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[ROCKWAY EXPRESS]ISISはスンニー派の詐欺集団でサウジ・CIAの野合の産物 〜陰謀の中枢にいる12名のリスト有り〜

竹下雅敏氏からの情報です。
文中にあるサラフィ運動(サラフィズム)ですが、この記事によると、“主にサウジアラビアで信奉されている超保守的な信仰上の考え方。…初期イスラム教の実践と信仰を遵守するピューリタン的信念を流布することに重点を置いている。”とのことです。
24日のコメントで、“もはや本気で第三次大戦を引き起こそうと考えている者は居ない”と書きました。これはこの通りだと考えていますが、表面的には未だに、12名の人物が第三次大戦に繋がる工作を続けています。ネオコンを中心とする連中ですが、彼らも本心では第三次大戦を本当に引き起こせるとは思っていません。ただこの連中は計画した事を手順に従って実行する癖があり、彼らと彼らの周りに居る者たちが、現在至る所で起こっている混乱を引き起こしています。
 “続きはこちらから”以降で、その12名の氏名を掲載しました。逆に言うと、現在陰謀の中枢は、これらの雑魚のような連中しか残っていないのです。彼らを処分することは神々・宇宙人にとって実に容易なことですが、彼らは9.11の実行犯でもあり、やはり人間の手によって逮捕され、裁かれるべきだと感じます。またその方向に向かっていると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ISISはスンニー派の詐欺集団でサウジ・CIAの野合の産物
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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[The Voice of Russia他]ウクライナのスホイ25のパイロット マレーシア機撃墜を認める

竹下雅敏氏からの情報です。
 ようやく出て来ました。当初から義勇軍(親ロシア派)側の証言で、マレーシア機はウクライナ軍の空軍機によって撃墜されたと言われていたので、この1つ目の記事の信憑性はきわめて高いと思います。これまでブークによる撃墜に焦点が当てられて来たのは、アメリカ側がこのように情報操作しなければ、義勇軍そしてロシア側の責任に出来ないからです。しかしこの証言が事実ということになると、完全に立場が逆転してしまいます。
 27日に紹介したオバマとポロシェンコの電話会談の内容からも、この事件はアメリカ主導の偽旗作戦であることが明らかです。メディアによる情報操作で、一般市民はごまかせるでしょうが、各国軍部や政治家の上層部を騙すことなど出来ません。自分たちがはっきりとアメリカに騙されていることを確信したならば、まったく別の動きが出てくることは明らかです。
 思った通り面白い展開になって来ました。“続きはこちらから”以降の櫻井ジャーナルには、これまでの経緯が簡潔にまとめられています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ウクライナのスホイ25のパイロット マレーシア機撃墜を認める
転載元)
© Photo: RIA Novosti/Natalia Seliverstova

© Photo: RIA Novosti/Natalia Seliverstova



ドイツ紙Wahrheit für Deutschlandは、マレーシア航空のボーイング777型機を撃墜したとみられるウクライナのスホイ25のパイロットから話を聞くことに成功したとする記事を掲載した。

Wahrheit für Deutschlandはドイツの主要紙ではないが、同紙は、スホイ25のパイロットが、マレーシア機を撃墜するために、同機に搭載されている砲を使用したと主張している。

Wahrheit für Deutschlandによると、スホイ25は、ロシア参謀本部が提出した画像に写っていたという。

専門家:マレーシア機の痕跡は「ブーク」で撃墜されなかったことを署名している

パイロットの名前は明らかにされていないが、このパイロットは、自身が操縦していたスホイ25に搭載されている砲で、マレーシア機が撃墜されたことを認めたという。

なお、パイロットがマレーシア機の撃墜を認めたのと同時に、明確な穴があいているマレーシア機の破片の写真が公開された。複数の専門家たちはこの穴について、地対空ミサイルシステム「ブーク」では、このような穴はできないとの見方を示している。

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安倍晋三内閣の支持率42%で第2次安倍内閣発足以来、最低。不支持率36%で最高を更新して危険水域に
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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ボーイング機墜落に関する客観調査を妨害するキエフ
転載元より抜粋)
© Photo: AP/Dmitry Lovetsky

© Photo: AP/Dmitry Lovetsky



ウクライナにマレーシア航空のボーイング機が墜落して2週間。国際調査団はいまだに事件の全容を把握できていない。現地にはオランダ、オーストラリア、OSCEから専門家が駆けつけているが、現場に辿り着くことすら出来ていない。

戦闘が活発化しているためである。ピョートル・ポロシェンコ大統領が、「現場から半径40kmで戦闘を停止し、調査団の作業が円滑に進むことを担保する」と約束したにも関わらず、である。ウクライナ軍はボーイング機墜落現場を自らの管理下に置くとの意図を公言し、そのために重兵器を使用しだした。国連決議第2166号への明白な違反である。ともかく、こうしたわけで、調査の開始は遅れている。こうしている間にも、事態の解明に役立ったかも知れない多くの細部が失われていっている。死亡した乗客らの遺体についてはもはや言うべき言葉もない。

どうやらキエフは、客観的な捜査が行われると都合が悪いようだ。ウクライナ当局の側から調査団への情報開示・引渡しは、いまだになされていない。ウクライナ国内の管制室とボーイング機の操縦室との通信記録も秘密のままだ。米国も、メディアや国際調査団に対し、人工衛星で入手した全情報を開示することを渋っている。

キエフ政権は、もしかしたら事件に光を投げかけるかも知れないロシアからの質問群に沈黙を続けている。

国際調査団は、最後の最後には、真実を解き明かすだろう。しかし、それが遅れれば遅れるほど、社会の反響は少なくなる。キエフとその一派の狙いは、どうやらそのへんにありそうだ。

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