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「膨大な犠牲者を出しながらもナチス・ドイツを倒したのはソ連だった」という歴史的事実を知らないアメリカ人 / 「Twitterファイル」第15弾は、大手メディアの情報源だったシンクタンク「ハミルトン68」が偽情報機関だったという暴露

 ShortShortNewsさんのある意味衝撃の動画が飛び込んできました。「ナチスを倒したのはソ連、戦後に米国はナチスを取り込んだ」という動かし難い歴史的事実を、当のアメリカの人々は知らない様子です。専門家が「アメリカは、第二次世界大戦から意識的にかつ明確に元ナチスと同盟を結び、ナチスが裁かれないよう助けた。『ラット・ライン』と呼ばれる(ナチスの逃亡経路を作る)作戦を共謀した。ナチスをドイツから逃して、ソ連や南米の左翼勢力に対する反共産主義部隊として展開した。」と解説すると、納得できない表情のキャスターが「しかしホロコーストを終わらせたのは誰なのか?(アメリカでしょう?)」と詰め寄ります。「ソビエト連邦ですよ、実際は。」と専門家は答えます。するとキャスターのお姉さんは、なにをバカなことをという顔で笑って「違うでしょう。」と言うのです。驚きました。専門家は「米軍がドイツに入ったのは、ロシア軍が2000万人以上の死傷者を出しながらナチス・ドイツを負かした後です。」それを認めたくないキャスターは「それでも米国の介入がなければ、ホロコーストでもっと多くの人々が死んでいたでしょう。」と食い下がると「ソ連とアメリカが連合してナチス・ドイツを倒したことは良かったと思います。しかし、ナチス自身はその後、米国と同盟を結び、ソ連や南米の共産主義者や社会民主主義者を追いかけるようになった。」と、ありのままの事実を語ります。それでも納得できないキャスターは「しかし、その過程で救われる命があります。多くのアメリカ人が命をかけて救ったのです。」とアメリカの正義を訴えます。専門家は「もちろんです。」と認めつつも「ナチスと戦うために死んだソ連人よりも圧倒的に少ないけれど。」と答えていました。アメリカの人だけでなく、日本人も「何が何でもアメリカが正義」と思っていないだろうか?日本に原爆を2つ落としたのはソ連ではない、アメリカなのですが。
 そして今、「Twitterファイル」第15弾が出ました。欧米の大手メディアや大学が信頼できる情報源としてきたシンクタンク「ハミルトン68」が実は、極左やネオナチが運営する偽情報機関だったことを暴露しました。政権に都合の悪い情報はロシアと絡めて弾圧し、真実の情報にはフェイクだとして注意喚起すらしていたそうです。
こんな連中が「ナチスを倒したのはアメリカだ」と嘘をつくなど朝飯前です。私たちはそれを見破らねばなりません。
(まのじ)
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配信元)


23/1/23 フルフォード情報英語版:ロックフェラー支配の終焉と水素の黄金時代の幕開け

 1月23日フルフォード・レポート(英語版)です。ロシアがスイスに侵攻か?にびっくり!😱

石油王ロックフェラー支配の終焉
”安価で汚染されていない、事実上無限の燃料である水素の使用を全力で阻止してきた。現代の経済活動のコストの70%以上は、エネルギーによるものだ。ロックフェラー家は、自分たちが支配する高価な石油から、エネルギーが得られるように、人類の発展を抑制してきた。”

FRBのトップ、ジェローム・パウエル逮捕か
"「Covid検査で陽性となり」、「自己隔離」に入ったことに注目しよう。CIA筋によれば、これは彼が逮捕されたか、潜伏したかのどちらかを意味するとのことだ。”

MI6情報筋:デジタル通貨で破産を免れたいロックフェラー家
“これは、ロックフェラー家が、彼らが発行する予定のデジタル中央銀行通貨を皆に使わせて破産を防ごうとする必死の試みであるとMI6の情報筋が言っている。その代わりに、世界は1月31日以降に生産されるデジタル通貨を拒否することで、ロックフェラー家を切り離そうとしているというのが複数の情報筋の一致した意見だ。”

ウクライナの負け
”米軍専門家ダグラス・マクレガー大佐によると、公開資料によると、これまでのところ、ロシア側の犠牲者1万6000人に対し、ウクライナ側は死者15万7000人、負傷者30万人であるという。つまり、人口がはるかに少ないウクライナは、ロシア軍1人につき8人の兵士を失っていることになる。戦争がすでに負けていることを知っているので、アメリカ、ドイツ、イギリスはウクライナに戦車を送ることを拒否した。”

ロシアはスイスに侵攻か
”連邦外務省(FDFA)のイグナツィオ・カシス局長は、木曜日に発表されたスイスのラジオ・テレビとのインタビューで、「ウクライナの復興に使う」ためにロシアの資産を押収すると脅迫し、スイスは基本的にロシアに対して宣戦布告していると述べた。スイスのアラン・バルセ大統領も先週のダボス会議で、あからさまな嘘でロシアを攻撃する演説を行い、自国がもはや中立国ではないことを示した。つまり、そこに本部を置くオクタゴングループが降伏しない限り、スイスへの侵攻は避けられないということだ。 MI6の情報筋によれば、ロスチャイルド家はそのような降伏を交渉しているが、そのプロセスには時間がかかるという。また、6月のチャールズ3世の戴冠式の後に、本当の変化が始まるかもしれないとも言っている。”

CNN:アトランタ本部を閉鎖
”さらに、企業のプロパガンダ・メディアが情報戦争に負けている兆候として、CNNはアトランタ本部を閉鎖し、またしてもハザール・マフィアの降伏を示す。”

カマラ・ハリスの両親はアメリカ市民でないため、ハリスは大統領に就任できない

不正当選したアリゾナ州知事:GPS付き足首ブレスレットを装着

ニュージーランド首相:辞任表明

世界のパワーエリートはロスチャイルド家とロックフェラー家が負けたことを知っている
(popoちゃん💖)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:ロックフェラー支配の終焉と水素の黄金時代の幕開け
転載元)

石油王ロックフェラー支配の終焉


End of Rockefeller rule and the beginning of the golden age of hydrogen The surrender of the Rothschilds and the collapse of the Rockefeller stranglehold over the United States of America Corporation will allow us all to live like millionaires during the upcoming golden age of hydrogen. This is the big story behind all the news about the US debt limit being reached, the defeat of Ukraine and the takedown of the fake Biden regime. ロスチャイルドが降伏し、ロックフェラーによるアメリカ合衆国株式会社の支配が崩壊すれば、来るべき水素の黄金時代に、我々は皆、大富豪のように暮らすことができるようになるだろう。これが、米国の債務上限達成、ウクライナの敗北、偽バイデン政権の崩壊に関するすべてのニュースの背後にある大きな物語である。

The Rockefellers have used their control (via over 200 foundations) of the Fortune 500 companies to hide the fact they are the real masterminds behind the war in Ukraine, the attempted vaccine genocide and much more. They are now being thrown under the bus. ロックフェラー家は、フォーチュン500社を(200以上の財団を通じて)支配し、ウクライナ戦争やワクチン大量虐殺の本当の黒幕であることを隠してきた。彼らは今、裏切られている。

To understand their involvement and their imminent defeat, let us start by looking at the members of the so-called regime of Joe Biden who belong to the Rockefeller-controlled Council on Foreign Relations: 彼らの関与と差し迫った敗北を理解するために、まず、ロックフェラーが支配する外交問題評議会に所属する、いわゆるジョー・バイデン政権のメンバーを見てみよう。

Kamala Harris, Vice President (CFR through family; Harvard; DLA Piper; Uber through family)
Antony Blinken, Secretary of State (CFR member; Harvard and Columbia; WestExec)
Janet Yellen, Secretary of the Treasury (CFR member; Yale and Harvard; Brookings)
Lloyd Austin, Secretary of Defense (CFR member; WestExec; Raytheon)
Linda Thomas-Greenfield, UN Ambassador (CFR member; Albright Stonebridge)
Cecilia Rouse, Council of Economic Advisors (CFR director; Princeton; Rowe Price)
Alejandro Mayorkas, Secretary of Homeland Security (CFR member; Wilmer Hale)
Jake Sullivan, National Security Advisor (CFR author; Yale and Oxford; Carnegie)
Ron Klain, Chief of Staff (CFR through family; Harvard; O’Melveny and Meyers)
John Kerry, Special Envoy for Climate (CFR member; Yale)
Susan Rice, Chief of Domestic Council (CFR member; Harvard, Oxford, and Stanford)
William J. Burns, Director of Central Intelligence (CFR member; Oxford; Carnegie)
Kurt M. Campbell, Indo-Pacific Tsar (CFR member; Harvard and Oxford; Asia Group)
Thomas Vilsack, Secretary of Agriculture (CFR member; Dairy Export Council)
Gina Raimondo, Secretary of Commerce (CFR member; Oxford; Point Judith Capital)
Eric S. Lander, Director of Office of Science and Technology (CFR member; Harvard)
Jeffery Zients, Counselor to the President (CFR member; Cranemere)
https://monthlyreview.org/2021/05/01/the-council-on-foreign-relations-the-biden-team-and-key-policy-outcomes/
  • カマラ・ハリス 副大統領(家族を通したCFR、ハーバード大学、DLAパイパー、家族を通したウーバー)
  • アントニー・ブリンケン国務長官(CFRメンバー、ハーバード、コロンビア、ウェストエグゼック)
  • ジャネット・イエレン財務長官(CFRメンバー、イェール大学・ハーバード大学、ブルッキングス)
  • ロイド・オースティン国防長官(CFRメンバー、ウェストエグゼック、レイセオン)
  • リンダ・トーマス=グリーンフィールド 国連大使(CFRメンバー、オルブライト・ストーンブリッジ)
  • セシリア・ラウス 経済諮問委員会(CFR理事、プリンストン、ロウ・プライス)
  • アレハンドロ・マヨルカス 国土安全保障省長官(CFRメンバー、ウィルマー・ヘイル)
  • ジェイク・サリバン 国家安全保障顧問(CFR執筆者、イェール、オックスフォード、カーネギー)
  • ロン・クレイン、首席補佐官(家族を通したCFR、ハーバード、オメルヴェニー&マイヤーズ)
  • ジョン・ケリー 気候担当特使(CFRメンバー、エール大学出身)
  • スーザン・ライス 国内委員会首席補佐官(CFR会員、ハーバード、オックスフォード、スタンフォード)
  • ウィリアム・J・バーンズ 中央情報局長官(CFRメンバー、オックスフォード、カーネギー)
  • カート・M・キャンベル インド太平洋ツァー(CFRメンバー、ハーバード、オックスフォード、アジアグループ)
  • トーマス・ヴィルサック 農務長官(CFR会員、酪農輸出協議会)
  • ジーナ・ライモンド商務長官(CFRメンバー、オックスフォード、ポイント・ジュディス・キャピタル)
  • エリック・S・ランダー科学技術局局長(CFRメンバー、ハーバード大学出身)
  • ジェフリー・ジエンツ大統領補佐官(CFRメンバー、クレーネメア)


The very first act of the “Biden” regime was to protect Rockefeller oil interests by canceling the Keystone Pipeline which would have allowed the American people access to reliable oil supplies not controlled by the Rockefellers. 「バイデン」政権の最初の行動は、ロックフェラーに支配されていない信頼できる石油供給をアメリカ国民に可能にしたであろうキーストーン・パイプラインを中止することによって、ロックフェラーの石油利益を守ることであった。

The war in Ukraine as well can be seen as a Rockefeller attempt to force the Europeans to buy oil and gas from them and not from the Russians. ウクライナでの戦争も、ロシアからではなく、ヨーロッパから石油とガスを買わせようとするロックフェラーの試みと見ることができる。

My involvement with this family began over a decade ago when I asked Japanese Finance and Economy Minister Heizo Takenaka why he handed over control of all of Japan’s stock market-listed corporations to institutions controlled by the Rockefellers and Rothschilds. These include Blackrock, State Street and Banking, and Vanguard. I was told Japan was forced to hand over its’ corporations because it was being threatened with earthquake weapons (this was before Fukushima). 私がこのファミリーと関わりを持ったのは、10年以上前、竹中平蔵財務・経済大臣に、日本の株式市場上場企業の経営権をロックフェラーやロスチャイルドが支配する機関になぜ渡したのか、と尋ねたのがきっかけだった。これらにはブラックロック、ステート・ストリート・アンド・バンキング、バンガードなどを含んでいる。私は、日本が地震兵器の脅威にさらされているため、企業を引き渡さざるを得なかったと聞いた(これは福島原発事故以前の話である)。

The subsequent March 11, 2011 Fukushima mass murder attack on Japan also forced the country to shut down its nuclear power generation and buy oil controlled by the Rockefellers. その後の2011年3月11日の福島原発大量殺人事件でも、日本は原子力発電を停止させられ、ロックフェラーが支配する石油を買わされることになった。

Years of research uncovered the fact Rockefeller interests are behind many, many crimes including the spread of cancer. At the beginning of the 20th century, only one out of 19 people got cancer. Now it is one out of every two people. Needless to say “curing cancer” is now one of the most profitable businesses of the pharmacidical corporations they control. The recent pandemic and vaccine campaign is also leading to record profits for Pfizer, Moderna, Johnson & Johnson etc. also controlled by the criminal KM families like the Rockefellers. 長年の研究により、ロックフェラーの利権が、癌の蔓延を含む多くの犯罪の背後にあるという事実が明らかになった。20世紀初頭には、19人に1人しか癌にならなかった。今では2人に1人になっている。言うまでもなく、「ガンを治す」ことは、彼らが支配する薬殺企業の最も収益性の高いビジネスの一つである。最近のパンデミックとワクチンキャンペーンは、ファイザー、モデルナ、ジョンソン&ジョンソンなど、ロックフェラーのような犯罪的なハザール・マフィア・ファミリーが支配する企業にも記録的な利益をもたらしているのだ。

The Rockefellers also stifled human progress by suppressing energy technology that threatened their control via oil. That is why Nicola Tesla ended up an impoverished prisoner in a hotel room while his technology was suppressed. ロックフェラー家は、石油による支配を脅かすエネルギー技術を弾圧することで、人類の進歩も抑えた。ニコラ・テスラが、自分の技術を弾圧されたまま、ホテルの一室で貧しい囚人生活を送ることになったのはそのためだ。

In later years, Japanese solar panel manufacturers told me they were forced to dump half the solar panels they produced while the price of silicon they bought was jacked up fivefold in order to prevent solar power from being competitive with oil. 後年、日本の太陽光パネルメーカーから、太陽光発電が石油に対抗できないようにするために、買い取ったシリコンの価格を5倍に跳ね上げ、生産した太陽光パネルの半分を廃棄せざるを得なくなったという話を聞いた。

They have also done everything in their power to prevent the use of hydrogen as a cheap, non-polluting and virtually limitless fuel. Over 70% of the cost of modern economic activity comes from energy and the Rockefellers have been suppressing human progress to make sure that energy comes from expensive oil they control. また、安価で汚染されていない、事実上無限の燃料である水素の使用を全力で阻止してきた。現代の経済活動のコストの70%以上は、エネルギーによるものだ。ロックフェラー家は、自分たちが支配する高価な石油から、エネルギーが得られるように、人類の発展を抑制してきた。

The list of their crimes is far too extensive to lay out any further here. The point is that recent world events are the result of an international alliance aimed at overthrowing the rule of the United States of America Corporation, their enforcement arm. 彼らの犯罪のリストは、ここでこれ以上説明するにはあまりにも広範だ。重要なのは、最近の世界の出来事は、彼らの執行部門であるアメリカ合衆国株式会社の支配を転覆させることを目的とした国際的な同盟の結果であるということだ。

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FLCCCのポール・マリック医師がワクチンの真実を語る動画 〜 なぜ真実を語る医師がわずかしかいないのか、未来をより改善するために

 これまで時事ブログでもお名前を見てきたFLCCCのポール・マリック医師のインタビュー動画がありました。なんと日本語の吹き替えを付けておられました。新型コロナワクチンの危険、ワクチン接種被害者の置かれた気の毒な現状、誤情報の蔓延、マリック医師をも失職させた「邪悪な存在」、真実を語る医師がほとんどいなかったこと、イベルメクチンの有効性、安全性、そしてこれからのあるべき未来を語っておられました。3本の動画の要点を書き出してみました。
[パート1] イベルメクチンは完全に安全で安価な薬です。クロロキンも安価で安全かつ効果的な転用薬だったが新型コロナが発生した途端、突然、異端視された。医学部でのワクチンについての教え方は「一種の洗脳のようなもの」。従来、ワクチンの安全性が評価されたことは一度もない。ワクチンに関しては全てウソ。安全でもなければ効果的でもないと断言できる。接種を重ねるほど入院リスクが高いことがわかる。
[パート2] 不健全な政府機関とビッグファーマ。規制機関は業界を規制せず、逆に支配されている。利益相反を無くさねばならない。私は誤情報を流すとみなされているが政府の方が誤情報を流している。
ワクチンの有害事象はスパイクタンパク質が持続することで引き起こされる。接種すればするほどスパイクタンパクが増え、合併症や臓器不全を招く。早期に治療をすればスパイクタンパクの量を抑えることができる。スパイクタンパクは炎症を誘発する。血栓を引き起こし血流を妨げる。スパイクタンパク質は2つの外来タンパク質をもつ。一つはプリオンタンパク質で、狂牛病のリスクが高まる。もう一つはアミロイドタンパク質で、血栓の形成と関係がある。あらゆる自己免疫疾患が見られる。
連邦政府はワクチン被害者の存在を認識していない。国からも医師からも見放された被害者は治療も補償も拒否されている。
[パート3] ワクチン被害の発生率6.8%をアメリカの接種者数に当てはめると1000万人から1500万人のワクチン接種被害者がいることになる。人道的大惨事だ。被害者であるという客観的な証拠があるにもかかわらず、医療界から無視されている。ワクチンの被害者はコロナ後遺症の重大性をはるかに超えている。私たちは彼らを治療しなければならない。真実を認めなければならない。
イベルメクチンという注目すべき薬がある。必要な全ての特性を備えている。なぜ真実を語る医師がわずかしかいないのか。医学部の行っている訓練の結果、独立した思考のプロセスを失った手下が出来上がる。キャリアを失う恐怖もある。
2020年の時点では分からなかったが、時間が経つにつれ、何か計画があり邪悪な力が存在することがはっきりしてきて、私は黙らせられた。仕事を辞めさせられた。米国医学委員会を追放され、バージニア州委員会を追放され、医学雑誌から追放された。真実を話そうとすると追われる。私は誤情報屋とみなされているが、私の唯一の目標は科学的な真実を伝えることだ。
 現状を改善する方法は、真実を広めること。世界中のより多くの人々、人類全体が何が起こっているのか知る必要がある。今の医学は多くの点で完全に失敗している。最も重要なのは政府機関のあり方を変革しなければならない。政府機関は規制をしなければならない。人類を教育することと医師を教育することと、代替医療システムが必要。製薬会社ではなく代替医療システムによって健康と福祉と幸福が促進されるようにしよう。私たちは基本に立ち返り、加工食品ではなくホールフードを食べましょう。運動をして外を歩いて陽の光を浴びましょう。親切で思いやりのある人間でありましょう
(まのじ)
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イギリス秘密情報部(MI6)の元長官「(新型コロナウイルスは)武漢の研究所で行われた機能獲得実験から漏れたものだと思います。その証拠は圧倒的です」 / 「2025年に起こる新たなパンデミックのシミュレーション」が行われた ~ビル・ゲイツとWHOの新しい犯行予告

竹下雅敏氏からの情報です。
 パンデミック以降の流れをもう一度確認しておきましょう。
 リチャード・ディアラブ(1945年1月23日生まれ)は、1999年から2004年5月6日までイギリス秘密情報部(MI6)の長官で、非公式に「C」と呼ばれる人物だということです。そのMI6元長官が、新型コロナウイルスは「武漢の研究所で行われた機能獲得実験から漏れたものだと思います。その証拠は圧倒的です」と言っています。
 J Sato氏のツイートによれば、「中国のウイルス研究所から19年時点の最古のSARS-CoV-2の配列が見つかった」とのことで、その配列から新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)は、“19年に誰かがフーリン切断部位(FCS)を挿入した人工ウイルスであることがほぼ確定”とのことです。
 時事ブログでは当初から新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)は、武漢研究所で作られた「生物兵器」だと主張して来ましたが、ようやくこの自明な事柄が共通認識になって来ました。
 「2025年に起こる新たなパンデミックのシミュレーション」が行われたとのことです。重症流行性エンテロウイルス呼吸器症候群2025が発生したという想定です。「ビル・ゲイツとWHOの新しい犯行予告」と見ておいた方が良いでしょう。
 武漢研究所で新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)を作成した実行犯と疑われているエコヘルス・アライアンスが、「米国国防総省から新規で3百万ドルの研究助成金を受け取った」ということです。リチャード・H・エブライト氏のツイートには、「エコヘルス・アライアンスは、パンデミックを引き起こした可能性があり、米国政府の助成金の条件に繰り返し重大な違反をしたことは間違いないにもかかわらず、現在12件の米国政府の助成金と契約が有効で、その総額は3400万ドル以上である」とあります。
 米国防総省からのこの最新の助成金は、公式には「フィリピンの野生生物からのウイルスの波及の脅威を減らす」ことを目的としているということですが、“新型エンテロウイルスか、何かですか?”と思って間違いないでしょうね。新しいウイルスの脅威に対するワクチン接種が想定されている事は間違いないでしょう。
 “続きはこちらから”をご覧ください。「岸田総理によるランセット誌への寄稿文」が首相官邸から出ています。
 「世界的な健康危機に対する予防・備え・対応(PPR)を強化し、ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ(UHC)につながるより強靱(きょうじん)で持続可能な保健システムを構築するために、より良いガバナンスと財政措置が緊急に求められている。…
 2023年5月に日本は、広島でG7サミットを、また長崎でG7保健大臣会合を、これら平和都市にて開催する。これらの会合において私は…人間の安全保障とUHCに取り組むことの戦略的重要性を強調するつもりである。…
 この観点から、日本政府は、国際保健規則(IHR)の改正とあわせて、WHO(世界保健機関)のパンデミックへの対応に関する法的文書(WHOCA+)の作成を重視している。…
 日本は、この分野における世界の取組を導いていくべく、新たな時代におけるUHC推進のためのグローバルなハブとなる拠点について取組を更に進めていく。…
 また、次世代の健康危機管理のためのデジタル・トランスフォーメーションが推進されるべきである。」とあり、一言で表現すると、“WHOが世界中の人々の健康(と人権を)を管理する社会を構築するためガンガン行くから日本もバシバシついてくぜ”ということのようです。
 日本の政治家はグローバルエリートの提灯持ちの優等生と言ったところです。実に情けない限りですが、これが日本の実情です。まともな政治家は一人も居ません。
 タマホイさんのツイートによれば、「Future Today Institute」の創設者兼 CEOのエイミー・ウェッブ(Amy Webb)は、「私たちは有益な目的のために生物を再設計し、生物学を改善することを提案しています。ゲノムの編集だけでなく、生命に関する新しいコードを書き込むこともできるようになり、書き込むための権限が与えられるようになります。今年、すでにその一端が見え始めています。コロナワクチンでは、mRNAという形でコードを操作しています」と言っています。
 要するにmRNAワクチンは、“生命に関する新しいコードを書き込むための技術の始まり”だと言っているわけです。
 マイナンバーカードは、人々が「手をかざして電子決済、マイクロチップ埋め込み技術の未来」を受け入れるようにするための準備段階です。
 「あと10年で人体と通信デバイスは融合する」と予想されています。これは陰謀論ではありません。クラウス・シュワブはマイクロチップの人体への埋め込みに関して、「数年以内には確実です。まずは人の服の中に埋め込みます。それから脳や皮膚にチップを埋め込む事を想像してみましょう。最終的に我々はデジタルな世界でコミュニケーションを行うでしょう」と言っています。
(竹下雅敏)
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今年の世界経済フォーラムは「未来を支配する」ことを呼びかけたものの、あまりうまく行っていない様子

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事をご覧になると、今年の世界経済フォーラムは「未来を支配する」ことを呼びかけたものの、あまりうまく行っていないことが分かります。
 “ダボス会議のパネルディスカッションでは、「不信感の打破」と題して、「いかにして我々の戯言を受け入れてもらうか」とでも言うべき議論が展開された。世界最大のPR会社のCEO であるリチャード・エデルマンは、脱線したのは右翼のせいだと非難した”ということです。
 リチャード・エデルマンは、企業に対して「偽情報を流す(ソーシャルメディア)プラットフォームから酸素を奪え。広告を止めろ。Twitterのボイコットにはそれなりのインパクトがあったが、Facebookのそれは失敗だった。」と言ったのですが、イーロン・マスクは「エデルマンは卑劣な人間です。彼の仕事は文字通りプロの嘘つきです!」とツイートしています。
 ダボス会議に出席した唯一のG7リーダーであったドイツのオラフ・ショルツ首相は、「未来が自然エネルギーにのみ属していることは、今やきわめて明白なことなのです。コスト面、環境面、安全面、そして長い目で見れば、自然エネルギーは最高のリターンを約束するからです」と演説で述べたということです。
 こちらのツイート動画には、「原料は水とCO2 激安!? の人工石油」が紹介されています。何でも「仙台に本社を置く民間企業が、大阪市の協力を得て行っている実証実験で、今日報道陣に公開されました」ということです。
 こうした技術が世界経済フォーラム(WEF)などの勢力に潰されなければ、エネルギー問題は解決するでしょう。オオマサガスも使いましょう。
 「人工石油」に対して、「潰されないように 守って育てていきたいですね!」という感想に、「暴力団を凌駕する大阪市がやってるから大丈夫だと思いますよ」という書き込みがありました。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ダボス会議のエスタブリッシュメントが本当に恐れているのは誰なのか?
転載元)
今年の世界経済フォーラムは、「未来を支配する」ことを呼びかけ、グローバルエリートに対する不信感が高まっているとして右派ポピュリストを非難した。
 
レイチェル・マースデンは、コラムニスト、政治戦略家、そして独自に制作したフランス語と英語のトークショーの司会者である。    rachelmarsden.com

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
(左から)世界経済フォーラムの創設者クラウス・シュワブ、ドイツのオラフ・ショルツ首相、スイスのアラン・ベルセ大統領、2023年1月18日、ダボスで開催中の世界経済フォーラム(WEF)年次総会中にコングレスセンターでポーズをとる。© Fabrice COFFRINI / AFP Japan

ダボスで開催された世界経済フォーラムは、かつては「見物」の場であった。しかし、世界で最も裕福で影響力のある人々が、世界のための共通のアジェンダのもとに集うというアイデアは、出席者が売り込む政策が一般市民の懐疑心を刺激し、輝きを失ってしまったのである。
 
事実上のフロントマンであるフォーラム創設者のクラウス・シュワブ氏は、ここ数年、次々と不愉快なヒットを出している。シュワブ氏は、この組織がいかにして政府の中枢に入り込み、勧誘活動を行うかを語っている。彼は「グレート・リセット」という言葉を作り、それに関する本を2020年7月のCovid-19のパンデミックの数カ月後に出版し、世界の多くが政府の命令でロックダウンされている時に、パンデミックを「我々の世界を再構築」するためのインスピレーションとして使うことを提唱した-そのメンバーの多くはダボスの常連である。ロックダウンを恒久的なライフスタイルの変化に変える意欲はほとんどありませんでしたが、クラウスは古い生活を埋めることの利点を宣伝していました–すべては、WEFが2019年10月に危機の直前にニューヨークで「イベント201」と呼ばれる演習ですでにウォーゲームを行っていたイベントの口実の下で行われました。「この演習では、ビジネス、政府、セキュリティ、公衆衛生のリーダーが集まり、仮想のグローバル・パンデミック・シナリオに対処します」と、WEFは当時発表しました。何とも不気味な話である。
 
ダボス会議のアジェンダを通じ、不透明な金銭的利害を中心に、トップダウンで世界的な調整を行うという絶え間ない努力が、一般人を苛立たせているのである。今年のダボス会議には、G7の首脳が一人しか出席しなかったことが、いかにダボス会議が低く見られているかを物語っている。カナダ西部のアルバータ州のダニエル・スミス首相は、昨年10月の内閣の就任式の後、WEFについて次のように述べた。「億万長者が政治家をどれだけ支配しているかを自慢するのは不快だ。政府を動かすべきは、彼らに投票した人たちです。率直に言って、その組織が政治指導者をどれだけコントロールしているかを自慢するのをやめるまでは、私はその組織と関わりを持つことに興味はない。」

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