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アーカイブ: 竹下氏からの情報

実は全体のわずか1%に過ぎないとされるスノーデン氏の暴露情報 〜「地球の地下マントルには現生人類よりさらに知的な生命が存在している」と告発したスノーデン氏

竹下雅敏氏からの情報です。
 1ヵ月前の動画なのですが、たまたま今日見つけて夫婦で見たのですが、とてもうまく編集された動画でした。長い動画ですが、2倍速でご覧ください。
 エドワード・スノーデン氏が暴露した情報は「実は全体のわずか1%に過ぎない(2分4秒)」と言われています。公開されていない情報は、一般に知られている監視システムとは全く異なる内容だった(2分18秒)とされ、“スノーデンによれば、170万点にも及ぶNSAの秘密文書の中に、地球上の未知の知的生命体に関する極秘の軍事文書が含まれていた(13分29秒)…さらに驚くべきことに、国防高等研究局の請負業者の多くが、地球のマントル内部に、人類をはるかに超える高度な知的生命体が存在すると確信しているというのです(14分2秒)。…地底人は宇宙から来訪した存在ではなく、私たち人類と同じように地球を起源としながら、何百万年もの間、地底世界で独自の文明を築いてきたと考えられています。彼らは人類をはるかに超える科学技術を持ち、地球を影から支配している可能性があるのです。(14分59秒)”と言っています。
 スノーデン氏は、「地球の地下マントルには現生人類よりさらに知的な生命が存在している」と告発していました。
 2016年9月27日の記事では、“スノーデンは、地底人の存在を暴露しています。地底人が居るとなると、地球表面で圧倒的多数を占める最低人(B層)が注目されることになります。地底人は優生学思想に染まっており、地表にいる最低人を毛嫌いしています。う〇こ以外の何物をも生み出さない最低人を、地球環境を食いつぶす害悪と捉えているのです。様々な科学力を駆使して、自分たちが管理しやすい数まで最低人の数を減らすというのが、彼らの行動計画です。当の最低人は、ただひたすら、棚からぼた餅が落ちてくるのを待ち続け、自分が不幸なのは政治家や社会が悪いとしか考えていません。地底人の出現以来、この「地底人対最低人の戦い」は、いよいよクライマックスを迎えつつあります。”とコメントしました。
 ちなみに、こうした地底人が存在していたことは、コーリー・グッド氏の『インナーアースの一周ツアー』をご覧になると、“この洞窟が、テキサス州くらいの大きさなんですよ。…人々が辺りを歩いていました。…若い人から年配の人まで、あらゆる年齢層の人が。…上を見上げると、あらゆる宇宙船が洞窟内を飛び回っていました。…それだけではなく、洞窟の壁面を全速力で通過していました。…すり抜けて飛んでゆくんです。”と話していたことから確認できます。
 ただ、コーリー・グッド氏が体験した地下都市は、3.0次元7層の第4亜層にありました。私たち地表の人類は第5亜層の存在なので、一般人には何も見えないのです。霊能者が天人を見ているような感覚です。
 動画の後半では、「2025年、人類は大きな選択を迫られる。その始まりは、東の島国から告げられる。(41分25秒)」という予言を詳しく説明しています。「東の賢者が現れ、世界に新たな道を示す。(49分3秒)」と言っています。
 私はこの手の予言を真に受けることはありませんが、多くの日本人はこの手の予言を好むでしょう。救世主の出現を望んでいる限り、人類の進歩はまだまだです。
 人類は精神的に成熟する必要があります。自分を誰かと比較している限り、救世主もまた必要になるでしょう。比較が無ければ、救世主も必要がないのです。そのような人は、自分と他の生命(宇宙人、犬、猫、ゴキブリなど)の違いを、あまり感じていません。
(竹下雅敏)
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世界の機密情報を暴露するエドワード・スノーデンが、地下組織、日本の未来を暴露した【都市伝説】【ゆっくり解説】
配信元)

パレスチナのガザ戦闘で37万7000人が行方不明に / アメリカが主導する「ガザ人道財団(GHF)」の実態 ~イスラエル軍の戦略と戦術に合わせて設計されており、ガザの大半の住民がアクセスできない

竹下雅敏氏からの情報です。
 パレスチナのガザ地区では、2023年10月の戦闘開始以来の死者数は5万5千人を超えたと報道されていますが、実際には37万7000人が行方不明だということです。
 ガザ地区では、5月27日からアメリカが主導する「ガザ人道財団(GHF)」が食料の配給を行っています。
 ガザ人道財団(GHF)のジョニー・ムーア会長は、アメリカの福音派の牧師で「クリスチャン・シオニスト」として知られている人物です。また、トランプ大統領の熱心な支持者です。
 櫻井ジャーナルによると、ガザ人道財団(GHF)は、“人道支援活動に重点を置いたものではなく、主にイスラエル軍の戦略と戦術に合わせて設計され、ガザの大半の住民がアクセスできないようになっている”とのことです。
 イスラエル軍が食料を得ようとするパレスチナ人を銃撃している動画や、食糧援助を受け取ろうとした子供たちを何人も射殺した動画があります。
 また、こちらのツイートには銃撃の様子と共に、“これがアメリカの支援配給所です…子どもたちを飢えさせないためにはここに食料をとりに行くしかありません。…私は二度、ここに行き、二回とも手ぶらで戻ってきました。どうすればいいのでしょう? もう一度、子どもたちに食べさせるため、命をかけてここへ行くべきでしょうか。それとも子どもたちと一緒に飢え死にするほうがいいでしょうか??”と書かれています。
 イスラエルのハーレツ紙は、“イスラエル国防軍の将校と兵士は、脅威が存在しないにもかかわらず、ガザ地区の食糧配給所付近で非武装の群衆に発砲するよう命令されたと語った”と報じています。発砲の命令を下したのは、イスラエル国防軍のイェフダ・ヴァック准将だと言われています。
 また、ガザ人道財団(GHF)により搬入された小麦粉の中には、依存性が強く、意識障害などを引き起こすオキシコドンが混入しているとのことです。
 『イスラエル軍はガザ食料配給で住民を多数殺害』の中で石田和靖氏は、“イスラエル軍とガザ人道財団が組んでいて、そこにやってきたガザ住民を発砲して殺害する。と同時に強制連行する。…だからガザ人道財団という名の元にね、実は結構非人的なことをやっているんではないかと。その資金の行方、その資金の出所というのも非常に問題があるっていうことで、いくつかの国際支援団体、機関とかがね、そのガザ人道財団に対してかなり強い非難を出してるんですよ。そこに対してですね、アメリカのトランプ政権がガザ人道財団に対して43億円の資金を拠出するっていうことが決まったんですよね。これがつい数日前のことです。それもアメリカ国内で非常に波紋を呼んでいる。(6分29秒)”と話しています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ガザで殺された住民の数は公式発表の10倍近いとハーバード大学系サイトで発表
引用元)
​イスラエル軍のデータを分析することでガザの惨状を明らかにするヤコブ・ガルブの報告書が「ハーバード大学学長およびフェロー」のウェブサイト「データバース」に掲載された​。2023年10月7日にイスラエル軍とハマスの戦闘が始まる前、ガザの人口は約222万7000人だったが、ガルブによると、現在の推定人口は185万人。つまり37万7000人が行方不明だ。ガザは事実上の強制収容所であり、住民が逃走した可能性は小さい。つまり殺された可能性が高いと言える。
(中略)
この論文を読んで衝撃を受けた人は少なくない。ガザの保健省は同じ時期において戦争で死亡した人の数を3万7877人と報告していたからだが、ガルブの報告書はそれをはるかに上回る。実際の死亡者数をガザ保健省の数値の10倍近くだと示唆している。死体は瓦礫の下にあるのか、バラバラな状態で確認できないということは想像できる

イスラエルが主導しアメリカが支援する民間人道支援団体「ガザ人道財団(GHF)」は2025年5月にガザで援助物資の配給施設を建設、活動を開始したが、ガルブの報告書によると、その建設計画は人道支援活動に重点を置いたものではなく、主にイスラエル軍の戦略と戦術に合わせて設計され、ガザの大半の住民がアクセスできないようになっていると指摘している。それでもこの「援助物資配給拠点」にパレスチナ人は来るが、その飢えた人びとをイスラエル軍は発砲していると伝えられている。
(以下略)
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ハーレツ紙:食糧配給所付近の民間人へのイスラエル兵の発砲は命令によるもの
引用元)
イスラエルのハーレツ紙によると、​同国の将兵は、脅威が存在しないにもかかわらず、ガザの食糧配給所付近に集まっている非武装の群衆へ発砲するように命令されたと語った​という。パレスチナ人を虐殺しつづけているわけだ。
(中略)
ハーレツ紙によると、GHFの設立経緯と資金提供は不透明で、イスラエルが米国の福音派や民間警備会社と連携して設立、現在の最高経営責任者(CEO)はアメリカのドナルド・トランプ大統領とイスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相に近い福音派指導者だキリスト教シオニストだと言って良いだろう。
(以下略)

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誰でも分かるように現在の「お金の発行の仕組み」を説明し、それを将来的にどのように変えていくべきなのかを語る大西つねき氏 / 金融システム・中央銀行の歴史的な経緯の概説

竹下雅敏氏からの情報です。
 「財務省解体デモ」は重要です。財務省の緊縮財政論がおかしいことに気づくきっかけになります。しかし、だからと言って消費税ゼロの財源は国債を発行すればよいというのも違うと思います。
 この辺りのことを、ハッキリと指摘しているのは大西つねき氏だけのように思います。動画の冒頭で大西つねき氏は、“僕はずっとお金の仕組みのことを言い続けていて、14年間政治活動してますけど…(1分30秒)”と話しています。
 シャンティ・フーラの映像配信でも、信用創造の仕組みや通貨発行益、そして政府紙幣について話したのは2012年なので、大西つねき氏とほぼ同じ頃です。私は経済に関しては素人なので、大西つねき氏のようなプロフェッショナルが誰でも分かるように、現在の「お金の発行の仕組み」を説明し、それを将来的にどのように変えていくべきなのかを話してくれるのは、本当にありがたいと思っています。
 「お金」は誰かが借金をすることで生まれます。銀行は信用創造という言葉で表現しているように、その人の未来の労働生産性を担保に、数字を預金通帳に印字することで、「無」からお金を作り出します。銀行は手元にあるお金を誰かに貸し付けているのではないのです。「無」からお金を作り出しているのに、利息を付けて返せという商売なのです。
 あなたが精巧なコピー機を持っていて、お金をいくらでも印刷できて、それを誰かに貸し付けることができると仮定しましょう。しかも、貸し付けた相手に利息まで支払わせるのです。これに必要な経費は紙と印刷代くらいです。
 そして、返済が滞った相手に対しては、家と土地といった全ての財産を没収できるのです。相手に貸し付けたお金は、紙と印刷代くらいしかかかっていないのです。これは笑いの止まらない商売でしょう。国際金融家がいつの間にか、国家を所有していても当たり前だと言えるでしょう。
 ShortShort Newsさんの動画は、こうした事柄の歴史的な経緯を説明したもので、非常に分かりやすい。ぜひご覧ください。
(竹下雅敏)
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学校では教えてくれない「お金」の仕組み
配信元)
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配信元)

米国に合成麻薬「フェンタニル」を不正輸出する中国組織が日本に拠点をつくっていた疑いが判明 ~関与が疑われている「FIRSKY株式会社」

竹下雅敏氏からの情報です。
 日本経済新聞が『米国へのフェンタニル密輸、日本経由か 中国組織が名古屋に拠点』と報じました。詳しい内容は『合成麻薬の闇 名古屋が結節点』をご覧ください。
 米国に合成麻薬「フェンタニル」を不正輸出する中国組織が日本に拠点をつくっていた疑いが判明しました。その拠点は、2021年6月に那覇市で設立し、2022年9月に名古屋市西区に移転した「FIRSKY(ファースカイ)株式会社」です。
 アメリカ麻薬取締局(DEA)は、2023年6月に王慶周(Wang Qingzhou)と陳依依(Chen Yiyi)を逮捕しました。この二人は、中国・武漢の化学品メーカー「Hubei Amarvel Biotech(湖北精奥生物科技)」の幹部で、フェンタニルの原料を米国に持ち込んだとして米裁判所から有罪評決を受けています。
 「FIRSKY株式会社」は「Hubei Amarvel Biotech(湖北精奥生物科技)」と繋がっており、FIRSKY代表者の夏(Fengzhi Xia)は、“少なくとも2024年7月まで日本から危険薬物の集配送や資金管理を指示していた姿が浮かび上がった。”と日本経済新聞は報じています。
 「起きる会」代表の山下俊輔氏は、こちらの動画で興味深いことを言っています。
 “輸出に際して名古屋港が使われていた…そして、愛知県公安委員会の委員長がですね、名港海運会長ということで、名港海運はチャイナと香港に有限公司と言いますか、会社があるということです。公安委員長不適格であると、このように言えると思います。”と言っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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6.27 アメリカは名古屋フェンタニル報道にどう反応しているのか?
配信元)
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配信元)


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トランプは完全にシオニストであり、イスラエルの利益をアメリカよりも優先している ~「イランにとって不利」な停戦合意を強引に持ちかけたトランプ

竹下雅敏氏からの情報です。
 “あと1週間、戦争が長引いた場合、イスラエルの防空システムはほぼ完
全に破綻していた”のです。イスラエル(というよりはネタニヤフ首相)を守るために、トランプはイラン核施設を空爆し、強引に停戦合意を持ちかけたわけです。
 停戦合意は「イランにとって不利」になります。停戦はイスラエルに再軍備に取りかかる時間を与えることになるからです。本来なら、停戦に合意せず、イスラエルを徹底的に叩き潰すべきだったのです。しかし、そうすることでアメリカとの戦争になれば、第3次世界大戦になりかねません。
 “トランプがイラン核施設を空爆し、強引に停戦合意に持ち込み、第3次世界大戦を防いだ”とする、トランプ支持者による「5次元チェス説」があるのですが、私はこのような妄想を支持しません。
 私の見方は、昨日の記事で示した通りです。トランプは、これまでの言動を見ていると分かるように完全にシオニストであり、イスラエルの利益をアメリカよりも優先しています。
 もしも、多くのトランプ支持者が考えるように、彼が救世主のような存在であるならば、現状のガザの状況をどの様に理解すれば良いのでしょう。
 In Deepさんは、“イスラエルによるジェノサイドにより、37万7000人のパレスチナ人が行方不明となっている”という記事を紹介しています。ガザの子供たちが飢餓で死亡していることを示すこちらの写真は閲覧注意です。
 トランプはガザからパレスチナ人を排除して、そこをリゾートに変えたいのでしょう。救世主ではなく悪魔の所業です。こうした明らかな事実すら見えなくなるほど、認知戦によって洗脳されているのです。
 私は、2017年4月7日の記事でコメントしたように、トランプがシリアのシャイラト空軍基地を攻撃した時以来、トランプを見限っています。
 「この一件で、彼らの滅びは確定したと言って良いでしょう。それでもオバマやヒラリーよりはずっとマシだというのだから、アメリカは救われないという気がします。地球上からアメリカやイスラエルのような国が消えなければ、世界の平和はないと言えるでしょう。」というコメントは、今も全く変わりません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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TACOサーカス団長によるイラン・イスラエルの「夢の停戦歌舞伎」
転載元)
(前略)
私自身は、「なぜイランが停戦に合意したのか」が今でもわからないのですが、つまり、戦争は圧倒的にイランに有利に進んでいて、しかも、停戦の時には、「イスラエルの防空システムであるアイアンドームの防衛ミサイルの備蓄が、あと数日」というところにあったのです。

仮に、あと 1週間、戦争が長引いた場合、イスラエルの防空システムはほぼ完全に破綻していたという状況でした。

おそらく、それを知ったトランプ氏が、強引に停戦合意を持ちかけたのだとは思います。つまり、イスラエル(というよりはネタニヤフ首相)を守るために。

昨日、トランプ氏は、ネタニヤフ首相の汚職裁判の中止をイスラエル側に要求したということが報じられています。

トランプ大統領、ネタニヤフ首相のイスラエルでの汚職裁判の中止を要求
BDW 2025年6月26日

ネタニヤフ首相の汚職裁判は、イスラエル国内で  2020年から続いていますが、なぜイスラエル国内の汚職裁判に「アメリカが干渉しようとするのか」という話でもあります。

「何だか必死だなオイ」とも思いますが、このことはともかく、今回の停戦は、イスラエルにとって、まったく朗報だったと思います。再軍備に取りかかることができるからです。
(中略)
停戦がいつまで続くかは不明ですが、結局さらに大きな戦争の準備が始められただけだと思われます。

イランはイランでお人好しですからねえ…。こういう局面で、あまりお人好しであることは良いことではないようにも思います。アメリカやイスラエルの非人性と残虐性を参考にすべきかもしれません。

最近、ハーバード大学のデータで、「ガザのパレスチナ人の死者は最大で 40万人近くとなっているかもしれない」ことが示されています。その多くが女性と子どもです。

ガザ地区で行方不明となっているパレスチナ人の数が「37万人を超えている」ことがハーバード大学のデータで判明
地球の記録 2025年6月25日

私は戦争という事象そのものは否定しないですが、イスラエルが続けている、こういう女性や子どもに対してのジェノサイドは、やっぱり聞いて気持ちいいものではないです。
(中略)
文章の冒頭の、

  > 結局、予想通り、サーカス団長は TACO に陥った。

TACO は、「トランプはいつも尻込みする/ "Trump Always Chickens Out")」の略で、関税戦争が始まった頃に、最初大きな数字を挙げて、すぐにそれを下げるという「チキンな行為」から市場のトレーダーたちから言われ始めたもので、最初の頃の報道は以下にあります。

「トランプはいつもチキって退く理論」に本人激怒という報道
BDW 2025年5月30日

チキン、というのは、「臆病者」の意味で、西洋の男性に対する呼称としては相当の蔑称となります。このことから、最近も私はTACO氏と呼ばせていただくことが多くなりました。

今回の停戦のときもニュースを見て、「またチキンかよ」と呟いていました。臆病な大統領ですよ。

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