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ネズミさんのツイートから 〜 パトリック・ウッド氏による「テクノクラシー」批判、科学が社会システム全てを操作する世界

読者の方からの情報です。
「科学は宗教です」(信じさせて誘導)。今の全盛技術のほとんどが「人間を操る」ために社会を分析する技術です。それは社会主義者のロックフェラーが「それだけに絞らせた」のです。(「ネズミさん」のツイッターより) 
 現代科学と医学は、科学者でも医者でもない、石油王J・D・ロックフェラーが財力と策略と狡猾な手段で「人間を操る」ために、つくったのでした。その父親W・A・ロックフェラーは「スネークオイル」の詐欺師で有名だったそうです。それで、何故WHOもアメリカ医師会も(日本の医師会も)蛇のマークなのかがわかりました。ちなみに、国連はロックフェラーの私有地に創設されました。実は「国連」は私的所有物だったのです。
(ほおほおどり)
 パトリック・ウッド氏は元三極委員会のメンバーで、経済学者、金融分析家などの肩書きを持ち、「テクノクラシー」批判の第一人者として情報発信をされています。動画の自動翻訳ではなかなか伝わりにくい内容のポイントをネズミさんがツイートされていました。
 科学者やエンジニアが新たな経済システムを発明し、それによって世界の不況などあらゆる問題を解決するという動きが1930年代にコロンビア大学を中心に起こりました。従来の経済学から離れて、エネルギーをテーマにし、社会に対する科学的操作が目的のシステムを「テクノクラシー」と呼びました。
(まのじ)
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配信元)

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米国に亡命した閻麗夢氏は9月14日、“中国共産党が意図的に新型コロナウイルスを放ったことを示唆する研究報告書”を自身のツイッターで発表直後に、ツイッター社にアカウントを閉鎖される

竹下雅敏氏からの情報です。
 アメリカの中国領事館が、“米国スパイ活動の主要拠点として使用されている”とし、マイク・ポンペオ国務長官は「彼らは、通常の外交の範囲を超えてスパイが行うようなことに類似する活動に従事している」と語ったということです。
 6月4日の記事で、ロサンゼルスの暴動の背後に中国領事館があり、「領事館の当局者」が暴動を指示していたことをお伝えしました。また、6月7日の記事で、「ジョージ・ソロスと民主党、そして中国共産党」の繋がりについて説明しました。
 この時のコメントで、“ジョージ・ソロスは「中国を中心とした世界統一政府(NWO)」を進めている…ソロスと共に中国に協力しているのが、グーグル、アマゾン、フェイスブック、ツイッターといった巨大企業…彼らにしてみれば、トランプ大統領とQグループは最大の敵で、トランプ大統領の再選は何としても阻まねばならない”と記しました。
 冒頭の動画をご覧ください。米国に亡命したウイルス学者の閻麗夢氏は9月14日に、“中国共産党が意図的に新型コロナウイルスを放ったことを示唆する研究報告書”を公開。この中で、武漢P4研究室と米国保健省の間の資金の流れの調査を求めたということです。
 閻麗夢氏が自身のツイッターで報告を発表した直後に、ツイッター社は閻麗夢氏のツイッターアカウントを閉鎖しました。動画の2分25秒で、“ツイッターは中共または親中派科学者団体からの圧力を受けたと見られています”と言っています。
 日本のディープステートは、これまで態度をはっきりさせなかったのですが、ようやく「トランプ大統領とQグループ」側につくことを決めました。あべぴょんが、仮病を使って総理の座を降りたこと、影の総理で親中派だった今井尚哉氏が、菅内閣発足で退任したことからも、この事が分かると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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閻麗夢氏 ウィルス研究報告書丸ごと削除 ツイッターの背後は?|なるほどTHE NEWS
配信元)
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ニューヨークの中国領事館は主要スパイ拠点、とポンペオ長官
転載元)
<引用元:ニューヨーク・ポスト 2020.9.24

(ワシントン)ニューヨークの中国領事館は、共産主義国家による米国スパイ活動の主要拠点として使用されている、とマイク・ポンペオ国務長官は、ニューヨーク市警(NYPD)の警察官が中国政府のスパイとして逮捕され起訴された後本紙に語った。
(中略)
ポンペオの発言は、NYPDの警察官が中国政府の秘密工作員として働いていた―中国は否定―として先週逮捕され、米国政府が7月に2人の軍関連の工作員がCOVID-19ワクチン研究の情報を盗もうとして起訴された後で、ヒューストンの中国領事館を閉鎖すると決断してからのものだ。
(中略)
7月に国務省は、米国の24カ所以上の都市の中国領事館が、共産党兵士がスパイ行為に従事するために学生を装うのを支援していることを確認した。サンフランシスコとニューヨークの中国領事館も、スパイ行為の温床と認定された。
(中略)
共産主義国はコロナウイルスの起源を隠蔽したこと、米国の知的財産を盗んだこと、そしてウイグルの先住民のような少数派グループを拘留していることで国際社会の厳しい監視に直面している。
(以下略)

バイデン前副大統領の息子ハンター・バイデンが不正疑惑のあるウクライナ企業幹部を務めたことに利益相反の疑い ~オバマ政権下でバイデン一家が大規模国際犯罪金融ネットワークを構築して運営

竹下雅敏氏からの情報です。
 「中国での怪しい動き」が噂の情 売淀(じょう ばいでん)、じゃなかったジョー・バイデンはオバマ政権で副大統領を務めた人物です。現在、大統領選挙でトランプ大統領と争っていますが、すでにボケているのではないかと言われています。
 トランプ大統領は、「もしバイデンが勝てば中国が勝つ事になる。悪党が勝つ。もしバイデンが勝てば無政府主義者、放火魔、国旗を燃やす連中が勝つ事になる」とツイートしています。カリフォルニア州で頻発している山火事なども「放火魔」によるもので、背後に中国がいることを知っているのかも知れません。
 バイデン前副大統領の息子のハンター・バイデンは、2014年から2019年まで、ウクライナの天然ガス会社であるブリスマ・ホールディングスの取締役を務めたのですが、米議会上院が23日にまとめた報告書で「利益相反の疑いがある」と指摘したとのことです。
 日経新聞、産経新聞にはこの事しか書いていませんが、“続きはこちらから”をご覧になると、報告書には、“オバマ政権下で、バイデン一家が大規模国際犯罪金融ネットワークを構築し、運営していたことが詳しく記述されていた”というのです。
 “バイデン一家は、このネットワークからお金を引き出し、ゆすり、賄賂、キックバック、マネロンそして多くの国際犯罪を行っていた”だけでなく、“このネットワークは人身売買及び売春に関わる組織とつながりがある”というのです。
 2019年10月29日の記事で、トランプ大統領は、ジョー・バイデン元副大統領の調査を、ウクライナと中国に依頼し、“ウクライナの汚職から派生しているのが性奴隷目的の子供たちの人身売買ビジネスだった”ということでした。
 今回の「報告書」のキモは、バイデン親子が構築した大規模金融ネットワークが「人身売買及び売春に関わる組織」と繋がるということだと考えられるのですが、日本の報道では何も分かりません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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バイデン氏息子に「利益相反の疑い」米議会報告書
引用元)
米議会上院は23日にまとめた報告書で、オバマ前政権のころにバイデン前副大統領の息子が不正疑惑のあるウクライナ企業幹部を務めたことについて「利益相反の疑いがある」と指摘した。トランプ大統領がバイデン氏に対する追及を強めそうだ。
(中略)
報告書によるとバイデン氏の息子ハンター氏は2014年、ウクライナのガス企業ブリスマの幹部に就いた。ブリスマは検察の捜査を避けるために裏金を使った疑いが出るなど不正疑惑があった。米外交官は同僚に送ったメールで「ウクライナの腐敗撲滅を推進する全ての米政府関係者にとってハンター氏の存在はとても困ったものだ」と嘆いた。
(以下略)
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バイデン氏息子に「利益相反の疑い」 米上院が報告書
引用元)
(前略)
報告書は上院の国土安全保障・政府活動委員会と財務委員会がまとめた。トランプ大統領や共和党は、バイデン氏の息子、ハンター氏がブリスマの役員を務めて不正に高額の報酬を得ていたと主張。バイデン氏がウクライナ当局による同社への捜査を妨害し、検察官の解任を画策したとも申し立てていたが、報告書では触れられなかった。

バイデン父子は一貫して不正疑惑を否定している。
(以下略)
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配信元)

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新型コロナウイルスで患者が急増する事態に、多忙な病院スタッフの支援として、遠隔医療の医師たちが大きな役割を果たす ~過労死になり兼ねない事態を遠隔医療が緩和

竹下雅敏氏からの情報です。
 新型コロナウイルスのパンデミックで、トランプ政権は遠隔医療に関する規制を緩和、遠隔医療企業の株価は急騰したということです。日本と同様にアメリカでも農村地域では人口の高齢化・貧困化が進み、“糖尿病や高血圧などの基礎疾患の比率も高い傾向が見られる”にもかかわらず、高度な訓練を受けた集中治療専門医が不足する状況にあるとのこと。
 遠隔医療を担っているセントルイスの企業は、“26州90カ所以上の病院と提携して1300人以上のCOVID-19患者に対応してきた”ということです。新型コロナウイルスで患者が急増する事態に、多忙な病院スタッフの支援として、遠隔医療の医師たちが大きな役割を果たしたようです。
 患者の安全性を重視する観点から、遠隔医療に頼る「安易な近道」を選ばないように警告する人たちもいます。「訓練を積んだプロがベッドサイドにいれば命を脅かす合併症に対して素早く対応できるが、その代役はカメラやコンピューターには演じられない」と言うのが、その理由です。
 確かにその通りなのですが、現場の医師たちは、今回のパンデミックにおいて「個人用防護具の節約や医療従事者のウイルス曝露の抑制という点で遠隔医療が役に立った」と言っています。患者の急増で医療スタッフが疲弊し、下手をすると過労死になり兼ねない事態を、遠隔医療が緩和出来ることは間違いないと思います。
 いずれAI(人工知能)の診断能力が高まれば、遠隔医療は医療の標準になると思います。ウチではよく、そのうちトイレがウ〇コやオ○ッコの状態をチェックし、“もう少し○○を食べた方がいいですよ”と教えてくれるようになるのではないかと話しています。しゃべるトイレです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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焦点:効果上がる米の遠隔医療、規制緩和が活用後押し
引用元)
(前略)
セントルイスやヒューストン、ホノルル、さらにはイスラエルやインドなど他の地域でも、小さなブースに腰を据えた医療従事者たちが、リアルタイムで送られてくる患者のデータをコンピューター画面上で見守り、双方向ビデオ通話で、投薬や治療について現地スタッフと言葉を交わす。
(中略)
ホルムストローム医師によれば、こうした変化が始まったのは4年前だという。おかげで彼女の病院は現在の危機にもうまく対応できている。
(中略)
今般の危機が発生するよりかなり前から、米国内の広大な農村地域では、先進的医療を簡単には利用できない状況があった。(中略)… 農村地域では、糖尿病や高血圧などの基礎疾患の比率も高い傾向が見られる。人口の高齢化・貧困化が進んでいる例も多く、その分、COVID-19に対する脆弱性も高まっている。
(中略)
遠隔医療が理想的だとは誰も言っていないが、恐らく最も悪くないオプションの1つだ」とピットマン所長は言う。「専門医が誰もいないとかヘリで患者を輸送するという状況よりも、明らかに優れている
(以下略)
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転載元)

米疾病対策センター(CDC)がエアロゾル感染警告を撤回 ~天下のCDCのお粗末な現状に絶句

竹下雅敏氏からの情報です。
 9月21日の記事で、“よ~やく、米疾病対策センター(CDC)が「新型コロナウイルスは空気感染する」ことを確認し、空気感染が「ウイルス拡散の主な経路と考えられる」と指摘した”ということだったのですが、驚いたことにCDCはこの指針改訂を撤回、“文書の草案が誤って掲載された”というのです。
 「現在見直しを行っている。見直しが終了した時点で発表する」と言うことなので、「空気感染」という言葉を決して使わないつもりなのでしょう。混乱しているのが良く分かります。
 WHOもそうだったですが、コロナちゃんのおかげで、米疾病対策センター(CDC)の化けの皮も剥がれてきた感じです。「天下のCDCのお粗末な現状に絶句」とのツイートがありますが、同じように感じる人も多いのではないでしょうか。
 冒頭の「yumi ゆみ」さんのツイートには、「空気感染については、科学的にははっきりしているんです。SARSCoV2 の感染経路は空気感染なのか? どころではなく、十中八九空気感染が主経路なのです」とありますが、これが正しい見解ではないでしょうか。
 ヒドロキシクロロキン、イベルメクチンの件もそうですが、治療効果も予防効果も高いという事実を認めるのが、これほど難しいのは何故なのか。空気感染をここまで否定する理由は何なのか。
 空気感染が「主経路」であれば、感染防止には「ソーシャル・ディスタンス」と「換気」が重要になります。日本の「三密」対策はまさにこれです。換気の悪い閉鎖空間では、マスクが感染を防ぐ意味でも、重症化を防ぐ意味でも大きな役割を果たします。
 上記の基本的な対策に加えて、PCR検査をキチンと行って感染者を早期に発見し、イベルメクチンなどで治療すれば新型コロナウイルスは簡単に収束するでしょう。
 どうも「新型コロナウイルス騒ぎ」が、しばらくの間続いてほしいという人たちがいるようなのです。こういう根性の悪い連中にとって、“コロナはただの風邪”といってマスクもせずに密になって騒ぐ連中は、使い勝手がいいように思えます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
 

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