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新型コロナウイルスの「後遺症」よりも怖い、ワクチンの「副作用」 ~「夜逃げ体制」に入ったアストラゼネカ社

竹下雅敏氏からの情報です。
 ツイートに添付されているANNニュースで、“政府は希望者全員に当面無料で接種出来るよう検討を進めている…菅総理大臣は新型コロナのワクチンについて、来年の前半までに国民全員に提供できる量の確保を目指す”と言っています。
 アストラゼネカ社は、“2021年初頭より1億2千万回分のワクチンの供給が可能となる体制を構築”するとのことで、日本政府と基本合意書を締結しています。
 アストラゼネカ社は、海外の治験で「原因不明の疾患」が発生したとして、治験が一時中断していましたが、アストラゼネカの日本法人は10月2日に、国内で中断していたワクチンの臨床試験(治験)を再開しました。
 アストラゼネカ社は、治験中断に至った「原因不明の疾患」の詳細を明らかにしていないのですが、“神経障害の一種の「横断性脊髄(せきずい)炎」とみられる症状があった”とのことです。
 新型コロナウイルスは、無症状でも「後遺症」が出ることがわかっており、なかなか厄介なウイルスなのですが、新型コロナウイルスの「後遺症」よりも、ワクチンの「副作用」の方が怖いというのが、本当の所ではないでしょうか。
 “(PCR)検査は費用負担付きで、しかも検査受けたくても受けられない状況”なのに、なぜワクチン接種にはこれほど積極的なのか…。「副作用」で問題が起こることが分かっている為なのか、アストラゼネカ社は、在宅勤務やデジタル活用、直行直帰を基本とする「働き方改革」を理由に、“国内の支店・営業所を2021年4月を目途に全て閉鎖することを決めた”ということです。
 「夜逃げ体制」に入ったと見られています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新型コロナのワクチン「3000万人分 再来月にかけ用意できる」
引用元)
(前略)
アメリカの新型コロナウイルスワクチンの開発計画「オペレーション・ワープスピード」のモンセフ・スラウイ博士は、6日に行われたシンポジウムで、開発や供給の見通しについて発言しました。

この中でスラウイ博士は、アメリカの製薬会社「モデルナ」と「ファイザー」のワクチンは、臨床試験の最終段階にあたる第3段階の参加者がほぼ目標の人数に達していて「今後数週間以内に効果や安全性について最初のデータが出るだろう」と述べました。

そのうえで、安全性などが確認できれば「来月から再来月にかけて3000万人に接種できる量のワクチンが用意できる」という見通しを示しました。

また、イギリスの「アストラゼネカ」が開発中のワクチンは、臨床試験が中断された影響で、アメリカで最初のデータが出るのは来年1月以降になるという見方を示したほか、アメリカの「ジョンソン・エンド・ジョンソン」のワクチンも来年初めになる見込みだと述べました。
(以下略)
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AZ 国内の支店・営業所 21年4月目途に全て閉鎖 第一弾は8月末、東京支店など
引用元)
アストラゼネカは国内の支店・営業所(以下、営業拠点)を2021年4月を目途に全て閉鎖することを決めた。国内の営業拠点は支店10を含めて計67拠点あり、閉鎖は2段階で行う。第1弾となる8月末閉鎖は13拠点で実施し、この中には東京支店、関西支店、九州支店といった規模の大きい拠点が含まれる。

同社広報部は本誌取材に、ワーク・ライフ・バランスを推進する働き方改革の一環として拠点閉鎖を行うと説明。「コスト削減のためではない」と強調した。拠点閉鎖に関連した営業組織の変更はなく、支店長などの役職数も変わらないとしている。
(中略)
新型コロナウイルスの感染拡大によって現在、在宅勤務やデジタル活用、直行直帰が基本となっているが、拠点閉鎖は「コロナ以前から検討していたこと」と述べ、コロナと拠点閉鎖に直接的な関連はないとした。
(以下略)
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配信元)
 
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韓国ではインフルエンザの予防接種を受けた後、亡くなる事例が相次ぎ、すでに11人が死亡 ~リュック・モンタニエ博士「Covid19感染者がインフルエンザワクチンを接種した場合には死に至る可能性が大きい」

竹下雅敏氏からの情報です。
 8月24日の記事で、ノーベル医学賞受賞者のリュック・モンタニエ博士が、“「Covid19感染者がインフルエンザワクチンを接種した場合」には死に至る可能性が大きく、「癌の化学治療を行っている患者がインフルエンザワクチンを接種すると死ぬ」”と発言していた事をお伝えしました。
 韓国ではインフルエンザの予防接種を受けた後、亡くなる事例が相次いでおり、最初に死亡が確認されたのは基礎疾患のない高校3年生の男子生徒で、すでに韓国全国で11人が死亡しているとのことです。
 保健当局者は「死亡とワクチンの間に直接の関連はないとの結論に至った」と述べたようですが、発言の根拠は無さそうです。「死亡者が接種したワクチンは種類が異なる」とのことなので、今の所どのワクチンも安全性は確認できないと見て良いでしょう。
 新型コロナウイルスは致死率が低く、後遺症の問題はありますが、基礎疾患が無ければ死を恐れるようなものではありません。万一、リュック・モンタニエ博士の指摘通り、“Covid19感染者がインフルエンザワクチンを接種した場合には死に至る可能性が大きい”のだとしたら、インフルエンザの予防接種を受ける人などいなくなるでしょう。
 生死を分けるのは、リュック・モンタニエ博士の指摘を真剣に受け止めるか否かということでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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インフルワクチン接種後に70代女性死亡…11例目=韓国
引用元)

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
インフルワクチン接種後に70代女性死亡…11例目=韓国(画像提供:wowkorea)

韓国・テジョン(大田)で80代男性に続いてインフルエンザの予防接種を受けた70代の女性が死亡した。韓国全国で11人目となる。
(中略)
女性は19日午前10時ごろ、ユソング(儒城区)の耳鼻咽喉科クリニックでインフルエンザワクチンを接種したものの、午後に嘔吐などの症状が出始め、翌日、意識不明で総合病院に搬送された。

女性が受けたワクチンは韓国ワクチン社のKovax Influ 4ga PF Injection(製造番号PT200802)であることが分かった。
(中略)
市関係者は、2人に基礎疾患はなかったと明かした。
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韓国でインフル予防接種後に死亡相次ぐ、当局は関連性否定
引用元)
韓国で、過去1週間にインフルエンザの予防接種を受けた後に9人が死亡する事例があり、ワクチンの安全性に対する懸念が高まっている。
(中略)
21日だけで5人の死者が確認されたが、当局は、検死を含む調査で関連性が判明しない限り接種を中止する計画はないとしている。
(中略)
保健当局者はブリーフィングで、「ワクチン接種を継続するのが適切なのか、中止して調査結果を待つのが適切なのかを検討した。その結果、現時点ではデータが限られており、詳細な検死報告が出ていないことから、死亡とワクチンの間に直接の関連はないとの結論に至った」と述べた。
(以下略)
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インフルエンザ予防接種後に死亡相次ぐ 高校生や高齢者ら計9人
引用元)
(前略)
韓国でインフルエンザの予防接種を受けた後、亡くなる事例が相次ぎ、インフルエンザワクチンに対する不安が高まっています。

最初に死亡が確認されたのは基礎疾患のない高校3年生の男子生徒で、インフルエンザワクチンの接種を受けて2日後の16日に亡くなったということです。

また20日には全羅北道(チョンラブクド)・高敞(コチャン)と大田(テジョン)で70代と80代の高齢者が亡くなり、21日には済州島と大邱(テグ)で60代と70代の高齢者が亡くなるなど、インフルエンザワクチンを接種して亡くなった人は、これで合わせて9人になりました。

ワクチン接種と死亡との直接的な関連はまだ確認されていませんが、死亡者が接種したワクチンは種類が異なるため、保健当局は、原因究明と疫学調査を急いでいます。
(以下略)
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配信元)

26日臨時国会が召集、新型コロナワクチンに関する予防接種法の改正案が可決の見込み 〜 ワクチンは義務か、個々の判断で決められるのか要注視

 先日、若き母親でもある番組ディレクターさんのお話を伺う機会があり、その中で「自分の子供に打たせるワクチンは選び抜いて最小限のものにしている」と語られ、少し驚きました。ネットで様々な情報を得て、ワクチンは決して安全なものではないと判断されているのでしょう。人々のワクチンへの認識が大きく変わってきたような気がします。
 さて、議員の要求を無視してずっと開かれなかった国会でしたが、26日やっと臨時国会が召集され、菅首相の所信表明演説もこれまたやっと行われました。所信表明には、この臨時国会で可決される予定の新型コロナワクチンに関する予防接種法の改正案もあります。新型コロナウイルスの後遺症よりももっと怖いと言われるワクチンの副作用(副反応)が知れ渡り、アストラゼネカは「夜逃げ体制」とも言われる状況下で、厚労省はワクチンを接種するよう勧奨し、接種の努力義務を課す方針です。
 ところが感染症対策分科会では「接種勧奨と努力義務を付けることに強い抵抗感があるとの指摘が出た」と報じられました。国民が「接種を拒否する権利も十分に考慮する必要がある」という適切な意見も出たようです。
 現場の医療関係者は、いざワクチン接種が始まったら自分は回避できないと諦めつつも、家族には打たせたくないと本音を語るほど危険を伴うことは確かです。今回のような遺伝子ワクチンのタイプは「10年後、20年後に重大な被害が起こるかもしれない人体実験」とまで言われるものです。
現代ビジネスの元記事では、従来のワクチンとは全く異なる遺伝子ワクチンの未知の危険性、そしてその実用化の過程が拙速にして杜撰であることを指摘しています。
 読者の方々からの情報では、このワクチン法案には疑問を持つ議員が多いようです。確かに安全性への不安に加えて、薬害への損害賠償は日本国民の税金で尻拭いとあっては易々と納得できません。ようやく動き出した国会を機に、地元の支持する議員さんにコロナワクチンの法案がどうなっているか聞いてみるのは良いかもしれません。「新型コロナのワクチンは安全ですか?」「接種は義務ですか?本人の判断で決められますか?」
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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コロナ注視し「躊躇なく対策」、成長持続へ環境対応も 菅首相が所信表明
引用元)
(前略)
一方、今後のインフルエンザ流行に備え、「地域の医療機関で1日平均20万件の検査能力を確保する」としたほか、新型コロナのワクチンに関しては「安全性、有効性の確認を最優先に来年前半までにすべての国民に提供できる数量を確保し、高齢者や基礎疾患のある人、医療従事者を優先して無料で接種できるようにする」と語った。
(以下略)
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新型コロナワクチン接種、全額国負担 早ければ年明けから開始 予防接種法改正案提出へ
引用元)
(前略)
新型コロナのワクチン接種について、厚労省は分科会で「まん延予防上、緊急の必要がある」として、予防接種法が規定する「臨時接種」の規定を準用すると説明。実施主体となる市町村は原則として住民に接種を勧奨し、住民には接種を受ける努力義務を課すことになる。

 一方、分科会では委員から「どのようなワクチンが出てくるか分からない中で接種勧奨と努力義務を付けることに強い抵抗感がある」との指摘も出た。厚労省は同法改正案に、必要に応じて接種勧奨と努力義務の適用を外せる規定を盛り込む方針
(以下略)

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39カ国の50万人以上のコロナ患者のデータをもとにしたメキシコの大学研究論文によると、インフルエンザワクチンはコロナの死亡リスクを高めていたことが判明 ~「前橋レポート」で否定されたワクチンの予防効果

竹下雅敏氏からの情報です。
 8月24日の記事で、ノーベル医学賞受賞者のリュック・モンタニエ博士が、“Covid19感染者がインフルエンザワクチンを接種した場合には死に至る可能性が大きく、癌の化学治療を行っている患者がインフルエンザワクチンを接種すると死ぬ”と発言していたことをお伝えしました。
 10月1日に発表されたメキシコの大学研究論文によると、“39カ国の50万人以上のコロナ患者からデータを収集し分析…インフルエンザワクチンは…コロナの死亡リスクを高めていた”ことが分かったとのことです。
 モンタニエ博士は、“Covid19感染者がインフルエンザワクチンを接種した場合”と言っていますので、メキシコの大学研究論文は博士の発言の裏付けにはなりませんが、いずれにせよインフルエンザワクチンは止めた方が良いということでしょう。
 “続きはこちらから”の松本医院の記事は必読です。著作権法の関係でわずかな部分しか引用できませんが、「インフルエンザワクチンは有害である」「インフルエンザワクチンは予防効果がない」「ワクチン接種の効果をみた論文は様々なバイアスがかかっている」など、元記事には根拠となる説明があります。
 この中で特に重要と思われるのが、“「前橋レポート」で否定されたワクチンの予防効果”という所です。群馬県前橋市で市と医師会主導の下で行われた我が国で唯一実施された大規模調査において、“インフルエンザの集団予防接種の中止後のインフルエンザ流行にどのような変化が現れるのか、前橋市とその周囲の5つの市の小・中学校の生徒約7万5千人を対象に、開業医を中心に詳細なデータを集めて解析”させたところ、“全く差がなかった”というのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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インフルエンザ・ワクチンもコロナの死因に!
引用元)
(前略)
https://www.naturalnews.com/2020-11-03-positive-correlation-covid-deaths-flu-vaccination-elderly.htm  
(概要)
11月3日付け
(中略)
10月1日に「PeerJ」に発表されたメキシコの大学Universidad Juarez del Estado de Durango )の研究論文により、コロナに感染した高齢者の死亡率とインフルエンザ・ワクチンの関連性が証明されました。
(中略)
Wehenkel教授は39カ国の50万人以上のコロナ患者からデータを収集し分析したところ、当初、専門家によって指摘されていた「インフルエンザ・ワクチンは天然性免疫応答を誘発しウイルスが肺の深部まで侵入するのをブロックする」という事実はなく、コロナの死亡リスクを低下するどころか死亡リスクを高めていたことがわかりました。
(中略)
2012年の香港大学の研究成果により、インフルエンザ・ワクチンを接種した場合、インフルエンザに対する抵抗力(免疫力)は増すかもしれませんが、ワクチンにより免疫力が低下するとともに、まだ解明されていない生物学的メカニズムにより、インフルエンザ以外の呼吸器系ウイルス(COVID-19を含む)に対する抵抗力(免疫力)が低下することがわかりました。
(以下略)
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韓国、インフルエンザワクチン接種後に83人死亡…「このうち72人は因果性とても低い」
引用元)
今年インフルエンザワクチンを接種後に報告があった死亡事例が80人を超える中で、保健当局はこのうち72人についてワクチン接種と死亡の因果性は低いと判断した。保健当局はインフルエンザワクチン予防接種を継続させる方針だ。
(中略)
報告された死亡者83人のうち男性が46人、女性が37人だった。年齢層は70代が37人で最も多く、80代が34人、60代未満が8人、60代が4人と続いた。70代以上が71件で全死亡者の85.5%を占めた。
(中略)
インフルエンザワクチン接種から死亡までの時間を見ると、48時間以上のケースが50件で60.2%と半分を超えた。接種から24時間以内に死亡した事例は13件で15.7%だった。
(以下略)

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大統領ですら安全かどうかが分からないシロモノを、「最終的に国民全員に接種することを念頭に、国費を投じて製造ラインを整備する」という厚生労働省 ~ワクチンの臨床試験のデータにアクセスできるのは、データ安全性モニタリング委員会(DSMB)だけ

竹下雅敏氏からの情報です。
 “現在、米国のワクチンの臨床試験のデータにアクセスできるのは、データ安全性モニタリング委員会(DSMB)だけ”で、そのDSMBは、“通常、専門家や統計学者を含むメンバー(典型的には3~7人)で構成されている”のだそうです。だから、「大統領も政権もワクチンをつくる企業も、誰もデータを見ていません」というのです。
 大統領ですら安全かどうかが分からないシロモノを、厚生労働省は「最終的に国民全員に接種することを念頭に、国費を投じて製造ラインを整備する」というのです。“国費を投じてイベルメクチンの製造ラインを整備したらどうだ”と言いたいところではあります。
 “続きはこちらから”は、9月に公開された中国製のワクチンについての動画ですが、ウイルスと免疫学の専門家である閆麗夢(えん れいむ)博士は、“既に多くの人が接種した後、深刻な症状が出たため北京の病院に診療しています。また、中共当局は不活性化ワクチンを接種させた後、出国した中国人海外労働者らは、まもなく陽性反応が出た報道もあり、つまりワクチンが効かないことを説明しています(9分5秒~37秒)”と言っています。
 多くの日本人は閆麗夢博士が主張するように、“中国製ワクチンは効かないだけでなく危険だ”ということに同意するのではないでしょうか。それでは、なぜファイザー製やアストラゼネカ製のワクチンなら大丈夫だと思えるのでしょう。
 日本人の思考回路は甚だ単純なので、マスクをしているのは安全のためでも他人にうつしたくないためでもなく、“皆がマスクをしているから”なのです。なのでメディアは、“みんなワクチンを打ってますよ。あなたはまだなんですか?”という空気を作ればよいわけです。
 米大統領選の不正を全く報じないで、まるでバイデン勝利が確定したかのような報道を続けている所を見ると、メディアは同じやり方で国民を騙しワクチン接種に誘導できると思っていることでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカで高まる新型コロナワクチンへの警戒心! 公衆衛生は公衆の信頼がなければ成立しない
打つか打たぬか、新型コロナウイルスワクチン【連載第4回】
引用元)
(前略)
米国では、トランプ大統領(当時)のワクチンに対する誇大宣伝が繰り返されています。(中略)… それに対して、米国の専門家は、ワクチンを急いで市中に出すべきではないと主張しています。
(中略)
ファウチ所長は、「The Daily Beast」のインタビューに、現在、米国のワクチンの臨床試験のデータにアクセスできるのは、データ安全性モニタリング委員会(DSMB)(臨床試験の進行中に患者の安全性と治療効果のデータを監視する独立した専門家グループ)だけだと語ります。(中略)… つまり、大統領も政権もワクチンをつくる企業も、誰もデータを見ていません。
(中略)
案の定、多くの米国人は、新型コロナウイルスのワクチンが、今すぐ入手可能になっても、ワクチンを接種することについてますます警戒心を強めています。ピュー研究所の調査によると、「もし今日新型コロナウイルスのワクチンが入手できたら、あなたは接種しますか?」という質問に対して、5月の時点では、72%(もちろん42%、おそらく30%)の米国人がワクチンを接種すると答えましたが、9月には51%(もちろん21%、おそらく30%)まで落ち込みました。
(以下略)
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配信元)
 
 
 

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