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卵の価格が急上昇!食糧危機が人工的に演出されている / 突然卵を産まなくなった鶏の飼料を販売する大手飼料会社の株主に名を連ねるビル・ゲイツ

竹下雅敏氏からの情報です。
 2022年4月7日の記事で、“ビル・ゲイツは、全米の農地を買い漁り、いつの間にか個人としては米国No.1の農場主になっていたという事や、ビル・ゲイツやリチャード・ブランソンをはじめとする多数の著名投資家が、人工肉に投資をしているという事を考えると、今後予想される食糧危機は計画的なもの”だとコメントしました。
 食糧危機が人工的に演出される様子は、冒頭のニュースでもうかがえます。「鳥インフルエンザやエサ代の高騰で、卵の価格は去年から急上昇。今日時点での基準値は1キロあたり340円と、去年1月に比べ2倍以上になっています。」とのことです。
 ニュースマックスTVのホワイトハウス特派員であるエメラルド・ロビンソンさんは、2月2日に「バイデン政権下で、アメリカの少なくとも96の食品工場が損害を受けたり破壊されたりしている。彼らは食糧不足を予測しているのではありません。彼らはそれを計画しているのです」とツイートしています。
 これに続くツイートには、“バイデン氏は2022年のNATOサミットで、ヨーロッパとアメリカの食糧不足は「現実のものになるだろう」と述べた。ジョン・ケリーもWEFサミットで同じことを言ったばかりだ。…彼らは、収量を減らすために農業の窒素を減らすよう要求しています。彼らは食料を減らしたいのです。…ビル・ゲイツは、2013年に「卵のような動物性食品は環境に負担をかけすぎる」と発言しました。…ゲイツはハンプトン・クリークのような偽卵の会社に投資しました。…そして卵とCOVID-19には関連性があるのです。卵黄の抗体はウイルスを中和するのです。そうです、本物の卵黄はCovidを止めますが偽の卵は止めない”と記しています。
 すらいと氏のツイートには、“養鶏業者から、鶏が卵を産まなくなったという報告がある…大手配合飼料から、地元産に変えたところ問題が直った”とあります。
 “続きはこちらから”をご覧ください。突然卵を産まなくなった鶏の飼料は、Tractor Supply社とPurina社の商品で、「Tractor Supply社の株主構成には、ビル・ゲイツが名を連ね、PURINA社は世界最大の食品・飲料会社であるネスレに買収されている」とのことです。
 こうなると最後のツイートにあるように、「食料兵器による人類絶滅計画は、家畜のmRNAワクチン接種により食肉・卵・乳製品を汚染させる段階へ!」ということになりそうです。
 リンク先の記事によれば、“生物兵器ワクチンである事が世界規模で証明されたmRNAワクチンが、米国に於いて、牛、鶏、豚、山羊などの家畜に対して、定期的に接種される事となった。mRNAワクチンで食肉全体が汚染されようとしている今、ベジタリアン食の菜食主義になるか、地元の信頼できる食肉生産者から肉を入手するかの何れかを選択する必要が出て来た”ということです。
(竹下雅敏)
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養鶏場社長「もう物価の優等生ではない」エサ代高騰等で『卵』の価格が急上昇 1年前1キロ135円が340円に
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自身がワクチン被害者である共和党のメイス下院議員がTwitter社の検閲幹部にヒアリング 〜「なぜ、医者でもないTwitter社が世界最高水準の医学知見を排除したのか?」

 連日「ShortShortNews」さんから目が離せない感じです。今回は米下院公聴会の動画を取り上げました。共和党のナンシー・メイス下院議員がTwitter社への公聴会で質問をするのですが、議員自身が2回のワクチン接種によって後遺症を患っておられることを公表しました。
 公聴会に参加したのは、Twitterの元最高法務責任者Vijaya Gadde氏、元副顧問James Baker氏、元信頼・安全責任者Yoel Roth氏でした。注目を集めているTwitterファイルの検閲の中心人物たちです。
メイス議員は「喘息を発症し、2回目の接種をしてから一度も治っていません。左手が震え、時々、医者も説明できないような心臓の痛みがあります。」「ワクチンを接種したことを非常に後悔しています。」と自らがワクチンの被害者であることを明かした上で、「医師からの専門的な意見を抑圧し、CDCに反対する人々(つまりワクチンに疑問を持つ人びと)を検閲することで、何百万人ものアメリカ人に影響を与えた」のではないかを質問していきます。
 ハーバード大学の疫学者マーティン・クルドルフ博士の「コロナワクチンは(中略)自然感染の既往がある人は必要ありませんし、子供も必要ありません。」というツイートが、CDCの方針に反していたため虚偽の情報と判断されたことが、Twitterファイルで明かされました。そこでメイス議員はGadde元最高法務責任者に対して「医学部はどちらに行かれたのか?」と皮肉たっぷりに質問します。Gadde氏が「医学部には行っていない」と答えると、「なぜあなたやTwitter社の誰かが医学者の専門的な意見を検閲するほどの知識を持っていると思うのですか?」「ハーバード大学の医学者、スタンフォード大学の医学者、世界最高水準の教育をあなた方は検閲で排除した。声を封じ込めたのだ。」と断罪しました。
またCDCの公式データを載せたツイートに対し、Twitter社が「誤解を招く」とラベリングをしたことを取り上げ、「あなたやTwitter社の誰かが、CDCデータを検閲するための医療専門知識を持っていると思う理由はなんですか。」と詰めていました。ご自身が被害者であるメイス議員は正真正銘、国民の代表となって追求していました。やっとここまで来た、という思いです。
(まのじ)
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エコヘルス・アライアンス副社長、元諜報高官(CIA)のアンドリュー・ハフ氏が、CIAの投資部門の会社などについて語る / バリック博士「実験室で作ったものには、シグネチャー変異と呼ばれるものがあります…研究室で作られた痕跡を残さないようにできます」

竹下雅敏氏からの情報です。
 先の記事の対談の動画の50分50秒の所で、ロバート・F・ケネディ・ジュニア氏は、“ダザックの下でエコヘルス・アライアンスの副社長を務め、ダザックの友人でもあるアンドリュー・ハフという人物がいます。アンドリュー・ハフ自身が、元諜報高官(CIA)であるのです。2015年、オバマ政権の(米国内での生物兵器開発の)猶予期間中に、このような(国内から国内への研究移動と)資金洗浄を、ダザックを通じて行うようになったとハフが言っています。オバマ政権が、米国内では禁止したからです。それで、ホワイトハウスの目に触れないように、武漢の研究所に資金を流すようになったのです。そして当時副社長、組織のナンバー2であったハフが、CIAがやってきて、ダザックとエコヘルス・アライアンスをCIAの工作のためにリクルートしたと述べています。その(武漢)研究所で中国に対するスパイ活動を行うためです。この問題は複雑です。諜報機関の足跡があちこちに見られます”と言っていました。
 そのアンドリュー・ハフ氏は、CIAの投資部門の会社について、“「In-Q-Tel」と呼ばれる会社で、とても有名です。…アメリカにとって戦略的な可能性を秘めた企業に投資しています。最も有名な投資先はグーグルですね。…ウエブサイトを見ると、開示されたポートフォリオと未公表のポートフォリオがあります。その中で興味深いのは「メタビオタ」です。メタビオタはウクライナの研究所をアメリカ国防脅威削減局と契約していた会社です。そしてメタビオタは、ハンター・バイデンの投資会社であるローズモント・セネカから投資を受けた会社です。…メタビオタ・パートナーズがエコヘルス・アライアンスで行っていたのと同じような仕事をするために”と言っています。
 次の動画で、イタリアの記者によるラルフ・バリックへのインタビューを流しています。
 バリック博士は“実験室で作ったものには、シグネチャー変異と呼ばれるものがあります。これは小さなもので、自分の名前をサインするようなところです。この変異を入れると、これはバラック研究所で、材料から作られたと表示されます。…研究室で作られた痕跡を残さないようにできます”と言っています。
 アンドリュー・ハフ氏は、“10万…15万、20万年後の未来でも、互いに接触することのない異なる種や、感染性物質が存在しているのです。この病原体の特徴の一つは、HIVの配列を挿入されていることです。…しかも1つだけでなく、複数あります。実際に複数の切断部位があり、それらはすべてGP120タンパク質と呼ばれるものに結びつきます。これはすべて、確実に人工的に作られたものであるという証拠です。…彼(ラルフ・バリック)は、これが人工物であることを隠すことができる技術を全て発明した機能の生みの親なのです。そしてこれは、石正麗に教えられたのです”と言っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝80 ― 東西対立米ソ冷戦の終焉

 第2次世界大戦後の地上世界を型どってきたのが、東西対立米ソ冷戦体制でした。この冷戦体制は1980年代をもって終了していきます。
(ブッシュSr. は1989年12月)地中海におけるマルタ会談で、ソ連のゴルバチョフ書記長と会談し、冷戦の終結を宣言した。これを標語的に「ヤルタからマルタへ("From Yalta to Malta")」という。
(ウィキペディア「ジョージ・H・W・ブッシュ」より)
とある通りです。
 東側諸国の共産主義体制が崩壊し米ソ冷戦が終了していく際に、西側のメディアは「平和な世界が到来」と吹聴しました。しかしその平和とは、普通の世界民衆の持っているイメージ、つまり私達一人ひとりが豊かで安心して暮らせることのできる平和な世界とは全く異なっていたのです。彼らの指す平和とは「新世界秩序」つまり「NWOによる平和」を意味していたのです。
 実際にウィキペディアの「新世界秩序」記事の冒頭には「新世界秩序(しんせかいちつじょ、英: New World Order、略称:NWO)とは、国際政治学の用語としては、ポスト冷戦体制の国際秩序を指す。」として次のようにも記載しています。
イギリス首相ウィンストン・チャーチルが、破滅的な第三次世界大戦を避けるには国民主権国家を廃絶し世界政府の管理による恒久的な平和体制の実現が不可欠であるとして、この言葉を使った。
そして次のように記してます。
この用語が一般にも広く知られるようになったのは、1990年9月11日に時のアメリカ大統領ジョージ・H・W・ブッシュが湾岸戦争前に連邦議会で行った『新世界秩序へ向けて(Toward a New World Order)』というスピーチであった。
 冷戦体制の終了から「新世界秩序(NWO)」へ、これが彼らパワー・エリートの計画だったのです。NWO実現への手始めの生贄となったのがサダム・フセインのイラクということだったのです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝80 ― 東西対立米ソ冷戦の終焉

ペレストロイカの中の原発事故


ミハイル・ゴルバチョフ

日本では「123便事変」「プラザ合意」があった1985年、ソ連はミハイル・ゴルバチョフが書記長に就任し、ペレストロイカが始まりました。ペレストロイカとは「再構築(再革命)」「建て直し」の意味で、グラスノスチ(情報公開)とともに行われたソ連の政治を民主的な方向に進める政治体制改革です。

1987年1月27日、ゴルバチョフはソ連共産党中央委員会の全体会議で、ブレジネフの任期を「停滞の時代」と呼び、「グラスノスチの時代」とペレストロイカというソ連の新時代の幕開けを宣言した。
その4年後、ソビエト連邦は消滅した。

これは西側メディアにも非常に好意的に報じられていました。当時の何も知らない私は、このニュース報道で米ソ冷戦が緩み、平和の方向に進んでいると思ったものでした。実際ゴルバチョフは、世界の政治家の中でもかなりまともな人物だったはずで、本当にソ連の政治体制を良いものにしようとしていたとは思います。

ただ…そのような中の翌年の1986年4月26日に、チェルノブイリ原発事故が発生してしまいました。それまでの原発事故で史上最悪のレベル7の深刻事故です。

Author:D5481026 [CC BY-SA]

当時私はソ連が原発事故を起こしたことに対して憤慨していたことを思い出します。
「古臭い技術しか有しない国家が無理して原発など稼働し、とうとう世界中に迷惑をかける最悪事故を起こしてしまった。」
「ソ連はその最悪事故をすぐには発表せず隠そうとした。バレてから発表する、やはり隠蔽国家だ。最悪の国家だ。」
「最悪国家は当初は事故がバレルまで住民を保護しなかったし、保護の仕方も…」
といった具合でした。

しかし、2011年3月11日つまり福島原発事故以来、ソ連が日本より遥かにマシな国家だったことを思い知らされました。どのような面をとってもです。事故対応と後始末、事故内容の報告、住民の保護など、どれをとってもソ連は当時の力の許す限りの誠実な対応をしたのでしょうし、福島原発事故の日本はソ連に比べてもあまりに不誠実でお粗末でした。隠蔽と嘘しか能力のないお粗末国家は日本の方でした。悲しい現実です。しかしソ連の原発事故対応も、褒められるようなものではなかったのも確かだったでしょう。

とどのつまり、現在の人類の状態では核・原発技術に手を出してはいけないということになるでしょう。「トイレのない住居」つまり核廃棄物の後始末さえできないのが現実なのですから。


それに現在の人類では、素晴らしいテクノロジーを手に入れてもそれを活かすことができるのかは甚だ疑問です。過去の例を見ていけば、人類は高い技術を獲得すれば戦争での殺人技術といった他者を支配する道具などに、自分の野心を満足させるツールにしてしまうことがあまりにも目立つのです。素晴らしいテクノロジーを手に入れても、現状では自分と他者そして世界を豊かに、幸福にしていける方向に使用できるかは甚だ疑問なのです。逆に用いてしまう可能性の方がずっと高いな、と。

ともあれ、チェルノブイリ原発事故はソ連国家を揺るがし、ソ連国家のより一層の弱体化を招いたのは間違いのないところでした。



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メキシコが遺伝子組み換えトウモロコシの輸入を禁止する法律を準備中 〜 アメリカからの大量の遺伝子組み換えトウモロコシをシャットアウト、安全な食品、自給自足、主権を重視するメキシコ

読者の方からの情報です。
 読者の方から、popoちゃんの「メキシコ便り」に登場しそうな情報が届きました。メキシコが遺伝子組み換えトウモロコシの輸入を禁止する新しい法律を準備しているそうです。すばらしい。メキシコはトルティーヤなどトウモロコシが主食ですから、その安全を確保することは国として真っ当です。記事によると、メキシコはアメリカから100億ドル以上のトウモロコシを輸入しており「そのほとんどすべてがバイオテクノロジー企業の特許であり、所有物である。」とあります。米国産トウモロコシはほぼ全て遺伝子組み換えをされているため、メキシコが遺伝子組み換えトウモロコシを拒否すると、アメリカのトウモロコシ農家は大打撃となります。そのため米国農務省は、国民を守る決定をしたメキシコ政府を厳しく非難し「科学的根拠がない」と決めつけています。いやいや、記事には「アメリカ以外の国では、遺伝子組み換え作物の危険性を認識し、どのような形であれ遺伝子組み換え作物を歓迎する国はほとんどないのである。」とあります。そう、日本以外の国は拒否しています。
 販売先を失うアメリカのトウモロコシ農家は、メキシコを罰するよう抗議デモやロビー活動をしているらしい。また農家よりもさらに圧力をかけてくるのは、遺伝子組み換え作物で利益を上げる化学薬品企業群でしょう。
 メキシコはしかし、汚染されていない食べ物、自給自足、主権を重視して毅然と対処しそうです。
 世界でも有数の美味しい主食のお米を潰し、農薬の基準を世界一ゆるゆるにしている我が日本が悲しい。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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メキシコが有毒な遺伝子組み換えトウモロコシの輸入を禁止する方針、生産している米国農家はパニックに
引用元)
(Natural News) メキシコが遺伝子組み換え(GMO)トウモロコシの米国への輸入をすべて禁止する新法の制定を準備しているため、米国の遺伝子組み換え「食品」産業は大きな打撃に直面している

米国のトウモロコシのほとんどは遺伝子操作されているので、それを栽培している米国の農家はメキシコを顧客とすることができなくなり、場合によっては彼らのビジネスが壊滅的になる可能性があるのだ。

この状況を「トウモロコシ農家にとって最も破滅的なこと」と表現したFox Businessは、この動きに関する記事を掲載した。この動きによって、アメリカのトウモロコシ農家は遺伝子組み換えでないトウモロコシや有機栽培のトウモロコシに切り替えざるを得なくなり、それは皆にとって良いことだろう。

これまで、メキシコはアメリカのトウモロコシの最大の買い手だった。南の隣国は100億ドル以上のトウモロコシを購入しているが、そのほとんどすべてがバイオテクノロジー企業の特許であり、所有物である
(以下略)

(DeepL機械翻訳)