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2018年に上映中止となった映画「MMRワクチン告発」の一部 〜「CDCはMMRワクチンの自閉症罹患リスクをずっと知っていた」「MMRワクチンの治験データを改ざんして議会を欺いた」

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　2018年11月に日本で公開予定だった映画「MMRワクチン告発（原題：Vaxxed）」を、しんしん丸様が紹介された記事がありました。残念ながらその映画は突如上映中止になり、今に至るまで公開されていませんが、キノシタ薬局さんのツイートで、その一部を観ることができました。わずか13分足らずの抜粋ですが、MMRワクチンと自閉症の関係に迫ったドキュメンタリーです。
　ワクチンを打つまでは健康で、見つめ合って良く反応し、表情豊かで、よくしゃべる赤ちゃんたちが「高い熱を出し」「嘔吐し」「泣き叫び」「悲鳴をあげ」「そして話さなくなり自分の中に閉じこもってしまった」多くの証言があります。苦悩する親御さんの一人に元地方検事で今は弁護士だという男性がありました。「アメリカ中の弁護士は、このワクチンの問題については完全に正気を失っています。」「プラセボ対照二重盲検をしていない、つまり安全性を示す研究がない。数多くの接種後障害があるのに、説明責任はない。」「悲しいことですが、私たちはしつけられているのです。何事にも疑問を持たないように。子供を守る弁護士にならないように。」
「CDCはMMRワクチンの自閉症罹患リスクをずっと知っていた」「MMRワクチンの治験データを改ざんして議会を欺き、罪のない子供達に重大な危害を加えてきた。」という証言も出てきます。
（まのじ）
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配信元）
Twitter

画像の出典: ジョセフ・マーコラ博士 Author:Joseph_Mercola [CC BY-SA]

ジョセフ・マーコラ博士「COVIDワクチンはすべて、ある意味で全く役に立たない。明らかに有用性より害の方が大きい」「（ワクチン接種が原因で）現在では頻繁な病気となり、慢性的な障害を負い、そして超過死亡の主要な原因となっている」

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竹下雅敏氏からの情報です。
　ジョセフ・マーコラ博士は、“COVID-19のパンデミックの際、マーコラはソーシャルメディアプラットフォームでウイルスに関する誤った情報と疑似科学的な反ワクチン情報を流した。研究者たちは、彼を「コロナウイルスの誤報をネットで広めた第一人者」と認定しています。彼は、COVID-19の治療法とされるものを含む未承認の健康食品を販売したとして、FDAから何度も警告を受けている。2021年9月29日、マーコラはYouTubeから追放された”とウィキペディアに書かれていることからも分かるように、影響力のある重要人物なのです。
　私がジョセフ・マーコラ博士のことを知ったのは、In Deepさんの2021年8月5日の記事でした。博士は『私が 48時間後にすべてのコンテンツを削除するようになる理由』の中で、“ご存知のように、私は（検閲の）リストの一番上に置かれました。…そこには、私の 25年分の血、汗、涙の内容が含まれます。…ウェブサイトでは、引き続き新しい記事を公開はしますが、今後、公開する各記事は、公開後 48時間しか利用できなくなり、その後サイトから削除されます。…15,000以上の記事が今から削除されます。かつて人々が自由に議論し、尊重し合うことができる時代がありました。その時はもう過ぎました。繰り返しになりますが、25年前に始めたように、日々の記事を書いていきますが、今後は、削除されるまでの 48時間しか利用できません。しかし、今後のコンテンツをダウンロードし、共有し、そして再投稿するのはあなたがた次第です。私の今後の記事が自由に共有されるように、私はこれらの情報に私の著作権を付与しません。長年にわたって私を支えてくれた皆さんに感謝したいと思います”と書かれていました。
　この一文を見た時の印象は、“ま～こら、スゴイ人だわ！”という感じでした。ジョセフ・マーコラ博士は、多くの人がワクチンを打たれた国々で、COVID とは無関係の超過死亡率が急上昇しているにもかかわらず、主流メディアは無知を装って、「理由は誰にもわかりません」という態度を取っていると言っています。
　記事では、“COVIDワクチンはすべて、ある意味で全く役に立たない。明らかに有用性より害の方が大きい”ことを示し、ワクチン接種が原因で「現在では頻繁な病気となり、慢性的な障害を負い、そして超過死亡の主要な原因となっている」と結論づけています。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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超過死亡は爆発的に増加、専門家は困惑したまま
転載元）
Global Research 23/5/25　ジョセフ・マーコラ博士
（前略）

2023年5月11日付の英国『エクスプレス』紙の報道によると、英国人は数万人単位で死亡しており、「しかしその理由は誰も知らない」という。国家統計局（ONS）が発表したデータによると、2022年5月から12月の間だけでも、イングランドとウェールズで32,441人の超過死亡があり、これにはCOVID関連の死亡は含まれていない。エクスプレス紙は次のように報じている。

　　「超過死亡」とは、5年間の平均を上回って死亡した人の数である。ただし、COVIDがその年の死亡数を急増させたため、2020年を除いて計算している。... この衝撃的な事実は、医療関係者の間で警鐘を鳴らしている。...

オックスフォード大学の人口統計学の名誉教授であるデビッド・コールマン教授は、昨年を通してこれほど多くの死者を出した原因について、誰も確かなことは分からないとミラー紙に語った。

COVID後、ウイルスによってかなりの割合の高齢者が死亡し、英国の人口が変化したことを彼は指摘する。彼は、「そのような病弱な人たちが亡くなった後、残った人たちはより健康になるはずで、その後、死亡者数が通常より少なくなる時期があるはずなのだが、そうはなっていない。」と説明した。

超過死亡の原因1位は「定義が不明確な状態」

エクスプレス紙によると、超過死亡の主な原因として、虚血性心疾患と認知症の2つが挙げられている。この記事は、肥満と高齢化社会が死亡率超過の原因である可能性を示していると述べている。

しかしながら、コールマン教授が言うように、2020年に高齢者のかなり多くがCOVIDで死亡し、若くて健康とされる人口が残されたことによって人口が変化したとすると、そのパズルのピースは正確にかみ合わないことになる。

しかも、エクスプレス紙は、認知症とアルツハイマーが2022年12月の1カ月間の死亡原因の第1位であることだけを明記していなかったのだ。2022年全体における、超過死亡原因の第1位は「定義が不明確な状態」の徴候や症状だった。

イングランドでは、この不明確な死因は5年平均を36.9％上回り、ウェールズでは30.4％上回った。さて、これを聞いて何を思い浮かべるだろうか。「成人突然死症候群」だろうか。歴史的に稀な死因であるが、COVIDワクチンが登場してから突然急増したものだ。

上の映像にあるように、2021年から2022年にかけて、主流メディアは、ワクチン未接種者は敵であり、COVIDの死はすべて自分たちの手に血が流れていることを意味し、それに応じて罰せられるべきだという、誤った、信じられないほど不快な物語を流し続けた。

そして今、多くの人がワクチンを打たれた国々で、COVIDとは無関係の超過死亡率が急上昇しているにもかかわらず、彼らは呆れたように無知を装っているといえる。

実験的な遺伝子導入注射がワクチンとして導入され、COVIDが消えても死亡率は上がり続けている。なんというミステリー！ 誰もが困惑している。科学的な意見の一致は行き詰っている。なぜ人が死んでいくのか、誰にもわからない。

可能性としては、十分な数の人々がワクチンを受けなかったということだ。2023年初頭、BBCはそう主張した。一般市民に対する医療実験が恐ろしいアイデアであったことを、誰も認めたくない。多くの人が有毒なワクチン接種をしたために、超過死亡率が標準よりはるかに高くなってしまったという可能性を、誰も考えたくないのである。

心臓専門医のピーター・マッカロー博士が繰り返し述べているように、我々は2021年2月にずっと明確な安全性シグナル*を持っており、それは時間とともにより顕著になるばかりだ。にもかかわらず、安全性の検証は一度も行われておらず、保健当局は天文学的な死者数に対処することを拒否している。

　【*訳注:安全性シグナルとは，今まで知られていなかったかまたは根拠が不十分でさらに調査・研究を必要とする、医薬品との関連が疑われる有害事象に関する情報である。】

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スーパーやコンビニで売られている食品が、いかに汚染されているのか ～ロバート・Ｆ・ケネディJr「工業的な農業は…栄養価の低い食品を与えるだけではありません。化学物質やホルモン、抗生物質で満たされています」

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竹下雅敏氏からの情報です。
　スーパーやコンビニで売られている食品が、いかに汚染されているかを見てみましょう。地産地消で家族経営の農家が元気な社会は、その地域の健全さを表す指標として用いられる概念かもしれません。
　グローバリズムとは経済的植民地主義のことなので、家族経営の農家をダンピングなどの手法で破産させ、農家を廃業に追い込むか、奴隷にします。
　スミスフィールド・フーズは、アメリカのバージニア州スミスフィールドに本社を置く豚肉生産、食肉処理企業で、現在は中国の万洲国際（WHグループ）の完全子会社です。
　ロバート・Ｆ・ケネディJrは、“スミスフィールド・フーズは、最大の豚肉生産企業でしたが…ウェンデル・マーフィーというパートナーが州上院議員になり、ノースカロライナ州上院で28の法律を可決し…そして、彼はスミスフィールド社との連携を解消し、ブタの飼育方法を確立しました。この方法では、豚を農場で飼育する代わりに、倉庫で飼育することになります。そして、豚肉の価格を1ポンド60セントから2セントに引き下げました。ノースカロライナ州の28,000軒の独立養豚農家をすべて廃業させ、2,200軒の工場に入れ替えました。…スミスフィールド社と契約している農家が唯一ビジネスを続けられました。…彼らはもう家族経営の農家ではなく、農場で働く召使なのです。…結局、我が国の養豚生産の80％を掌握した後、中国に身売りしました。今では中国がアメリカの豚肉生産の全てを所有し、土地や資源も支配しています。…このような工業的な農業は…栄養価の低い食品を与えるだけではありません。化学物質やホルモン、抗生物質で満たされています”と言っています。
　東京大学の鈴木宣弘教授は、“この間、産婦人科学会の学会誌にも出てましたけども、アメリカの牛肉を日本で調べたら、日本の自然に入っているエストロゲンの600倍出てきた。それでその学会誌もホルモン依存性の日本におけるがんの増加と輸入牛肉の増加とは関係があると考えざるを得ないと。…それで農水省も平成18年に、もうちょっとね、日本の食生活を和食に戻せば、38％ぐらいまで下がってる食糧自給率は63％まで上げられるって計算を出したんです。…みんなで食生活を見直しながら国内の物を食べていけばね、循環的な生活できるよと。そのレポートは今この世に存在しないです。もう抹殺されたんです。まさにGHQの焚書のように消された。…アメリカなどからの安くてもリスクのある物をどんどん食べて生きなさいという流れ…5年で増税して43兆円もアメリカのトマホークを買う金があるなら、まず国内の食料をちゃんと確保するために、日本の農業を支えるために、お金何兆円かけたってその方が当たり前なのに、それを放置したまま、とにかく武器を揃えて、まともな農業もう無理だから、いざとなればコオロギ食べましょうなんてやってたら、本当にいざとなったらトマホークかじってコオロギかじってどれだけ生き延びられるのか”と言っています。
　「コオロギなんか食えるか！！」は、ちゃぶ台返しの語源になった漫画のシーンですが、まだちゃぶ台が空中に浮いている間に右手で殴り、なぜか岸田の左頬が叩かれ、岸田は宙に舞うという不思議な構図になっています。それはともかく、岸田がいい味出してます。
　“続きはこちらから”をご覧ください。「コンビニ添加物の解説」の動画を見たら、“知らないうちに、身体は毒されている･･･という事実･･･”に気付くと思います。
　これらの一連の情報とワクチン接種の事実から、「確実にこの国や企業は人口抑制政策をしている」と見て良いと思います。
（竹下雅敏）
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23/5/22 フルフォード情報英語版：威勢がいいのに、降参しようとするG7諸国

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　発足当時、「世界のGDPの70％を支配」していたG7ですが、現在では「GDPの27％しか支配」していないらしく、“破綻の危機に直面したG7諸国は、「我々の政策アプローチは、中国に害を与えることを意図しておらず、中国の経済的進歩と発展を妨げようとするものでもない」と言って、中国に媚びることを強いられた。”と言っています。また、「ハザール・マフィアは、傀儡政権に資金を供給し続けることと引き換えに、中国に世界征服を持ちかけている」そうです。しかし、“中国政府はまた、アメリカが、「ヨーロッパのアーリア人」や他の人種に対して「遺伝子操作された兵器」を展開する計画を暴露した。”とのことです。
　「東京大学の村上善則教授は、ファイザーのバイアル瓶の中に、人間のガン発症に関連するシミアンウイルス40（SV40）のプロモーターを発見した。彼は、なぜガンウイルスに由来する配列がファイザーのワクチンに存在するのかと疑問を呈している。」ことを紹介していますが、時事ブログでは、東京理科大学名誉教授の村上康文氏が「SV40の配列の一部が入っていた」ことを指摘していることを紹介しています。
　時事ブログでも何度か取り上げているニュースウオッチ9の事件についても、「NHKは、5月16日にTwitterで謝罪に追い込まれた。」として簡単に触れています。
　「81カ国以上が米ドルを放棄し、その中にはイラク、ベネズエラ、ナイジェリア、UAE、イラン、サウジアラビアなどの産油国も含まれている。」ということでアメリカの覇権はだだ下がりのようです。そんな破産状態であることを示すものとして、「米国の現金準備高が6月5日に枯渇することを示すグラフ」、「借金の利息を支払うためだけに借金をしなければならないことが分かるグラフ」などを提供しており、「政府が借金の利息を払うためだけに借金をしなければならないとしたら、それは政府が破産状態である」と言っています。そしてその後、「アメリカが制御不能な破産状態になれば、世界中の800カ所の基地にいる米兵は給料をもらえなくなり、武装強盗に手を染めるか、乞食として路上に出ざるを得なくなる」、「状況が安定するまでは、暴力的な無政府状態が続き、おそらくアメリカはさまざまな国に分裂することになる」と予想しています。
　「テキサス州エルパソの国境警備隊の処理センターにおいて、通常の収容人数の6倍以上となる約750人の移民が収容されている」様子の動画を提供してくれています。そこにいるのは「一人残らず25歳～35歳の男性（軍人年齢）」のようで、このことから、これらの人たちはただの難民ではなく、「彼らはアメリカに潜入して、本当の問題を引き起こすためにここに送られてきた」と主張しています。
　こうした状況の中、白龍会と世界中のホワイトハットが交渉した結果、「それには、カナダとアメリカが北アメリカ合衆国に統一することが必要」であり、「そのようなシナリオでダグラス・マクレガー大佐を軍の責任者にすることを提案している。」とのこと。さらに、「このような変化を起こすには、戒厳令を発動する必要がある。」という見解のようです。
　その戒厳令に合わせて、「40万件以上の封印された起訴状に基づいて、米国にいる推定100万人の悪魔崇拝者を拘束することも必要である。」と言っています。「世界経済フォーラムを通じて人類に戦争を仕掛けている政治家や有名人たちが、脅迫されているからこそ、それが可能なのだ。もし彼らの誰かが言われたとおりにしなければ、子供に対する恐ろしい犯罪で告発されることになるだろう。エプスタインのリストが明らかにされ、小児性愛者たちが告発される必要がある。そうすれば、彼らにとっては終わりなのだ。」との諜報機関モサドの言葉を紹介しています。また、ウォール・ストリート・ジャーナルは、「ドイツ銀行AGは、ジェフリー・エプスタインの性売買組織を援助したとする罪状に対して、7500万ドルの和解金を支払うことになった」と報じているようです。
　“マージョリー・テイラー・グリーン下院議員は、合衆国司法長官メリック・ガーランドに対する弾劾決議案を提出した。「彼は、子供の教育に懸念を抱く親やクリスチャン、プロライフ【wiki】活動家を標的にしており、大統領の自宅を家宅捜索した」”とのことです。
　メディアが変わりつつあるものとして、“CNNのジェイク・タッパーは、ダーラム報告書がFBIに壊滅的な打撃を与え、トランプの容疑を晴らすと述べている。ホワイトハットがCNNを取り込んだようだ。”ことを挙げています。FOXニュースでも、「FBI/DOJ/CIA/主要メディア/DNC/Tech/Pharmaなどが、トランプを阻止するために協力していたという説があった。それは実際に起こったことではないのか？」と報道している。また、「大衆が目を覚まし、メディアの嘘を暴くようになったらどうなるのか？それがデンマークで現在起こっていることだ。デンマークのメディアはTwitterで90～95%のユーザーから荒らされ、その嘘が笑いものにされている」との情報も伝えています。
　WHO【世界保健機関】のトップであるテドロスについては、“WHOの職に就く以前、テドロスは「村全体を壊し、公開処刑を行い、女性や少女をレイプし、嫌がらせをし、軍に拘束されている容疑者を任意に逮捕し、拷問し、時には殺害し、数千人を家から追い出した」ことを主宰したテロリストとして指定されていた。”ことを伝えています。テドロスの正体についてはこちらもご参考ください。
　「ゼレンスキーは、ウクライナに戻れば自分が死ぬことを知っている」からなのか、世界中を転々としており、「彼は隠れているのだ。」とモサドは言っています。また、「ポーランドを筆頭とする東欧の同盟国は、ゼレンスキーには、自ら辞任してウクライナ紛争を終わらせるよう密かに要請をしている。」とのこと。そして、「ゼレンスキーは、殺戮する人手が足りなくなったので、子供たちに戦いの準備をさせている。」という情報も載せています。
　「米国とNATOの最新兵器がロシアによって完全に破壊されつつある」ことを受けてのことなのか、トルコ政府は、「アメリカのF-35戦闘機を待つことなく、14億ドルの返還を要求」しているそうです。
　「5Gの電磁波がマインドコントロールに利用できる」として、MITの報告書の中で「道徳的判断は、磁石によって、特定の領域の脳活動を阻害することによって変えられる」と指摘されていることを最後に紹介しています。
（ぺりどっと）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版：威勢がいいのに、降参しようとするG7諸国
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 23/5/22
投稿者：ベンジャミン フルフォード

G7が降伏せざるを得ない、彼らの現状


G7 nations trying to surrender despite bluster
By
Benjamin Fulford
May 22, 2023
3 Comments
The G7 group of Khazarian mafia slave countries just finished their love fest in Japan with a false show of confidence. In reality, they are trying to surrender, Asian secret society sources say. ハザール・マフィアの奴隷国であるG7グループは、偽りの自信の表れとして、日本での愛の祭典を終えたばかりだ。実際には彼らは降伏しようとしている、とアジアの秘密結社筋は言っている。

To understand why the G7 has to surrender, let us look at their reality: なぜG7が降伏せざるを得ないのかを理解するために、彼らの現状を見てみよう。

When the G7 started in 1976 they controlled 70% of world GDP. They also represented democracy, human rights, the rule of law etc. Now they just control 27% of GDP and are under the most horrific form of Babylonian totalitarianism. 1976年にG7が発足したとき、彼らは世界のGDPの70％を支配していた。また、民主主義、人権、法の支配などの代表でもあった。今ではGDPの27％しか支配しておらず、バビロニア的な全体主義という最も恐ろしい形態下にあるのだ。

The “leader” of the once free world is a dead pedophile human trafficker by the name of Joe Biden who was placed in power by a stolen election and is now represented by an actor. かつての自由世界の「リーダー」は、ジョー・バイデンという名の死んだ小児性愛者の人身売買犯で、盗まれた選挙によって権力の座につき、現在は俳優が代表を務めている。

The “president” of France, Emanuelle Macron, was a teenage male prostitute who married his older male client. He is a Rothschild family servant who was also placed in power via a stolen election. フランスの「大統領」エマニュエル・マクロンは、10代の男性売春婦で、年上の男性客と結婚していた。彼もまた、ロスチャイルド家の使用人で、盗まれた選挙によって権力の座に就いた。

Then we have Justin Castrudeau of Canada who almost certainly murdered his brother and was also placed in power via election fraud. His father Pierre Trudeau -who was cuckolded by Fidel Castro- handed over control of the Bank of Canada to the KM. そして、カナダのジャスティン・カストルドーは、ほぼ間違いなく兄を殺害し、選挙詐欺によって権力の座に就いた。フィデル・カストロに寝取られたとされる彼の父ピエール・トルドーは、カナダ銀行の支配権をハザール・マフィアに譲った。

Next, we have Olaf Scholz of Germany who has been described as the worst leader in 1000 years of German history by German expert Colonel Douglas MacGregor. Scholz has devastated German industry by shutting down nuclear power plants and raising energy prices by 45% in order to serve his Rockefeller masters. 次に、ドイツのオラフ・ショルツは、ドイツの専門家ダグラス・マクレガー大佐によって、1000年にわたるドイツの歴史の中で最悪の指導者と評されている。ショルツは、ロックフェラーに仕えるために、原子力発電所を停止させ、エネルギー価格を45％引き上げるなど、ドイツの産業を荒廃させた。

Then we have the World Economic Forum slave Rishi Sunak of the UK who has been using public money to enrich his wife’s company. Mossad sources allege that in order to become Prime Minister, Sunak was forced to allow himself to be videotaped having homosexual sex with Macron and Castrudeau so that he could be blackmailed. そして、世界経済フォーラムの奴隷である英国のリシ・スナックが、妻の会社を潤すために公的資金を利用しているそうだ。モサド【イスラエル政府の情報機関】筋によると、首相になるために、マクロンやカストルドーとの同性愛行為を撮影させられ、それをネタに脅される必要があったのだ。

Following this, we have Gioria Meloni of Italy. She is a fascist who takes orders from Satanists and who supports the ongoing genocide of the Ukrainian people. これに続くのが、イタリアのジョルジャ・メローニだ。彼女は悪魔崇拝者から命令を受けるファシストであり、現在進行中のウクライナ人の大量虐殺を支持している。

Finally, we have Japanese host PM Fumio Kishida, a KM slave actor who reads scripts handed to him by his Satanist handlers and who, like the other G7 leaders, presided over the poisoning of his people with toxic vaccines. 最後に、岸田文雄首相は、悪魔崇拝者から手渡された台本を読むハザール・マフィア奴隷俳優であり、他のG7首脳と同様に、有毒ワクチンで国民を毒殺することを主導している。

This is coming out in public now. Professor Yoshinori Murakami of Tokyo University discovered Simian Virus 40 (SV40) promoters, associated with human cancer development, in Pfizer vials. He asks why a sequence derived from a cancer virus is present in Pfizer’s vaccine. これが今、公に出てきている。東京大学の村上善則教授は、ファイザーのバイアル瓶の中に、人間のガン発症に関連するシミアンウイルス40（SV40）のプロモーターを発見した。彼は、なぜガンウイルスに由来する配列がファイザーのワクチンに存在するのかと疑問を呈している。


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画像の出典: ナイジェリアの通貨「ナイラ」 Author:NagerLB [CC BY-SA]

人々を罰したり、報酬を与えたり、国民を奴隷にする道具である中央銀行デジタル通貨（CBDC） ～ナイジェリアでは、中央銀行デジタル通貨（CBDC）を国民に強制する実験が行われている

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竹下雅敏氏からの情報です。
　『グローバリストは次のロックダウンで中央銀行デジタル通貨 CBDCを義務づける』の4分45秒～12分30秒で、“「世界中の政府が近いうちに国民に中央銀行デジタル通貨（CBDC）の使用を強制する可能性が非常に高い」という風に言われています。このCBDCが出てくると、あらゆる種類の恐ろしい全体主義的なことを可能にします。…次のパンデミックとか次のロックダウンが来たら、CBDCでロックダウンが完成します。…毎年起きているインフルエンザ、それから病気と関係ない気候変動でも、ロックダウンが可能です。…CBDCを特定のエリアでのみ機能するように彼らはプログラミングするわけですね。…このCBDCはロックダウンだけじゃなくて、思想統制もできます。ソーシャルメディアで間違った情報・悪しき思想を発信すると、CBDCで金銭的な処罰を行なう。…それから、CBDCで昆虫食を強制できる。…彼らはこのCBDCに有効期限をつけるわけです。そうすると、彼らは人々に、月末までにお金をつかわなきゃいけないように強制することができる。つまり、人々に貯金をさせないようにするわけです。このように、人々を罰したり、報酬を与えたり、国民を奴隷にする道具がCBDCです”と言っています。
　14分45秒では、こうした陰謀の対応策として、“金・銀の現物を使う。ビットコインを使う。自給自足・地元のコミュニティを組織化する”ということが、真面目に話されていると言っています。　
　“続きはこちらから”をご覧ください。ナイジェリアでは、中央銀行デジタル通貨（CBDC）を国民に強制する実験を行っています。“国民の0.5％しかCBDCを使わなかったため、古い紙幣をすべて無効にして新しい紙幣を発行し、1週間に44ドルしか引き出せないようにした”ということです。
　タマホイさんのツイートには、“ナイジェリア中央銀行（CBN）の最終目標は100％キャッシュレス社会であり、欧米でこのようなプログラムを展開する前に、ナイジェリアや他の国々を実験台として使っている”とあります。
　NHKの記事『新しい紙幣を日銀が公開 渋沢栄一 津田梅子 北里柴三郎に』には、“2024年度上半期に新しいデザインの紙幣が発行されるのを前に、日銀は4月14日、新しい紙幣を報道陣に公開しました。政府は、偽造防止などを目的に、一万円札、五千円札、千円札の3種類の紙幣のデザインを一新し、2024年度の上半期に新紙幣が発行される予定です”とあります。
　1946年2月17日に日本政府は、突然、預金封鎖を実施しました。このとき預金封鎖をおこなった渋沢敬三（大蔵大臣）の祖父にあたる渋沢栄一が新一万円札に描かれているというのは、嫌なものを感じますね。
　ただ、「2024年の新札発行」に関しては、“2024年から、新しい紙幣が発行されます。1千円札には北里柴三郎、5千円札には津田梅子、1万円札には渋沢栄一が描かれます。ただ、古い紙幣もそのまま使用可能ですので、特に慌てることはありません”という情報もあり、あまり心配する必要はないのかも知れません。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2023.5.27【米国】グローバリストは次のロックダウンで中央銀行デジタル通貨 CBDCを義務づける【及川幸久−BREAKING−】
配信元）
YouTube 23/5/27

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