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グローバルエリートは、科学的根拠がないにもかかわらず、地球温暖化ヒステリーを利用して、国家主権を破壊し世界政府を作ろうとしている ～地球温暖化詐欺を用いた、人工肉と昆虫食に向かう道筋

/ ＊陰謀, 世界全体, 政治経済, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　昨日の記事で「そうだ、持続可能な未来のために学校や会社に徒歩で行ける距離に住んで車を不要にして自然と調和したライフスタイルにしよう。パリ協定を締結した企業とのみ取引するようにしましょう。すべての企業に行動を起こさせて最終的に政治に持っていき国民から賛同を得よう」というタマホイさんのツイートを紹介しました。
　グローバルエリートは、科学的根拠がないにもかかわらず、地球温暖化ヒステリーを利用して、国家主権を破壊し世界政府を作ろうとしています。もちろん、CO2による地球温暖化はフェイクです。2022年11月2日の記事を参照してください。
　ポツダム気候影響研究所のヨハン・ロックストローム所長は、「私たちは今、より深刻なものに直面しています。大量絶滅、大気汚染、生態系機能の低下などです。…これは惑星の危機です」と言い、もう一人の女性は「もし、私たちが温室効果ガスの排出を続ければ、2070年までに、30億人もの人々の地域が居住不可能になります」と脅しています。
　ワクチン詐欺の時もそうでしたが、この手の専門家は基本的に詐欺師だと思っておいた方が良い。世界経済フォーラムの関係者だというだけで信用できない。
　デンマークの実業家のジム・ヘイグマン・スネイプ氏は、名前をローマ字読みしてはいけないのですが、「将来的には肉から作られたものではないタンパク質が手に入り、おそらくより美味しくなるだろう」と言っています。
　このように地球温暖化詐欺を用いて、人工肉と昆虫食に向かう道筋が敷かれているのですが、ジャンクフードが旨いと思う人は、これらを問題なく食べるようになるだろうと思います。
　グローバルエリートの観点では、こうした邪悪な社会を拒否する人々の主張は「誤った情報」であり「有害なオンラインコンテンツ」なので、世界経済フォーラムはオンラインでの検閲強化を推進する取り組みを強化するとのことです。
　さっそくカナダ政府は、オンラインの偽情報と戦う研究プロジェクトに数百万ドルの税金を投入するということです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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スイスの国会議員、ダボス会議に出席。気候変動に関する目標に国民が従わざるを得ないように、生活環境を変えよう
引用元）
ZeroHedge 23/1/18　タイラー・ダーデン
（前略）
2023年会議は始まったばかりだが、テクノクラシーの発露という点では、今のところ期待を裏切らない。ポイント：スイスのバスティアン・ジロド議員は、政府が人口構成のあり方を変えるという近未来のビジョンを描いた。その壮大なアイデアとは？ 炭素規制を中心に設計され、個人の自動車所有が違法となるような、厳しく管理された都市に人々を集中させることだ。そして、官僚的な気候変動政策に従わない企業には罰則を設けるというものだ。
 
WEFでは、スイスの国会議員が、自動車の個人所有がない都市を提案し、環境目標に沿わないビジネスには罰則を設けることを推奨しています。
（ツイートの翻訳はシャンティ・フーラが挿入）
 
科学的根拠がないにもかかわらず、地球温暖化ヒステリーを利用することは、依然としてグローバリズムの主要なテーマであり手段である。気候変動組織は、炭素排出量が過去8年間大幅に増加したと主張しているが、NOAAの最新データによれば、同じ期間に地球の気温は上昇していない。そればかりか、過去100年間、地球の気温は1度未満しか上昇していない。炭素排出が気温の変化と因果関係があるという具体的な証拠はまだない。しかし、この誤った脅威は、ダボス会議のエリートたちの叫びであり、中央集権を打ち砕く自由を求め続けているのである。   
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配信元）
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