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ロバート・マローン博士「(CDCワクチン安全性サーベイランス予防接種実施運営委員会のデータから)4人に1人の子どもが接種後に日常生活に支障をきたす。3回接種後、仕事や学校に行けない率は約2割。この数字は憂慮すべきものだ。」、オーストラリアの葬儀屋「過去6ヶ月の記録を数えてみたところ、間違いなくこの半年で葬儀が50%増えた。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロバート・マローン博士は、CDCワクチン安全性サーベイランス予防接種実施運営委員会のデータから、“4人に1人の子どもが接種後に日常生活に支障をきたす。3回接種後、仕事や学校に行けない率は約2割。この数字は憂慮すべきものだ。”と言っています。
 次の動画では、“ワクチンを接種した子どもは、未接種に比べて健康状態が著しく悪い”という事実を、ワクチン接種済み(オレンジ色)とワクチン未接種(青色)に分けて、様々な病状で比較したグラフをスライドで説明しています。データはこちらのPDFをご覧ください。
 ポール博士は、「ワクチン未接種の白人の子どもと比較した場合、ワクチン接種を受けた子どもは、慢性疾患が2倍、湿疹が3倍、神経発達性自閉症とADHD学習障害が4倍、アレルギー症状が30倍になる。これは発表された研究、査読された研究だ。」と言っています。
 “続きはこちらから”の動画では、オーストラリアの葬儀屋が、「過去6ヶ月の記録を数えてみたところ、間違いなくこの半年で葬儀が50%増えた。」と言っています。
 最後の記事には、“成人の95%がCovidワクチンを接種したオーストラリアのビクトリア州では、8月の死者数が過去5年間の8月の平均を27%も上回りました。”とあり、予想通りワクチン接種後の死者数が増えています。
 こちらの記事によると、ブラックロックの元ヘッジファンド・マネージャーのエドワード・ダウド氏が、2021年3月からCDCのデータと全死因死亡率に関するデータの分析を開始したところ、“バイデン政権が連邦政府の職員と企業の従業員に対してワクチンを義務化したため、彼らの突然死が記録的に急増していた”ということです。
 ピエール・コリー博士は、“劇的な免疫抑制を示す論文を私たちは見せてきました。そして今、その免疫抑制を目の当たりにしているのです。…この1年間で、1000人以上のプロスポーツ選手が亡くなっていますが、過去30年間の年間平均は29人です。あと何人の人が死ねば、「おや? 何かがおかしいぞ?」と思うのでしょうか?”と言っています。
 最前線でワクチンの闇と戦っている人たちは、誤情報を意図的に流す者たちの「悪意」と、事実を理解しようとしない人々の「愚かさ」の両方を相手にしなければなりません。これは疲れます。
 「慈悲喜捨の教え」というのがあるのです。「捨」とは、“不徳の人と交わらないこと”を意味します。これが一番難しい。なぜか?
 これができるためには、“不徳の人は誰か”が分からなければならないからです。“サイコパスとは付き合うな!”というアドバイスは適切だと思うのですが、誰がサイコパスかが分からなければなりません。不徳の人を見極めるのは、サイコパスよりも難しいのです。
 ところが、「波動」を見ると直ちに分かるようになるのです。幸せになるには、「波動」を上げるのが一番早い。そのためにガヤトリー・マントラが与えられています。ここから「波動」を見極められるようになってください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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インフレの演出→経済的自由の制限→新しい金融システムの構築→ベーシックインカム導入 〜 意図的な一連のステップによる超国家的中央集権化

竹下雅敏氏からの情報です。
 先の記事の関連です。ライナー・フュエルミッヒ博士(フォルクスワーゲン・アウディの排ガススキャンダル裁判で勝利したドイツの企業弁護士)は、“これは生と死に関することだと理解することが重要です。人口削減の問題なのです。…彼らは意図的に行動しているのです。…インフレによる購買力の低下、破産、経済的自由の制限…新しい金融システムを構築して、我々を殺そうとしている人たちが、突然現れて救世主を演じ…ベーシックインカムが、超国家的な構造による中央集権を我々に提供しようとしています。…これは陰謀論ではありません。グレートリセットで読むことができます。”と言っています。
 あいひん氏のツイート動画の24秒の所をご覧ください。「ドイツのショルツ首相がインフレ対策を発表する会場の絵画」には、イルミナティのシンボルが描かれています。“G7陣営による自国民に対するインフレ対策はユニバーサル・ベーシックインカム導入の下準備。”というのは、その通りでしょう。
 “続きはこちらから”のAlzhacker氏の一連のツイートは、少々驚きました。300人近いCDCの職員は、“皆、青い薬(不思議の物語を信じる薬)を飲んだ友人のように、ワクチンが安全で効果的であると心から信じている。トップでさえも。”というのです。私はトップと人事を握る部署はイルミナティであり、真相を知っていると思っていますが、職員のほとんどは一般人と同じようなレベルの人達だということのようです。
 “有能な人は皆、民間企業に移っていく。多くの点で、政府に残る主な動機は、腐敗していることで報酬を得、回転ドア人事を通して、在職中に助けた業界で楽な仕事をすることである。…連邦政府に、腐敗した無能な人々が蔓延しているのはこのためだ。”というのは、公務員(教師を含む)の仕事を見ていて感じる事を、そのまま表現しています。
 例えば、子供の健康や成長に責任を感じる教師であれば、教室で長時間マスクを着用させることの危険性を理解しているべきであり、コロナが子供にはさほどの脅威ではないことが分かった時点で、マスク着用を避けるように指導すべきなのです。保育園でのマスク着用など論外です。 
 しかし現実を見れば、“まともな教師はいない”と考えざるを得ない状況です。“手を抜くこと、楽な仕事をすること”を優先する人が、公務員になるのかもしれない。
 タモリの「人生とは後悔する為に過ごすものである」という捻じれまくったツイートを見て感じたのは、“楽な仕事ばかりしている人には後悔が多いだろう”ということ。
 「あと3年の命」だと肝に銘じて生きてください。私はいつもそのように生きているので、後悔とは無縁です。
(竹下雅敏)
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グローバルエリートによって既に敷かれているグレートリセットへの道 〜 人為的に作り出される食糧危機、“CO2による地球温暖化”というシナリオ

竹下雅敏氏からの情報です。
 2015年11月にワシントンDCで開催された国際シミュレーション「フードチェーンリアクション」は、2日間にわたり65名のオピニオンリーダーや世界中の政策立案者が、世界的な食糧危機が発生した場合の対応策を探るために行われました。
 “2020年から2030年の10年間に2つの大きな食糧危機が起こるという食糧不足シミュレーションが行われた…この間、物価は長期平均の400%に上昇し、気候に起因する気象現象が多発”するというもので、食料の生産と入手に支障が生じると、急激な価格高騰、食糧不足、内乱に発展。
 “解決策の1つは肉への課税で、もうひとつは世界的な炭素税”であり、炭素取引市場の発展支援、2030年に世界規模で炭素税を導入し、CO2排出量に上限を設けることで合意したというものです。
 既にグレートリセットへの道は敷かれていることが分かります。欧州の電気・ガス料金の高騰も、予想される食糧危機の序章にすぎないのかも知れません。グローバルエリートは、ワクチンによる人口削減に加えて凍死、餓死を覚悟せよと言っているようですね。生き残りたかったら、“デジタル認証を受け入れて、虫を食え!”ということですね。
 食糧危機は人為的に作り出されるのですが、グローバルエリートは、“CO2による地球温暖化”というシナリオを人々が受け入れるように、メディアによる情報操作をするという「いつものパターン」です。ワクチンに騙されている人は、同じように騙されてしまうでしょう。日本人は8割以上が騙されるのでしょうか。
 “続きはこちらから”では、地球の気温は太陽活動が原因であり、CO2ではないということを専門家が指摘しています。2016年8月30日の記事で紹介した「太陽活動が長期の地球の気温のコントロールに関与」を参照してください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2020年の食糧不足シミュレーションでは、2030年までに食糧価格が400%上昇することが予測されています。
引用元)
(前略)
[編集部注:現在の出来事を考えると、2020年10月のこのOP記事を読み返すことはタイムリーである。また、これらのことが予定通りに始まっていることは、興味深いことであり、残念なことでもある。]
(中略)
2015年に、ワシントンD.C.にある世界自然保護基金の本部に65人が現れました。この人たちは、国際的な政策立案者、企業のビジネスマン、学者、そして「思想界のリーダー」たちです。彼らの目的とは? 2020年から2030年までの世界食糧危機を想定したシミュレーションを行うことだ。

このイベントのプレスリリースは、大企業カーギルのウェブサイトに掲載され、2020年から2030年の10年間に2つの大きな食糧危機が起こるという食糧不足シミュレーションが行われたことが明らかにされた。この間、物価は長期平均の400%に上昇し、気候に起因する気象現象が多発し、ウクライナやパキスタンでは政府が倒れ、飢饉によってミャンマー、チャド、スーダン、バングラデシュから難民が発生するという。

この中に、まだ見覚えのあるものがあるだろうか?

シミュレーションでは、政府の解決策の1つは肉への課税でした。もうひとつは? 世界的な炭素税です。
(以下略)
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アメリカの「基軸通貨ドル」の仕組みと、BRICS基軸通貨システムによるドル崩壊の解説 ~アメリカ国債保有国のダントツ1位が日本

竹下雅敏氏からの情報です。
 6月24日の記事で、プーチン大統領は新しい世界経済システムへの移行を提案し、“BRICS諸国(ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ)の5カ国による通貨バスケットをベースにした国際基軸通貨を作るという問題が解決されつつある”と述べたことをお伝えしました。
 ウクライナ戦争は「ドル覇権」の維持のため、ロシアを破壊する目的で仕掛けられたものですが、結果はロシアの圧勝となり、特に欧州は大混乱に陥っています。日本のメディアは、都合の悪いものは報じないみたいです。
 Kan Nishida氏の一連のツイートは、アメリカの「基軸通貨ドル」の仕組みと、BRICS基軸通貨システムによるドル崩壊の解説です。少し長いですが、写真付きでとても分かりやすいです。
 問題は最後のところ。ゴールドや資源に裏付けられたBRICS基軸通貨システムによって、裏付けのないドルは単なる紙切れになる可能性が高いのですが、“アメリカ国債保有国のダントツ1位が日本”なのです。しかも、日本は米国債を買わされることはあっても、売らせてもらえないのです。
 日本政府の愚かさを考えると、アメリカの没落と共に抱合い心中をするつもりだとしか思えないのです。保有している米国債が無価値となった時、日本経済はどうなるのか?
 日本の皇室は莫大なゴールドを保有しているとか、日銀の地下金庫には十分な量のゴールドがあるから大丈夫だというような都市伝説はよく聞くのですが、私はこれまでに皇室や権力者が混乱に乗じて国民からさらに搾取する事はあっても、国民の為に自らの財産を分かち与えたというような話は聞いたことがないのです。
 また、アジアのドラゴンファミリーが、莫大な量の金塊を保有しているという噂があります。しかし、キンバリー・ゴーグエンさんは、“私が、現金とゴールドの全てを確保しました。”と発言し、これらのゴールドは、“地球に住む全ての人々の為に使われることになります。”と言っています。 
 さてさて、どうなることやら…。
(竹下雅敏)
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ニュージーランドや英国で政府がワクチン被害者の因果関係を認め、賠償金を支払うことに 〜 公的にワクチン接種の重大なリスクを認め始めた

 ニュージーランド政府はワクチンと心筋炎の因果関係を認めたそうです。その上で、ワクチン接種により心筋炎を発症した人には政府が賠償することになりました。
 英国、オーストラリアでもワクチン被害者に賠償金を払うことになったと伝えられています。「ワクチン接種は安全」という前提が崩れ、世界の当局が因果関係を認め始めています。その根拠となったデータとして、イギリスやカナダでのコロナ死者のおよそ94%がワクチン接種済みだったという事実がありました。ワクチン接種に感染予防効果や重症化予防効果があるとして勧めたことは結果的に誤りでした。バッシングを受けながらもリスクを訴えた医師や研究者たちの思いが届き、オミクロン二価ワクチンを打たないという人が7割近くになったそうです。日本もワクチン安全神話から脱し、ワクチン被害者、そしてワクチン接種後に亡くなった方々への真摯な補償をすべきです。
(まのじ)
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