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[創造デザイン学会]代替メディアは新しいゲリラ戦:市民がグローバリストを暴く時(2)

 前回の続きです。
 911以降にアメリカが行ってきた各国への攻撃の数々がまとめられています。尋常ではない数の人々が殺害されていることが分かりますが、"それは…奥の、暗い、悪のアジェンダ=ルシファーの計画からきている。彼らの殺人は、…ポジティブな意味をもった、New World Order実現のための殺人である。彼らにとっては人間破壊は使命だから、ペドフィリア(欲望満足と人間破壊を兼ねている)が、支配階級を中心にして「サブカルチャー」(!)として蔓延している"という翻訳者のコメントに納得です。
 "世界史上、最大の殺人機械"であるアメリカをずっと支援してきたのが自民党政権、日本もこうした流れを変える時がきていると思います。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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代替メディアは新しいゲリラ戦:市民がグローバリストを暴く時(2)
転載元)
http://themillenniumreport.com/2016/11/alternative-media-is-the-new-guerrilla-warfare-time-for-citizens-to-expose-globalists/

State of the Nation (By Anonymous Patriots) November 26, 2016

ブッシュ・ジュニアは、証拠も議会の承認もなしに宣戦布告



ジョージ・ブッシュ・ジュニアは、連続的なテロへの戦いの契機となった 9・11“ニセ旗 (false flag)”攻撃の共謀者だった。これははっきりしている。あなたはこれを自分で調べてみて、あなた自身の新しい論文、ビデオ、画像などを用いて、あなた自身の読者を教育されるようにお願いする。

(中略) 

ひとつ確かなことは、ブッシュ・ジュニアと(事件直後にできた)“愛国法”が、アメリカ人の市民権を奪い、アメリカを継続的なテロとの戦いという状態に追い込んだことである。

9・11の真実については、我々の論文 “Treason: Who Did 9/11 and Why Did They Do It” を参照されたい。
http://themillenniumreport.com/2016/10/treason-who-did-911-and-why-did-they-do-it/

基本的に、9・11は、ブッシュ・シニアと、経済的手段によって大規模な国際的戦争を行う、ならず者 CIA の考え出したものである。ブッシュ・シニアの偽 Brady Bonds の本国返還、タワー6の準備ゴールドを盗んだこと、それにタワー1, 2, 6, および 7 にあった事務所の証拠の破壊ということが、元々の動機の隠された一部であった。

人命が失われることは、これらの犯罪者にとって何の問題でもなく、それに続いて起こった、アルカーイダとオサマ・ビン・ラディンがこの攻撃の犯人だという滑稽な主張は、どう見ても馬鹿々々しいものだった。

9・11は、あらかじめ計画された“ニセ旗攻撃”であり、これを口実にして、イラクとアフガニスタンが、続く15年間、連続的に攻撃された。イラクやオサマ・ビン・ラディンと 9・11 の繋がりの、どんな証拠も発見されていないどころか、実際は逆であった。ブッシュ・ジュニアは、ブッシュ犯罪一族の石油カルテルにコントロールされた、戦争屋である。

ここにはまた、ヘンリー・キッシンジャー、ジェイムズ・ベイカー3世、ロイド・ベンツェン、ズビグネフ・ブレジンスキー、ディック・チェイニー、ブレント・スコウクロフト、それにジョン・スヌヌが含まれている。

ブッシュとオバマによって攻撃された国々



(中略) 

我々米国市民の名において、我々のリーダーたちは次のような残虐を犯してきた:――

アフガニスタン:(2001以降)2001年9月11日の、米国内で起こったテロ攻撃に引き続いて、タリバンが、アルカーイダのリーダー、オサマ・ビン・ラディンの引き渡しを拒否した結果、アフガニスタンが、アメリカの爆弾を受ける最初の国になった。この国の最大の都市であるカブール、カンダハル、ジャララバードから始まり、アメリカとその同盟国は、長期的な戦闘に巻き込まれ、これによって何万という死傷者が生み出された。(中略)… 

http://rt.com/usa/us-afghan-shipping-billions-285/

推定 22万人のアフガン人が、2001年のアメリカの侵略以来、死亡し、他に何百万という難民が出ている。アメリカとその同盟国は、2,500近くの死者と、2万人以上の負傷者を出し、この戦争はとうてい終わったとは言えない。アメリカにとって出費は 7,000億ドルに及び、 2兆ドルに及ぶかもしれない長期出費は、ここに含まれていない。

http://www.commondreams.org/news/2015/03/26/body-count-report-reveals-least-13-million-lives-lost-us-led-war-terror

http://time.com/3651697/afghanistan-war-cost/

リビア:アメリカのリーダーたちは、2011年3月、リビアの前リーダー、ムアンマル・カダフィ打倒を支援する運動の中心的役割を演じた。バラク・オバマは、カダフィに「地位を下りよ、そうしないと爆撃するぞ」という最後通牒を突きつけていた。

彼がワシントンの要求を拒絶すると、
ヨーロッパと NATO軍が無慈悲に爆撃を続け、ほぼ3万の人々が死に、5万の人々が負傷した。内戦が続いて起こり、何十万の人々が難民となっている。アメリカの爆撃の費用は11億ドルだったが、戦争とその結果の不安定化が、武器と難民の洪水をつくり出し、それがシリア、ISIS、マリ、ニジェール、中央アフリカ共和国にまで及んでいる。

イラク:(2003以降)アメリカの爆撃作戦は、イラクの一般市民にとって大きな災害であることが判明した。40万から100万超の人々が、2003年にアメリカが侵略を始めて以来、爆撃や他の原因で死んだ。

200万以上の人々が自国から逃げ出し、別の200万が国内で住居を追われた。
損害額のほぼ 1 兆ドルは、長期経費を加算すれば 4兆ドル近くになるであろう。この戦争はイスラム国と、アメリカの作った政府に向けられた、スンニ派の反乱に対して、今も続けられている。

http://www.editorandpublisher.com/columns/counting-iraqi-casualties-and-a-media-controversy/
http://genocidewatch.net/2016/01/19/u-n-reports-nearly-19000-iraqi-civilian-deaths-in-22-months/

キー・クエスチョン:これら宣戦布告抜きの、すべての戦争から、誰が儲けているのか? カネの流れを追えば、それは、ハルマゲドンに関する我々の論文で述べた、金のツボ、軍‐産複合企業、銀行屋ギャング、ペドフィリア、それに 9・11 に行きつく。 

シリア:シリアは、ワシントンが、その大統領バシャール・アサドの承認なしに攻め込み、公然とアメリカに狙われた、最新の国となった。アメリカと NATO はイスラム国軍を掃討すると称して、シリアで爆撃作戦を開始した。

http://rt.com/news/189788-syria-airstrikes-islamic-state/

今では常識になっていることだが、ISIS(ISIL)を創り出して財政援助し、カネと武器と装備を与えているのはオバマである。シリアでオバマが援助している異なった党派が3つあり、しばしば互いに闘争している。

25万以上の人々がこの戦争で死に、国の半分の人口(1,150 万)が住処を失くしている――400万の海外シリア難民を含めて。この国の主要都市は無慈悲に爆撃されてきた。

パキスタン:(2004以降)パキスタンのドローン攻撃はブッシュ・ジュニアの下で始まったかもしれないが、かつてなかったようなレベルで、その頻度を増したのは、オバマ政権である。2004年以来、パキスタンでは 390 件のドローン攻撃があり、そのうち驚くなかれ339が、オバマが政権についてから行われた。これはほとんど4,000人の死につながり、そのうち4分の1が市民だった。
http://rt.com/news/drones-pakistan-us-cia-military-408/

ソマリア:(2007以降)2007年1月、アメリカは、容疑者のソマリアのリーダーたちに空爆を行った。ワシントンは彼らを、200人以上を殺したケニアとタンザニアの、アメリカ大使館への爆撃の犯人と考えていた。アメリカの空爆は、ソマリアの大統領アブドゥラヒ・ユ スフ・アフメドの了承は得ていたが、米議会の承認は得ていなかった。

イエメン:アメリカのサポートするイエメン爆撃で、6,000人以上のイエメン人が殺され、さらに2万7,000人が負傷した。国連によれば、そのほとんどが市民である。1,000万のイエメン人が食べるものもろくになく、1,300万がきれいな水を得られていない。イエメンは輸入食品に高度に依存しているのに、米‐サウジのブロッケードが、ほとんどの輸入品を遮断している。

http://www.ibtimes.com/yemen-crisis-death-toll-rises-saudi-arabias-allies-intensify-ground-operation-2150040

ウクライナ:死者数は今、8,000人を超え、1万8,000人が負傷している。この国の東部地区のいくつかの都市はひどく破壊されている。戦闘は次第に弱まっているが、緊張はなくな っていない。

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[YouTube]脳にマイクロチップ 〜 トランスヒューマニズムについて

竹下雅敏氏からの情報です。
 興味深い動画です。トランスヒューマニズムとは、科学技術を用いて、人間をより進化させようとする思想のようです。3分18秒のところでは、”私たちトランスヒューマニストは神を信じていない”と言っています。たぶんサタンの方を信じているのでしょう。
 4分40秒〜5分2秒では、脳にマイクロチップを入れれば、人と人との会話は言葉で喋らなくてもよくなると言っています。また5分9秒〜6分18秒では、人工知能とコミュニケーションが取れるようになることが、最終目標の1つだと明言し、すでにおよそ50万人の人が、マイクロチップを脳に入れていると言っています。
 8分54秒〜10分20秒のところでは、トランプ氏を支援しているピーター・ティール氏は、トランスヒューマニズムに多額の投資をしている人物で、トランスヒューマニスト党を牽引しているリーダーの1人だとのこと。この人物は、続きの動画の中で、Facebookの取締役だと説明されています。
 Facebookの創業者マーク・ザッカーバーグは、ディヴィッド・ロックフェラーの孫のようです。彼ら闇の一族が、人工知能を用いてどのように人類を支配しようとしていたのかが、この動画でよくわかると思います。
(竹下雅敏)
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脳にマイクロチップ 4/6
配信元)

[カレイドスコープ]買ってはいけない!いよいよ不動産バブル崩壊(海外編) 〜バブルがはじけて、新金融システムへ〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 アホノミクスの失敗で日本人もよくわかると思いますが、金融緩和によって溢れ出したマネーが投機市場に流れ込み、不動産バブルが起きています。記事を見ると、こうした不動産バブルが、世界中の主だった都市で起こっているのがわかります。記事の中にある、不動産バブルのグラフの1番上にあるバンクーバーの不動産バブルは、すでに危険水域に入っています。日本も含め、こうした不動産バブルはいつ崩壊するかわかりません。
 “続きはこちらから”以降では、“住宅は、今、買ってはならない”という強い警告と、その理由が書かれています。裏付けの無いペーパーマネーに基礎を置く現在の金融システムは、今危険な状態にあり、“すでにパンパンに膨らんだすべての資産は、その価値の大部分を失うことになります”とあります。
 こうした大崩壊がいつ来るのかはわかりませんが、いずれ来るのは避けられません。現在のカジノ経済は、崩壊しなければなりません。ここの部分のバブルがはじけて、ようやく、実体経済に基づいた、裏付けのあるまともな新金融システムが再始動出来るのです。
 ただ記事によると、膨張した住宅バブルは、現在の相場の75%から90%下落すると予想されています。確かに、これはそうなのかも知れません。
 例えば、現在の東京での暮らしを考えた場合、非正規雇用で年収が200万円に満たない生活をしている人の場合、家賃は1万円前後であるのがまともな世界だと思います。誰もが出来る簡単な仕事であっても、最低時給は1,500円以上でなければならないでしょう。その上で家賃は8,000円から1万5,000円というのが、私の感覚では自然だと思います。要するに、家賃、そして住宅価格が高すぎるのです。
 誰もが暮らしやすい良い社会は、カジノ利権やオリンピック利権などというような、およそ庶民が考えもつかないような“利権”に群がる悪人どもを、政治・権力の世界から排除すれば、容易に実現可能です。
 世界的な経済崩壊の後に、こうしたまともな世界が来ると思われます。
 くれぐれも、短期的な視点に陥って、経済的混乱から自殺するような事がないようにしてください。フルフォード氏の情報などを考慮すると、自分に責任のない借金は免除される可能性があるからです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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買ってはいけない!いよいよ不動産バブル崩壊(海外編)
転載元)
mag201612-5

(中略) 

12月4日のイタリア国民投票はEUの今後を左右する

2016年12月4日から12月19日の間は、投資家ならずとも、もっとも注意を要する2週間になります。

(中略) 

まず、12月4日に行われるイタリアの憲法改正をめぐる国民投票は、その前哨戦となるでしょう。

この国民投票で、“イケ面首相”、マッテオ・レンツィ率いる改憲派が、EU離脱と人民主義を掲げる反体制派政党「五つ星運動」に敗北した場合、2017年の早い時期にイタリア総選挙になだれこんでいく可能性が濃厚です。

(中略) 

改憲派はイタリア憲法を改正して地方から中央へ権力を集中させ、力を増した政府が思い切った経済政策を打つことができるようにしようとしています。

(中略) 

しかし、反グローバリズムに目覚めたイタリア国民は、決して、それを許さないでしょう。

「ロンドンの不動産価格の下落速度は予想以上に速い」

(中略) 

ベイルアウト(公的資金の注入)によって救済された銀行から取得した不動産ローンを管理するアイルランドの機関によると、英国の不動産価格は、公式報告よりもはるかに速いペースで下落する可能性があるということです。

(中略) 

世界最大規模の事業用不動産サービス提供会社である「CBREグループ」によれば、「6月のブレグジット投票後の翌月7月、ロンドンの金融街、シティー・オブ・ロンドンの事業用不動産価格は、少なくともこの7年間で最も大きな下落幅を記録した」とのことです。

世界中の主だった都市が住宅バブルに向かっている

下は、UBSが9月末に発表した「2016 Real Estate Bubble Index」レポートから抜粋した、世界のどの都市が不動産バブルになっているかを示すグラフです。

mag201612-1

(中略) 

12月19日以降、利上げをめぐってトランプとFRBが正面衝突か!?

EUも北米も、長期の低金利政策と量的金融緩和によって、明らかに資産バブルの様相を呈しています。

(中略) 

12月13から14日に予定されている連邦準備制度理事会(FRB)の会合は非常に重要です。
全世界は、ドル高につながる米国の利上げを予想しています。

(中略) 

ドル安に誘導したいトランプと正面衝突します。

(中略) 

FRBは、ドナルド・トランプ新大統領によってに圧力がかけられ、Q4(量的金融緩和の第4弾)の実施さえ再検討を余儀なくされるかもしれません。

(中略) 

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【沖縄弾圧】 次は本土 「この国は来る所まで来ている」 / 米国ではパイプライン建設に抗議する先住民に過酷な弾圧

竹下雅敏氏からの情報です。
 沖縄に対する弾圧は、かなり激しくなって来ているみたいです。田中龍作さんの記事やTwitterなどの情報によると、リーダーの山城博治氏がひと月以上も収監が続いている状況で、また、新たに4名が収監されたようです。記事では、“なりふり構わぬ弾圧”とありますが、まさにその通りで、反対運動を徹底的に押し潰すつもりのようです。
 日本がお手本としているアメリカでは、さらに過酷な弾圧が抗議活動を行う参加者たちに対して行われているようです。ノースダコタ州からイリノイ州までをつなぐ1,172マイル(約1,886キロ)のパイプラインを建設するプロジェクトに対して、近くの居留地に住むアメリカ先住民のスタンディング・ロック・スー族が、水源の汚染を理由に抗議活動を続けています。
 記事を見ると、企業側に立つ警察や民間警備企業は、信じられないレベルの人権侵害を行っています。中には、彼らの攻撃によって片腕が切断され、催涙ガスによって 失明の可能性に直面している人たちまでいます。氷点下の気温の中で、放水攻撃を受けたため、数百人が低体温症の治療を受け、先住民の長老の1人は心臓停止となり病院に運ばれたというのです。弾圧のスケールが犯罪のレベルですが、結局のところ、日本の沖縄も見て見ぬふりをすれば、最終的にこのアメリカの弾圧に近づいていくと思います。
 安倍政権が緊急事態条項を手に入れ、非常事態を宣言した瞬間に、こうした弾圧が現実に行われる可能性があります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【沖縄弾圧】 次は本土 「この国は来る所まで来ている」
引用元)
大規模違法伐採の現場を見せまいと機動隊が立ちはだかる。=10月19日、ヘリパッド建設現場 撮影:筆者=

大規模違法伐採の現場を見せまいと機動隊が立ちはだかる。
=10月19日、ヘリパッド建設現場 撮影:筆者=


 11ヵ月も前にあった微罪で基地建設反対運動のリーダーが再々逮捕されたことは、地元紙のWeb報道などでご存知の向きもあるだろうが、サブリーダーにあたる現場の指揮官が同じ容疑で逮捕されたことはあまり知られていない。

 2人の逮捕容疑は今年1月、米軍キャンプシュワブゲート前にブロックを置いたことが、公務執行妨害にあたるとするものだ。

 逮捕を口実に沖縄平和運動センターや辺野古基地建設反対運動の拠点であるテントなどに警察の家宅捜索が入った。

 なりふり構わぬ弾圧が沖縄で続く。

(以下略、続きは引用元でご覧下さい)

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退役軍人2000人が警察の暴力から先住民を守るため抗議活動に結集 #NoDAPL
転載元)
(前略) 

抗議活動を行う先住民を守る「人間の盾」になるため、2,000人の退役軍人がスタンディング・ロックに到着する(写真と動画)
2,000 Veterans Just Arrived At Standing Rock To Form “Human Shield” Around Protesters (PHOTOS/VIDEO)

(中略) 

12月1日
ダコタ・アクセス・パイプラインに反対する抗議活動が極寒のノースダコタで行われる中、(中略)…抗議活動参加者を守るための「人間の盾」を形成するため、2,000人以上の退役軍人がスタンディング・ロックの抗議活動の現場に続々と到着し始めています。

数千人規模の抗議活動グループは、スタンディング・ロック・スー族にとっての聖地を汚そうとし地元の水の供給源を脅威にさらす38億ドル(約4,300億円)の石油パイプライン計画を阻止しようと戦っています。

警察側は威嚇的な戦略を用いて人権を公に侵害しています。(中略)…先週から警察は暴力行為をさらに激化させ、催涙スプレーや衝撃手りゅう弾、ゴム弾などを抗議者の集団に向けて使用しています。

抗議者の一人の21歳の女性は攻撃により片腕の筋肉が無残にも剥げ落ちたために切断され、催涙ガスの攻撃を受けた他の参加者は失明の可能性に直面しています。

(中略) 

そして氷点下の気温の中、放水による攻撃を受けた抗議者グループの数百人は低体温症による治療を受け、先住民の長老の一人は心臓停止となり病院へ輸送されました。

(中略) 

同警察は(中略)…12月4日までに解散するよう命令を出していますが、スー族のリーダーたちは退去命令を拒否し、退却するつもりはないとしています。

(中略) 

【参考】
http://occupydemocrats.com/2016/12/01/2000-veterans-arrive-standing-rock-form-human-shield-around-protesters-photosvideo/ より翻訳

(翻訳終了)

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金塊の歴史年表10:長老による強奪計画/韓国による強奪計画/日本による強奪計画/タイ王国などからの略奪計画…等

翻訳チームからの情報です。
 今回は2014年4月から8月までです。前回の記事で不当逮捕されてしまったキーナン氏の右腕、インドネシア人のネル氏が解放されて、新たな専用のサイトが立ち上げられるまでです。
 なんですが、その間にもクリントン財団が暗躍して韓国や日本がバカやってます。「お前のモノは俺のモノ、俺のモノは俺のモノ」なジャイアン思想を地で行くしつこさ…鬱陶しいこと限りなし。個人的には、さっさと日本に飛行禁止区域を設定して欲しいです。アメリカ様の植民地な上に、ジャイアン崇拝で洗脳されてるから現実には難しそうなのですが。「天皇の姉妹」も気になります。裏天皇系でしょうか。
 あとは、フィリピン南部にかつて存在した「スールー王国」が興味深かったです。15世紀頃にマレーシアのアラブ人がやって来て作ったイスラム王国で、スペインに植民地化されて、アメリカに身売りされ、現在も王族が残っているためにマレーシアとの国境争いに担ぎあげられているようです。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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金塊の歴史年表
転載元より抜粋翻訳)
2014年4月~6月 ‐ キーナンはカバールとその取り巻き連中の入国を拒否するために、国際的飛行禁止区域の設定を宣言する「飛行禁止協定」を提案した。犯罪者のカバールを拒否する国々との調印交渉は現在も進行中である。【中略】

スクリーンショット 2016-12-03 8.46.32 

政治的な地位を有する人間が免責特権を悪用している状況下においては、あらゆる国家が自国の民と主権を昨今の極右勢力から守れるようにすべきなのだ。やり方はいたって簡単である。かつての親の教えにならって、望まない訪問者には【そもそも】ドアを閉ざしてしまえばいい。【中略】

2014年にはスウェーデンが、キーナンの提案した方針を実行に移した。イスラエルのシモン・ペレス首相の飛行機がノルウェーに向かうために自国領域を通過することを拒否したのだ。

2015年にはロシアが、NATOやアメリカ、イギリスそしてイスラエル軍のシリア領空での飛行禁止区域を設定した。お蔭で彼らがシリアの上空を飛んでは爆弾を投下しようとするのを効果的に阻むことができた。

2014年5月 ‐ 2013年10月3日付けでカレン・ヒューズが発信した更新情報の中で、彼女は2011年8月のモナコ協定が国際担保口座の金塊支配を巡る金銭強奪行為に他ならないと主張した。当時キーナンは実際にその場にいたわけだが、モナコでの会合が金塊とは何の関係もないもので、東洋が西洋との金融的繋がりを断ち切るためのものだったと証言している。

スクリーンショット 2016-12-03 8.48.42

ようするに、カレン・ヒューズは取るに足らない存在だということだ。もし未だに彼女を人類を救おうとする勇気ある内部告発者として見做す人間がいるとすれば、見え透いた罠に嵌っていっているということだろう。

7.25 長老による強奪計画



2014年7月 ‐ キーナンはスールー王国スルタン、P2ロッジ、バチカンの間の契約を阻止した。バチカンは長老の一人であるスルタンと手を組み、15,000兆ドルを複数のアジアの家系やドラゴン・ファミリーから盗もうと企んだのである。スルタンは、ドラゴン・ファミリーの国際担保口座資産の保護者かつ所持人の一人である。【中略】

この取引が実現していれば、カバールの金庫は再び潤い、人類は壮絶な結果を迎えたであろう。

このような試みの傲慢さかつ無謀さは、口座資産の保護を託された者の一部に間違った所有者意識ないしは権利者意識があることを示している。元の保護者や保管者から2世代目あるいは3世代目に引き継がれている場合もあるので、全ての長老に対して今一度宣言しておく:自分たちが所有権を有していない物を売ったり与えたりすることは出来ない。保護監視権は所有権とは違う!

7.26 韓国による強奪計画



2014年7月 ‐ キーナンは韓国に駐在する、とある高官から緊急連絡を受け取った。韓国の沖でこの当時行われていた合同海軍演習は、史上最大の金塊強奪作戦の精密な目くらましに過ぎないとのことだった。計画を暴露することで、アメリカ海軍のジョージ・ワシントン航空母艦の動きを封じ、25万トンの金塊が韓国のパク大統領から航空母艦へと届けられるのを阻止できた。

【※ジョージ・ワシントン航空母艦】

【※ジョージ・ワシントン航空母艦】


ドラゴン・ファミリーに金塊(ドラゴン・ファミリーのもの)を盗む計画を知らせたのは、キーナンである。ファミリーは自分たちの衛星を動かし、所有する船を水域に送り込み、航空母艦を取り囲ませて強奪を阻んだ。彼らは既に金塊を溶解して小型化していたのだが、内部のDNAがファミリーの所有権を証明していた。

金塊は1つも動かされることなく、パク大統領と秘密の恋人との関係が暴かれたのだった。もしニューヨークのウォールストリートに運び込まれていれば、世界は終わっていただろう。カバールへの隷属が少なくとも100年先まで延長されることを意味したからだ。

7.27 日本による強奪計画



2014年8月 ‐日本は金塊を盗むため、第二次世界大戦終結後初めて軍隊を動員してインドネシアへ侵攻しようとしたが、キーナンが計画を暴露することで阻止した。

【※海上自衛隊のヘリコプター搭載護衛艦、いずも】

【※海上自衛隊のヘリコプター搭載護衛艦、いずも】


クリントン・アーカンソー財団はコロンビアの麻薬マネーをインドネシアのグローバル主義者や政治家に直に送り付けた。混乱や暴動を作出させ、政権転覆を目論んだのだ。インドネシアの副大統領暗殺も計画に含まれていた。ジョージ・ソロスはこのせいで、インドネシアから国外退去させられている。

クリントンやくざ一味は自分たちのプライベート・ジェットに乗り込み、日本の天皇の姉妹【姉か妹かは不明だが、天皇家の女性1名】も彼女のジェットで飛び、ビル・クリントンのアーカンソー財団が送金処理を取り仕切った。

【クリントン犯罪被害者家族財団「皆さんのご寄付1ドルにつき85セントは我々がもらいます」 ※寄付団体の鏡のような、見事なぼったくりです。】

【クリントン犯罪被害者家族財団「皆さんのご寄付1ドルにつき85セントは我々がもらいます」 ※寄付団体の鏡のような、見事なぼったくりです。】


くだんの資金は違法なものだ。クリントンの財団によってコロンビアの麻薬資金がひそかにインドネシアに流れこんだわけだが、その主要な目的はインドネシアの人々にもクリントン一味にも日本の天皇の姉だか妹だかにも属さないものを盗み取ることだった。

我々はずいぶん前からこの計画のことも、日本の自衛隊が待機していることも知らせていた。【中略】

2014年8月 ‐ キーナンが世界に広めようとした情報をジーン・ヘインズが握りつぶそうとしたため、彼女と袂を分かつことになった。当初、この活動を一般に知らしめることを勧めたのはヘインズだった。キーナンとしては匿名のまま仕事を続けていても、結果さえ実るのであれば満足していた。【中略】

キーナンとヘインズの協同は初めのうちは大いに助けられたし建設的なものだったが、やがてヘインズが非常に支配したがるようになり、また不安定になってしまった。あからさまな嘘を流布したり、キーナンへの信用を毀損しようとするようになったのだ。【中略】

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