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[日本や世界や宇宙の動向]ロイヤルバンク・オブ・スコットランドが今年は壊滅的な年になると警告! 〜現在の地球が置かれている状況を見れば、必然の出来事〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 これまで何度も警告していますが、この記事においても、“金融市場は…これまでにないほど壊滅的に崩壊することになる”だろうと予測されています。時代の流れが読めない人はこうしたことに気付かないものですが、現在の地球が置かれている状況を見れば、必然の出来事なのです。
 今日の一連の記事は、こうした金融崩壊を始めとする出来事が将来的に何をもたらすのかを、見て行きたいと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロイヤルバンク・オブ・スコットランドが今年は壊滅的な年になると警告!
転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/economy/2016/01/2016-will-be-a-cataclysmic-year-investors-should-be-afraid-20th-largest-bank-in-the-world-2788692.html
(概要)
1月13日付け

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By Michael Synder

ロイヤルバンク・オブ・スコットランド(RBS)は顧客に対し、「2016年は激変の年となる。金融商品の全てを売却した方が良い。」と伝えました。
彼らはThe Economic Collapseブログの記事と同じようなことを言っています。つい最近まで、大手銀行がこのようなことを伝えるなど誰が想像できたでしょうか。しかしこれは世界的な金融危機が始まっており、世界中が下げ相場に突入していることを示しています。
2016年が始まってからS&P500社の集合的な市場価格が暴落しており、世界中で山火事のようにパニックが広がっています。
そしてRBSは「投資家は心配すべきである。」と公然と言っているのですから益々不安が広がります。
私が数ヶ月前から警告してきたことをRBSも言い出したことに驚いています。

RBSは2008年のリーマンショック前と同じようなストレス警報を世界市場が発していることに気が付いたのです。

RBSは、顧客に対し、「今年は世界的なデフレ危機が起き、主な株式市場は暴落し、石油価格は1バレル16ドルまで下落するなど激変の年となる。そのための準備をしておくように。」と助言しました。

RBSのクレジットチームは世界市場が2008年のリーマンショック前と同じストレス警告を発しており、その対策として高品質の公債を除く全ての金融商品を売却するように促しています。
2016年の取引が始まると同時に、原油価格の下落、中国危機、世界貿易の縮小、債務の増加、法人融資の低迷、デフレなど。。。銀行にいくつもの危険信号が送られています。

警告を発しているのはRBSだけではありません。アメリカ最大の銀行、JPモルガンチェースもまた株価が反発した時に株を売却するよう促しています。
JPモルガンチェースは株式市場を見放しました。7年ぶりに、投資銀行が投資家らに株を売却するように警告しています。

大手銀行がこのような事を促すのは2008年~2009年以来です。
これは。。。現在、とんでもないことが起きていることを暗示しています。2015年後期(6ヶ月間)に世界中で数兆ドルもの金融財産が消えました。そして2016年の取引開始から12日間でさらに数兆ドルの金融財産が消えました。
S&P500社の集合的な市場価格が1兆ドルも安くなってしまったのです。。。
また、世界的なパニックを引き起こしている大きな要因の1つが石油価格の暴落です。今週火曜日にアメリカの石油は1バレル29.93ドルで取引されました。1バレル30ドルを切ったのは2003年12月以来です。
石油価格の暴落はエネルギー関連企業を破綻させることに繋がります。
S&PキャピタルIQを基にしたUSAトゥデーによる分析によると、S&P500のエネルギー・セクター関連企業は今年1年で288億ドルの損失が発生すると見込まれます。

世界的なデフレを阻止するためには、石油価格を1バレル50ドルまで戻さなければなりません。
しかし現実には、しばらくの間、石油価格が上がる見込みはありません。 石油価格はこの先何年も低迷するだろうと予測されています。

また、アメリカ国内における鉄道貨物量もリーマンショック時と同じレベルまで急減しています。これはより広範囲に経済が悪化していることを物語っています。
バンク・オブ・アメリカによれば過去11週間の貨物量が前年同期比で5%も減少したと伝えています。
このような事からも景気後退が加速していることが分かります。そして金融市場も経済の悪化と連鎖し始めています。しかし歴史的な基準で言えば、アメリカの株価はさらに30%下落しないと正常とは言えない状態です。

金融市場は非常に敏感に反応するため、何かのきっかけで突然総崩れする危険性があります。その時はこれまでにないほど壊滅的に崩壊することになるでしょう。


http://theeconomiccollapseblog.com/archives/20th-largest-bank-in-the-world-2016-will-be-a-cataclysmic-year-and-investors-should-be-afraid

[ロシア・トゥデイ]最初の救援隊が包囲されたシリアの町マダヤに入る(RT独占取材) 〜シリア「包囲された町マダヤの飢餓」を巡る西側《嘘つきメディア報道》の実態〜

 ここ最近、テレビなどでも飢えて困窮する町として報道されている、シリアのマダヤに、食糧などの緊急援助物資が届いたようですが、その物資を管理していると見られる反政府軍がマダヤの市民に"米1キログラムに250ドルの料金を払わせている"ようです。結局、アサド政権に対するネガティブキャンペーンと反政府軍の延命が目的だったのではないでしょうか。
 "続きはここから"以降で、RTがマダヤの飢餓に使われた写真を調査しています。2009年にヨーロッパで撮影された青い目の麻薬中毒者をシリア人に仕立てるために、フォトショップのようなソフトで色合いの修正すらされているのには驚きました。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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シリア「包囲された町マダヤの飢餓」を巡る西側《嘘つきメディア報道》の実態
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本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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[マネーのプチ情報局]LINEはなぜ無料なの?完全無料の通話アプリが儲けを出す「危険なカラクリ」が分かった。

竹下雅敏氏からの情報です。
 LINEが韓国企業であることは、これまでに指摘しました。したがってユーザーの情報が韓国側に筒抜けになっていること、特に政府関係者や要人はLINEを使わない方が良いというのは、常識の範疇だと思っていました。
 しかし、そのLINEがどのようにして利益を出しているのかですが、ようやく今回の記事で真相が明らかになりました。大変貴重な記事で、書かれている内容について、私たちはきちんと吟味しなければならないだろうと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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LINEはなぜ無料なの?完全無料の通話アプリが儲けを出す「危険なカラクリ」が分かった。
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本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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[Sputnik 他]米国の最大手投資銀行5行、原油価格下落と中国の生産低下で損失 / 内部告発者は警告している。”通商は停止している。” 〜最低、玄米、塩、油の備蓄は必要〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 金融システムが本当に崩壊の直前であることが見て取れると思います。2つ目の記事は、より具体的にその危機的状況を説明しています。“今現在外洋には船は運行されていない…これは恐ろしい経済的兆候であり、通商が文字通り止まっている証拠である…スーパーマーケットの棚が空になるまでにはそう時間はかからないだろう”とあります。
 “遅かれ早かれ…危機と混乱がやって来る…最も大きい問題は食品”とあります。こうした危機的状況に日本が巻き込まれなければ良いのですが、食糧自給率が圧倒的に低い現状では、危機の回避は難しいと感じています。
 ずいぶん前から、最低3か月分の食料、出来れば半年、さらには1年分の食糧の備蓄が望ましいと忠告して来ました。これは、最低限飢えて死ぬことが無いための措置で、出来れば玄米で備蓄して下さい。家庭用の精米機が2万円以内で手に入るので、3分つきに精米してお米を炊くようにすると良いでしょう。もちろん玄米でも胃に負担がかからないという方は、玄米で食べることをお勧めします。最低、玄米、塩、油の備蓄は必要です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国の最大手投資銀行5行、原油価格下落と中国の生産低下で損失
転載元)
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米国の最大手投資銀行5行は昨年第3四半期から利益が落ちていたが、この傾向はこの先3ヶ月続く見込み。

クレディ・スイスの評価では、JPモルガン・チェース、ゴールドマン・サックス、モルガン・スタンレー、バンク・オブ・アメリカ、シティグループの損失額は、総計80億ドルとなる。昨四半期からは15%の縮小となる数字だ。

原油価格下落と中国からの否定的な情報で、投資が旺盛に行なわれなくなっている。サウジアラビアと北朝鮮の政治的緊張も、投資には向かい風となっている。

一部の銀行は、最終四半期の収益についても、暗鬱な予測を示している。ドイッチェ・バンクによれば、JPモルガンは、前四半期比で16%の減収という成績を反映した報告を最初に提出する。アナリストらは、純益は昨年比で5%縮小する、と予測している。

モルガン・スタンレーは投資部門の社員を全体の4分の1にあたる470人削減する計画を発表。2008年以降は大手銀行で人員削減が相次ぎ、たとえばシティグループは、2008–2012年の期間だけで75000人を解雇した。

問題は、エネルギー資源部門その他、多額の負債を抱えた部門からの損失が、金利マージンによる純益で補填されるかどうかという点だ。もしそうならなければ、各行はさらなる損失を出すことになる。

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世界経済についての大ニュース:内部告発者は警告している。”通商は停止している。”
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[editor]安倍首相「景気回復で安倍家は私が50万円と妻25万円で総雇用者所得は75万円に増えるが平均賃金は減る。しかし大切なのは総雇用者所得が増えていることだ」→事実は総雇用者所得もアベノミクスで激減している

竹下雅敏氏からの情報です。
 国会で安倍首相が“パートで働く人が増えれば、1人当たりの平均賃金が低く出る…妻は…景気が上向いて来たから働こうかということで…私が50万円、妻が25万円であったとしたら、75万円に増える…2人で働いているわけですから、2で割って平均は下がるわけです”と答弁。
 文脈から、今どきパートで月25万円どうやったら稼げるんだ、という批判がネット上で渦巻きましたが、これに対して安倍首相は、“妻がパートで25万円とは言っていません”と言い訳。
 突っ込みどころ満載の安倍答弁です。大体、妻がパートで働かざるを得なくなったのは、“景気が良くなったから”ではなく“生活苦のため”なのは明らかで、仮にパートでないとしても、月に25万円の賃金をもらえる正規雇用は、現状では男性でも難しいのではないでしょうか。
 あまりにも経済お花畑の首相答弁ですが、この記事では、さらに重要な首相の事実誤認があるとのこと。安倍首相は、重要なのは“総雇用者所得が増えること”だと主張していますが、事実は“アベノミクスで平均賃金も総雇用者所得も減った”ということです。
 言い訳ばかりで国会の場で平気で嘘をつく首相と、その嘘を咎められない情けない野党という構図です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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安倍首相「景気回復で安倍家は私が50万円と妻25万円で総雇用者所得は75万円に増えるが平均賃金は減る。しかし大切なのは総雇用者所得が増えていることだ」→事実は総雇用者所得もアベノミクスで激減している
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