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読者の方からの情報です。
注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
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【メディア沈黙】元NHK社会部記者が暴く「報道されない薬害」の正体【HPVワクチン】講師:隈本邦彦
配信元）
YouTube 26/4/24
【要点を書き起こし】
2013年頃までに大問題となったHPVワクチンの副反応被害が今、再び全国で同じ規模で起きている。
2013年当時はメディアがその問題を取り上げ、厚労省も適切に対応をして接種勧奨を取りやめた。
今は逆で、これだけ被害が出ても「無かったことにし、見なかったことにし、そのままワクチンを推進し、マスメディアは報道しないという非常に規模しい状況ということを知ってほしい。」
現在、全国で117人の原告が全国４地裁で薬害訴訟中で、判決を待つ段階。裁判長には国に対して勇気のある判断をしてもらうためには世論の後押しが必要。
メディアは副反応被害について全く報道しないどころか、HPVワクチンのテレビCMを繰り返し流している。定期接種のワクチンは国が全量「言い値で」買い上げ、国民に推奨するだけでなく、各都道府県がワクチン接種を勧めているので、そもそもCMを打つ必要がない。
なぜCMを流すのか。
ワクチンへの不安で国民が接種しようとしない場合の他、CMをたくさん出すということは製薬会社が大広告主になる。メディアに対する影響力を持つことになる。しかも、一般の医薬品のCMは最後に「ピンポーン」となって添付文書の注意事項をよく読むように警告を出すことになっているが、HPVワクチンのCMには「ピンポーン」もなく、「ここを検索してね」という誘導をしている。こんなアンバランスなことが平気で許されている。
日本のHPVワクチンの接種率は世界の中で低いと言われてきたが、今や16歳以上の60％が接種している。
これはとても怖いことだ。すでに前回の接種の被害者で10年以上薬害裁判で争っている人が全国で117人いる。これは接種者330万人の中の裁判を決意したごく一部の人だ。
2022年7月以降、接種が再開されてからの接種者がすでに300万人に至った。つまり同じような被害に苦しむ人がいてもおかしくない。恐ろしいことが全国で起こっているが、メディアがそれを全然報道しない。それで被害者自身が気づいていない可能性がある。それを裏付けるケースがある。HPVワクチン接種後の原因不明の症状に悩む人を受け入れる全国100ヶ所の協力医療機関に辿り着いた人は745人。男性も2人いた。新規受診患者数は、接種者数の増減に相関している。これを見て因果関係が無いと言えるだろうか。
この受診者数は、接種者1万人あたり2.5人、健康な人4000人のうち1人が重篤な症状で協力医療機関に行かざるを得なくなったことになる。この数字はHPVワクチンのリスクとして厚労省のリーフレットにも掲載されている。
HPVワクチンの被害者の方々が共通に訴える４つの症状が「疼痛・感覚障害」「運動障害」「自律神経障害」「認知機能障害」。
中には、1回目の接種で明らかな症状が出ているのに、2回、3回と接種して重篤になった人があった。これは1回目の原因不明の症状とHPVワクチンを結びつけて考えることができなかったためで、国やメディアがリスクを伝えていないために親子とも気づかなかった。しかし医師はなぜ、何の疑問もなく打ったのか。
このケースが報告された副反応検討部会の審議会では、なんの質問も無く「安全性に特段の懸念はないということでよろしいでしょうか？」一同「うん、うん」とうなずいて終了した。これが現状だ。
実は2011年以降、子宮頸がんは減り続けている。ワクチンが登場したのが2009年頃なので「ワクチンが効いた」と見えるが違う。減っている25歳から35歳の人は厚労省のデータではワクチン接種をしていない。このデータは厚労省もメディアも絶対に言わない。なぜかというと「若い人に子宮頸癌が増えている」と恐怖をあおると皆、打ってくれるが「減っている」と言うと打たない。
子宮頸がんには、子宮頸がん検診で相当な効果を挙げていた。検診でガンが予防できるので、リスクのあるワクチンを打つ必要があるのか再考しなければならない。
ワクチンでガンを予防できたというデータは国内にはまだない。新潟大学の疫学研究では「HPVワクチンの有効性を統計的優位さをもって示せなかった」という報告がある（44:52〜）。厚労省のリーフレットはその辺りをごまかして「がんそのものを予防する効果があることもわかってきています」と記載し、その根拠を示していない。
ワクチンを接種して、もしも重篤な薬害被害があった場合、現状では治療法は確立しておらず、対処療法だけになる。ちゃんとした治療をしてくれる病院はわずかしかない。日本では被害を訴えると"反ワク"と言って激しいバッシングを受ける。このことは十数年前の被害者の人たちが苦しみ続けてきたことだ。こういう国なんです。このことを今から打つ人も知ってほしい。
2013年当時のHPVワクチン薬害の時は、メディアがその問題をきちんと批判的に取り上げ、厚労省も適切に対応をして接種勧奨を取りやめました。ところが2026年現在、接種者数は前回と同じ規模の300万人が接種して重篤な被害も出ているのに「無かったことにし、見なかったことにし、そのままワクチンを推進し、マスメディアは報道しないという非常に厳しい状況」です。
一般の消費者にとってワクチンのテレビCMは本来不要なものですが、「CMをたくさん出すということは製薬会社が大広告主になる。メディアに対する影響力を持つことになる。」しかも一般の医薬品のCMには義務付けられている注意事項のアナウンスも無いというアンバランスなことが平気で許されているのが日本の今です。
「もしも重篤な薬害被害が起こった場合、現状では治療法は確立しておらず、対処療法だけになる。ちゃんとした治療をしてくれる病院はわずかしかない。日本では被害を訴えると"反ワク"と言って激しいバッシングを受ける。このことは十数年前の被害者の人たちが苦しみ続けてきたことだ。こういう国なんです。このことを今から打つ人も知ってほしい。」と隈本氏は訴えています。
まるで新型コロナワクチン禍のデジャブを見ているようです。