肥料危機が引き金となる食糧供給の混乱と統制強化の動き ～クリスティーヌ・ラガルド総裁の警告

　元FOXニュースのアンカーのクレイトン・モリス氏と元CBSニュースのアンカー兼記者のナタリー・モリス夫妻が、動画の冒頭で元国際通貨基金（IMF）専務理事で欧州中央銀行総裁のクリスティーヌ・ラガルドの警告を紹介しています。
　“肥料の3分の1はホルムズ海峡を通って輸送されています。今、それも危険にさらされています。そして、それは特に南半球で重要です。南半球では作付け、つまり肥料が切実に必要とされているからです。私は農業への関心だけでこれを言っているのではありません。…食糧価格が大幅に上昇すれば、それは単に食糧価格だけの問題だけではないからです。…混乱が十分に長く続くと、調整は、現在私たちが我慢している価格から、非常に異なる経済的影響を伴う配給制に移行する可能性があります。（40秒）”とクリスティーヌ・ラガルドは話しています。
　これについて、現代の予言者ともいえる予測歴史研究家の江学勤（Jiang Xueqin）氏は、“彼女は世界経済に迫りくる大惨事を予言しているのだと思います。それはもうすぐ起こるでしょう。…肥料がなければ地球は10億人か20億人しか養うことができません。…つまり肥料のおかげでこの惑星に80億人が住むことが出来ているのです。…私たちはジャストインタイムのサプライチェーンシステムと呼ばれるものを使用しています。そのため在庫が非常に少なく、回復力も非常に低いのです。このシステムは、遅延などの挫折に対処する方法を知りません。…もう一つの点は、これらの政策立案者はこの大惨事が迫っていることを知っており、政策立案者の特徴は危機を無駄にしないことです。政策立案者は、まず第一に人々に対するコントロールをどのように強化するか、AI監視国家をどのように構築するかに関心を持っています。配給についていえば、配給に伴って自然に発生するのは、基本的にデジタル通貨とデジタルIDです。…つまり、より多くの統制、より多くの金融抑圧、そしておそらく経済崩壊を想像してください。（3分38秒）”と話しています。
　J Sato氏のツイートによれば、パランティア社は「食糧供給を守るため農務省と3億ドルの契約を締結」したとのことです。
　こちらのツイートには、“パランティアは、米国農務省との3億ドルの戦略的合意を通じて、米国の食料供給の支配権も手中に収めています。この契約は、軍事情報のために生まれた企業のデータ分析技術を食料生産の核心に統合することで、米国の農場管理を一変させます。…農務省は伝統的なシステムを放棄し、各農家の履歴、各ヘクタールの生産量、リアルタイムの物流リスクを一元化できるプラットフォームを採用します。…この合意は民間企業が国の最も基本的なインフラに対する権力を固めるものであり、データ管理が国家の食料庫支配と不可分となる時代の始まりを象徴しています。”とあります。
　OpenAIのサム・アルトマンは、2016年に「人工ウイルスのパンデミックやAIの暴走、核戦争などが起きたときには、ティールとプライベートジェット機に乗ってニュージーランドに避難する約束をしたよ。あそこにはピーター・ティールの所有地があるから」とコメントしています。
　彼らは、何かが起こることをあらかじめ知っているようです。