アーカイブ: 軍事・戦争

[マスコミに載らない海外記事]終わりに近づいているのは、アメリカかそれとも世界?

竹下雅敏氏からの情報です。
 2014年がアメリカ合衆国の清算の年というのは、その通りでしょう。この記事でも、BRICS諸国は貿易を各国通貨で行い、ドルを排除するということでドルの価値は低下し、アメリカは下手をするとハイパーインフレの様になり、旧ソ連が崩壊した時の混乱以上のことが起きる可能性が高くなります。敏感な人たちは、すでに備蓄をするか、ロシアではダーチャと呼ばれる家庭菜園付きの簡易別荘を所持し、その時に備えているはずです。日本もおそらく同様の混乱に巻き込まれると思います。どれだけスムーズに新しい金融システムに移れるかが鍵でしょう。アイスランドのように市民が立ち上がり、既得権益にしがみつく権力者や銀行家たちを権力から排除し、追放するなり逮捕するなりすれば、変革はスムーズに行われるでしょう。おそらく、そうした背後の準備はほぼ整っていると思います。ひょっとしたら山口組も、その変革の助けとして力を貸してくれるつもりなのかも知れません。なぜなら、今や彼らはオバマ政権と敵対関係にあるからです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
終わりに近づいているのは、アメリカかそれとも世界?
転載元より抜粋)
Paul Craig Roberts
2014年4月9日

2014年は、アメリカ合州国清算の年として姿を表しつつある。

米ドルに対して、二つの圧力が高まっている。一つの圧力は、欧米の金供給がしなび、連邦準備金制度による違法な価格操作を市場が良く知るようになるにつれ、金価格を操作する連邦準備金制度の能力が衰えつつあることだ。取引の少ないのが明らかな時期に、金先物市場に、膨大な量の裸の空売りが行なわれている証拠がある。量的緩和からドルの価値を守るため、先物市場で金価格が操作されていることは明らかとなった。

もう一つの圧力は、オバマ政権の愚かな対ロシア経済制裁の脅威によるものだ。

ロシアと中国は、国際貿易をドルから切り離しつつある。今後、ロシアは、ヨーロッパへの石油と天然ガス販売も含め、貿易をルーブルで、BRICSパートナーとはその国の通貨で行うのだ。

これにより、米ドル対する需要が大きく低下し、ドルの交換価値も対応して低下する。

ジョン・ウイリアムズ(shadowstats.com)が明らかにしている通り、アメリカ経済は、2008年の低迷から回復しておらず、更に弱体化している。アメリカ国民の圧倒的多数は、長年収入が伸びないことで四苦八苦している。アメリカは既に輸入に依存する経済なので、ドル価値の低下は、アメリカの物価を押し上げ、生活水準を押し下げる。

今年、NATOが崩壊するかも知れず、EUさえもが崩壊するかも知れない。アメリカ政府の無謀なウクライナ・クーデターと、ロシアに対する経済制裁の脅しが、NATO傀儡諸国を危険な場所へと追いやっている。アメリカ政府は、選挙で選ばれた民主的政権の打倒と、傀儡政権の押し付けに対する、ウクライナでの反応を見誤ったのだ。クリミアは即座にウクライナを離脱し、ロシアに再編入した。ウクライナ国内の他の旧ロシア領も、間もなく続く可能性がある。ルガンスク、ドネツクやハリコフの抗議行動参加者達は住民投票を要求している。抗議行動参加者は、ドネツク人民共和国とハリコフ人民共和国を宣言した。キエフのアメリカ傀儡政権は、抗議行動を武力で鎮圧すると脅している。

http://rt.com/news/eastern-ukraine-violence-threats-405/

アメリカ政府は、抗議行動はロシアが組織していると主張するが、アメリカ政府を信じるものはなく、ウクライナの傀儡連中ですら信じていない。

ロシアのマスコミ報道では、東部ウクライナの分離主義者を鎮圧する為に派遣されたキエフ部隊の中にアメリカの傭兵が確認されている。キエフ議会の右翼、ネオナチ祖国党の一員が、抗議行動参加者を銃撃して、殺せと呼びかけた。

抗議行動参加者に対する暴力行為は、ロシア軍を招き入れ、ソ連共産党がウクライナに与えた東ウクライナの旧領土をロシアが取り戻す可能性が高い。

アメリカ政府は孤立し、続々威嚇をして、アメリカ政府は、ヨーロッパを、極めて好ましからぬ二つの対立に押しやっている。ヨーロッパ諸国民は、アメリカ政府によるキエフ・クーデターを巡って、ロシアとの戦争など望んでおらず、ヨーロッパ諸国民は、対ロシアの本格的経済制裁が、もし順守されれば、ヨーロッパ諸国民に対する損害の方がはるかに大きいことを理解している。EU内部で、各国間の経済的不平等の拡大、高い失業率、より貧しい国民に押しつけられる厳しい経済緊縮策が、大きな緊張を生み出している。ヨーロッパ諸国民は、アメリカが画策したロシアとの紛争の矢面に立つような気分ではない。アメリカ政府は、ヨーロッパに、戦争と犠牲を求めているが、ロシアと中国は、貿易と友好を求めている。アメリカ政府は、金で取り込んだヨーロッパ政治家連中を、アメリカ政府の政策に従わせるべく最善を尽くすだろうが、ヨーロッパにとっては、アメリカ政府に従うことのマイナス面の方がずっと大きい。

» 続きはこちらから

[The Voice of Russia他]プーチン大統領と歩調を合わせ、悪を粛清する動きを加速している北朝鮮

竹下雅敏氏からの情報(2点)です。
 北朝鮮の核による電磁パルス攻撃は、実際に米国政府に脅しとして通達されている可能性があります。4月の15,16日辺りに、イスラエルを含む過激な勢力が何かするのではないかと考えられており、万一そうしたことが起これば、米国は破壊される可能性があるということではないでしょうか。下の記事と合わせると、北朝鮮はロシアのプーチン大統領と歩調を合わせ、悪を粛清する動きを加速していると感じます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――1点目――――――――――――
北朝鮮は「世界の終焉」を準備している?
転載元)
© Photo: REUTERS/KCNA KCNA

北朝鮮は、核攻撃や電磁パルス攻撃で米国を殲滅することができる。米国土安全保障省の秘密報告書の中に、このような情報が含まれているという。ニュースサイト「ワールドネット・デイリー」が伝えた。 

報告書のコピーは、米国土安全保障省の匿名の情報筋から、米国の安全保障問題に取り組む民間組織Task Force on National and Homeland Securityの責任者ピーター・ヴィンセント・プライ氏の手に渡った。

プライ氏によると、報告書では北朝鮮が米国を南から攻撃するために、打ち上げロケット「銀河3」号を使って核弾頭を打ち込む可能性があると述べられている。「ワールドネット・デイリー」が伝えた。プライ氏は、「米国は南からのミサイル攻撃を防ぐためのミサイル警報装置を配備していない」と指摘している。

プライ氏の情報によると、米国の保護されていない電力システムが電磁パルス攻撃を受けることで、米国のあらゆるインフラや、電子機器、自動制御システムが大きな被害を受け、停電が発生し、通信、石油やガスのパイプラインなども停止し、金融・銀行システムは凍結し、水や食料の供給がストップし、救急サービスや宇宙技術なども失われる可能性があるという。

――――――――――――2点目――――――――――――
ヨーロッパを震撼させたプーチン書簡
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[板垣英憲氏]「北朝鮮の暗殺部隊に狙われている」ソフトバンクの孫正義社長 と政治家

竹下雅敏氏からの情報です。
 餃子の王将の社長が射殺された事件ですが、誰でもそう思うように時事ブログでも北朝鮮の暗殺部隊によって殺害されたと指摘しましたが、ようやく板垣氏の記事で間違いないことが確認出来ました。それにしても“次は孫正義”ですか。なるほどと思います。政治家も“戦々恐々としている”北朝鮮つながりの者が居るということで、政治家は孫正義と異なり海外に逃亡することが出来ないだけに、余計不安でしょうね。だよね、安倍ちゃん。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
「北朝鮮の暗殺部隊に狙われている」ソフトバンクの孫正義社長が、米国の豪邸に身を潜めて帰国できない
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[竹下雅敏氏]もはや古い体制の崩壊は必至、フリーエネルギーを含む新しい世界へ

竹下雅敏氏からの情報です。
 株式市場の不正操作を暴露しようとした銀行家が、次々に殺害されていますが、これらの犯罪をなす者たちが逮捕されるかまたは殺害されることは、もはや間違いありません。NWO(新世界秩序)を目論んで来たブッシュ・ナチ陣営とロックフェラー・オバマ陣営の者たちは、記事にあるように、互いに責任を押し付け合って、完全に分裂状態でパニックに陥っています。これは時事ブログで私がコメントしているように、アガルタ人と光の銀河連邦が完全に滅ぼされたことと無関係ではありません。彼らが支持を仰いでいた“黒い太陽”あるいは“ルシファー”はとうの昔に滅ぼされていますが、その配下の雑魚どもも今や完全に消滅したということで、司令塔が無く、ただ混乱するばかりなのです。
 記事の後半では、台湾でフリーエネルギーを発生する機械の大量生産が始まっているということで、これが手に入ればうちも電気自動車を買って蓄電する必要が無くなるので、助かります。
 ここ最近揚げて来た様々な記事は、もはや古い体制の崩壊は必至であり、フリーエネルギーを含む新しい世界がすでに始まっているということなのです。これに伴い、金融システムの崩壊がアメリカ合衆国の、あるいはユーロを含む経済圏の崩壊と共に、確実にやって来るということなのです。
 時事ブログを継続的に見て下さっている方は、それなりの心の準備と備蓄の準備が出来ていると思います。ですから、いざ事が起こった時、喜びを持ってその世紀の大変革を受け入れることが出来ますが、そうでない人はただ混乱するばかりとなるでしょう。メディアは旧体制に支配されているため、真の情報は自ら調べ集めなければ何もわからないのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
フルフォードレポート英語版4/8
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[日本や世界や宇宙の動向]米国民がついに立ち上がりました・・・アメリカの春が起こるかもしれません。。。

竹下雅敏氏からの情報です。
 終にこの時が来たのか、という思いがします。権力者の一味はこれを妨害するために、様々な嫌がらせをしてくると思いますが、避けられないと感じます。このオペレーションには背後に強大なグループが控えており、これからこの運動に向けて、流れを集中させていくと思います。せれなさんのヴィジョンではすでにこのことは予報されています。これが起こると、正に世界は激変すると思います。こうした流れの中で、TPPがどうのとか、辺野古がどうのとか言っているわけで、笑い話のような状況です。仮にこれが成功すると、日本も変わらざるを得ないということになります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
米国民がついに立ち上がりました・・・アメリカの春が起こるかもしれません。。。
転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/alternative/2014/04/this-is-the-official-operation-american-spring-restore-the-constitution-of-the-united-states-of-america-2933770.html
(概要)
4月7日付け:This Is The OFFICIAL Operation American Spring: Restore The Constitution of The United States of America

「アメリカの春」の実施=Operation American Spring

自由を愛する愛国米国民(人種、性別、年齢、職業は一切問わない)へ

ミッション:独裁的で全体主義の連邦政府から、国民の、国民による、国民のための立憲政体、法の支配、自由、権利を奪還する!

条件:非常に多数の米国民が参加すること。
退役軍人や愛国者達が、米憲法を破壊している現行の違法な専制政治を終わらせるために一生懸命活動をしています。

政府全体をターゲットにはしていません。ターゲットはアメリカを支配する腐敗した犯罪者集団であり、彼らを総入れ替えしなければなりません。アメリカを支配する犯罪者集団は、憲法上の権利を行使する非武装の平和的な愛国者達を必ず武力で制圧するでしょう。愛国者達が負傷したり、殺害されたり、投獄される場合もあるでしょう。
このような反政府運動を秘密裡に行おうとしても何の役にも立ちません。我々は今回の運動を秘どうどうとしたいのです。

アメリカの春の実施概念
第一段階– 1000万人以上の愛国米国民が、平和的非暴力的、且つ、非武装でワシントンDCに集結し、米憲法にゆるぎない忠誠心を持ち、ワシントンDCの指導部と戦うことで、新たな政権と入れ替えること。後戻りせずにこのミッションを確実に実行する。

第二段階 –ワシントンに集結する1000万人以上の米国民のうち、100万人以上が、オバマ、バイデン、レイド、マックネル、ボーナー、ペロシ、ホルダー(司法長官)を辞任させるまで、ワシントンDCに留まり続ける。米憲法に法って、米連邦議会は、適切に対応し、適切な法律を施行し、米憲法に法り、新たな人員を選定し、空席になったポストに就かせる。

第三段階– West, Cruz, Dr. Ben Carson, Lee, DeMint, Paul, Gov Walker, Sessions, Gowdy, Jordanの理念を持つ者たちは、米憲法に法って、犯罪を行っている政治家や公務員を告訴し、新大統領が指名する新司法長官の下で彼等に対する裁判が行えるようにする。

Operation American Springの実施日
2014年5月16日(金)必ずやり遂げるまで継続する。

» 続きはこちらから