アーカイブ: ライター・読者からの情報

[Instagram]妻の夫と妻の浮気相手がはち合わせ

読者の方からの情報です。
こうなったら、、、、

お酒飲みながら
彼女を待とう!
(DFR)
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10月から開始予定のレプリコン・ワクチンは自己複製する時に変異しやすく個体間伝播も / 日本人を使った機能獲得実験で島国日本自体を隔離する可能性、断固中止を

 「ごぼうの党」の公式Xが「2024年から2025年にかけて日本で何が起こるのか」について投稿されていました。その中に10月から始まるレプリコンワクチンの記述がありました。「自己増殖型と言われる次世代ワクチンです 世界で日本だけ承認されて世界初スタートします mRNAが体内で自己増殖していくのですが 増殖を制御する機構が無いことが世界的に指摘されています」「そしてアメリカの米国疾病予防管理センター(CDC)が来年2025年4月1日から日本でオープンします 厚生労働省もあるし保健所もある日本において レプリコン接種が始まる半年後なぜアメリカの機関が日本でオープンするのでしょうか? もしも恐ろしい感染爆発が日本で起きた場合 CDCはCDCの名で世界に発信するでしょう そうなると他国から入国を拒否されて 日本人は日本から出れなくなります」とあります。
 我那覇真子氏が「mRNAワクチン中止を求める国民連合」の連続インタビュー第5弾として「レプリコンワクチンの何が脅威なのか」を、駒野宏人先生と荒川央先生から聞き取っておられました。レプリコンワクチンは日本、ベトナム、シンガポール、アメリカでも治験が行われているという情報がありますが、実は日本以外では、無人島のような何かあったら簡単に隔離できる場所で行われているそうです。日本で行うのは「いざとなったら日本を隔離したらいいと思っているのでは」と話されており、「ごぼうの党」の説明する逆鎖国される日本の可能性と合致します。つまり日本で行われるのは、日本人を使った人体実験で、変異しやすい自己増殖型ウイルスの機能獲得実験ではないかと言われています。
 レプリコンワクチンは「自己複製する時に変異が起きうる」「それが細胞から細胞に伝播する」「それが人体の外に出る」という危険があります。人体の外に出るのは、呼気、母乳、汗、輸血、さらに高い複製能力のある蚊などの体内で濃縮され拡散する危険が指摘されました。これまで行われてきたmRNAワクチン接種によって人間の遺伝子が組み替えられている可能性があり、これは平成15年に成立した「カルタヘナ法(遺伝子組み換えの生物が広がらないように規制する法律)」に違反するとも説明されました。これを推進することは「無知な上に邪悪だ」。
 我那覇氏が「どうやったら止められるだろうか」と問うと、荒川先生は「因果関係にこだわらないこと」が大事だと述べ、「因果関係を詰めると助けられる人はわずかになる」「因果関係は実際にはわからない、いくらでもごまかせる」「実際に人が亡くなっている、症状が増えている、こういう症状はありうるとなったらそれで十分だ」と話されました。
(まのじ)
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[X]AIゆりこ

読者の方からの情報です。
どこ吹く風の学歴詐称
面の皮はかぼちゃ級
(まゆ)
電通の電飾戦略で固めた、鉄仮面!
(まのじ)
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[Instagram]ヴィブーティの作り方

編集者からの情報です。
原材料がこれとは!
(メリはち)
「ヴィブーティ(神聖灰)とは、ヒンドゥー教で使用される神聖な灰のことで、額に塗ることで悪霊から守られると信じられています。宗教儀式や日常の祈りで使われ、精神的な安定や健康をもたらすとされています。(ChatGPT)」(編集部)
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インボイス制度開始から8ヶ月、新たに登録した免税事業者だけでなく、1億円規模の課税事業者も廃業の危機 /「インボイス制度に反対しない候補は全員落とす勢いで地元議員に要望を」

 6月14日、「インボイス制度に抗議する」オンライン署名58万筆、そして1万筆を超える紙の請願署名が総理事務所と財務省に手渡されました。昨年の10月にインボイス制度が導入されて8ヶ月経ちましたが、国民の関心はますます高まり、個人事業主への様々な弊害が明らかになっています。
 3月確定申告の時期にあわせて「STOP!インボイス」による大規模な実態調査が行われました。調査対象になったのはフリーランス等7000名で国内最大規模と見られ、自由解答欄には4549件もの回答があり、しかも組織票などによるコピペ回答など一切なかったそうです。最終的に財務省もこのデータを引き取って行ったそうです。
 調査結果の注目すべき点として、インボイス登録した事業者がどうやって税金を払ったかという問いに対し、「値上げができなかったため、身を削って(貯蓄から)払った」「借金して払った」という回答が多く、それだけでも「消費税は預かり金」ではないことが証明されました。
 また「借金をして払った」人の納税額を見ると、50万円未満が6割で、さらにそのうち5万円以下の事業者は26%でした。これは「借金」の実態がカードローンや消費者金融、友人・知人にお金を借りて納税したことがうかがえ、つまり毎月のやりくりが大変な人々に無理な課税している実態が見えます。
 さらに、「将来的に事業が成り立たない」「負担軽減措置のある間は対応できるがその後の目処は立たない」と答えた人の内訳を見ると、これまで免税だった事業規模1000万円以下の層は6割でしたが、課税売上5000万円から1億円以下の規模の課税事業者も3割ありました。これは、この層が大企業の価格転嫁を上から押し付けられ、かつ下請けの免税事業者にはインボイス登録を押し付けられない「板挟み」になるために廃業の危機にあるようです。ゼネコンから仕事を受けながら、地域の職人さん(一人親方)を取りまとめる立場の「建築業界の工務店」が例に上がっていました。電気、ガス、熱供給、水道などのライフライン事業は災害地の復旧に必須ですが、これらが失われそうです。
 そして深刻なこととして、以上のような市場経済の数字に表れてこない、日本の文化や地域のコミュニティを支えてきた、ささやかな活動が途絶えようとしていることでした。インボイス制度は廃止一択です。
 最後に、私たちに何ができるか?ということで、三橋貴明氏は「選挙が近い。インボイス制度に反対しない候補は全員落とす勢いで働きかけること」と述べています。「地元議員に10人くらいで徒党を組んで要望すること。決して一人で行かないで。」とのアドバイスがありました。
(まのじ)
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「STOP!インボイス」阿部伸氏登場!7000人への実態調査で明らかになったインボイスの弊害 [三橋TV第872回]阿部伸・三橋貴明・saya
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