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ロン・ポール氏が最後の警告:早ければ12月にも世界金融崩壊が起こる

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロン・ポール氏が、アメリカの人々に対して最後の警告を発したとのことです。ロン・ポール氏は、再び世界金融崩壊が起こると警告しています。現金や証券類が全て紙くずになるとし、その反動は大変なものになると言っています。早ければ、“この12月にも米ドルが崩壊し、世界経済が崩壊するだろう”とのことです。
 時期は何とも言えませんが、米大統領選の成り行きを考えると、こうした見方は間違っているとは思えません。板垣英憲氏の情報では、ロスチャイルドやロックフェラーといった財閥は、“世界支配層「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ」からは、外されている”とのことでした。この情報が正しければ、彼らは新金融システムをコントロールすることが出来ないということになります。だとすると、彼らが不利益を被るタイミングで、世界経済が崩壊する可能性が高くなります。これまではロスチャイルド家が力を持っていたために、何度もあった崩壊の危機をどうにか乗り越えてきました。しかし今後は、そのロスチャイルド家自体が攻撃の対象になると考えられ、彼らが世界経済の崩壊の時期を決定出来るとは思えないのです。
 記事では、“東側諸国は西側諸国が破綻していることを知っています。そして西側諸国が完全に破綻するのを待っています”とあります。これは本当にこの通りだと思います。日本の現状見ると、西側諸国と一緒に滅びる選択をしているように見えます。ただ、日本の場合はいわゆる天皇の金塊があり、新金融システムの要の国だと思われるのです。そのため、日本がこのまま没落し、最貧国に転落するということは無いと思います。しかし、いったんゼロからやり直さなければならないといった状況になるのは、避けられない様な気がします。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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引用元)
http://beforeitsnews.com/self-sufficiency/2016/11/ron-paul-the-last-warning-to-america-preparing-for-the-collapse-dollar-will-collapse-100-on-december-china-and-russia-are-preparing-for-a-bankrupt-us-financial-system-2512037.html
(概要)
11月6日付け

Ron Paulがアメリカの人々に対して最後の警告を発しました。

(中略) 

ロン・ポール氏の最後の警告を載せた記事:

(中略) 

金利上昇で政府の借り入れコストが増加し借金が急速に膨れ上がります。ほんの少しの上昇率でも借金は手が付けられないほど膨れ上がります。米政府は借金で運営されています。借金がこのまま膨張し続けると、社会保障制度が崩壊します。その結果、生活保護を受けて生活していた人々が抗議デモを行い、全米で暴動が起きます。

(中略) 

最近、中国は米ドル抜きでドイツ、インド、他の国々との貿易を活発に行なっています。
世界中の国々が徐々に米ドルから離れていっています。

(中略)… 

既に10ヵ国が貿易を行う上で米ドルを排除する合意文書に署名しました。

IMFですら、新たな世界準備通貨制度を提案しています。米ドルが世界準備通貨の地位を退く日はそう遠くないでしょう。

(中略) 

東側諸国は西側諸国が破たんしていることを知っています。そして西側諸国が完全に破たんするのを待っています。

(中略) 

サウド王家(サウジアラビアの王家)が世界経済を崩壊する主な要因となるでしょう。

(中略)… 

再び世界金融崩壊が起こります。米ドルが崩壊すると、世界中の通貨も崩壊します。それらも米ドルと基本的に同じですから。。。
世界中の通貨が崩壊すると、ペーパーアセット(現金や証券類)が全て紙屑となります。その反動は大変なものとなります。
エコノミストらは、この12月に米ドルが崩壊し世界経済が崩壊するだろうとみています。

(以下略)

[YouTube]宮崎県小林市 PRムービー『サバイバル下校』

竹下雅敏氏からの情報です。
 下の動画は以前紹介しましたが、PRビデオの名作です。この動画によって、宮崎県小林市はその名を全国に知らしめました。
小林市がまたもユニークな動画を出したようです。移住促進PRムービーだと思うのですが、果たしてこの動画はどうなのか、逆効果ではないかとも思いますが、センスを感じます。
(竹下雅敏)
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宮崎県小林市 PRムービー“サバイバル下校” 90sec|Survive Way Home
配信元)


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宮崎県小林市 移住促進PRムービー "ンダモシタン小林"
配信元)

[ParsToday]アメリカ大統領選挙の不正への懸念 〜暴動・革命につながる不正選挙 支配層にとってリスク〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 Pars Todayの記事は非常に信頼性が高く、これまでここの記事が誤報だったというのは記憶にありません。それほど正確な情報を出しているところが、アメリカ大統領選挙の不正について取り上げ、こうした不正が“アメリカの研究所の調査や正式な報告も、この国の選挙で同様のことが何度も起こっている”としています。記事の後半では、2000年の大統領選挙についての事実が書かれています。
 こうした不正選挙は、日本でも行われているようです。民主主義国家で不正選挙があるはずがないというのは単に思い込みに過ぎず、少し調べれば、事実がボロボロと出てきます。
 もしも、今回の大統領選挙で不正選挙が行われ、ヒラリー・クリントンが勝利すれば、次の記事にあるように、アメリカで暴動が起きる可能性が極めて高くなります。暴動は革命につながる可能性があります。支配層にとって、リスクが大き過ぎる気がします。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカ大統領選挙の不正への懸念
転載元)




アメリカ大統領選挙に向けた世論調査で、2人の候補者の支持率の差が縮まっています。これにより、今年の大統領選挙への不正に対する懸念が高まっています。

アボルファトフ解説員

フォックスニュースは、5日土曜、報告の中で、アメリカ大統領選挙で不正が行われる可能性について警告を発しました。フォックスニュースは幾つかの 例に触れています。例えば、ロサンゼルスでは、高齢の一人暮らしの女性の家に83枚の投票用紙が郵送されたとしています。また、カリフォルニア州では、亡 くなった人の名前を借りて投票しようとした女性が逮捕されました。さらに、期日前投票の投票箱を開けようとして逮捕された人物もいます。また、バージニア 州では、投票者として2回、名前を登録できた人がいたと言われています。



このような不正や投票に関する混乱は、今年の選挙に限ったことではありません。アメリカの研究所の調査や正式な報告も、この国の選挙で同様のことが 何度も起こっていることが示されています。アメリカの選挙における主な不正の例は、亡くなった人が有権者として登録されていたり、一人の人間が複数回登録 されたりするものです。一部の農村地域では、市民の知識が乏しいのを利用し、関係者が様々な理由で、主に有色人種の登録を妨害することがあります。

アメリカの選挙では、候補者の支持率が大きく離れて明らかであり、このような不正が結果に影響しないような場合には、それは問題にはなりません。し かし、2000年の選挙のときのように、一票一票が大事になってくるときには重大事となります。2000年の選挙では、共和党ブッシュ氏と民主党のゴア氏 の接戦になりましたが、フロリダ州でブッシュ氏による不正操作があったと非難されました。このとき、フロリダ州の貧しい黒人市民の多くは、様々な理由で投票で きなかったと言われています。また、後にフロリダ州の投票の数え直しにより、投票用紙の多くがカウントされていなかったことが明らかになりました。このと きの選挙では結局、ブッシュ氏が大統領に就任しましたが、アメリカ全体では、ゴア氏が50万票、ブッシュ氏をリードしていました。

今年の選挙でも、不正が結果を左右すると見られています。
共和党のトランプ候補も、選挙での不正の可能性について何度も警告を発しています。トラン プ氏は、民主党のクリントン氏が不正を行わずに勝利することはできないだろうとすら語り、今から8日の選挙について、自身の勝利以外の結果を受け入れない としています。このような発言は、アメリカの選挙の健全性に大きな疑問を投げかけているのです。

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トランプ氏支持団体がアメリカで暴動を始めると警告
転載元)
 

アメリカ大統領選挙の共和党候補のトランプ氏の支持団体が、もしトランプ氏が大統領に当選しなければ、暴動が起きることになると警告を発しました。

スカイニュースによりますと、トランプ氏の支持団体は、5日土曜、フロリダ州の選挙集会で、もしトランプ氏が今回の大統領選挙で当選しなければ、暴動を起こすと警告を発しました。

トランプ氏の支持者はまた、もしトランプ氏が当選しなければ、民主党候補のクリントン氏を刑務所に送るとしました。

この集会の参加者は、クリントン氏を支持する無料コンサートの開催に抗議し、それは支持者を集めるための策略だとしました。

フォックスニュースも、5日、報道の中で選挙における不正行為について警告を発しました。

アメリカ大統領選挙は8日火曜に実施されます。

投票日が近づくにつれ、候補者同士の舌戦が激しくなっています。

トランプ氏は5日、人々に対してクリントン氏に投票しないよう求め、ホワイトハウスにおける腐敗した政治システムの改革を強調しました。

世論調査では、両候補の支持率は拮抗しています。

Eメール再調査:直前の「ヒラリーを起訴せず」 脅しに屈したFBI長官

竹下雅敏氏からの情報です。
 ヒラリー・クリントンのメールの再調査を始めたFBIですが、 FBI長官のジェームス・コメイは、再びクリントンを起訴しないと発表したようです。もはや、アメリカがグチャグチャなのは、誰の目にも明らかです。毒マンジュウを食らっているコメイ長官は、またしても脅しに屈したということでしょうか。
 果たしてこうしたゴタゴタが、クリントン陣営にとって吉と出るか凶と出るかは、何とも言えません。
 “続きはこちらから”以降では、こうしたクリントンメールで問題になっている事件の真相について、非常によくまとまった記事を添付しました。これを読むと、この問題の大きさがよくわかるはずです。これが問題無しなら、どんな犯罪も問題無しになるでしょう。一旦出てしまった情報は広がる一方で、収拾がつくようには見えません。次に、愛国者達がどのような反撃に出るのか、目が離せません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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直前の「訴追求めず」 米大統領選への影響は?(16/11/07)
配信元)

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竹下氏のコメントと直感に合致する興味深い記事:プーチン大統領がイルミナティの撲滅を決意 全面対決の狼煙を上げる

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の板垣英憲氏の記事といい、このTOCANAの記事といい、驚きの内容です。記事の内容は正しいと思います。記事は、複数の海外オルタナティブメディアが情報源のようですが、プーチン大統領はイルミナティの撲滅を決意し、全面対決の狼煙(のろし)を上げたというのです。10月13日の記事のコメントで、“おそらく、表のイルミナティはプーチン大統領を筆頭とする光の勢力に粉砕されるだろう”と言及した事と一致します。
 記事の中で、プーチン大統領自身がイルミナティだったことを指摘していますが、このことは時事ブログですでにコメントした内容と一致します。さらに、プーチン大統領は悪魔崇拝の入会の儀式は行っていないとあり、このことも私の直感に合致します。大変興味深い記事で、是非引用元で全文をご覧ください。
 私は以前のコメントで、“イルミナティは今年中に解散するのではないか”と言ったのですが、彼らは、現在司令塔を失っており、混乱状態です。日本のイルミナティはすでに解散しているはずです。イルミナティの最高位階にあった女祭祀は、すでに発狂しています。
 このせいなのか、板垣英憲氏の情報を見ると、イルミナティの幹部だった重要人物が天皇陛下側についたと思われる情報が出ています。小沢一郎氏と民進党の野田幹事長の会談が実現したのも、こうしたイルミナティの崩壊が背景にあるのです。
 イルミナティは、今後、世界規模で急速に瓦解していくと思われます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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プーチンがイルミナティ撲滅を宣言! ドゥテルテ躍進、トランプ旋風… 世界で進む“反ロスチャイルド”の決定打か!?
引用元)
(前略) 

■プーチン、打倒イルミナティを誓う 

(中略) 

複数の海外オルタナティブメディアによれば、プーチンは先頃、世界の富を牛耳るハザール・マフィア(ユダヤ金融資本)の中心的組織であるイルミナティの撲滅を目指し、全面対決の狼煙を上げたという。(中略)… 


■大統領就任直後から始まっていたアンチ・イルミナティ戦略 

 報道によると、本来はプーチンの出自もイルミナティ側であり、今日の権力を得るまでには、そのメンバーであることを巧みに利用してきたようだ。この男が、ソ連時代にKGBの実力者として頭角を現してきたことからもそれが窺えるという。なぜならば、ソ連もまたイルミナティが作り上げた人造国家であったためとのこと。

 しかし、プーチンは決してイルミナティの中核にある悪魔崇拝組織への“入会の儀式”は行なっていないという。そして大統領就任後は、“アンチ・イルミナティ”へと国内政治の舵を大きく切ることになった。

(以下略、続きは引用元でご覧下さい)