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オデッサ港、農産物輸出再開の合意の翌日に起きたロシア軍の攻撃 〜 西側メディア「ロシアが協定破り輸出妨害」、事実はウクライナ軍の合意違反とウクライナ海軍の戦闘艇、弾薬庫への攻撃だった

 「ロシア軍のせいでウクライナから農産物を輸出できない」というウクライナの言い分を尊重して、ロシア軍がスネーク島から撤退したのが6月末でした。ウクライナ自らが港に設置した機雷をウクライナ自身が取り除き、農産物の輸出再開ができるのか見守った1ヶ月でした。しかしウクライナ産の穀物輸出は依然として滞り、しかもウクライナ政府はロシア政府との直接合意を拒否し続けたため、ついに国連の後押しで、7/22にトルコが交渉仲介役となってロシアとウクライナ個別に農産物輸出再開を可能にする合意文書に署名しました。合意内容はざっくり「農産物を載せた貨物船が航行中は、ロシア軍は黒海に面したウクライナの港を攻撃しない」「機雷が敷設された水域では、ウクライナ艦艇が貨物船の安全航行を誘導する」「密輸に対するロシアの懸念に対応するため、トルコは国連の支援を受けて貨物船を検査する」「黒海からのロシア産穀物や肥料の輸出も可能にする」というものです。
 これで飢餓に直面する国々はホッとするかと思った矢先、ウクライナ軍はロシア軍がオデッサ港をミサイル攻撃したと発表し、西側メディアは「合意の翌日に早くも蛮行」と一斉報道しました。これまで和平交渉に近づくたびにウクライナと西側が自作自演攻撃をする「法則」があったため、今回も「またか」「ブチャの再来」という観測が流れました。
 そしてやはり実際に起こっていたことは、穀物輸出に必要な船以外は配置しないという合意内容に違反して、ウクライナはミサイルを搭載した軍艦を置いていたのでした。しかもウクライナはそのことを隠して発表していました。すらいとさんのツイートでは「穀物用サイロが並ぶ埠頭と、爆発が起った埠頭は離れて」おり、「サイロのある埠頭は攻撃されてない。」とありました。
 7/26、ラブロフ外相はオデッサ攻撃について「さる7月22日にイスタンブールで調印した合意においてロシアが負った義務は、ロシアが特別軍事作戦を継続し、軍事インフラやその他の軍事目標を破壊することを禁止するものではない。」「高精度攻撃の標的になったのは、オデッサ港の分離軍事区域にあるウクライナ海軍の戦闘艇と弾薬庫である。この弾薬庫には最近、対艦ミサイルHARPOON(ハープーン)が搬入されており、ロシア黒海艦隊への脅威となっていた。」「オデッサ港の穀物ターミナルは軍事区域から相当離れている。イスタンブールで調印された合意に基づき、顧客への穀物出荷を開始するにあたって、支障は何もない。」と語っています。ハープーンは西側から提供され、これでウクライナ軍は「ロシアの黒海艦隊をすべて沈めることができる」と述べていました。
 日本で流れる情報は、わざと逆に捻じ曲げられてしまう。
(まのじ)
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ロシアを「悪」とする情報戦争を米軍が主導し、アメリカの国益とやらでウクライナの人達を平気で犠牲にする道を選び、ついに転落してしまったジョン・レイモンド将軍とマーク・ミリー統合参謀本部議長

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事は下から順にご覧ください。NATO(北大西洋条約機構)の優先事項は、高機動ロケット砲システム「HIMARS(ハイマース)」をウクライナに供与することだが、供与された「HIMARS(ハイマース)」を操作しているのは、正規の所属から外れているNATOの軍人たちであり、彼らを米国防総省に近い民間軍事企業がガードしているとのことです。
 標的への誘導は米国の軍事衛星を介して行われるということですが、米宇宙軍のジョン・レイモンド将軍は、ウクライナでの戦争における宇宙活動の役割について、「宇宙空間は重要だということです。この紛争で、私たちは確かにそれを目の当たりにしました。そして、商業宇宙はウクライナに役立つ能力を提供する上で非常に重要であったということも言えます。」と言っています。
 米宇宙軍、トランプ元大統領、イーロン・マスク、スターリンク、トランスヒューマニズム、ワクチンという繋がりがあることに注意しましょう。
 冒頭の記事で、“米軍の制服組トップであるマーク・ミリー統合参謀本部議長は、米国と同盟国はウクライナに20基以上のハイマースを供与する義務を負っており、そのうちの12基がすでにウクライナに手渡されたと発表した”とあります。
 軍事専門家のアレクセイ・レオンコフ氏は、米国によるウクライナへの「HIMARS(ハイマース)」の供与は、ウクライナ政府を支援するためではなく、ロシアの防空ミサイル・システムの原理を調査するためだとの見解を示しています。
 米宇宙軍は、ロシアの防空ミサイル・システムの原理の調査のために、「HIMARS(ハイマース)」を囮(おとり)に使い、ウクライナの民間人が犠牲になっても、気にしていないということでしょう。
 6月20日の記事でコーリー・グッド氏は、「宇宙軍を率いている人々は反カバール」であり、宇宙軍のジョン・レイモンド将軍は間違いなくホワイトハットだということを確認していました。
 私の認識だと、ジョン・レイモンド将軍はQグループのメンバーであり、マーク・ミリー統合参謀本部議長は中核メンバーのはずです。彼らはロシアのウクライナに対する「特別軍事作戦」が始まるまでは、まともな波動でした。それが、ロシアを「悪」とする情報戦争を米軍が主導し、アメリカの国益とやらでウクライナの人達を平気で犠牲にする道を選び、ついに転落してしまいました。
 “意図的な誤情報を流してはならない”というのは、宇宙の「法」であるために、このような形で裁かれるのです。彼らが「波動」を戻すには、誤情報を流したことを、公的に謝罪する必要がありますが、出来ないでしょうから、いずれ彼らは宇宙から消える運命でしょう。
 このように、かつて正義であった者たちが、次々に転落してゆくのです。「権力を求める者は誰も残らない」のです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ウクライナへのハイマース供与の真の目的=専門家の見解
転載元)

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
© AFP 2022 / FAYEZ NURELDINE

有名な軍事専門家のアレクセイ・レオンコフ氏は、米国によるウクライナへの高機動ロケット砲システム「ハイマース」の供与は、前線を突破しようとするウクライナ政府を支援するためではなく、ロシアの防空ミサイル・システムの原理を調査するためだとの見解を明らかにした。
 
先日、米軍の制服組トップであるマーク・ミリー統合参謀本部議長は、米国と同盟国はウクライナに20基以上のハイマースを供与する義務を負っており、そのうちの12基がすでにウクライナに手渡されたと発表した。

米国が今週にも行う追加軍事支援には、ハイマース4基が加えられることになっている。
 
「ハイマース」は対砲兵戦を対象とした高性能兵器であるが、現在の紛争で、ウクライナはこれを、ロシアの防空ミサイル・システムが配備されている地区の民間施設を攻撃するために使用している。
 
レオンコフ氏は、「スプートニク」からの取材に対し、ハイマースが機能しているとき、ロシアは防空ミサイル・システムでミサイルを迎撃しており、米国の偵察衛星が米国防総省のために貴重な情報を入手し、ロシアの防空システムの原理を調査、研究していると指摘する。

「これが米国のウクライナに対する支援の真の目的だと思われます。このために米国は自国のハイマース、加えて民間人を犠牲にしているのです」。

レオンコフ氏は、米国の教官らが調整するハイマースが発射されるとき、米国の衛星がロシアの防空ミサイル・システム「トール」と「ブーク」の動きを捉えていると説明する。

「つまり、防空ミサイル・システムがいかに作動し、ミサイルを発射し、レーダーステーションや司令所がどのように機能するのかを調査しているのです」。

レオンコフ氏は、米政府の軍事支援の「狡猾な」目的については、ハイマースがウクライナに数基ずつ供与されても、ウクライナが前線のどの地域をも突破することができないことによっても証明されているとの見方を示している。
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米宇宙軍の司令官 ウクライナ軍兵士への支援についてコメント
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画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
© AFP 2022 / Saul Loeb

アスペン・セキュリティ・フォーラムで講演した米宇宙軍のジョン・レイモンド司令官は、戦闘中のウクライナ人へ支援を行っていることを認めた。20日、サイト「Air Force Magazine」が報じた。
 
同司令官によれば、ウクライナの紛争が明らかにしているように、GPSまたは衛星監視とインテリジェンスを使用し、敵の兵器を正確に把握するという観点から、宇宙空間は近代戦にとって重要な意味を持つという。

「営利組織による宇宙空間の利用は、ウクライナにとって有益な機会を提供する上で、非常に重要な役割を担っていると言いたい」



同サイトは、イーロン・マスク氏のスペースX社が所有する商業衛星システム「スターリンク」が、「ウクライナ軍にとって不可欠な通信回線を拡張した」と説明した。戦場の130マイル上空を飛行する「スターリンク」は、高速インターネットアクセスを提供し、前線のウクライナ軍が指揮官と連絡を取り合うことを可能にする。

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にいがた経済新聞のガルージン駐日ロシア大使インタビュー 〜 ロシアの立場を伝える国内の誠実な報道が出てきた

「NIIKEI」とあるので、一瞬「日経?」と勘違いしましたが、いやいや「にいがた経済新聞」さんの良記事でした。やっと冷静な報道が出てきました。以前に同じガルージン大使に取材をしておきながら公然と内容を歪曲し、ロシアへの敵視むき出しの番組を流した恥ずべきメディアがありましたが、今回はじっくり丁寧に伝えています。元記事の動画の下には、バッチリ書き起こしまでありました。アメリカの言い分は全て正当、ロシアの言い分は全てプロパガンダという思い込みから離れて、じっくりと検証できる内容です。
 まず、日米欧の政府がロシアを非難する理由として「国際関係の根幹を揺るがした、力による現状変更の試み」と言われているが、これは妥当か。ユーゴスラビア、イラク、リビア、シリアを例に挙げ、アメリカはじめNATOがこれらの国を国際法上根拠のない理由で破壊し尽くし、大量殺戮が行われたことを説明しています。
 これらのことを踏まえて、しかしロシアも国際法に違反して良いとは思っていない、「ロシアがウクライナでやっている特別軍事作戦は国際法にも合致しているし、実際の大変重い理由がある。」と、その理由を丁寧に説明しています。
ひとつは「ロシアの行動は国連憲章に明記されている自衛権の行使にあたる。」NATO、欧米諸国が「NATOは東方拡大しない」という合意を破棄してロシア国境に迫っている。
もうひとつは、NATOがウクライナを反露国家として育てたこと。さらに2014年武力クーデターで、合法的なウクライナの大統領を追放し「ネオナチ勢力がキエフで政権を奪った。」その後、ナチス思想に基づいた8年にも及ぶロシア系住民への大量虐殺、空爆、砲撃、射撃、経済的な封鎖、ライフラインの封鎖、ありとあらゆる迫害を行なったこと。ドネツク、ルガンスクが耐えかねてロシアへの再統合を決めた後もウクライナ中央政府によって、ウクライナ東部への迫害が続いている。ロシアは8年間、辛坊強く外交的、政治的な解決手段で最大限の努力をしてきた。
 今回のロシアの特別軍事作戦の背景について、ウクライナは「クリミアを力で奪う」と、東部を武力で制圧する計画を持っていた。核兵器の保持を表明し、ウクライナ国内にアメリカ主導で300ヶ所もの生物学研究所を設置し、生物兵器の開発を行っていた。
 ロシアは、ウクライナがミンスク合意を遵守するよう熱心に努力をしてきたが、ミンスク合意の保証人であるドイツ、フランスは違反を黙認し、「極めて遺憾だが、アメリカをはじめとするNATO諸国は、ロシアが提案したヨーロッパにおける安全保障上の約束、そのための条約案を拒否した。」この経緯で、ウクライナ軍による3月8日東部へ大攻勢の計画が明らかになったために先手を打って軍事作戦を開始したと、これまで何度も一貫して説明してきた内容を述べています。
 そして、これもまたロシアが繰り返し説明している通り、特別軍事作戦の目的は3つ。
一つは、ドネツク、ルガンスクの共和国の安全を保証し、擁護すること。
二つ目は、ウクライナの非軍事化。西側から送られた大量の武器が、今なお東部の民間人を虐殺している。
三つ目は、ウクライナの非ナチ化。そしてウクライナの軍事的中立。
これらに同意し、ウクライナ大統領が自軍に降伏命令を出せば直ちに軍事作戦は終わる。
「しかしキエフ政府は自分たちの国民のことを全く考えていない。自分の国民を犠牲にして自分の国民を人間の盾として使って、民間人が住んでいる場所や色々な公共施設に軍隊・武器を配備し、戦おうとしている。抵抗しようとしている。」

 今、ロシア軍によって解放された地域の住民の安堵と喜びに溢れた情報とともに、彼ら民間人に対するウクライナ軍の執拗な砲撃の情報もネットに上がっています。東部の民間人を殺す兵器は西側から支援されたものです。
最後のウクライナ政府の、無益に国民を犠牲にしているという指摘は、今、日本人が他人事ではなく認識すべきことだと思います。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【インタビュー(前編)】駐日ロシア大使 M・Y・ガルージン氏「歴史的な背景、政治的な背景を知らなければ本当に何が起きているのか分からない」
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【にい経NEWS】

ロシアとウクライナの軍事衝突が長期化する様相を呈している。しかし、軍事衝突以来、多くのメディアでは、「ウクライナ=正義、ロシア=悪」の観点からの報道が多いように見える。そこで、にいがた経済新聞では、なぜロシアはウクライナで軍事作戦を始めたのか、いまの日露関係をどう見ているのかなどについて聞こうと、駐日ロシア大使 M・Y・ガルージン氏にインタビューを行った───

経済制裁が原因で天然ガス供給を止めたロシアを非難するドイツ、そして理由もなくロシアにケンカを売り自国へのガス・石油調達を困難にする愚かな日本

 ロシアがドイツへの天然ガスの供給を止めたとニュースになりました。ロシア国営ガスプロムによると、主要パイプラインのノルドストリームの定期点検で、部品のタービンを修理のためにカナダに送ったものの、経済制裁のあおりでドイツに戻されなかったためだと説明しています。ドイツはカナダに対してタービンの返却を求め、カナダも同意したにも関わらず、そこにウクライナ政府から「制裁のルールに従え」との横やりが入りました。当初ドイツはロシアのガスが無くても大丈夫だと強気でしたが、今はドイツだけでなくヨーロッパ全体のために在庫が必要だと方針転換しました。ならば経済制裁を解除するのかと思いきや、ドイツのショルツ首相は「ロシアがガスを政治利用している」と、またしても「ロシア悪」をぶち上げています。ロシアのペスコフ大統領報道官は、ガス・石油の政治利用を否定し、需要に対して保障すると公表しています。早い話が、西側が経済制裁を解除すればOKなわけですね。
 しかし相変わらず日本始め西側の情報では、経済制裁に対するロシアの報復など悪意ある報道になっており、ウクライナの難癖など伝えません。
 さらに日本は理由もなくロシアにケンカを売って、ガス・石油調達の道を自ら閉ざそうとしています。こともあろうに「ロシアが核兵器使用の脅威を煽り世界秩序を乱す」ため「G7開催地は広島がふさわしい」という、誰が聞いても異様なコメントを出し、ザハロワ報道官が「広島・長崎の蛮行は(ロシアではなく)米国政府だということは、決して忘れられることはない」と抗議しました。自分の首をぐいぐい絞める日本。

[2022/7/13 20:15付記]
 ドイツへのガス供給ストップについての内容が違っているとのご指摘をいただきました。
「カナダはドイツへNord Streamの修理部品の返還を決定しています。現在、ロシアのガスプロムからのドイツなどへガス供給がストップしているのはロシアのガスプロム側で毎年行われているメンテナンスの為で、このメンテナンスは今月21日まで続くとのことです。ただ、そのメンテナンス後もガス供給がストップされたままなのでは、と独の関係者は懸念している、と記事に書かれています。」
(まのじ)
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【字幕】RTニュース ドイツのガス問題がもめすぎ NHKは適当記事
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西側の目的は「終わりなき戦争」、ウクライナ支援はマネーロンダリングを通してNATOの懐に / 日本がカモにされないために「戦争をしない政治家」「改憲をしない政治家」を選ぼう

 Jano66さんのツイートはロシア・ウクライナの大事な情報源ですが、「米バイデン政権がなぜ戦争を継続しようとするのか」との理由として、ジュリアン・アサンジ氏の2011年のインタビューを紹介されていました。語られているのはアフガニスタン紛争についてで、その戦闘の目的は「征服」ではなく「終わりのない戦争」、アメリカやEUによるアフガニスタンを経由したマネーロンダリングが目的だと言っています。「アメリカやEUの集めた税金をアフガニスタンを通し、セキュリティーをすり抜けて、また懐に戻す」。このような「終わりのない戦争」を防がなければ「数年後には西側によって戦争が常に起こっているのが普通になってしまう」と、まさしく今を言い当てています。それを受けてJano66さんも「日本も今回税金を何百億も送っているが、洗浄のためなんだ。」「今期は使途不明金減るよ。ウクライナでロンダリングするんだもの。(中略)戦地のウクライナ兵には何も届いてないけど。」とコメントされていました。
このマネロンを生み出すため情報産業、メディアによって演出される「中国との緊急事態」のカモにされないように、私たち日本国民は「戦争をしない政治家」「改憲をしない政治家」を選ばねばなりません。
(まのじ)
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