4月13日に死亡したリチャード・アーミテージについて、4月16日の時事ブログでも取りあげていましたが、彼について次のような情報が挙がっていました。

• 彼は西側で最も高位の悪魔崇拝者だった
• 彼は過去20年以上にわたり実質的に日本の支配者であった。
• 2000年以降、彼のアーミテージ・ナイレポートは日本政府への業務命令となっている。
• アーミテージは、世界規模の悪魔的支配ネットワークについて、軍のホワイトハットに尋問されている最中に死亡した

　トランプ大統領は「ロシアは動く必要がある。あまりにも多くの人々が死んでいる」とウクライナ戦争を終結させる交渉に関して言及しており、このことについて「つまり、トランプ大統領が実質的にロシアにEUの掃討にゴーサインを出したということだ。アメリカがいなければ、ウクライナはゲームオーバーだ」と言っています。また、「ドイツ、バルト三国、フランスはロシアに対して数週間と持たないだろう」ともあります。
　中東情勢に関して、次のようなものがありました。

• ロシアはアフガニスタンで、タリバンがハザール・マフィアのヘロインとテロネットワークを解体するのを支援している。
• ロシアと協力して、トランプ政権はハザール・マフィアのイスラエルによるイラン攻撃計画を拒否した。
• トランプはイランに西側の航空機を購入させるため、凍結していた120億ドルを解除した
• トルコがシリアの独裁者バシャール・アル＝アサドを打倒したのは、彼が密かにイスラエルやハザール・マフィアと協力し、シリアの人口を減らそうとしていたからだ
• 今や米国はトルコの圧力の下でシリアから軍を撤退させており、米国務省はシリアでのテロ攻撃について警告を発している。

　トランプが中国との取引で自信を持っている理由について、「どうやらトランプは、これまで秘密とされてきた技術を、中国との今後の交渉における主要な切り札として見込んでいる」と言っています。
　以下、その他のトピックです。

• フランシスコ法王の死が発表され、チャールズ国王の死もまもなく公表される見通しであることから、西側の悪魔崇拝による支配は終焉を迎えつつある。
• ハバドが人類の90％を殺害し、その後ハザール・マフィアの各メンバーが永久に2800人の奴隷を支配しようとしている。これこそが彼らの計画する新世界秩序である。
• 連邦準備制度理事会（FRB）がケイマン諸島、ルクセンブルク、そして暗号通貨ファンドを通じて自らの米国債を不正に購入させていた
• ジョージ・W・ブッシュ政権下で司法長官を務めたジョン・アシュクロフト…はオクラホマシティ爆破事件の大規模な隠蔽工作の中心人物であった…このビルは、クリントン家やブッシュ家、そして彼らの国際麻薬ネットワークを有罪にする証拠を隠蔽するために爆破された。
• 日本で自己増殖型ワクチンが導入されるのを阻止するため、十数名の主要関係者を『排除』した。同じことが米国でも起こるだろう。
• フレディ・マーキュリーやダイアナ妃の死、さらには2011年の神戸地震やコロナウイルスパンデミックを含む多くの重大な世界的出来事を『正確に予言した』霊能力者のたつき諒が、2025年7月に日本を襲うメガ津波を予言している。
• 富士山を噴火させて東京を破壊する計画は、大西洋のラ・パルマ島で何百回もの地震が発生した後に中止された。

　オマーンにおいて米・イラン間で協議が行われたそうです。協議は非常にうまく進み、「イランは米国側に対し、自国市場での1兆ドル規模の投資チャンスを提示」しており、イランにとっては前例のないほど好機なものとなっているようです。また、この協議が行われる背景や理由についても触れていますので、内容は本文でお読み下さい。
　西側で、「ますます多くの有名な悪魔崇拝の小児性愛者が取り押さえられつつある」事例として、イスラエルの入植担当閣僚が娘から性的虐待の告発を受けていることと、イスラエルのサイバー企業コーネリアス（Cornelius）のCEOによる小児性愛犯罪を取り上げていました。
　現在の米国政府がいかに機能不全に陥っているかについて、「1503の機関やプログラムが承認期限切れにもかかわらず存続している」ことを伝えています。さらに、2020年以降の失業保険申請に関する調査によると、「115歳以上の2万4,500人が合計5,900万ドルの給付を受け取っており、1歳から5歳の2万8,000人が合計2億5,400万ドルの給付を受けていた。また、誕生日が今から15年以上も未来に設定されている9,700人が合計6,900万ドル…を申請・受給していた」といった実態が発覚したそうです。
　米中関係については次のような情報がありました。

• （アメリカは）中国との間で何らかの新たな取り決めを交渉しなければならない
• 今のところ、関税戦争では中国が優勢…世界貿易の約70%を占める経済圏は、トランプ大統領の影響力を早期に弱体化させる戦略を準備している
• アメリカはインドを取り込む可能性がある。トランプは、4月2日付でニューデリーに課していた26%の追加関税の停止を発表した。
• 中国は、GDPが小さくも、大規模で安価な労働力を有するインドに製造インフラが長期的に移転することを恐れ、インドとの1000億ドルの貿易黒字に対処することを約束し始めた。
• ドナルド・トランプは、米軍兵士が木曜日に中央アメリカのパナマに派遣されたことを記者団に対して確認した。…これは、米軍がパナマから中国を物理的に追い出す準備ができていることを意味している。

　以下、その他のトピックです。

• 連邦準備制度理事会の秘密の支配者たちが『マルコ』を世界メシアとして担ごうとする企みは失敗に終わった
• ロシアは西側との戦争に備えており、その理由は十分にある。ロシアは戦争犯罪裁判を要求している。…ロシアが悪魔崇拝者のハバド・カルトに関与した西側の指導者たちの逮捕を望んでいる
• 日本では、コロナワクチンによる50万人の死亡者のほとんどが高齢者であった。これは年金支払いを減らし、貯蓄や財産を奪うための意図的なナチス式優生学であった。
• マクドナルドが自社のフランケンフードが癌や先天性障害を引き起こす可能性があることを公表した。
• トランプ大統領は、カリフォルニア州、アリゾナ州、ニューメキシコ州の米国境沿いにある『ルーズベルト保留地』を軍事下に置いた。
• 英国政府は、緊急立法が1日で議会を通過したことを受けて、中国資本のブリティッシュ・スチールを国有化することにした…（イギリスは）所有者であるジンイ（Jingye）が2基の高炉を閉鎖するのを防ぐため、緊急権限を行使せざるを得なかった。閉鎖されれば、イギリスにおける鉄鋼生産が終了する恐れがあった。
• ドラゴンファミリーの提案は現在、ドナルド・トランプと習近平の両方の机上にあり、この提案はジュビリー【債務免除】の後に現在の国際システムの根本的なリセットを求めている。

　トランプが関税措置を仕掛けた理由について、“かつての9.11と同様に、中国が「貸した金（ゴールド）を返さなければ、アメリカは破産することになる」と迫ったことへの反応だった…この動きの背後にいたのは、商務長官ハワード・ラトニックであることが判明している。”と言っており、これに併せて9.11当時の背景についても触れています。
　「複数の情報筋から、2025年以降トランプ政権は存続しないだろうという話を独自に耳にした。」とあり、その理由として、トランプがエプスタイン島に行っており、小児性愛に関与していたことを挙げています。
　ウクライナに関する大規模犯罪について、ロシアは、「米国防総省がウクライナに広範な生物兵器研究所ネットワークを構築し、世界の人口の大部分を生物兵器で殺害しようとしたことを、詳細に文書化した証拠を送った。…ウクライナ当局による組織的な子供の誘拐と殺害に関する詳細な証拠も送ってきた。」とのことで、その詳細を記しています。また、「トランプ政権がゼレンスキーおよびその政権を戦争犯罪で訴追することに消極的」との理由から、ロシアは「ウクライナでの和平合意は現在不可能」だと判断しているようです。
　「北米では50万人以上の子供たちが行方不明になっているが、責任を問われたのは下っ端の実行犯だけ」とあり、見せかけだけの摘発に対して、「本気を出せばこんなもの一瞬で全部潰せるのに、絶対にやらない。…自分で自分を逮捕する奴なんていないからだ。」という世間の正直な反応を紹介しています。
　フランスのマクロン大統領を揺るがす新たなスキャンダルとして、「エイズで亡くなった彼の従兄弟ドミトリーが、2018年にサン・マルタンを訪れた際、マクロンと関係を持ったことを明らかにした。」「マクロンはエイズで死亡し、現在は替え玉が彼の役を演じている」と言っています。
　イスラエルでは、「新たな増援部隊の到着により、中東に駐留する米軍の総兵力は、戦闘部隊と管理部隊を含めて30万人に達した。」とあり、ネタニヤフ首相は戦争準備を進めているようです。しかし、「UAE、トルコ、サウジアラビア、カタール、クウェート、イラク、バーレーンは、アメリカがイランを攻撃するために自国の航空基地を使用することを許さないと、密かにテヘランに通知している。」とあり、イランはそれほど心配していないようです。また、「イーロン・マスクは第三者を通じてイランの自動車メーカーであるイラン・ホドロを買収した。そしてイランには膨大なリチウムの埋蔵量がある。」「イーロン・マスクが国家偵察局（NRO）の代表であるため、米軍のかなりの部分が事実上イランと同盟を結んでいることになる。」との情報もありました。
　以下、その他のトピックです。

• アイダホ州では、ブラッド・リトル知事が12歳未満の子供に対する猥褻行為で有罪判決を受けた者に死刑を科すことを認める新法に署名
• ドイツは第二次世界大戦以来初となる恒久的な海外派兵として、リトアニアに部隊を派遣した。
• ドイツの連邦情報局（BND）と同国の軍は、ロシアが西側を組織的な敵と見なしており、軍事力を増強し、NATOとの大規模な対立に備えていると推定している。
• NATO加盟国であるハンガリーが、ロシアの同盟国セルビアと軍事同盟を結ぼうとしている。これはオーストリア＝ハンガリー帝国が復活し、西ヨーロッパに対抗してロシアと同盟を結ぶことを意味する。
• ウルズラ・フォン・デア・ライエン率いる欧州委員会は、『環境保護団体』と称する組織に数百万ユーロを支払い、政治的対立者や異論を封じるための中傷キャンペーンを行っていた。
• 米国アフリカ開発財団は、政府効率化省（DOGE）の職員が敷地内に入るのを禁止し、…誰にも自分たちの目的を知られないよう、厳重に立てこもった。
• 現在の医療現場で行われている手技のうち、比較試験によって有効性が証明されているものは、全体の10％から20％に過ぎない
• 中国はまた、米軍が緊急に必要としているレアアース金属に対し輸出制限を課すことで、トランプに反撃した。

　イーロン・マスクは、5月に政府効率化省（DOGE）から退任すると発表しています。これに関して、「彼はすでに、政府が14台の魔法のコンピューターで作り出したドルの額が、公表されている額の少なくとも100倍に達していることを知っている。最大で公表額の1000倍に及ぶ可能性もある。イーロン・マスクはこの情報を公開しないだろう。もし公開すれば、ドルは1週間以内に世界的に崩壊することになる。」と言っています。
　インドネシアでの金塊をめぐる金融異変として、インドネシアの新たな政府系ファンド『ダナンタラ』における人事の刷新、危険な警察草案法案といった情報を載せ、インドネシアの金融や政治における内情を伝えています。
　トランプ大統領による北米合衆国成立の可能性が高まっているようです。「カナダのマーク・カーニー首相はすでにトランプと合意し、『北米合衆国』を創設する計画を進めている」とあり、また、「グリーンランドもすでに決定済みである」とも言っています。このまま北米合衆国が誕生してしまうのでしょうか。
　「西洋医学はおそらく何千年もの間、意図的に病気を作り出してきた」として、次のような情報を載せています。

• MMRワクチン接種を行った結果、2024年の米国全体の麻疹の症例数を上回る麻疹症例が発生している
• スウェーデンの研究者が、Wi-Fiのような電磁波が薬剤耐性菌の出現を引き起こしていることを明らかにした。
• 1939年に英国で成立した癌法によると、癌の治療は違法である。アメリカにも同様の法律が存在する。1939年の癌法の下では、医師が患者に癌治療の可能性についてアドバイスをすること自体が犯罪である。…この法律は現在でも有効であり、癌の治療を試みた医師たちが起訴されている。アメリカでは、そのために実刑判決を受けた者もいるのだ。

　以下、その他のトピックです。

• ミャンマーが指向性エネルギー兵器による攻撃を受けた。…マンダレーにある大規模なDUMB【地下深層軍事基地】が破壊された。それはトンネル網を通じてタイ、ラオス、中国・雲南省と結ばれていた主要拠点だった…地震の前に異常な電磁波が検出され、地震計の記録からも人工的な地震であることが明らかになっている。
• アメリカからゴーサインを受けて、西ヨーロッパに特殊部隊を派遣し、ジャン＝ミシェル・ド・ロスチャイルド（別名ブリジット・マクロン）や、俳優のウォロディミル・ゼレンスキーのようなハザール・マフィア／ディープステートの幹部や手先を逮捕する計画が進行中
• ベルファストでは、ユニオニストとナショナリストが団結して大量移住の終結を要求するという信じられないような光景が広がった
• ユタ州は公共の飲料水へのフッ素化物添加を禁止し、これを実施した米国初の州となった
• ミシシッピ州は所得税を廃止した
• クリスティ・ノーム国土安全保障長官は、連邦緊急事態管理庁（FEMA）の『廃止』を計画していると述べた。

　これまでのレポートで米国経済が立ち行かなくなっていることがよく分かりますが、記事冒頭でなんと、「ドラゴンファミリーが米国のドナルド・トランプ大統領に事実上無制限の資金提供を申し出た」と言っており、その背景を説明しています。そして、本来2012年から始まる予定だったこの資金提供計画が遅れる発端となった「キアッソ事件」についても取り上げています。
　トランプ政権により新たに公開されたJFKファイルは、「イスラエルからの外国の干渉がアメリカを破壊した」ことを明らかにしたと言っています。ジョン・F・ケネディ大統領とロバート・ケネディ司法長官は、「アメリカ・シオニスト評議会を外国代理人として登録させ、同評議会が米国政府関係者に寄付することを禁止」しましたが、2人の暗殺後、「アメリカ・イスラエル公共問題委員会（AIPAC）は、アメリカ・シオニスト評議会に取って代わり、何の反対もなく活動を開始した」とあります。
　ホワイトハウスのプレスリリースには、「トランプはゼレンスキー大統領に、戦争中にウクライナから行方不明になった子供たち、特に誘拐された子供たちについて尋ねた」とあるそうです。また、「ゼレンスキーが未成年の子供たちの性的搾取に関与していた強力な証拠を入手しており、イギリスの著名な実業家リチャード・ブランソンとの関係も明らかにした。」と言っています。このブランソンは、エプスタイン同様、カリブ海に自らが所有するネッカー島で小児性愛者の犯罪組織を運営していたようです。この島には、米国大統領や著名人、そしてゼレンスキー大統領を含む仲間たちが訪れていたとのこと。「ウクライナは紛争以前から女性と子供の国際的な人身売買の温床となっており、少なくとも30万人がウクライナを経由して人身売買の犠牲となっている」、「エプスタイン島やネッカー島のような場所は、児童拷問施設の国際的なネットワークの一部に過ぎず、…世界中で毎年少なくとも800万人の子供たちが殺されている」ということです。
　以下、その他のトピックになります。

• 2024年には、ブラジル、中国、日本のような実体経済が大きく、貿易黒字が大きい国々が大量の米国債を売却していた。一方で、米国債の最大の買い手は、フランスやイギリスのような貿易赤字国か、ケイマン諸島やルクセンブルクのような実体経済がほとんどない国だった。
• 米国通商代表部（USTR）は、海運分野での中国の支配力を抑えるため、中国製の船舶や運航業者に最大150万ドルの港湾入港料を課し、米国船舶の利用を促進しようとしている…中国は世界の新造商船の61%を建造しており、この料金は米国の港に入港するコンテナ船の98%に影響を与える可能性がある。
• カナダの法制度は英国のコモン・ロー【英国普通法】に従属しており、カナダの主権に対する最終的な権限は依然として王室にあるということを意味している。
• ケイマン諸島の不正な米国国際開発庁（USAID）資金がアフリカ全土で同様の悪用を引き起こしていた
• 移民・関税執行局（ICE）は、2019年度から2023年度にかけて、44万8千人以上の親のいない移民の子供たちを保健福祉省（HHS）に引き渡した。…しかし…ICEはHHSの監視下から解放されたすべての子供たちの所在や状況を追跡することができなかったという。
• ワクチンによる被害はアジアの秘密結社にも認識されており、それが中国、日本、韓国での革命を引き起こしている。