スペインの公園に白く降り積もったポプラの綿毛状の種が、火事やアレルゲンにならないように、消防立会監視で野焼きのように焼き払っているところ。埋もれていた緑が、波が打ち寄せるが如く蘇っていく…
— 不変哲(新) (@fuhentetsu) October 22, 2022
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アーカイブ: まのじ
長尾和宏医師「日本国が(ワクチンで)国民を殺している状態」各国がワクチン密約の責任追求に動く中、日本だけがワクチン在庫一掃セール「国民の力でこのワクチン契約を情報公開させよう」
「この契約について国会で質問する勇気のある国会議員はいない。」「欧米はもう打っていない。イスラエルもとっくにやめた。アルゼンチンでは契約内容の情報公開を求めて国会でもめている。」「ブラジル、アルゼンチン、インドなどはイベルメクチンを無償配布して感染を鎮めた。」ワクチンの契約を結んだ責任者を追求する動きが各国で広がる中、「日本だけ、在庫一掃セールのワクチン接種を進めている。」
TPPで日本の主権が奪われた結果が今の惨状です。「我々は金の成る木で、化学実験動物のモルモットであり、731部隊のマルタになりました。」という厳しいツイートがありました。私たちはもっと賢いはず。
長尾先生は最後に「この契約の内容を国民の力で、野党の力で情報公開させよう。それをやらないと亡くなられた何万人もの人々が浮かばれない。」と訴えました。
なぜ日本国政府がワクチン製薬会社と不平等条約を結んでいるのかと言うと、先のTPP条項で既に日本国政府は、日本国民の主権を放棄し、その財産と命を外国人投資家の国際金融資本に委ねたからなんですね。まさに今、我々は金の成る木で、化学実験動物のモルモットであり、731部隊のマルタになりました。 https://t.co/QFhviyfKgm pic.twitter.com/ziKva19mxD
— キノシタ薬品 (@kinoshitayakuhi) November 12, 2022
「国民は、ウルスラEU委員長とファイザーCEOとの間のワクチン契約を知る権利がある」「誰に責任と義務を負わせる必要があるか知る必要がある」〜 あのクリスティン・アンダーソン議員が力強く宣言
ウルスラ委員長の夫ハイコ氏は大学医学部教授でありながらmRNAを製造するファイザーの関連企業の取締役となり、その後、ウルスラ委員長はブーラ氏とEU最大のワクチン契約を交わしています。この契約によってウルスラ、ハイコ夫婦がキックバックを受け取った疑惑がすでに指摘され、欧州検察がこの契約に関わるSMSの調査に乗り出しています。クリスティン・アンダーソン議員の「彼らは失敗した」との言葉は、ウルスラ委員長の罪が暴かれ、ひいては緊急事態を用いて人々を管理しようとする計画が崩れていく勝利宣言のようです。
【爆弾発言】
— 地球放浪24年目 Qリプトラベラー 瞬間を聴き、空間を疾走らせろ。 感じるままに反射し、運命を踊れ。 (@qryptraveller) November 7, 2022
パンデミックの全てが嘘だった!
EU委員会の公式会見、コロナ禍の全てが巨大な嘘の上に築き上げられていた!
「それは決して公衆衛生についてでは無く、コロナの波を抑えるようにするためでも無く、
それは人々を破壊するためでした。」
字幕つけたんで拡散よろしく! pic.twitter.com/M44tgH0Jjb
動画に出てくるEU委員会の委員長のウルスラ氏が圧力に晒されているというのは、
— 地球放浪24年目 Qリプトラベラー 瞬間を聴き、空間を疾走らせろ。 感じるままに反射し、運命を踊れ。 (@qryptraveller) November 7, 2022
ウルスラ氏の夫が、ファイザー社の所有するOrgenesis社のディレクターを努めており、
EUとファイザー社が結んだ710億ユーロのワクチン契約に不審さの説明を求められているため。
その怪しい契約書というのがこれ。 pic.twitter.com/YdAgUZ0BGw
— 地球放浪24年目 Qリプトラベラー 瞬間を聴き、空間を疾走らせろ。 感じるままに反射し、運命を踊れ。 (@qryptraveller) November 7, 2022
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[Twitter]無重力状態かと思った…
いっそう幻想的な雰囲気に。
無重力状態かと思った…((🐈⬛)) pic.twitter.com/nY4xreeYTc
— 癒しの動物 💜世界の話題💚 (@iyasimof) October 30, 2022
このまま岸田政権が続くと2024年から増税地獄が始まる 〜 メキシコの年金生活者のご意見「日本政府は泥棒」
あまりに重税時代が長いので、日本人はこれが当たり前と勘違いしてしまいそうですが、さにあらず。日本政府は単なる「泥棒なのがわかった」というツイートがありました。popoちゃんの「メキシコ便り」でも知るオブラドール政権下では売国奴を着々と叩き出し、国民ファーストを実現しています。55歳になったらリタイヤして年金生活に入るメキシコ人からすると、40年以上年金をかけ続けても70歳過ぎまで給付されず、給付があっても生活費に足りず、相続税で財産を奪われ、後は自助でやれと見捨てる政府は確かに強盗です。
最後の動画はインパクトがすごいので取り上げてみました。中に「とん税」という外国貿易船の船長が納税するものが紛れているのはご愛嬌。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
おいおいおいおいおいおいおいおいおいおいおいおいおいおいおいおいおいおいおいおいおいおいおいおいおいおいおいおいおいおいおいおいおいおいおいおい💢💢💢
— サゴシ大佐 (@kiyokiyoshii2) November 10, 2022
消費税は15%に、道路利用税を新設…岸田政権が狙う「大増税」が国民を押しつぶす!(女性自身)#Yahooニュースhttps://t.co/0uffIGzqOV
まじで増税地獄 pic.twitter.com/NQ5DRPZM3E
— もぐ🎥動画作ります@浜松・中央区 (@mogchanel) November 8, 2022
本誌はこの税制調査会での議論を基に、岸田政権が狙う今後の増税の見通しを予測。すると、消費税などの増税だけでなく、退職金や配偶者控除の廃止などといった“実質増税”の全貌が明らかになってきた(表参照)。
「岸田さんは財務省寄りの人間。財務省としても岸田さんが首相のうちに、なにがなんでも増税の道筋を付けておきたいともくろんでいます。なかでも、増税の一丁目一番地は消費税。自民党と癒着した業界の反発を受ける法人税増税などに比べ、消費税の増税は庶民さえ犠牲にすればよく、かつ大きな税収を見込めるんです」
そう語るのは、元経産省官僚で経済評論家の古賀茂明さん。
「消費増税の最速のスケジュールは、今年から議論を始めて、’23年末の税制改革大綱でまとめ、’24年1月から始まる国会で可決しその年の10月ごろには実施というもの。ただし、岸田首相が途中で交代し、増税に後ろ向きな安倍派や菅派から首相が出ることになれば、トントン拍子には進みませんが……」
仮に、もくろみどおり進んだ場合、消費税率は何パーセントまで上がるのだろうか。国際通貨基金(IMF)が’19年に出した報告書によると、「日本は’30年までに消費税率15%にする必要がある」と明記されているのだが……。
(以下略)
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