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【必見動画】ロバート・F・ケネディ・Jr.の講演「67%の人々は、医師の称号のような正当性を認められた権威のある人物がいる場合、…権威者の命令を受け入れるでしょう。たとえそれが彼らの最も神聖な価値観に反していても。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロバート・F・ケネディ・Jr.の講演のハイライト23分は必見です。動画の冒頭で、“イベント201は…コロナウイルス・パンデミック・シミュレーションです。それは2019年10月に行われました。…今は、コロナウイルスはすでに9月に流行していたことが判っています。…主催は、ビル・ゲイツ、アヴリル・ヘインズ…他にいたのはジョージ・ガオ、中国のCDCの責任者です。彼はコロナウイルスが蔓延していることを明らかに知っている。…そして、すべてのソーシャルメディアプラットフォームが居て、大手保険会社。J&Jと大手製薬会社。…彼らは取り組んでいました、コロナウイルスのパンデミックを口実に利用して、世界全体で全体主義的な統制を行なう方法に。…ジョージ・ガオとCIAのアヴリル・ヘインズが話しています。…人々が言うのをどのように取り締まり、止めることができるのか、これが実験室の漏洩によるものだと。…そして彼らは言っています。ええ、ソーシャルメディア企業に検閲とプラットフォームからの排除を求めなければならないと”と言っています。
 19分6秒の所では、アメリカの心理学者スタンリー・ミルグラムが行った有名な「ミルグラム実験」に触れています。この実験は、“閉鎖的な状況における権威者の指示に従う人間の心理状況を実験したもので、実験の結果は、普通の平凡な市民でも、一定の条件下では冷酷で非人道的な行為を行うことを証明するもの”でした。
 ロバート・F・ケネディ・Jr.は、“67%の人々は、医師の称号のような正当性を認められた権威のある人物がいる場合、その67%の人々は、権威者の命令を受け入れるでしょう。たとえそれが彼らの最も神聖な価値観に反していても。…私が皆さんにお伝えしたいのは、33%の人が退出するということです。…何をすべきかを指図されることはない人々です。私たちの現在の仕事は67%のための戦いです。彼らが目を覚まし、自分で戦うことができるようになるまで。私たち全員が信じていた自由を取り戻すために”と言っています。
 日本の場合は、退出するのは33%ではなく8~9%程度ではないかという気がするのですが、私の場合は、“(権威者の指示に従う)91~92%のための戦い”ではなく、その前に、“8~9%の人々が自分の思っていること、感じていることを素直に表現できるようにするための戦い”です。
(竹下雅敏)
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イギリス秘密情報部(MI6)の元長官「(新型コロナウイルスは)武漢の研究所で行われた機能獲得実験から漏れたものだと思います。その証拠は圧倒的です」 / 「2025年に起こる新たなパンデミックのシミュレーション」が行われた ~ビル・ゲイツとWHOの新しい犯行予告

竹下雅敏氏からの情報です。
 パンデミック以降の流れをもう一度確認しておきましょう。
 リチャード・ディアラブ(1945年1月23日生まれ)は、1999年から2004年5月6日までイギリス秘密情報部(MI6)の長官で、非公式に「C」と呼ばれる人物だということです。そのMI6元長官が、新型コロナウイルスは「武漢の研究所で行われた機能獲得実験から漏れたものだと思います。その証拠は圧倒的です」と言っています。
 J Sato氏のツイートによれば、「中国のウイルス研究所から19年時点の最古のSARS-CoV-2の配列が見つかった」とのことで、その配列から新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)は、“19年に誰かがフーリン切断部位(FCS)を挿入した人工ウイルスであることがほぼ確定”とのことです。
 時事ブログでは当初から新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)は、武漢研究所で作られた「生物兵器」だと主張して来ましたが、ようやくこの自明な事柄が共通認識になって来ました。
 「2025年に起こる新たなパンデミックのシミュレーション」が行われたとのことです。重症流行性エンテロウイルス呼吸器症候群2025が発生したという想定です。「ビル・ゲイツとWHOの新しい犯行予告」と見ておいた方が良いでしょう。
 武漢研究所で新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)を作成した実行犯と疑われているエコヘルス・アライアンスが、「米国国防総省から新規で3百万ドルの研究助成金を受け取った」ということです。リチャード・H・エブライト氏のツイートには、「エコヘルス・アライアンスは、パンデミックを引き起こした可能性があり、米国政府の助成金の条件に繰り返し重大な違反をしたことは間違いないにもかかわらず、現在12件の米国政府の助成金と契約が有効で、その総額は3400万ドル以上である」とあります。
 米国防総省からのこの最新の助成金は、公式には「フィリピンの野生生物からのウイルスの波及の脅威を減らす」ことを目的としているということですが、“新型エンテロウイルスか、何かですか?”と思って間違いないでしょうね。新しいウイルスの脅威に対するワクチン接種が想定されている事は間違いないでしょう。
 “続きはこちらから”をご覧ください。「岸田総理によるランセット誌への寄稿文」が首相官邸から出ています。
 「世界的な健康危機に対する予防・備え・対応(PPR)を強化し、ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ(UHC)につながるより強靱(きょうじん)で持続可能な保健システムを構築するために、より良いガバナンスと財政措置が緊急に求められている。…
 2023年5月に日本は、広島でG7サミットを、また長崎でG7保健大臣会合を、これら平和都市にて開催する。これらの会合において私は…人間の安全保障とUHCに取り組むことの戦略的重要性を強調するつもりである。…
 この観点から、日本政府は、国際保健規則(IHR)の改正とあわせて、WHO(世界保健機関)のパンデミックへの対応に関する法的文書(WHOCA+)の作成を重視している。…
 日本は、この分野における世界の取組を導いていくべく、新たな時代におけるUHC推進のためのグローバルなハブとなる拠点について取組を更に進めていく。…
 また、次世代の健康危機管理のためのデジタル・トランスフォーメーションが推進されるべきである。」とあり、一言で表現すると、“WHOが世界中の人々の健康(と人権を)を管理する社会を構築するためガンガン行くから日本もバシバシついてくぜ”ということのようです。
 日本の政治家はグローバルエリートの提灯持ちの優等生と言ったところです。実に情けない限りですが、これが日本の実情です。まともな政治家は一人も居ません。
 タマホイさんのツイートによれば、「Future Today Institute」の創設者兼 CEOのエイミー・ウェッブ(Amy Webb)は、「私たちは有益な目的のために生物を再設計し、生物学を改善することを提案しています。ゲノムの編集だけでなく、生命に関する新しいコードを書き込むこともできるようになり、書き込むための権限が与えられるようになります。今年、すでにその一端が見え始めています。コロナワクチンでは、mRNAという形でコードを操作しています」と言っています。
 要するにmRNAワクチンは、“生命に関する新しいコードを書き込むための技術の始まり”だと言っているわけです。
 マイナンバーカードは、人々が「手をかざして電子決済、マイクロチップ埋め込み技術の未来」を受け入れるようにするための準備段階です。
 「あと10年で人体と通信デバイスは融合する」と予想されています。これは陰謀論ではありません。クラウス・シュワブはマイクロチップの人体への埋め込みに関して、「数年以内には確実です。まずは人の服の中に埋め込みます。それから脳や皮膚にチップを埋め込む事を想像してみましょう。最終的に我々はデジタルな世界でコミュニケーションを行うでしょう」と言っています。
(竹下雅敏)
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今年の世界経済フォーラムは「未来を支配する」ことを呼びかけたものの、あまりうまく行っていない様子

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事をご覧になると、今年の世界経済フォーラムは「未来を支配する」ことを呼びかけたものの、あまりうまく行っていないことが分かります。
 “ダボス会議のパネルディスカッションでは、「不信感の打破」と題して、「いかにして我々の戯言を受け入れてもらうか」とでも言うべき議論が展開された。世界最大のPR会社のCEO であるリチャード・エデルマンは、脱線したのは右翼のせいだと非難した”ということです。
 リチャード・エデルマンは、企業に対して「偽情報を流す(ソーシャルメディア)プラットフォームから酸素を奪え。広告を止めろ。Twitterのボイコットにはそれなりのインパクトがあったが、Facebookのそれは失敗だった。」と言ったのですが、イーロン・マスクは「エデルマンは卑劣な人間です。彼の仕事は文字通りプロの嘘つきです!」とツイートしています。
 ダボス会議に出席した唯一のG7リーダーであったドイツのオラフ・ショルツ首相は、「未来が自然エネルギーにのみ属していることは、今やきわめて明白なことなのです。コスト面、環境面、安全面、そして長い目で見れば、自然エネルギーは最高のリターンを約束するからです」と演説で述べたということです。
 こちらのツイート動画には、「原料は水とCO2 激安!? の人工石油」が紹介されています。何でも「仙台に本社を置く民間企業が、大阪市の協力を得て行っている実証実験で、今日報道陣に公開されました」ということです。
 こうした技術が世界経済フォーラム(WEF)などの勢力に潰されなければ、エネルギー問題は解決するでしょう。オオマサガスも使いましょう。
 「人工石油」に対して、「潰されないように 守って育てていきたいですね!」という感想に、「暴力団を凌駕する大阪市がやってるから大丈夫だと思いますよ」という書き込みがありました。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ダボス会議のエスタブリッシュメントが本当に恐れているのは誰なのか?
転載元)
今年の世界経済フォーラムは、「未来を支配する」ことを呼びかけ、グローバルエリートに対する不信感が高まっているとして右派ポピュリストを非難した。
 
レイチェル・マースデンは、コラムニスト、政治戦略家、そして独自に制作したフランス語と英語のトークショーの司会者である。    rachelmarsden.com

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
(左から)世界経済フォーラムの創設者クラウス・シュワブ、ドイツのオラフ・ショルツ首相、スイスのアラン・ベルセ大統領、2023年1月18日、ダボスで開催中の世界経済フォーラム(WEF)年次総会中にコングレスセンターでポーズをとる。© Fabrice COFFRINI / AFP Japan

ダボスで開催された世界経済フォーラムは、かつては「見物」の場であった。しかし、世界で最も裕福で影響力のある人々が、世界のための共通のアジェンダのもとに集うというアイデアは、出席者が売り込む政策が一般市民の懐疑心を刺激し、輝きを失ってしまったのである。
 
事実上のフロントマンであるフォーラム創設者のクラウス・シュワブ氏は、ここ数年、次々と不愉快なヒットを出している。シュワブ氏は、この組織がいかにして政府の中枢に入り込み、勧誘活動を行うかを語っている。彼は「グレート・リセット」という言葉を作り、それに関する本を2020年7月のCovid-19のパンデミックの数カ月後に出版し、世界の多くが政府の命令でロックダウンされている時に、パンデミックを「我々の世界を再構築」するためのインスピレーションとして使うことを提唱した-そのメンバーの多くはダボスの常連である。ロックダウンを恒久的なライフスタイルの変化に変える意欲はほとんどありませんでしたが、クラウスは古い生活を埋めることの利点を宣伝していました–すべては、WEFが2019年10月に危機の直前にニューヨークで「イベント201」と呼ばれる演習ですでにウォーゲームを行っていたイベントの口実の下で行われました。「この演習では、ビジネス、政府、セキュリティ、公衆衛生のリーダーが集まり、仮想のグローバル・パンデミック・シナリオに対処します」と、WEFは当時発表しました。何とも不気味な話である。
 
ダボス会議のアジェンダを通じ、不透明な金銭的利害を中心に、トップダウンで世界的な調整を行うという絶え間ない努力が、一般人を苛立たせているのである。今年のダボス会議には、G7の首脳が一人しか出席しなかったことが、いかにダボス会議が低く見られているかを物語っている。カナダ西部のアルバータ州のダニエル・スミス首相は、昨年10月の内閣の就任式の後、WEFについて次のように述べた。「億万長者が政治家をどれだけ支配しているかを自慢するのは不快だ。政府を動かすべきは、彼らに投票した人たちです。率直に言って、その組織が政治指導者をどれだけコントロールしているかを自慢するのをやめるまでは、私はその組織と関わりを持つことに興味はない。」

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トランプ政権は、COVID-19の最初の感染者が確認された2020年1月20日の一週間前に、モデルナと提携していた! ~これらのワクチンは政権が言うような「ワープスピード」で開発されたわけではない

竹下雅敏氏からの情報です。
 1月7日の記事で、サーシャ・ ラティポワ氏の調査により、「米国防総省(DOD)、保健福祉省(HHS)、その他の政府機関、世界中の政府が製薬会社と結託し、バイオテロや情報戦の作戦を通じて、世界中で大量殺人を行おうとする陰謀の証拠」が明らかになったことをお伝えしました。
 トランプ大統領は2020年3月13日、公衆衛生緊急事態(PHE)を宣言し、国家安全保障会議を COVID 政策の担当とした。mRNAワクチンと呼ばれている製品は「ワクチン」でもなければ「医薬品」でもなく、国防総省(DOD)が「全体の最高執行責任者」で、彼らは「認可された薬局の販売業者ではない」ため、その業界を規制する「いかなる法律も遵守する必要はない」ということでした。
 ただ、mRNAワクチンが緊急使用許可(EUA)の指定を受けるためには、“他の既知の治療法や治療薬が存在してはならない”ので、イベルメクチンやヒドロキシクロロキンのような多くの実績ある治療薬は効果が無いことにされてしまったのです。
 “続きはこちらから”の記事をご覧ください。2020年5月15日、ドナルド・トランプ大統領は「ワープスピード作戦(OWS)」を開始。ワープスピード作戦の目的は「COVID-19のワクチン、治療法、診断法(医療対策)の開発、生産、流通の加速」です。
 しかし、COVID-19ワクチンの開発に関しては、トランプ大統領の娘のイヴァンカさんのツイートから、“トランプ政権は、すでに2020年1月13日にモデルナと提携していた”ことが分かるのです。しかも、モデルナと提携した日時は、COVID-19の最初の感染者が確認された2020年1月20日の一週間前なのです。
 これは記事が指摘しているように、“これらのワクチンは政権が言うような「ワープスピード」で開発されたわけではない”ことを示します。
 ジョンズ・ホプキンズ・ヘルス・セキュリティ・センターが世界経済フォーラムとビル&メリンダ・ゲイツ財団との協力により主催した「イベント201」は、2019年10月18日に行われました。「イベント201」は、パンデミックに備えるシミュレーションです。
 驚いたことに記事の引用元によれば、「クリムゾン・コンタギオン」と呼ばれる中国を起源とするインフルエンザの深刻なパンデミックに対応する合同演習が、トランプ政権によって2019年1月から8月にかけて実施されていたというのです。
 こちらの記事『クリムゾン伝染:トランプとアメリカ政府が数ヶ月前に「パンデミック」を知っていて計画していたという証拠』に詳しい内容が書かれています。
 この記事では、合同演習で使用された公式文書が添付されており、“これらの文書は、トランプと彼の政権がこれらのパンデミックシミュレーションを完全に認識していたことを示しています”と書かれています。
 そして、2020年1月21日にトランプ大統領は、世界経済フォーラム(WEF)で講演し、トランプの演説の最後にクラウス・シュワブは「大統領、あなたのスピーチに感謝します、そしてあなたがあなたの経済のために、そしてあなたの社会のために達成したことに対しておめでとうございます-私たちはここで包括性の問題を非常に集中的に議論しますが、あなたの(トランプの)政治はすべて確かにアメリカ人のためにより良い包摂性を生み出すことを目指しています。 特に、私たちの議論に楽観的な見方を注入してくれたことに感謝します。世の中にはたくさんの問題がありますが、おっしゃるように、私たちには夢が必要だと思います。そして、私たちはそれらの夢を実現するためのすべての能力、技術、リーダーシップを持っています」と言っていたのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国国防総省は、国家安全保障プログラムのもと、最初からCOVID「ワクチン」を管理していた。安全かつ効果的」ではなかった。
転載元)
(前略)
この調査・文書は、製薬会社CRO(医薬品開発業務受託機関)の元幹部サーシャ・ラティポワと集中法律研究家キャサリン・ワットによって入手されたものである。
(中略)
トランプ大統領は2020年3月13日、スタッフォード法に基づき公衆衛生緊急事態(PHE)を宣言し、国家安全保障会議をCOVID政策の担当とした。Covid-19ワクチンは、ワクチンや医薬品として規制されていないグレーゾーンの製品である「医療対策品」です。
 
「国家安全保障会議を担当させ、戦争行為として扱ったのです」とラティポワは言った。
 
ワープスピード作戦/ASPRの報告書によると、国防総省はCOVID対抗措置の開発、製造、流通を命令、監督、厳重管理し、主に国防総省が以前に確立した軍事請負業者とコンソーシアムのネットワークを活用した。
 
国防総省、BARDA、HHSは、大規模製造のプロトタイプ実証として「ワクチン」を含むすべてのCOVID対策を発注し、その他の取引権限の下での規制と透明性を回避しました。PHE時にEUA(注:緊急使用許可)の下で使用されるプロトタイプとして、「ワクチン」を含むCOVID対策は、製造品質、安全性、表示に関する米国の法律を遵守する必要はありません。
 
「その意味するところは、米国政府は『プロトタイプ』の法的地位を明確にすることなく、不適合な生物材料を米国人に配備することを許可し資金を提供し、その材料を通常の規制監督の対象外とし、国民に対して不正な擬似『規制』のプレゼンテーションを維持したということです」とラティポワは述べています。
 
「最も信じられないのは、米国議会が制定した現在の法律が、この隠蔽行為を合法としているように見えることだ!」。

PHEのもとでは、医療対抗措置は医薬品として規制も保護もされていない(21 USC 360bbb-3(k).
 
アメリカ国民は、FDA、CDC、そしてアンソニー・ファウチのような有力者がCOVID-19ワクチン・プログラムを監督していると信じ込まされていた。
 
彼らの関与は組織的な情報操作であった。COVID-19ワクチンの研究、資材の入手、流通、情報共有に関するすべての決定は、国防総省によって厳しく管理されていた。
 
何百ものCOVID対策契約が発覚している。多くの開示は冗長化された形になっている。しかし、ラティポワとワットは、詳細を埋めるための情報源を見つけた。
 
これらの契約を見直すと、米国政府(DoD/BARDA)による高度な管理が行われていることがわかる。それは、成果物の範囲を「デモンストレーション」と「プロトタイプ」のみに指定する一方、臨床試験と製造品質管理を契約で支払われる業務範囲から除外している。製薬会社が金銭的なリスクなしに自由に偽の臨床試験を行えるようにするため、契約には、2005年のPREP法および関連する連邦法に基づき、メーカーおよび供給・流通チェーンに沿ったすべての請負業者の責任を取り除くことが盛り込まれているのです。
 
なぜ規制当局も裁判所も動かないのか?

ラティポワとワットによれば、最近成立した法律と行政命令の組み合わせで、嘘をつくことが合法になったというのだ。HHS長官は、健康国家緊急事態が3ヶ月ごとに議会によって延長され続けるなら、誰に対しても責任を負うことはない。
 
COVID-19が発生した瞬間から、重要な情報作戦が開始された。米国政府、情報機関、メディア、そしてビッグ・テックが結託して、反対する医師や評論家、そして実行可能な代替療法を中傷しながら、ワクチンを緊急使用許可法の下で合法的に指定させることを目的とした激しい圧力キャンペーンを組織し実施したのです。この指定によって、標準的な安全性と公衆衛生プロトコルを無視した迅速な製造が可能になったのです。
 
EUAの指定を受けるためには、他の既知の治療法や治療薬が存在してはならない。
そのため、イベルメクチンやヒドロキシクロロキンのような多くの実績ある治療薬がメディアでブラックリスト化され、過去にはこれらの安価で容易に入手できる薬がその効果を謳われていたのに「馬の駆虫薬」と断じられたのです。
 
ピーター・M・マッカローやピエール・コリーといったCOVID治療を行う著名な医師は、その医学的信用に対する前代未聞の攻撃に直面しているのです。
(中略)
Global Researchの記事を自由に再投稿し、広く共有してください。

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新しい研究により、新型コロナウイルスが天然由来である可能性は1億分の1以下であることが結論づけられた / 元ファイザー社のマイケル・イードン氏「彼らが恐怖の印象を作り出し…効果も安全性も確認されていない、急ごしらえの数種類のワクチンを待つように仕向けられた」

竹下雅敏氏からの情報です。
 南雲香織さんのツイートは新しい順に並んでいますが、このまま上から順に読んで行った方が分かりやすいです。
 「新しい研究により、新型コロナウイルスが天然由来である可能性は1億分の1以下であることが結論づけられた」ということです。時間が経つにつれて、新型コロナウイルスは研究室由来であり、“人為的に変異させてばら撒かれている”と考えた方が、辻褄が合うことが分かって来ます。
 コロナウイルスのパンデミック・シミュレーション「イベント201」は、“2019年1月の悪名高いWEFダボス会議で初めて考案されたことが分かっている”ということです。従って、“グローバリストはプランデミックを文字通り計画…WEFが計画して実行した確率は高い”のです。
 “続きはこちらから”の元ファイザー社のマイケル・イードン氏の動画をご覧ください。ツイートには動画の文字起こしがあります。
 マイケル・イードン氏は、“彼らが恐怖の印象を作り出し…効果も安全性も確認されていない、急ごしらえの数種類のワクチンを待つように仕向けられた”と言っています。
 そして、こうした「陰謀」を実行に移した者たちに対して、“このことは、この政策を実行している人たちが冷酷で、極悪非道であることを物語っています。善と悪や、正しいことと間違ったことなどを超越しているのです。…このような計画や思考ができるのは、サタンを崇拝するような人たちだけです。彼らは普通の人たちではない。”と言っていますが、今起こっていることに関しては、こうした認識を持つことが重要なのです。「私たちは善と悪の戦いをしている」のです。
(竹下雅敏)
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配信元)

 


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