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イスラエルの歴史学者であるユヴァル・ノア・ハラリ教授は、いくつもの間違った前提の上に先の未来予測をしている

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で調査報道ジャーナリストのホイットニー・ウェッブ氏は、“彼らはH・G・ウェルズエリック・シュミットキッシンジャーのような人たちが共有してきたビジョンに私たちを追い込んでいる…上流階級と下流階級があって、彼らは異なる種になり、私たち下流階級は、基本的に知恵遅れになって、虫を食べ、遺伝子操作された超エリートに仕えるゴブリンのようになるというビジョンです。”と話していました。
 このビジョンは、イスラエルの歴史学者ユヴァル・ノア・ハラリが著作『ホモ・デウス』の中で詳しく説明しています。
 ユヴァル・ノア・ハラリは、大量に人類の命を奪ってきた飢餓、疫病、戦争という「3つの課題」を、人類はほぼ克服しつつあると考えています。そして次の時代はヒューマニズムでもグローバリズムでもなく、アルゴリズムになると予想しているのです。
 “要はビッグデータ、蓄積された大量のデータが「あなたはこうしなさい」って、神様のように命令してくれる時代が将来的に来るということです(5分22秒)。…未来の世界のカーストはどうなるのか。まず頂点にホモ・デウスと呼ばれる神様になった少数の人間がいて、その人たちがこの世界にある膨大なデータとアルゴリズムを管理します。その管理されたデータを元に大半の人間は動かされる。そんな構造になります(6分56秒)。…人間という存在は、どんどん価値がなくなってきていて、カーストとしては家畜と同列になる。というのも、今まで我々人類は働けるって言う絶対的な価値を持っていたんですよ。…ただAI、ロボット技術が人間を超えるレベルまで発達してくると、それは人間独自の強みではなくなります(7分14秒)…結果、「世界はこうあるべきだ」と設計図を考えられるホモ・デウスとなる人間だけが、最先端の医療を受けて不老不死になって神様として君臨し続けて、残りの我々人類は何を食べて、誰と結婚して、どういう遊びをするのか、家畜として管理される側になってしまう(7分43秒)”という予想です。
 ShortShort Newsさんの動画でユヴァル・ノア・ハラリは、“10年後には、アルゴリズムとAIが世界を動かしているでしょう。…銀行、政府、企業、大学など、あらゆる場所にAI官僚がいて、私たちの生活に関する日々の意思決定、例えばローンを組むかどうか、仕事に就けるかどうかなどを、ますます決定してゆくようになるでしょう。…権力は徐々に人類からこれらの新しい異質なインテリジェンスに移行していくだろう。”と話しています。
 “続きはこちらから”の動画は『ホモ・デウス下巻』の内容を要約したものです。2倍速でご覧ください。
 「ハラリ~ 鼻から牛乳」のハラリ教授は、いくつもの間違った前提の上に先の未来予測をしています。
 まず、一つ目は「生物はアルゴリズムに過ぎない(1分52秒)」です。“生命科学でヒトの脳を調べても、魂も自由意志も自己も見つからず、遺伝子とニューロンしかありませんでした(3分31秒)”というのですが、生命科学で魂や自己が見つかると思っている段階で、非常に低レベルの議論だと言うことが分かります。「科学の終わるところから宗教は始まる」のです。思考の積木である科学には限界があります。
 思考が鎮まることで直観が現れるのです。瞑想は思考を鎮静化する技術です。意識を内面に向け、思考を鎮静化すると肉体を離れた意識状態が現出します。これをサマーディ(三昧)と呼びます。遺伝子とニューロンを完全に超えた意識状態がサマーディなのです。
 このことが分からないとすれば、多くの生命科学者やハラリ教授は肉体(狭義)のみ、しかも肉体(狭義)の「身体」の一部のみを考察していることになり、このレベルでは遥かに早く計算するAIにはかないません。従って、このレベルで生きているハラリ教授はAIとアルゴリズムの奴隷として生きるしかないでしょう。
 次に「外部のアルゴリズムが、自分自身よりもよく自分を知るようになる(20分30秒)」と言っていますが、これも肉体(狭義)の「身体」の一部についてのみの議論であることは明らかです。
 彼らは肉体(狭義)の表層の「身体」ですら、理解できないでしょう。実のところ、肉体(狭義)の「身体」は美男・美女であったとしても、表層の「身体」、中層の「身体」、深層の「身体」はバケモノという人物がかなり居るのです。
 その他にも、馬鹿げた前提の議論が多すぎます。このレベルの生命科学者が地球を支配するとか、人類を導くと言い出せば、たしかに人類の未来は危ういですね。幸いなことに、地球には遥かに優れた人たちがたくさんいます。
(竹下雅敏)
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【9分で解説】ホモデウス【衝撃の未来】神になる人類と家畜になる人類
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[調査報道ジャーナリストのホイットニー・ウェッブ氏]エリートたちは「どの億万長者派閥が私たちを救ってくれるのか?」というパンとサーカスを作り出している / エリートたちがデジタルID構想でどのような社会を目指しているのか

竹下雅敏氏からの情報です。
 ニール・オリバー氏はスコットランドのテレビ司会者、作家で、2021年より英国ニュースチャンネル「GBニュース」のプレゼンターを務めているということです。
 ShortShort Newsさんの元動画は、現在YouTubeから削除されていますが、Alzhacker氏のサイトの記事『ニール・オリバー ホイットニー・ウェブへのインタビュー | トランスクリプト』に全体の翻訳があります。
 この記事から、調査報道ジャーナリストのホイットニー・ウェッブ氏の発言を要約して紹介します。
 『ユダヤ問題のポイント(近・現代編)―外伝55―乗っ取られた米国〜暴力支配2』で、(ハザール)ユダヤ・ギャングのマイヤー・ランスキーは1934年に「全米犯罪シンジケート(NCS)」を立ち上げ、NCSの設立によって米国の暴力支配体制は完成したとありました。
 ホイットニー・ウェッブ氏は、「全米犯罪シンジケート」はアメリカの軍情報部、海軍情報局と手を組み、第二次世界大戦後もその同盟関係は続き、CIAの設立もその一環だったと説明しています。そして、CIAと初期のアメリカの諜報機関を本質的に創設した人々は、ほとんどがウォール街の銀行家と弁護士であったことから、武器や麻薬の密売などに情報機関が深く関わるようになり、ウォール街の多くの銀行は、マネーロンダリングに依存するようになったと言っています。
 ほとんどのシリコンバレーの大企業にはCIAが関与しており、例えばアメリカ国民を監視し、オンライン上の行動を基にインテリジェンスのプロファイリングを行うデータマイニング企業を設立したピーター・ティールは、CIAから資金提供を受けていた。
 そして、億万長者のピーター・ティールはドナルド・トランプの副大統領候補J・D・ヴァンスと密接なつながりを持つ。
 また、トランプを支援しているイーロン・マスクはある種のヒーローとして描かれているが、彼は米国防総省の請負業者であり、現在は情報機関の請負業者として、米情報機関のためにスパイ衛星を製造し、また脳チップの製造も行っている。
 ピーター・ティールのように共和党と密接な関係にある人物と、エリック・シュミットのような人物を比較してみると、後者は事実上、バイデン政権の主要な側面を運営しており、クリントン大統領の主要な献金者でもある。しかし、この二人は共にビルダーバーグ会議の運営委員会のメンバーなのだ。
 要するに、エリートたちは「どの億万長者派閥が私たちを救ってくれるのか?」というパンとサーカスを作り出しているのだ。結局のところ、彼らは私たちの富を奪い、彼らが約束する「安全」と引き換えに、私たちの自由を放棄するように私たちを説得している。
 その基盤となるのがデジタルID構想であり、国連の2030年までの全アジェンダの要となるもので、それなしではプログラム可能な監視システムは機能しない。デジタルIDは全体的な社会信用スコアのアイデアに不可欠なのである。
 アメリカでは保守派が不法移民対策、有権者不正行為対策、その他諸々の対策として、デジタルIDをそれらの解決策であるかのように売り込もうとしている。
 世界の方向性を変えたいのであれば、デジタルIDに従う必要のないように、自分の生活をどのように設計するかを考えなければならない。
 ホイットニー・ウェッブ氏の住むチリでは、今年のクリスマス直後にデジタルIDが導入される予定で、“今のところは任意ですが、こうしたことはすべて最初は任意で、その後、強制的にしようとするでしょう。基本的に、スマートフォンを持っていなければIDもありません。”と話しています。
 エリートたちがデジタルID構想でどのような社会を目指しているのかは、二つ目の動画をご覧ください。
 ホイットニー・ウェッブ氏は、“彼らはH・G・ウェルズやエリック・シュミット、キッシンジャーのような人たちが共有してきたビジョンに私たちを追い込んでいるからです。どのようなビジョンかというと、上流階級と下流階級があって、彼らは異なる種になり、私たち下流階級は、基本的に知恵遅れになって、虫を食べ、遺伝子操作された超エリートに仕えるゴブリンのようになるというビジョンです。”と話しています。
 私たちは、脳と機械のインターフェースや遺伝子操作のような、精神強化として位置づけられている多くの事柄を念頭に置いておく必要がある。それらの技術は強化にも弱体化にも使う事が出来る。そして、これらの技術のほとんどすべては、米国防総省の国防高等研究計画局(DARPA)のようなグループによって、特にその目的のために重点的に開発されてきた、と言っています。
 ホイットニー・ウェッブ氏の話は全体像を捉えていて見事です。こうした観点から新型コロナウイルスのmRNAワクチンやレプリコンワクチンを捉える必要があるのですが、これらのワクチンに反対する人たちでも、全体像を理解している人は殆どいないように見えます。
(竹下雅敏)
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レバノンで発生した通信機器の爆発では、“家庭用の太陽光発電システム、車のバッテリー、電動スクーター、ノートブック、指紋認証リーダー、iPhoneなどのさまざまな電子機器が爆発した” ~コンピュータプログラムの設計・開発段階でバックドアは盛り込まれている

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭のツイート「レバノンで2日連続の通信機器爆発 分かっていること」をクリックして全文をご覧ください。
 レバノンで発生した通信機器の爆発では、“家庭用の太陽光発電システム、車のバッテリー、電動スクーター、ノートブック、指紋認証リーダー、iPhoneなどのさまざまな電子機器が爆発した”ということです。
 9月19日の記事で、爆発したポケベルはイスラエル諜報機関のフロント企業「BAC Consulting」が供給したものだが、BAC Consultingの財務概要の不自然さから、この企業は軍事や諜報活動の正体を隠す「ペーパーカンパニー」の可能性があるということでした。
 ロシアのタス通信は、“レバノンで爆発したポケベルはハンガリーのBAC Consultingではなくブルガリアのノルタ・グローバル社が台湾のゴールド・アポロ社から購入した可能性がある…BAC Consultingは台湾企業との契約を仲介するだけの役割しか果たしておらず、ポケベルの調達に直接関与したのはソフィアに拠点を置くノルタ・グローバル社だという。”と報じています。
 “続きはこちらから”のソルカ・ファール情報によれば、“ノルタ・グローバル社の所有者であるリンソン・ホセ氏は、レバノン各地で爆発が始まった日に姿を消した”ということです。
 爆発したポケベルはレバノンに輸入される前に爆発物を埋め込まれ、メッセージ受信後に爆発したと考えられているのですが、「インターネット機器に接続されたソーラーパネルが爆発したという情報が流れたことで、パニックはさらに拡大した。また、パソコンが爆発したという情報もあった」ということになると、爆発物を埋め込んだということ以外に、「イスラエル諜報部隊が遠隔操作でリチウム電池等を爆発させるマルウェアを、サプライチェーンに入れ込んだ可能性」も考慮しなければなりません。
 チェチェン共和国指導者のラムザン・カディロフ首長は、テスラCEOのイーロン・マスクからサイバートラックを贈られたが、“つい最近、マスクは遠隔操作でサイバートラックを使用不能にした”とテレグラムに投稿しました。
 8月30日の記事で、テレグラムの創設者パヴェル・ドゥロフ氏は、“テレグラムで働いているエンジニアにFBIが接触し、特定のオープンソースツールを使うように彼を説得しようとした”と言っていました。パヴェル・ドゥロフ氏は「それはバックドアとして機能するものだったのでしょう」と話していました。
 アメリカ合衆国連邦政府では、アメリカ合衆国内で使用されているほとんどの通信機器に、あらかじめ政府機関からのアクセスを許容するバックドアが設けられているということです。
 これと先のパヴェル・ドゥロフ氏の発言を考慮すると、コンピュータプログラムの設計・開発段階でバックドアは盛り込まれていると考えられるのではないでしょうか。
 もしもそのバックドアをCIAやモサドなどが自由に使えるとしたら、「諜報機関は、あなたをスパイするだけでなく、もしあなたが彼らの逆鱗に触れた場合、挑発や正当な手続きなしにあなたを殺害できる」のではないか。
 妄想はどこまでも続きますね。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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※全文はツイッターをクリックしてご覧ください



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西側のレトリックでは、2日連続のレバノン通信機器爆発事件はテロではなく、イスラエルが15年前から計画していた「作戦」だった ~イスラエルがポケベル型通信機器の製造に関わっていた

竹下雅敏氏からの情報です。
 2日連続で起きたレバノンでの通信機器爆発について、アメリカABCテレビは、“イスラエルが少なくとも15年前からこうした作戦を計画していた。イスラエルがポケベル型通信機器の製造に関わった(45秒)”と伝えました。
 ロシアのマリア・ザハロワ外務省報道官は、“これは凶悪なテロ行為だ。このような行為によって、この地域を世界的な対立に陥れ、子どもたちや民間人、女性を攻撃し、国民感情をかき立て、中東を火の海にして、すべてを炎上させようとしていることはよく理解している。…これは冷静に計画されたテロ攻撃であり、広範囲にわたって計画されたものである。…もし西側諸国が沈黙を続け、いつものように調査を主張せず、人権について語らず、自国の領土でテロ行為が行われた際に同様のケースで用いてきた長年のレトリックを繰り返さないのであれば、これは西側諸国が直接関与している証拠となるだろう。”と言っています。
 西側のレトリックは常にジャイアニズムで首尾一貫しています。これはダブルスタンダードとも言います。二枚舌と言っても良いでしょう。
 ですから、2023年10月7日のハマスによる『アル・アクサ洪水作戦』は、イスラエル史上最大のテロ攻撃であり、イスラエル史上最悪の民間人虐殺なのです。
 しかし、今回の事件はテロではなく、イスラエルが少なくとも15年前から計画していた「作戦」なのです。
 “続きはこちらから”をご覧ください。いくつか、興味深いツイートを取り上げました。
 2024年5月19日にヘリコプター墜落事故で死亡したイランのエブラヒム・ライシ大統領はポケベルを使っていたようです。
 アメリカ合衆国ワシントンD.C.を拠点とするパレスチナ系アメリカ人の作家、政治アナリストで、米国パレスチナ権利運動の事務局長を務めたユセフ・ムナイヤー氏は、「レバノンで発生した、携帯電話やポケベルを爆発させるというイスラエルによる大規模なサイバー攻撃は、国際法の重大な違反であり、危険なパンドラの箱を開ける行為である。ほぼすべての人間は歩く時限爆弾であり、この技術が多くの関係者によって利用されるようになるのもそう遠くないだろう。」とツイートしています。
 「ほぼすべての人間は歩く時限爆弾」というのは、こちらの記事に、“イスラエルは実際にどうやってこれを達成したのか? いくつかの説が対立している。あるセキュリティ専門家は、イスラエルが最近ヒズボラの戦闘員に配られたとされる数千台のポケベルに「昔ながらのブービートラップ」を仕掛けた可能性があると示唆した。私にとってより説得力のある別の説は、ポケベルに高度なコンピューターウイルスが事前に仕込まれており、それがオーバーヒートを引き起こし、リチウム電池が発火したというものだ。これは多くの電子機器に使用されている電池の既知のリスクであり、航空会社が乗客にノートパソコンを預け荷物として持ち込むことを許可しない理由の1つである。”と説明されていることから分かると思います。
 「ロシアメディア・スプートニクがロスチャイルド家の富、支配、影響力をちょっとだけ報道」というツイートに、“コメントするとスマホ爆発💥しそうですが‥”というのは、この事件の本質を理解している人には笑えないジョークです。
(竹下雅敏)
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イスラエル側が15年前から計画か レバノン通信機器“連続爆発”で米メディアが報道 ヒズボラ指導者は「報復宣言」|TBS NEWS DIG
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