アーカイブ: 陰謀

民主党からも見限られたヒラリー・クリントン、陰謀の黒幕だったロスチャイルド一族

竹下雅敏氏からの情報です。
 やはり、NSAはヒラリー・クリントンのメールを全て調べることが出来るようです。トランプ氏が大統領になれば、確実に、クリントン夫妻とその周辺の人物は全員刑務所行きです。記事では、現在、民主党はヒラリーに大統領選を辞退するよう要請しているとのことです。代わりに、ミッシェル・オバマを候補にしようとしているとあります。確か、この情報もフルフォード氏は上げていたように思います。ヒラリーでも勝てず、ヒラリーの代わりの候補でも勝てないとなると、最終的には第2の9.11のような偽旗テロを起こすしか、悪人どもには方法がありません。チャネリング情報などを考慮すると、高高度核爆発を用いた通信の障害をロシアの仕業にして、先制核攻撃を考えているのではないかという気もします。それなら、ヒラリー・クリントンがウィキリークスの情報がロシアによるものだと非難していることや、アメリカがロシアのサイバー攻撃を非難している理由がよくわかります。
 ただ、こうした第三次大戦につながる偽旗攻撃を実際に主導しているのが、ロスチャイルド家だという事が知られたのは、彼らにとって致命的なことでした。フルフォード情報を見ても、こうした偽旗作戦は、ロックフェラー・ブッシュ・クリントン陣営が画策しているものだと考えられていました。しかし、ヒラリー・クリントンを支援しているのがロスチャイルド家であることがはっきりしており、白龍会と敵対的な関係になったことから、実はこうした陰謀を、ロックフェラー・ブッシュ・クリントン陣営にやらせようとしていた黒幕が、ロスチャイルド家だということがわかってしまいました。 一族の滅亡は、もはや確定的と言えます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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クリントンの犯罪は誰もが関与。その背後にロシアが?
引用元)
(前略)
http://beforeitsnews.com/politics/2016/11/everyone-is-abandoning-hillary-except-for-george-soros-2855055.html
(概要)
11月1日付け
(中略)...
NSAの関係者によると、NSAは、ヒラリー、フーマ、ウィーナー氏のメールを全てリカバーできるそうです。NSAが彼等を捕らえたいと思うなら彼等は絶対に逃げることはできません。(中略)... 現在、民主党はヒラリーに大統領選を辞退するよう要請しています。そして、民主党はヒラリーの代わりに。。なんと、ミッシェル・オバマを大統領候補に仕立て上げようとしているのです。
ヒラリーが大統領になった場合の危険性を議論してきましたが、ミッシェル・オバマが大統領になったら、我々は国内外ともにオバマから逃げることができなくなります。(以下略)
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配信元)




イタリア中部地震 HAARP大揺れ イスラエルのカラ副大臣「地震はユネスコ決議への報い」

 10月26日からイタリア中部で起きている地震ですが、震源の深さはほとんで10kmで、しかも、地震発生前にHAARPが大層揺れていたことが分かります。
 "続きはここから"の記事によると、イタリアに訪問中だったイスラエルのカラ副大臣が「地震はユネスコ決議への報い」だと発言したようです。カラ副大臣とコンタクトをとったローマ法王も「ユネスコ決議はおかしい、ホーリーランド(エルサレム)はイスラエル国家と強く結びついている、」と公言したようです。
 フルフォード氏の動画では「ユネスコがエルサレムの嘆きの壁が実は古いローマの砦の跡だということを示した。これはシオニストが追い払われている状況」とありました。
 かなり分かりやすい人工地震だと思います。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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(前略) 
イタリア中部で地震が起きたと見かけて、すぐUSGSを開けると

断層から相当距離があるようだが、モコモコといくつも重なっている。
拡大すると、私が見た時点で9回。

Italy OCT16 EQ2
注視して戴きたいのが、上の画像の左側のリスト。
一番上の「3.8km」を除いて、残る8回の地震が全部震源の深さ10.0km
で ございますよ。
#先日の鳥取地震でも、同様の10.0 kmオンパレードだった

(中略) 

HAARPのチャートを先ほど開けたら

(中略) 

大層揺れておりました。

右の方、マウスがあるあたりが27日の9:32am UTC

27OCT16 12hr-2 

(中略) 

次は36時間分。遡ってみたら、もっと揺れていた!
27OCT16 36hr-1 

(中略) 

スウェーデンはキルナのチャートも開けてみたら、(中略)…
27日は、こんなでした。

Kiruna 27OCT16 12.49.55 

(以下略) 

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[カレイドスコープ]シリアでペンタゴンとCIAが敵対関係になって戦っている理由 〜 今のシリア情勢がよくわかる見事な記事

竹下雅敏氏からの情報です。
 シリアで、ペンタゴンとCIAが互いに銃を向け合っているということで、その詳しい内容を、カレイドスコープが解説しています。大変見事な記事で、今のシリア情勢がよくわかります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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シリアでペンタゴンとCIAが敵対関係になって戦っている理由
転載元)
a10
シリアで展開されているペンタゴン側の民兵と、CIA側の傭兵との戦闘・・・これを、国軍とグローバリストの私兵との戦いであると気が付いた人は、世界の多くの謎を解くことができるかも知れません。

(中略)...
シリアで、ペンタゴン(米・国防総省)とCIAが互いに銃を向け合って戦闘状態に入っている」・・・。
(中略)...
・・・今、この瞬間も、CIAが提供する武器と資金で完全武装した民兵(傭兵)は、シリアにいるペンタゴンの民兵に発砲しているのです。
以下、10月26日付のロサンゼルスタイムズから

・・・ペンタゴンとCIAという、米国の異質の二つの軍事力によって、それぞれに武装化されたシリア民兵(傭兵)が、シリアで二番目に大きな都市、アレッポ(現在は包囲されている)とトルコとの国境線との間に広がる平原で互いに戦闘を繰り広げている。(中略)...
この事実は、米当局と反アサドの反政府勢力の両方の指導者が確認している。
今年2月中旬、「Fursan al Haq旅団」、あるいは、「正義の騎士団(Knights of Righteousness)」と呼ばれている自由シリア軍(略称FSA:シリアの反政府武装組織)系列の武装したCIAの傭兵は、クルド族が支配する地域からシリア東方にかけて進軍しているシリア民主軍(Syrian Democratic Forces)に押されて、アレッポの北方約20マイルのところにあるマレア(Marea)の町から撤退し始めている。(中略)...
(中略)...
・・・ここで、読者が混乱しないうちに、こうした傭兵たちに、どのように命令が下されるのか、その系統について書いておきたいと思います。

まず、シリアのアサド政権を打倒して西側の傀儡政権を打ち立て、シリアを橋頭堡(進軍の足掛かり)にしてイラン侵攻を果たすことを目的とした組織が、ワシントンが設置した最高軍事評議会(SMC)です。

この最高軍事評議会(SMC)は、ワシントンのサポートによって、アサド政権の打倒を掲げる反体制派の指揮命令系統を一手に担っています。

最高軍事評議会(SMC)の号令一下、下に連なっているすべてのイスラム武装過激派といわれる「イスラムの皮をかぶった、金で雇われた傭兵」が、誰彼かまわず殺戮を繰り返しているのです。

最高軍事評議会(SMC)直下の下部組織としては自由シリア軍(FSA)があり、その手駒となって命を懸けた戦いを日夜繰り広げているのが、「Fursan al Haq旅団」、あるいは、「正義の騎士団(Knights of Righteousness)」と呼ばれている“殺人サラリーマン”である傭兵たちです。
(中略)...
今回のように、ペンタゴンとCIAのそれぞれの傭兵が戦闘状態にあるということから、一見するとワシントンが分裂しているように見えます。
しかし、それは米国という国家の国益を守る正規軍と、米国の国益を犠牲にしても、彼らの御本尊であるハザール・マフィアの利益を優先するスパイ組織との戦いであると見る方が当を得ています。
(中略)...
つまり、ワシントンは民間の利害によって戦争を起こしている世界最大の政府組織であり、それは、具体的に言えば、多国籍企業に乗っ取られてしまった官製戦争屋と言い換えたほうが分かりやすいのです。

ここで言う多国籍企業とは、軍事産業であり、医薬産業であり、石油産業であり、巨大建設会社などです。

さらに具体的に挙げれば、世界最大の石油掘削機の販売会社であるディック・チェイニーのハリバートンであり、「地震の起こるところにべクテルあり」と言われているブッシュの多国籍総合建設業べクテル、2010年にメキシコ湾原油流出事故を起こした国際石油資本のBP、世界最大の石油会社、エクソンモービル(XOM)、そして、エクソンと同様、スーパーメジャー6社のひとつ、シェブロンなどです。
(中略)...
・・・ホワイトハウスを動かしているのは、100%多国籍企業です。もちろん、その背後にはバチカンが姿を隠しています。

私たちは、国家と株式会社との戦争を、あたかも国家と国家の国益を巡る戦争であるかのように錯覚させられてきたのです。

今、シリアで私たちが見せられているのは、株式会社が国家を乗っ取ろうと、それぞれの国の国民の税金を使ってギャング団が押し入り強盗をやっている姿なのです。
(中略)... » 続きはこちらから

金塊の歴史年表5:ニール・キーナンとドラゴン・ファミリーから派遣された二人の日本人

翻訳チームからの情報です。
 いよいよニール・キーナン氏個人が関わってくる年代に突入しました。東洋による反撃開始編ですね。戦後、ブレトン・ウッズ協定で西側が世界をより良くしてくれると期待していたアジア・アフリカ諸国を裏切り、カバールが金融独裁を推し進めていました。50〜60年代にはケネディが立ち上がりますが、連邦準備制度に金を差し出したルーズベルト同様に暗殺されます。スカルノを始めとした、志の高い非同盟諸国の政権も西側の工作によって次々転覆。
 この状況を打破するべく、キーナン氏が2008年にドラゴン・ファイミリーの助っ人としてリクルートされる訣なのですが、それまでの仕事っぷりって世界を股に掛けた交渉人とかフィクサーみたいですね(笑)。職業名がどこにも明記されてないから余計に想像の翼が羽ばたいてしまいます。今回話題に上っているキアッソの盗難訴訟のせいで、彼のことを「弁護士」として紹介しているサイトもあるのですが、彼は法律の専門家というよりも法律・経済・政治の世界を縦横無尽に渡り歩いて、利害関係を調整するのに特化しているのではないかと思うのです。で2008年からは、表に出ると西洋の銀行家カバールに暗殺されちゃうドラゴン・ファミリーを対外的に代表する顔になった、と。
 あと本文中の経済用語ですが、私のような庶民には「なにそれ?くいもんっすか?」的な「金融商品」とは、株券や国債や為替や金銭など金融取引となるものの総称、なんだそうです(たぶん)。その一部を「私募発行計画」、つまり元々ドラゴン・ファミリーが所有権を持つ国際担保口座群の一部を元手(=担保)として、新たな債券か何かを発行し、出資者から得た資金で世界を救済するプロジェクトを実行するって話だったのではないでしょうか。あるいは、持ってる債券の一部を換金するか移動させて別口座を開設するのかな…うーむ。ま、どっちにせよ最終目標は金融商品を資金源にした世界救済ってことで(←超テキトー)。
 そのために、なんと二名の日本人がドラゴン・ファミリーの金融商品の一部を(当時ブルガリアに居を構えていた)キーナン氏の下へ届けようと頑張ってます。←イタリアで一部、”没収”されちゃいますけど。中国や台湾文化のファンであり、第二次世界大戦で日本軍が西洋のパシリとしてアジア諸国から金銀財宝を強奪したことを大変心苦しく思っていた私めとしましては、ドラゴン・ファミリー側にも日本人が採用されていることがなんだか嬉しかったです。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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金塊の歴史年表
転載元より抜粋翻訳)

7.00 ニール・キーナン:この7年間を時系列で 
7.01 金融独裁の【実態を知る】前のニール・キーナンの人生


デイヴィッド・ウィルコックの記事「金融独裁」でニールの巨額訴訟が知られる前まで、ニールは世界中を旅しては様々な商売、そして誰も引き受けたがらない構造改革計画の類に携わってきた。アンデスからサントドミンゴに至るまでの複数の発展途上国で国々のトップと仕事をしては、善人・悪人、あらゆる階層の人々と接触を重ねた。【以下要約:彼はどんな人とでも意思疏通できる才能に恵まれている。日々様々な人々とコンタクトをとっている情報の宝庫であり、さらにはその情報を整理して、誰の命をも危険にさらすことなくどこまで公表してよいのか選り分けることが出来るのだ。】

【ニール・キーナン氏】

【ニール・キーナン氏】



7.02 挑戦とその先に続く道のり



【ドラゴン・ファミリーの一員アルバート伯爵とキーナン氏】

【ドラゴン・ファミリーの一員アルバート伯爵とキーナン氏】


2008年8月 ‐ 全ては、ニール・キーナンにドラゴン・ファミリーが山口アキヒコという名の外交代表を通して接触を図って来たところから始まった。以前キーナンが山口に対して手助けをし、政界への繋がりを紹介したことがあったため、ドラゴン・ファミリーの人道的計画を促進するための国際銀行取引や商取引へ直接の関与をするよう、山口がキーナンに強く求めるようになったのだ。

正式な銀行の承認を得た後に一定の日本の債券と連邦準備制度債券とケネディ債券を「私募発行計画(PPP)」へと移すため、山口は「ドラゴン・ファミリー金融商品(DFFI)」をキーナンに提供した。ドラゴン・ファミリーは、彼らに全体の85%が帰属する国際担保口座群からDFFIを作り出し、それが支える計画やプラットフォームを主導するようキーナンに依頼してきたのだ。

グリーン・ヒルトン・メモリアル合意から数十年が経過しても【欧米に】何の動きも無かった事実を踏まえ、この十年ほどドラゴン・ファミリーの複数の派閥が【自分たちで直接、】多額のアメリカドルを数多の世界的な人道支援活動に充てようとの試みに着手していた。例を挙げれば、米国のハリケン・カトリーナ、ハイチや中国やインドネシアの大地震、チェルノブイリ原発事故など世界中の災害時の救援、グルジア共和国のインフラ再建、ケイマン諸島やバングラディッシュの水およびエネルギー資源提供などである。

7.03 ドラゴン・ファミリーによって法定代理人の地位がニール・キーナンに付与される



2008年10月 ‐ 一種の特別委任状とドラゴン・ファミリーのトップであるハーン将軍の承認により、世界のいかなる経済支援および人道的計画にもDFFIや債券を用立てることの出来る権限を、キーナンはドラゴン・ファミリーから書面で授与された。

【使用可能なDFFIや債券とは:】

「1934年のアメリカ連邦準備券」
  ・連邦準備券249枚、額面価格はそれぞれ5億【ドル】
  ・合計の額面価格は1240億
  ・それぞれ1934年以来、年4%の利札付き
「日本国債」
  ・日本政府国債2枚―57シリーズ
  ・額面価格はそれぞれ日本円で5000億【中略】
「ケネディ債券」
  ・ケネディ債券1枚、額面価格は10億USドル
  ・この債券は有効かつ適法でいかなる担保物権も付着していない

【以上の】連邦準備券、日本国債、ケネディ債券のPPP化に関する労働の対価として、キーナンは当該PPPの利益配当分から最低でも3割を享受することになっており、それらの利益はインフラ整備と経済開発計画に投資される予定だった。

2009年1月 ‐ キーナンはドラゴン・ファミリーを代表して連邦準備券・日本国債・ケネディ債券をPPPへ投資すべく、これらの債券を所有し管理する任務と、スイスのチューリッヒにおける【代理】責任を直接引き受けた。
 
国債や債券を確かめている山口とキーナン

国債や債券を確かめている山口とキーナン


2009年5月 ‐ キーナンは利子を含めると今日の価値が1兆ドル以上となる当該DFFIを全て授受したことを書面で追認した。ドラゴン・ファミリーが蓄積してきた富のこの部分は連邦準備制度に登録されており、中期債や長期債に交換されたものだ。

【次に掲載されているパスポート写真などから、向かってキーナンの左側にワタナベ氏、右側にいるのが山口氏だと思われます】

【次に掲載されているパスポート写真などから、向かってキーナンの左側にワタナベ氏、右側にいるのが山口氏だと思われます】



当該DFFI全体に対する特別委任状により、キーナンは最終的な詰めの交渉を担当し、PPP関連の現金の増加および/またはプロジェクト取引を行う権利が与えられた。【中略】このような資産を人道的目的の様々な計画に活用することが、ドラゴン・ファミリーの望みだった。

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ヒラリー大統領誕生で第三次世界大戦の危険が高まる 〜トランプ氏に勝利してもらって大量逮捕につなげたい〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 上から順に見ていただけばよいと思います。トランプ氏の言葉通り、ヒラリー・クリントンが大統領になると、第三次世界大戦の危険が高まります。最悪のケース、一方的にアメリカが核によって滅ぼされるということにもなりかねません。勝負は一瞬でつくと思いますが、地球にとって大変なダメージとなります。
 何としてもトランプ氏に勝利してもらって、大量逮捕につなげたいものです。現在の米指導部は、世界の多極化を決して認めようとしません。下の記事を見ると“米国は対ロ制裁策を使い果たした”とあります。どんなに制裁をしても効き目がなく、脅しても屈しないロシアに対して、アメリカが取れる唯一の方策は、偽旗作戦による核の先制攻撃です。米指導部が、ロシアを核の先制攻撃で叩きのめす意図があったのは明らかです。
 しかし、ロシアはこうしたアメリカの動きをずいぶん前から理解していて、このタイミングで最新兵器を披露しました。強気の米軍人も、ロシアには勝てないということがはっきりとわかったのではないでしょうか。兵器の先進性も政治力も、ロシアとアメリカでは雲泥の差です。電子戦ならロシアに全く勝てないという事は、20年以上も前からわかっていたことです。ジョン・コールマン博士の著作には、そのことがはっきりと書かれています。
 加えてプーチン大統領とオバマでは、その政治的手腕の違いは天地ほどの差で、オバマ大統領はまるでお子ちゃまです(あべぴょんは幼児か? )。
 最後の記事では、オバマが退職後に何をするのかですが、刑務所の中であることはほぼ決まっているのではないでしょうか。オバマは、火星探索に興味を持っているのかも知れません。火星の刑務所でもいいのではないでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプ候補、クリントン氏のシリア政策は第3次世界大戦で幕
転載元)
共和党のトランプ米大統領候補はライバル候補のヒラリー・クリントン氏のシリア政策について、第3次世界大戦を引き起こしかねないと批判した。トランプ氏はこうした方法のかわりに急進主義組織「ダーイシュ(IS、イスラム国)」〔ロシアでの活動は禁止〕との闘争に集中するよう呼びかけている。

「我々が何をすべきか。それはISに集中することだ。シリアに特別な注意を払う必要は我々にはない。我々はヒラリー・クリントン氏の言うことを聞いていたら、シリアが原因で第3次世界大戦で全てが御仕舞いになってしまう。」ロイター通信がトランプ氏の声明を引用して報じた。

(以下略)

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マスコミ:米国がロシアとの戦争を挑発する可能性
転載元)
ロシアとの戦争という予測は杞憂だとも感じられるが、現在の米指導部はまさにこのような結果へと導く可能性がある。サイト「 American Thinker」が発表した。

米政府はロシア政府に対して、サイバー空間とシリアという2つの前線において攻撃的な政策を取っている。しかし、米国のロシアへの、ハッキングに関する全ての非難は「確信」に基づいており、ホワイトハウスはいかなる証拠を提出することもできないと記事の著者は述べている。

記事では、現在、露米関係は冷戦終了後の緊張関係のピークを迎えており、米国は1歩引き下がるべきだと強調されている。

(以下略)

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ブルームバーグ:米国は対露制裁策を使い果たした
転載元)
米国には実質的に、制裁によってロシアを締め付ける方法が残っていない。ブルームバーグが報じた。

米国は2014年のウクライナでの出来事の後、ロシアの武器輸出、ロシア政府高官、「外科医」と呼ばれるバイカーに対してさえも制裁を導入した。現在米国政府は、ロシア政府のシリアでの行動を理由に、同国を罰する道を探している。

(中略) 

ウィルソンセンター・ケナン研究所のマイケル・コフマン氏は次のように述べた。
「米国大統領には制裁を発動する完全な権限があるが、クレムリンの門番以外にロシアで制裁がかけられていない人物は残っていない。何かしらの商業的、金融的制裁拡大の観点からいえば、我々は上限に達した。

(以下略)

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