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プロジェクトベリタスの潜入スクープ 〜 ファイザー社は危険な「機能獲得」研究を行い「新型コロナウイルスの変異株を作ってワクチンを売る」ビジネスモデルを目指している

 プロジェクトベリタスがまたしても潜入スクープを成功させました。ファイザー社幹部の会話をShortShort Newsさんが字幕をつけて下さっていました。今回のターゲットは研究開発ディレクター、ジョーダン・ウォーカー氏で「ファイザーは新型コロナウイルスの変異株を作ってワクチンを売る」というビジネスモデルを暴露しています。その会話がアップされるやツイートは「半日で1千万回再生、Googleは即検閲」と大変なことになっています。かつてプロジェクトベリタスのスクープは検閲の対象で、ツイッターでは見ることができませんでした。今回は早々にトレンド入りです。
 ウォーカー氏によると、ファイザーは社内でコロナウイルスを自ら変異させることを議論しています。それはファイザーが変異株に見合ったワクチンを先取りして開発するためです。そのための研究として、生きたサルにウイルスを次々感染させて、より感染力の強いウイルスを別のサルに移し、常に変異させ続ける方法があります。その他に「指向性シミュレーション」という強制的に特定の方向に変異をさせる方法も紹介しています。しかも「変異したウイルスが世界に広がらないよう、かなりコントロールしなければならない。武漢でウイルスが発生したのはそういうことだろう。このウイルスが自然界で突然発生したというのは不自然だ。」とまで言っています。覆面記者がこの研究は「機能獲得ではないか」と問うと、「ちょっと違うと思う。」とうろたえ、「製薬会社はウイルスの機能獲得の研究はしないことになっている。彼らは我々がそうしないことを望んでいるが、我々は選択的な構造変異を行って、ウイルスをより強力にすることができるか調べている。それに関する研究が進められている。」ウオーカー氏らはそれを「誘導進化(Directed Evolution)」だと考えているようです。禁止されている「機能獲得」とは、変異を起こすよう進化的圧力を加える研究のことらしく、こちらのサイトでは「簡単にいえば人工的なウイルス作成実験である。メリットはゼロに近いが表向きはワクチン開発を目的としている。悪意を持つ研究によっては生物兵器開発にもなる。」と説明されています。
「ワクチンを売るためにウイルスを作るのは違法だと思うだろうがそうではない。」「製薬業界は全ての政府高官と回転ドアで繋がっている。」「製薬業界では、薬剤を審査・承認する役人は皆、いずれは製薬会社で働くことになる。」「(回転ドアは)正直言って、この業界にとってはかなり良いことだ。アメリカ国民にとっては悪いことだ。」「なぜって、我々の薬を審査・承認する規制当局が、規制当局であることをやめてしまえば、どうなるかわかるだろう。後でその会社で働くことを希望しているのだから、その会社に厳しい態度で臨むわけがない。」
ロバート・マローン博士は「機能獲得が行われています。」と断言し、サルを使った実験は「武漢ウイルス研究所で展開された技術の一つで、エコヘルスアライアンスから入手したと思われるヒト化マウスを使って行われたと思います。」「それは誘導進化の例です。」「(国際法や国内法をすり抜ける)ファイザーは深く腐敗していると言えます。」と述べています。
(まのじ)
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「ゴースト・アーミー」のワッペンをつけたデヴィ夫人のウクライナ訪問は、マイケル・フリン氏が関係するホワイトハットの作戦である可能性

竹下雅敏氏からの情報です。
 デヴィ夫人は、“首都キーウのほか、民間人の虐殺があった近郊の街ブチャの病院などを訪問。防寒具やおむつなどの支援物資を届けました”ということです。
 動画の47秒の所でデヴィ夫人は、“何名かの政府の要人の方々とお会いして、近況を伺ったり、今まで分からなかったこと知らなかったこと色々分かりましたし、これから私たちももっともっと勉強しなきゃいけないなと思っています。幸い私たちは今、キーウにいるんですけれども、空襲警報のようなものは2~3日全くなくて、人々は普通のような暮らしをしている感じです”と言っています。
 ツイートにあるようにデヴィ夫人は、“米陸軍の特殊部隊で戦術的欺瞞作戦を任務としていた「ゴースト・アーミー」のワッペンをつけてウクライナを訪問”しているのです。
 元アメリカ陸軍中将のマイケル・フリン氏の新刊本「第5世代戦争」の背表紙にゴースト・アーミーのロゴがあるとなると、デヴィ夫人のウクライナ訪問はマイケル・フリン氏が関係するホワイトハットの作戦である可能性が高くなります。
 デヴィ夫人が「今まで分からなかったこと知らなかったこと色々分かりましたし、これから私たちももっともっと勉強しなきゃいけない」と言い、「キーウの人々が普通に暮らしている」ことをうっかり(?)話してしまいました。
 “続きはこちらから” をご覧ください。森喜朗元首相の「こんなにウクライナに力を入れてしまって良いのか。ロシアが負けることは、まず考えられない」というまともな発言に対する書き込みの酷さは、“日本人の洗脳されやすさ・アホさを確認”するものになっています。
 このままでは、「反中露煽られ、台湾戦争に一直線に進みそう」な気配が濃厚です。日本人特有の病に「和病」というのがあるらしい。マイケル・フリン氏の新刊本「第5世代戦争」は、“私たちの心を操作するソーシャル・メディアやニュースに対する解毒剤です”ということです。そうした関係で、ゴースト・アーミーのロゴがあるデヴィ夫人も出てくるということなのでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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河野元ワクチン担当大臣の「反ワクのデマゴーグ」発言に応える福島雅典先生 / 「日本国民が正気を取り戻すことがコロナ禍の出口」と本質を突く井上正康先生

 「コロナワクチンは世界中で数多く接種されたので、これに関する研究も数多く、査読された論文も非常に多数あります。反ワクのデマゴーグがまずやるべきことは、そういう論文をきちんと揃えて議論すること。」これは河野太郎・元ワクチン担当大臣の元旦のツイートです。デマゴーグとされたのは、厚労省官僚との意見交換で厳しい指摘をされた福島雅典先生の動画でした。「伝説の福島先生」と世界中で話題になった、あのシーンです。これに応える形で、福島雅典先生と井上正康先生が対談をされていました。
 福島先生は「(自分は)全て医師としての知識・経験・論文から述べている。論文も河野大臣の言うピアレビュー(査読論文)をもとにしている。」と述べ、ワクチン推進反対という問題ではなく「問題は、現にワクチンで被害が起きているという事実、何人も死亡しそれを厚労省も把握しているという事実、この事実は、厚労省自体が出しているデータと、ピアレビューのある科学論文からの議論をしている」と反論されました。「厚労省のデータの中に、ワクチンを打った方が致死率が高いという結果も如実にでている、感染率が高くなることも出ている、それをどう説明するんですか」と、福島先生は2022年8月1日付で厚労大臣あてに情報公開請求をされました。それに対して厚労省は「2ヶ月待ってほしい」と言ったあげくに、11月に入って「不開示決定」の通知をしました。
 福島先生は「今ここで言明しておく。訴訟します。」
接種2日後に亡くなった28歳の男性の意見書を書かれた際は、死因特定のために行う「調査法解剖」に基づいて、解剖した法医学の教授にも面談の上で書かれました。「死亡の病理解剖が最終的な決め手ですよ。病理解剖によって、その病気を説明するのが医学の根本です。」と、河野大臣の発した「デマゴーグ」を否定されました。
 そして「スイッチが入ってしまった」“福島節”が続きます。「科学者でも医者でもない、論文の読み方も知らない、多分も読めないでしょう、読んでも多分わからないところが多い、そういう人(河野大臣)がこちらに対して『反ワクのデマゴーグだ』というのは、失礼を通り越して哀れな無知としか言いようがない。国政について責任を持つというのであれば、被害者ときちっと面談して、お悔やみのひと言でも言えばどうか。しかも厚労省が全自治体に相談窓口を開けたでしょう、一回くらい見に行ったらどうか。何が責任を持つだ、ふざけんな!」と一気に吠えて直後、「やっちゃった」という表情で苦笑いされていました。
 しかしふと厳しい表情に戻り、「今は共謀罪もできた。日本は治安維持法まであるんだから、いつでも国は共謀罪で引っ張ることができる。こういう国になってしまった。分水嶺だね。これで緊急事態条項なんて入ろうものなら一直線ですよ。次にあるのは徴兵制だ。」と、思わず国の暗部に言及されました。今のワクチン禍の背後にあるものを見切っておられるようです。それを受けて井上先生が「日本国民が正気を取り戻すことが、今回のコロナ禍の一番大事な出口ですね。」と締めくくられました。

(まのじ)
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感無量53年ぶりの再会、京大名誉教授 福島先生。
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今年の世界経済フォーラムは「未来を支配する」ことを呼びかけたものの、あまりうまく行っていない様子

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事をご覧になると、今年の世界経済フォーラムは「未来を支配する」ことを呼びかけたものの、あまりうまく行っていないことが分かります。
 “ダボス会議のパネルディスカッションでは、「不信感の打破」と題して、「いかにして我々の戯言を受け入れてもらうか」とでも言うべき議論が展開された。世界最大のPR会社のCEO であるリチャード・エデルマンは、脱線したのは右翼のせいだと非難した”ということです。
 リチャード・エデルマンは、企業に対して「偽情報を流す(ソーシャルメディア)プラットフォームから酸素を奪え。広告を止めろ。Twitterのボイコットにはそれなりのインパクトがあったが、Facebookのそれは失敗だった。」と言ったのですが、イーロン・マスクは「エデルマンは卑劣な人間です。彼の仕事は文字通りプロの嘘つきです!」とツイートしています。
 ダボス会議に出席した唯一のG7リーダーであったドイツのオラフ・ショルツ首相は、「未来が自然エネルギーにのみ属していることは、今やきわめて明白なことなのです。コスト面、環境面、安全面、そして長い目で見れば、自然エネルギーは最高のリターンを約束するからです」と演説で述べたということです。
 こちらのツイート動画には、「原料は水とCO2 激安!? の人工石油」が紹介されています。何でも「仙台に本社を置く民間企業が、大阪市の協力を得て行っている実証実験で、今日報道陣に公開されました」ということです。
 こうした技術が世界経済フォーラム(WEF)などの勢力に潰されなければ、エネルギー問題は解決するでしょう。オオマサガスも使いましょう。
 「人工石油」に対して、「潰されないように 守って育てていきたいですね!」という感想に、「暴力団を凌駕する大阪市がやってるから大丈夫だと思いますよ」という書き込みがありました。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ダボス会議のエスタブリッシュメントが本当に恐れているのは誰なのか?
転載元)
今年の世界経済フォーラムは、「未来を支配する」ことを呼びかけ、グローバルエリートに対する不信感が高まっているとして右派ポピュリストを非難した。
 
レイチェル・マースデンは、コラムニスト、政治戦略家、そして独自に制作したフランス語と英語のトークショーの司会者である。    rachelmarsden.com

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
(左から)世界経済フォーラムの創設者クラウス・シュワブ、ドイツのオラフ・ショルツ首相、スイスのアラン・ベルセ大統領、2023年1月18日、ダボスで開催中の世界経済フォーラム(WEF)年次総会中にコングレスセンターでポーズをとる。© Fabrice COFFRINI / AFP Japan

ダボスで開催された世界経済フォーラムは、かつては「見物」の場であった。しかし、世界で最も裕福で影響力のある人々が、世界のための共通のアジェンダのもとに集うというアイデアは、出席者が売り込む政策が一般市民の懐疑心を刺激し、輝きを失ってしまったのである。
 
事実上のフロントマンであるフォーラム創設者のクラウス・シュワブ氏は、ここ数年、次々と不愉快なヒットを出している。シュワブ氏は、この組織がいかにして政府の中枢に入り込み、勧誘活動を行うかを語っている。彼は「グレート・リセット」という言葉を作り、それに関する本を2020年7月のCovid-19のパンデミックの数カ月後に出版し、世界の多くが政府の命令でロックダウンされている時に、パンデミックを「我々の世界を再構築」するためのインスピレーションとして使うことを提唱した-そのメンバーの多くはダボスの常連である。ロックダウンを恒久的なライフスタイルの変化に変える意欲はほとんどありませんでしたが、クラウスは古い生活を埋めることの利点を宣伝していました–すべては、WEFが2019年10月に危機の直前にニューヨークで「イベント201」と呼ばれる演習ですでにウォーゲームを行っていたイベントの口実の下で行われました。「この演習では、ビジネス、政府、セキュリティ、公衆衛生のリーダーが集まり、仮想のグローバル・パンデミック・シナリオに対処します」と、WEFは当時発表しました。何とも不気味な話である。
 
ダボス会議のアジェンダを通じ、不透明な金銭的利害を中心に、トップダウンで世界的な調整を行うという絶え間ない努力が、一般人を苛立たせているのである。今年のダボス会議には、G7の首脳が一人しか出席しなかったことが、いかにダボス会議が低く見られているかを物語っている。カナダ西部のアルバータ州のダニエル・スミス首相は、昨年10月の内閣の就任式の後、WEFについて次のように述べた。「億万長者が政治家をどれだけ支配しているかを自慢するのは不快だ。政府を動かすべきは、彼らに投票した人たちです。率直に言って、その組織が政治指導者をどれだけコントロールしているかを自慢するのをやめるまでは、私はその組織と関わりを持つことに興味はない。」

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ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第60話 ― 「日本航空123便墜落事件」の意味

 「ジャパン・アズ・ナンバーワン」、このフレーズが飛び交っていた1980年代、この時代が物質的には日本が最も豊かだった時代でしょう。今ではもう当たり前に起きてしまっていることが、餓死者の続出する日本、ところが当時の日本では、餓死者がでることなど全く予想さえできないことだったのです。
 しかし、この繁栄の1980年代のど真ん中あたりで、その後の日本を暗転させる出来事が発生してもいました。1985年に発生した「日本航空123便墜落事件」とそれと連動するはずの「プラザ合意」がそうです。
 1985年8月12日、 羽田空港を発し伊丹空港 に向かっていた日航ジャンボ123便は、伊豆半島南部の上空で機体を損傷し、操縦不能に陥り迷走飛行の末、群馬県多野郡上野村の高天原山の尾根(標高1,565メートル、通称御巣鷹の尾根)に墜落。乗客乗員524人のうち死亡者数は520人、単独機の航空事故の死亡者数として過去最多の事件となりました。米国はレーガン政権、日本は中曽根政権下に起きた事故でした。
 当時1980年代、ネオコン・ナチス勢が米国を目に見える形で乗っ取っていきながら、同時に世界支配に向けてその凶暴な牙をむき出し始めた時代でした。そしてこの「日本航空123便墜落事件」も、ネオコン・ナチス勢力が世界支配に向けての凶暴な牙をむき出したその一環として起きた事故であり、これは事故というよりは事変と表現したほうが正確ではあるでしょう。
 2021/08/02の時事ブログ記事にて、ベンジャミン・フルフォード氏の「日本中に散らばっていた巨額の資金を掌握するために、ブッシュSr. は日本航空123便をミサイルで撃墜し乗客を殺害するよう命令、その後、日本の事実上の支配権を握っていた。」との見解が示されています。
 これはこの見解通りだったでしょう。また「日本航空123便墜落事件」については、他にも既に時事ブログでいくつもの記事が出されています。詳細はそちらにてご確認いただくとして、ここではこの事故のざっとしたポイントを、以下のような形にて押さえていきたいと思います。
① 123便墜落事故の起こされた背景、根本。
② 123便墜落事故の実際。
③ 123便墜落事故からの影響と展開。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第60話 ― 「日本航空123便墜落事件」の意味

①123便墜落事故の起こされた背景、根本。


尾翼の一部が吹き飛んでいる日本航空123便墜落事故の想像図
Author:Anynobody [CC BY-SA]

123便が撃墜された要因となる背景はいくつかありますが、その最大のものは裏天皇グループの核武装への野望だったようです。日本 昭和編第34話で見たように、裏天皇グループは核武装をずっと目論んでいて、実際に太平洋戦争末期には日本も原爆技術をほぼ有していたようです。

敗戦後も彼らは日本の核武装を目論んでいました。日本が核武装し米国から独立し、最終的には日本を中心とするNWOの構築が彼らの野望でした。その核武装のために必要な技術と原料を獲得させるのが原子力発電でした。日本の原子力発電は日本が核武装するためのものに他ならず、実際に核兵器を日本で製造保有していたはずなのです。その日本製の核兵器部品を搭載していて撃墜されたのが123便ということです。

当時イラン・イラク戦争が行われており、そこで実地実験を行うため、大阪から現地に向けて日本製核兵器などを積み出す計画だったようです。それで123便に核兵器部品を搭載させ大阪に向かっていたが、これらの情報や事実を米国、そしてソ連も掴んでいたようです。つまり、123便が撃墜された要因は、裏天皇グループの核武装展開による日本の独立と軍事強国化の阻止というところなのでしょう。米軍機が123便をミサイルで撃墜した模様なのです。

123便を撃墜したとされる米軍機F-106デルタダート
発射されているのは核弾頭付きロケット弾
Wikimedia_Commons [Public Domain]

そして123便撃墜の目的は、日本の経済力と軍事に直結する技術力の破壊もあったでしょう。

先に経済力ですが、基本的に米国経済は財政赤字と貿易赤字という双子の赤字の抱え、当時の日米の貿易摩擦が顕著でした。その米国は1985年1月の「先進5カ国蔵相・中央銀行総裁会議」で日本に「円高ドル安」を求めます。しかしこの時点では「円高ドル安」の動きは不調、当時の日本は、実際的には経済的には世界一の実力を有する状態にあったのです。しかし123便墜落事故以降はその状態が一変するのです。

軍事力に直結する技術力もそうでした。123便の乗客には、TRON(トロン)という日本製のOSのプロジェクトに関わっていた天才エンジニアたち総勢17名が搭乗していて、全員亡くなっているのです。日本製TRON(トロン)はWindows、Macをも凌ぐものでしたが、これで大打撃を受け、最終的には幻の日本製OSとなってしまったのです。コンピュータ技術は軍事技術にも直結する技術ですが、123便撃墜事故から潰されたわけでした。

日本の裏天皇グループの核武装展開もそうですが、経済力と技術力で日本が米国を凌駕する、これをアメリカを中心とするNWOを目論むデイヴィッド・ロックフェラーが容認するはずがありません。このロックフェラーとコンビを組んでいたのが第3代目ナチス総統ブッシュSr. ということです。ロックフェラー一族はナチスの始まりからの支援者であり、それは第2次世界大戦中もその後もそうであったのです。彼らが牙をむき出し日本つぶしに出たのが「日本航空123便墜落事故」ということになります。


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