カメラが捉えたクジラの食事方法が豪快すぎる pic.twitter.com/Einwo4M21m
— 最多情報局 (@tyomateee) January 14, 2021
アーカイブ: ライター・読者からの情報
通常国会召集直後、菅首相は突如「ワクチン担当相」なるポストを設置し、河野太郎氏を起用 / リーダー不在の3つの指揮系統のコロナ対策は誰が何をしたいのか?
ところで、なぜオムレツ大臣が起用されたのか、ワクチン事業のババを引かせたという見方もありますが、河野太郎氏は元々ビル・ゲイツに与しワクチンを推進する立場だったようです。ある意味適任です。日本のコロナ対策の迷走は、アメリカの混乱と無関係ではないかもしれません。
本日の衆参での所信表明演説ではワクチン接種についての下りはあったが、ワクチン担当相の話は一言もなかった。
— 小西ひろゆき (参議院議員) (@konishihiroyuki) January 18, 2021
担当相の設置は当然、国会に報告すべき事項だ。
これは許されない国会軽視、国会否定の暴挙だ。
※逆に言うと、いかにドタバタかつ国民無視でコロナ対策を行っているかの証拠でもある https://t.co/BjHrmTo0IY
首相が示してるワクチン接種開始予定は2月末。その1ヶ月前に突如厚生省トップの体制から指揮系統を変える訳だが、何か不都合でもあったのだろうか。これでコロナ関連だけで3つも指揮系統(厚生省、コロナ担当相、ワクチン担当相)ができる訳だが、統括できるのだろうか?本当に大丈夫なんだろうか? https://t.co/aZhfFSePsw
— ガイチ (@gaitifuji) January 18, 2021
河野大臣を就任させワクチン接種を円滑にすすめる
— 倉持仁 (@UCiS7MEgWj6L7cV) January 18, 2021
オリンピックを目的にワクチン接種を進めるなど言語道断
ちゃんと効果があること、重大な副作用のないこと、を検証しなければ医学的には絶対だめです。少なくとも諸外国のデータを公表して丁寧な説明が必要https://t.co/dHyYgbowSd
河野太郎がワクチン大臣になったと聞いて、ワクチン事業失敗をおっかぶせてポスト菅から消し去る陰謀を思いつかなかったでもないが、ただ、菅政権が本気でワクチンにコロナ禍逆転勝利の希望を抱いていることを考えると、これはやはり無能が無能を選択したに過ぎない案件かと思う。
— 毛ば部とる子 (@kaori_sakai) January 18, 2021
どちらも厚生労働大臣じゃない理由は、もっと分かりません。どちらの担当も、ほぼ厚生労働省マター。 https://t.co/CdqDCoX1Np
— 田中 信一郎 (@TanakaShinsyu) January 18, 2021
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[Twitter]手の震えを抑え込むグローブ
「普通の現代制御理論の応用だと思う。」とのコメントがありますが、
ふつーの技術を福音に変えるって、スバラシイ。
おー、すごい。ジャイロで手の震えを抑え込むグローブ。 https://t.co/gVmAZ7fuT6
— 金王坂兵衛 (@KNZ48) January 6, 2021
グーグルが「ニュース・ショーケース」という新サービスを開始、「世界の報道機関を事実上買収」さらなる情報操作、情報統制につながる恐れ
しかし実態は巨大企業グーグルが世界のメディアを「買収」するもので、これまで以上の情報操作、情報統制につながる危険をゆるねとにゅーすさんが取り上げておられました。特に記事後半の管理人さんの解説は体験に裏打ちされた迫力があります。重要です。また時事ブログでもお勧めの検索サイト「DuckDuckGo」を紹介されていますが、こちらで検索すると、多くのゆるねとにゅーすさんの記事が最初のページに表示されるそうです。グーグルがいかに恣意的にゆるねとさんを排除してきたか、それらがいかに急所を突く記事であったかが明らかです。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
・巨大グローバル情報企業・Googleが、世界各国の報道機関に「3年間で1050億円」の対価を支払い、利用者に無料で報道機関の有料記事を提供する新サービス「グーグル・ニュース・ショーケース」をスタート。売り上げが落ちている旧来型の報道機関にとっては破格の契約内容に、世界各国の報道機関がサービスに応募する事態になっている。
・米国で独占禁止法違反で提訴されるなど、世界中でその独占的な運用形態が問題視されつつあるGoogleが、世界の報道機関を事実上買収しようとしているとの指摘もあり、巨大資本家などの権力層にとって有利な情報操作がネット上でさらに激化していくことを懸念する声が上がっている。
Google、記事の対価3年で1050億円 報道200社と提携
【ニューヨーク=大島有美子】米グーグルは1日、新聞社やテレビ局など世界の報道機関約200社と提携し、ニュースを提供する新サービスを立ち上げると発表した。記事提供の対価としてグーグルが報道機関に対して3年間で10億ドル(約1050億円)を支払う。
まず1日にドイツとブラジルで始め、カナダ、英国、オーストラリアなどに順次広げる。米国での実施予定は明らかにしていない。独メディア大手のシュピーゲル・グループのほか、ブラジルの主要メディアも参加する。
名称は「グーグル・ニュース・ショーケース」で、利用者はグーグルの既存のニュース提供サービス「グーグルニュース」を通じて無料で閲覧できる。将来的にはグーグルの検索エンジンにも表示される見通しだ。
(中略)
~省略~
【日経新聞 2020.10.1.】
Google「ニュースショーケース」の真の狙いは 記事の対価迫る報道機関を「分割統治」?
(中略)
◆News Showcaseは「立法をないがしろに」
こうした中、グーグルが「質の高いコンテンツの対価を報道機関に支払う」と打ち出したサービスが「グーグルニュースショーケース」だ。
(中略)グーグル側は、報道機関と読者とが「関係を構築する道を開く」としている。
既に英、独、仏、ブラジルなどの約400の報道機関が契約したが、法律に基づく一律の対応を阻むための「分割統治」(独ニュースサイト・ネッツポリティック)などと、その戦略に批判的な見方も強い。
欧州主要メディアで構成する「欧州出版評議会」のアンジェラ・ミルスウェイド専務理事は「グーグルは『ニュース制作への支援』を主張しながら、自前のサービスで取引条件を一方的に押しつけ、公平な交渉条件を設定しようとする立法をないがしろにできる」と指摘した。
~省略~
【東京新聞 2021.1.17.】
(中略)
1000億円を報道機関に提供「Googleニュースショーケース」のアップデート…日本にも拡大と報道 https://t.co/2FJJ8ztUi4
— Media Innovation (@MediaInnovJP) December 5, 2020
事実、SNSで言論の排除を受けているのはトランプたちだけではない。例えばワクチンへの懸念や批判なども公衆衛生に危害を及ぼすという理由で排除されている。結局、排除の基準はGAFAが決めている訳で、彼らやそのスポンサーに都合の悪い言論は閉め出しが可能になっている訳で、そこを見ないのは愚かだ
— 日本国黄帝 (@nihon_koutei) January 17, 2021
SNSのトランプ排除は民間のプラットフォーム企業による情報発信の制限だが、こちらは情報の受信制限。GAFAなど民間企業による情報統制にはもっと危機感を持つべきだろう。
— 日本国黄帝 (@nihon_koutei) January 17, 2021
Google「ニュースショーケース」の真の狙いは 記事の対価迫る報道機関を「分割統治」?:東京新聞 https://t.co/zQL33pxe9Z
(中略)
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[Twitter]母と子と聖霊♪と
無邪気な赤ちゃんと、
あたたかいお母さん♪
…を見守る幸せなお父さん、
とあなた。
Disney Princess pic.twitter.com/KKyL4022z5
— iT'S ALL NATURE'S (@itsnaturesworld) January 9, 2021
いやいや、 え?、くじら?
しばらく見続けた私とあなた
いま、ミッ見ました?
大きさの感覚わかんないし
何あの量、
オキアミではなく
そこそこの大きさの魚‼
ダイナミックっという言葉は彼らの為にあるような。