アーカイブ: 竹下氏からの情報

[Sputnik]ウラジオストク 客人を迎える(動画)

竹下雅敏氏からの情報です。
 ウラジオストクは、綺麗な街ですね。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ウラジオストク 客人を迎える(動画)
転載元)

© Sputnik/ Vitaliy Ankov

© Sputnik/ Vitaliy Ankov



ロシア極東ウラジオストクで9月2日と3日に第2回東方経済フォーラムが開かれる。

フォーラムには、中国、日本、韓国、インド、ベトナム、オーストラリア、米国、シンガポール、その他の国の代表団を含む約2400人が参加し、投資家のための可能性や、ビジネス支援のためのメカニズムや手段、インフラプロジェクトやエネルギープロジェクトなどが話し合われる見込み。

東方経済フォーラムは、ルースキー島にある極東連邦大学で行われる。通信社「スプートニク」の記者が伝えた。



2015年の9月に開かれた第1回東方経済フォーラムでは、総額1兆3000億超の80件の大規模投資契約が締結された。 極東連邦大学は、今日においてロシア極東最大の高等教育機関であり、アジア太平洋地域で最もダイナミックに発展する科学教育センターの一つ。学生数は4万人以上。 ルースキー島の校舎は、2012年に開かれたロシアAPECに向けて建設された。

ロン・ポール氏が金融危機に対する警告メッセージ 〜経済崩壊後の新通貨システム再起動まで自力で生き残らなければならない〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロン・ポール氏が金融危機に対する警告メッセージを発しています。記事では、“3か月分の緊急資金(現金)”の所持と、“食糧を生産している地域に移動する必要がある”としています。資金的に余裕のある人は、“金貨や銀貨を購入”することを勧めています。これらのことに、概ね私は同意見です。時事ブログでは加えて、少なくとも3か月分の食料の備蓄を呼びかけています。
 記事では“今回は、本格的な通貨危機が起こり、全てが同時に崩壊…国家自体も崩壊します”とあります。そして、“アメリカをハイパーインフレが襲う”としています。アメリカの崩壊と日本の崩壊は時期がずれる可能性があります。いずれにせよ、“大規模な通貨危機によって、全てが破壊された後でしか通貨改革は実施されません”というこの一文が重要です。文中、“皆さんは、これから2、3年間、新たな金融危機を体験することになります”とあり、ロン・ポール氏は、通貨改革が実施されるまでに、2〜3年かかると見ているようです。私もこの期間は順当ではないかと思います。コブラの言う10日間の食糧備蓄で済むような話とはとても思えません。
 NESARAなどのチャネリング情報を信じている人たちは、一瞬にしてバラ色の未来が来て、自分の預金通帳に巨額資金が振り込まれていると夢想しているようですが、これは“全てが破壊された後”のことです。新通貨システムが再起動されるまでの間は、何とかして自力で生き残らなければならないのです。その準備をしておいてください、と何度もアドバイスしているのは、このためです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロン・ポール氏が米国民に警告メッセージを流しました。
引用元)
http://beforeitsnews.com/self-sufficiency/2016/09/ron-paul-economic-collapse-is-happening-now-protect-yourself-strategic-relocation-and-how-to-survive-2508836.html
(概要)
9月1日付け

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ロン・ポール氏が米国民にビデオで警告メッセージを流しています。

経済崩壊と金融危機が差し迫っています。この事実を知り、皆さんの財産、資産を守ってください。
経済が崩壊したときにどのようにご自分とご自分の家族を守ることができるのかを考えてください。

その方法を以下に提示します。
借金をしないようにする。経済が崩壊した時点で借金のある人は全てを失います。年金も豊な老後もなくなります。

・緊急事態に備えて、請求書の返済を含め、3ヵ月分の緊急資金(現金)を所持しましょう。病気になったり、仕事を失った際に、現金があれば生きながらえます。社会の混乱や暴動を避けたり新たな職を求めて他の土地に転居しなければならなくなるでしょう。または、食料を生産している地域に移動する必要があるでしょう。緊急資金があれば新たな生活を開始することが可能です。

資金的に余裕のある人は、ハイパーインフレと経済崩壊の対策として金貨や銀貨を購入しましょう。




概要
(中略) 

アメリカで再び金融危機が刻一刻と近づいています。

(中略) 

皆さんは、これから2、3年間、新たなタイプの金融危機を体験することになります。2008年のリーマンショックとは明らかに違っています。

(中略) 

米ドルが崩壊すると、株式市場、債券市場、一次産品市場など。。。全てが同時に崩壊します。
自国通貨が崩壊すると自国経済が完全に崩壊します。そして国家自体も崩壊します。

(中略) 

これから、アメリカをハイパーインフレが襲うでしょう。

(中略) 

人々の目の前で、全てが破壊されてしまいます。

(中略) 

大規模な通貨危機によって全てが破壊された後でしか通貨改革は実施されません。

ですから、皆さん、一人ひとりが行動してください。金融危機が起こる前に、ご自分やご家族のために必要な対策をとってください。

(以下略)

“天皇の金塊”を裏付けとする新金融システムと原田武夫氏の“踏み込んだ情報”

竹下雅敏氏からの情報です。
 板垣英憲氏は、何度も“天皇陛下を頂点とする世界支配層”が新世界を築こうとしているとし、世界支配層が期待している人物は、小沢一郎氏であるとしています。また、“天皇の金塊”についても触れ、莫大な金塊を裏付けとする新金融システムとそれに伴う新世界を想起させます。
 カレイドスコープでは、この件に関して、原田武夫氏の“踏み込んだ情報”を掲載しています。原田武夫氏が英文公式ブログに掲載した記事の要点を翻訳しています。原田氏は“完全なるインサイダーになったので、発言に差し障りがあることはもはや許されない”としています。
 原田氏の記事の和訳によれば、“国際社会には秘密の準備積立金”があり、インサイダーたちは“パックス・ジャポニカ”を信じて疑わないとあります。国際社会の監督委員会である“三百人委員会”は、すでにそのようにすることを決定しているとあります。
 原田氏の記事は、板垣英憲氏の発言を裏付けているように見えます。現在の金融システムの崩壊を通じて、世界支配層が金を裏付けとした新金融システムを立ち上げようとしていること、またその新金融システムの中で、日本は特別な位置にあるということです。
 しかし、崩壊から再起動までにどのくらいの期間を要するのかが最大のポイントです。世界支配層は様々な手段を講じて人口を減らそうとしているのは、ハザール・マフィアと同様だからです。ただ彼らは穏健派であり、第三次世界大戦という過激な方法で人口の9割を削減するという方法を取らないだけです。
 自分たちが新世界においても、権力の座に居座り続けようとする強欲さを相変わらず持ち続けています。しかし、コブラ情報にあるように、彼らの思いとは別に、そのような結果には決してならないでしょう。
(竹下雅敏)
(注)コメントの一部に不適切なところがあり、その部分を削除しました。

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国ケント・E・カルダー 博士が、演題「中国・欧州関係の進展とその世界的影響」で講演
◆ケント・E・カルダー 博士は講演公益財団法人笹川平和財団が8月24日午後5時~6時30分、東京港区虎ノ門の笹川平和財団ビル11階 国際会議場で主催した講演会で講演した。演題は「中国・欧州関係の進展とその世界的影響」

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【講師:ケント・E・カルダー 博士の略歴】
 ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院(SAIS)エドウィン・O・ライシャワー東アジア研究所所長。
1979年から1980年までハーバード大学日米関係プログラムの初代事務局長。プリンストン大学ウッドロー・ウィルソン政治大学院で20年間教鞭を執った後、2003年より現職。その他、米国戦略国際問題研究所(CSIS)日本部長(1989-1993、1996年)、駐日米国大使特別補佐官(1997-2001年)、ソウル大学校客員教授などを歴任。日本に11年間、他の東アジア諸国に4年間滞在し、研究を行った。米国を代表する日本政治、東アジアの政治経済の専門家として、数多くの著作、論文を出版している。近著に、『ワシントンの中のアジア・グローバル政治都市における攻防』(中央公論新社、2014年)、『新大陸主義:21世紀のエネルギーパワーゲーム』(潮出版社、2013年)、『日米同盟の静かなる危機』(ウェッジ、2008年)や『自民党長期政権の研究―危機と補助金』(文藝春秋、1989年)などがある。エドウィン・ライシャワー教授の指導を受け、ハーバード大学にて博士号(Ph.D。)を取得。


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ケント・カルダー博士は、「EU―ロシア・ユーラシアー中東―アジア―中国-日本」の「大変革」から近未来予測
◆〔特別情報1〕
 「現場主義」をモットーにグローバルな巨視的視点で世界の変動を深層捉えている研究者として知られているケント・カルダー博士は、著書「新大陸主義」の立場から、「EU―ロシア・ユーラシアー中東―アジア―中国-日本」のなかで起きている「大変革」を文字通り「鳥瞰図」的に活写して、近未来を予測している。第2次世界大戦(大日本帝国は大東亞戦争=日中戦争、太平洋戦争など複合的戦争)終結から71年を経て、天皇陛下を頂点とする世界支配層と小沢一郎代表が、「少なくとも400年戦争のない新世界」を築こうとしている矢先、ケント・カルダー博士は、公益財団法人「笹川平和財団」が8月24日主催した講演会(演題「中国・欧州関係の進展とその世界的影響」)で、日本の進路を明るく照らす極めて有効な指針を示している。


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○○○>イエズス会>マルタ騎士団>三百人委員会・・・
転載元)

注)こちらの記事については、引用元にてご覧ください。 

[世界の裏側ニュース]米国初・ネオニコチノイド系農薬の使用を禁止するメリーランド州 〜人間の脳にも影響を与え、子供の発達障害の原因の一つに / 支配層は、サイコパスで、しかも優生学の信奉者〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 アメリカのメリーランド州が、ミツバチの生息数を回復させるために、ネオニコチノイド系殺虫剤の使用を禁止するとのことです。
 ミツバチの大量死の原因として、農薬は重要な要因であるらしく、ネオニコチノイド系の農薬は“ハチの脳に影響が出る”ことが、研究で明らかにされたとのことです。
 ハチの場合は大量死ですが、人間の脳にも影響を与えているようで、子供の発達障害の原因の一つに、このネオニコチノイド系農薬があるのではないかと言われています。小学校の先生は、子供たちの発達障害の増加に気付いているようです。ただ、それを個性と受け止めて、差別やいじめに繋がらないような努力をするというのに留まっていて、その原因が農薬にあるらしいということまでは気付いていないようです。
 これに加えて、日本ではかなりの食品に遺伝子操作された物が混入しています。NWO(新世界秩序)の計画の1つである人口の9割を削減する手段として、これらのことが使われていると思います。
 支配層は、サイコパスで、しかも優生学の信奉者だということを理解しなければなりません。彼らはナチスの思想に基本的に共鳴している連中なのです。今の自民党政権を見ていたら、そのことがよくわかるのではないでしょうか。彼らを思いっきりエゲツナクしたら、世界支配層になると思えば良いでしょう。レプティリアン・ドラコニアン系の人たちです。
 彼らを普通の地球人だと思ってはいけません。本物の爬虫類は波動も高く可愛いですが、爬虫類人はいけません。今のところ、可愛い爬虫類人は見たことがありません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国初・ネオニコチノイド系農薬の使用を禁止するメリーランド州
転載元)
ミツバチを殺す農薬をアメリカ国内で初めて禁止に・メリーランド州
Maryland To Become First State In U.S. To Ban Bee-Killing Pesticides

7月11日【Anonymous】 http://anonhq.com/maryland-become-first-state-u-s-ban-bee-killing-pesticides/ より翻訳

メリーランド州が、ネオニコチノイド系殺虫剤の使用を禁止するアメリカ国内で最初の州になります。目的はミツバチの生息数を回復させるためです。

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アメリカ農務省によると、2015年、メリーランド州内のミツバチ生息数が61%減少したということです。この驚くべき統計はアメリカ全体の平均の2倍となっており、蜂群崩壊症候群(ミツバチの大量死、CCDとも)との関連性が認められている殺虫剤、ネオニコチノイドの禁止という同州の決定には養蜂家も大喜びです。

(中略) 

ミツバチの大量死の原因として、一つのものを特定した科学者はまだいませんが、殺虫剤(農薬)が重要な要因であるという点に関してはほとんどが合意しています。

(中略) 

ここ数年の間、一部の科学者がネオニコチノイドとミツバチの健康異常の間の関連性を発見し続けています。
例えばある研究では、ネオニコチノイドに接触することでハチの脳に影響がでることを明らかにされました。

(中略) 

同法案の院草案を起草したアンネ・ヒーリー代議員は、この新法は「新基準を定めた画期的な出来事となり、他の州もこれに続く可能性があります」と話しています。

(中略) 

(翻訳終了)

***

【コメント】

世界中でミツバチの大量死が報告され続けています。

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http://www.sustainalytics.com/eu-pesticide-ban-and-potential-impact-chemicals-industry

地図上の上向きの矢印はミツバチのコロニー数が20%以上上昇した国で、下向きの矢印はミツバチのコロニー数が20%以上減少した国です。

1965年から1985年には上昇している国もありましたが、1985年~2005年ではEUの多くの国でミツバチのコロニーが大幅に減少しています。

(中略) 

日本では、一部の地方自治体が使用自粛を行っているものの、厚生省は2015年にネオニコチノイド系農薬の食品残留基準を緩和すると、なんとも世界とは完全に逆行するような動きをとっています(情報速報ドットコム様)。


ミツバチの減少なんて、大した問題でないとお考えの方もいるかもしれませんが、野菜や果物の受粉という大きな役割を果たしているミツバチがいなくなってしまったら、私たちの食料品の3分の一の供給がなくなるという大きな影響があります。

たとえば、スーパーの棚に陳列している商品として考えると、上はミツバチがいる状態。下はミツバチがいなくなった場合に入手可能な食料品を表しています。



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日本で使用されているネオニコチノイド系農薬の商品名をまとめた表がこちら。他にも多数出ているようです。


月面クレーター内部に基地と思われる施設が!

竹下雅敏氏からの情報です。
 望遠鏡で撮られた映像のようです。確かに、クレーター内部に基地と思われる施設が写っています。TOCANAが記事にしています。興味のある方はご覧下さい。
(竹下雅敏)
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配信元)