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食用コオロギの養殖・加工のベンチャー企業「グリラス」が自己破産申請、昆虫食への拒否は明確 / 河野太郎の関わる「ワクチン・マイナンバーカード・コオロギ食」は国民の大迷惑

 ついつい「グリス」と言いそうになる「グラス」、徳島市にある食用コオロギの養殖・加工のベンチャー企業ですが、自己破産を申請したようです。同じく食用コオロギの養殖事業を手がけるクリケットファームも今年2月に破産しており、世の中の昆虫食への拒否がはっきりしました。
 日経の記事では、「ニュースに反応した人々がネット上で昆虫食への嫌悪や安全性への批判を繰り返し、商談が相次いで立ち消えた」「SNSでの炎上の影響が大きかった」と伝え、まるでネットのいい加減な情報で有望なベンチャー企業が潰されたかのような書きぶりです。まさに河野太郎の「これも多分意図的にやってる奴らがいるんだろうと思うんですが(中略)日本政府がコオロギ食をどうこうしようというわけではありません。」という、すぐバレるウソと同じです。日本政府がムーンショット目標として昆虫食をゴリゴリ推進していたことを人々は知っていました。その上で、国民はまともな食料安全保障を求めているわけで、この度のグリラス破産は、常識的な民意の表れだったと思います。
 ワクチン・デマで悪名を馳せた河野太郎ですが、グリラスのコオロギ研究を生んだ徳島大学は「コオロギを活用した新型コロナウイルスの経口型ワクチンの開発を進めていた」とあり、この男の関わっている「ワクチン・マイナンバーカード・コオロギ食」は、いずれも国民の大迷惑にしかなっていません。今後もキッパリ拒否していこう。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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食用コオロギのグリラス、自己破産申請 ネット風評響く
引用元)
食用コオロギの養殖・加工を手がけるグリラス(徳島市)は事業を停止し、徳島地裁に自己破産を申請した。負債額は約1億5000万円。同社はコオロギの乾燥粉末を使い、菓子やパン、調味料などを商品化してきた。徳島県内の高校が2022年度に粉末入りの給食を提供したところ、インターネット上に批判的な意見が集中し、業績が悪化していた

徳島大学でコオロギの発生メカニズムを研究する渡辺崇人氏らが19年に設立した。20年に「無印良品」のせんべいに粉末が採用されて注目を集め、21年に自社ブランドを立ち上げた。

業績悪化は県内高校が粉末を給食に使ったことがきっかけになった。食糧危機や昆虫食に関する授業を開き、甲殻アレルギーへの注意も促した上で希望者だけに提供した。だが、ニュースに反応した人々がネット上で昆虫食への嫌悪や安全性への批判を繰り返し、商談が相次いで立ち消えた

渡辺氏は「SNSでの炎上の影響が大きかった」と話す。飼料向け事業の拡大を図ったが、設備投資に必要な国の補助金が受けられず事業の継続を断念した。23年5月期の売上高は約3800万円だった。
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配信元)



[X]音楽を楽しんでいるワンコ.. 😊

編集者からの情報です。
ひざの上の至福。
(まのじ)
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配信元)

[In Deep] アークトゥルス・セラピューティクス社は米国政府やゲイツ財団から巨額の資金提供を受けてワクチンを開発、その先に日本のMeiji Seikaファルマのレプリコン・ワクチンがある

 Meiji SeikaファルマとARCALIS社は「自国で必要な時に必要な量のワクチンを国民に届けられるよう、両社でmRNAワクチンの開発、生産、供給体制の構築を進めています」と公表していました。そのARCALIS社は「世界水準の医薬品創出プラットフォーム企業群を傘下に有するアクセリード株式会社と商用mRNA医薬品・ワクチン企業であるArcturus Therapeutics Inc.の合弁企業で、mRNA医薬品・ワクチンの創薬支援、受託開発製造事業(CDMO事業)を展開」する会社だそうです。ARCALIS社は、Arcturus Therapeutics(アークトゥルス・セラピューティクス)社の日本における足場と言えます。
 In Deepさんが、そのアークトゥルス・セラピューティクス社が「H5N1パンデミック・インフルエンザワクチンの臨床試験開始を FDA から承認された」ことを取り上げておられました。これは鳥インフルエンザに対してのmRNAレプリコンワクチンです。そしてこのことを批判的に報じた「ディフェンダー」の記事を紹介されています。その記事には「日本で展開されているレプリコン COVID-19 ワクチン」の臨床試験についてネイチャー誌に掲載された論文がリンクされていて、なんと「接種者の約 90%に有害事象が見られた」ことが示されているそうです。
 記事の前半部分は、専門家たちが自己増幅型 mRNA ワクチンの危険を述べています。「レプリコン mRNA は未知の期間にわたって自己複製するため、少量のレプリコン mRNA は、大量の従来の mRNA よりも危険であると予想されます」「アークトゥルス社は『少量投与』を特徴として宣伝していますが、現実には mRNA ワクチンからの抗原曝露量を測定できたことはありません」そして疫学者のニコラス・ハルシャー氏は「mRNA 注射は、包括的で長期的な安全性研究が実施されるまで、直ちに撤回されるべきです」と主張する一方、「(大手製薬会社が)撤退するには時間と資金が多すぎる」とも述べています。In Deepさんも「mRNA ワクチン開発に対する援助等で『動いている金額』が半端ではないのです。数百億円規模のお金がバンバン飛び交っています。」と解説されていました。その先に、日本のMeiji Seikaファルマの「コスタイベ」があります
 ここまではバイデン政権下の流れであることは確かですが、ではトランプ次期政権が日本を利用したワクチン開発を止めるでしょうか。なんとか日本人の手でパンデミックに利用されかねない危険なワクチン開発を止めさせなければなりません。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国で「レプリコン鳥インフルエンザワクチン」の臨床試験がFDAにより承認される。さらに33種類の自己増幅型ワクチンが鋭意開発中
転載元)
「H5N1パンデミック・インフルエンザワクチン」

アメリカで、H5N1鳥インフルエンザワクチンが FDA (アメリカ食品医薬品局)により承認されたことが報じられています。

興味深いのは、開発企業のニュースリリースのタイトルが、

「アークトゥルス・セラピューティクス社、H5N1パンデミック・インフルエンザワクチンの臨床試験開始を FDA から承認」

となっていることです。

わざわざ「パンデミック」と付けている

記事は以下のように書かれています。

商用メッセンジャー RNA 医薬品会社のアークトゥルス・セラピューティクス社は本日、アメリカ食品医薬品局(FDA)が当社の治験薬申請である ARCT-2304 に対して「研究開始可能」通知を発行したことを発表しました。

ARCT-2304 は、H5N1 ウイルスによるパンデミックインフルエンザ疾患を予防するための能動免疫用の自己増幅 mRNA ワクチン候補です。この臨床研究は生物医学先端研究開発局の資金提供を受け、米国の約 200人の健康な成人を登録するように設計されています。

businesswire.com


ここに「自己増幅 mRNA ワクチン」とありますように、これは、鳥インフルエンザに対しての mRNA レプリコンワクチンです。
(中略)
なお、ディフェンダーの記事では、日本で展開されているレプリコン COVID-19 ワクチンにもふれられていまして、このレプリコンの臨床試験についてネイチャー誌に掲載された論文がリンクされていましたが、改めて見ますと、なかなかすごい有害事象率で、以下のようにありました。

ネイチャー・コミュニケーションより

フェーズ 1、2、3a を通じて、1001人の参加者が割り当てられた治験治療薬を少なくとも 1回投与され、このうち ARCT-154 ワクチン接種者 748 人中 670 人 (89.6%) とプラセボ接種者 253 人中 136 人 (53.8%) が、1 回目の投与後に少なくとも 1つの有害事象を報告した。

nature.com


要するに、「接種者の約 90%に有害事象が見られた」ということになりそうです。
(中略)

» 続きはこちらから

[上昌広先生×郷原信郎氏] Meiji Seikaファルマからの抗議文に反論 〜「明治さんも被害者だって意識が強いと思いますよ」/ トランプ次期政権が握るmRNA医薬品権益

読者の方からの情報です。
 2024/11/14の時事ブログで上昌広先生と郷原信郎氏との対談を取り上げました。Meiji Seikaファルマのレプリコン・ワクチン「コスタイベ」は「安全性の問題というよりも、臨床試験をろくにやらないで承認をしてもらって、売ろうとしても売れるわけないじゃないかと。売れもしないものをどうするのかって、結局(国に)買い取ってもらうんでしょうというような話」が多くの人々の知るところとなりました。この状況に対して、Meiji Seikaファルマから、上先生の記事に抗議文が届いたそうです。抗議のポイントは「私たちはちゃんと臨床試験をしている」「厚労省の買い上げの約束はない」という2点でした。
 これについて上先生は「Meiji Seikaファルマは5つの臨床試験のうち3つしか論文を公開しておらず、そのうち重要な第Ⅲ相試験は800〜900人オーダー(規模)で、しかも28日後の抗体価が確認できるだけで、これはワクチンの有効性の証明ではない、本当はちゃんと感染症を減らすことを示さなければいけない。また28日までしか安全性が確認できない。」「発表されていない(国内外2万人オーダーの)臨床試験については検証のしようがないので、本当に感染を予防したことと長期的スパンの安全性が判明しないとワクチンは使えない」と説明されています。
また買取について上先生は「厚労省は約430万回分を『供給予定』と発表し、読売新聞は『厚労省が確保した』と報じた。確保とは普通、契約してお金を払うことを意味する。」郷原氏は「約束したかどうかはわからないけれどもMeiji Seikaファルマ側は、おそらく厚労省が買い取って廃棄してくれるという期待の元に製造していたのでしょうね。」「そうでなければ売れる当てのないワクチンを作って、売れ残って、全部損失じゃないですか。」「約束もなく400万回分も作って大損出したら社長さんの首が飛びますよね。」「結局、この問題は厚労省が何らかの事情があって、国産ワクチンの一つとしてレプリコンワクチンを採用して、最終的にはうちが引き取るという期待を持たせて、(Meiji Seikaファルマに)400万本ものすごい数を作らせたんだけれども、その企みが世の中にわかってしまって、明治製菓としては本当に困っているということ」ではないかと見ています。
上先生も「明治さんが本当にコロナワクチンをやりたいかどうかわからないと思っているんです。(中略)厚労省がかなり強く要請したと思ってるんですね、国産ワクチンが要るって。」他のメガファーマも手を出さなかったコロナワクチンをMeiji Seikaファルマが独自にやって世界的競争に勝つと思っているとは本当に思えないんですよね。」「明治さんも被害者だって意識が強いと思いますよ。」と述べています。
お二人は「明治製菓は一体何を考えていたんだろうかと、謎ですね。」と締めくくっておられました。
 ところで、J Satoさんが興味深い投稿をされていました。「トランプ次期政権チームのmRNAワクチン/治療薬への投資関与度を図解。mRNA医薬品権益の半分はトランプ次期政権チームが握っている。明治製菓ファルマのレプリコンワクチンを創薬した企業もトランプ次期政権チームから(投資)」とあります。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【上昌広医師と語るレプリコンワクチンと”明治製菓の謎”】郷原信郎の「日本の権力を斬る!」#383
配信元)


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配信元)

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Meiji Seika ファルマからARCALIS社への出資に関するお知らせ
引用元)
Meiji Seika ファルマ株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:小林 大吉郎、以下「Meiji Seikaファルマ」)は、株式会社ARCALIS(本社:福島県南相馬市、代表取締役社長:髙松 聡、以下「ARCALIS社」)に対して出資を行いましたのでお知らせいたします。

 ARCALIS社は、世界水準の医薬品創出プラットフォーム企業群を傘下に有するアクセリード株式会社と商用mRNA医薬品・ワクチン企業であるArcturus Therapeutics Inc.の合弁企業で、mRNA医薬品・ワクチンの創薬支援、受託開発製造事業(CDMO事業)を展開しております。将来的には、mRNAワクチンを国内で製造技術開発及び原薬製造から製剤製造まで自社で一貫して生産できる体制の構築を計画しています。

 ARCALIS社とMeiji Seika ファルマは、パンデミック発生時に新型コロナウイルスワクチンの開発が海外勢に大きく後れを取った過去の教訓から、日本政府が閣議決定した「ワクチン開発・生産体制強化戦略」に則り、自国で必要な時に必要な量のワクチンを国民に届けられるよう、両社でmRNAワクチンの開発、生産、供給体制の構築を進めています
(以下略)

[X]アフガニスタンの岩山にあるユニークなバレーボールコート

編集者からの情報です。
天然の観覧席が壮観やわ!
(ぺりどっと)
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