アーカイブ: *陰謀

ゲラルト・グロス氏「どんどん重症化しているのはワクチン接種者の方です。…これは人類が被った21世紀最大のフェイクニュースの拡散なんですよ」 / ウラジミール・ゼレンコ博士「Google社の幹部社員や世界の権力者はワクチンを打たずにヒドロキシクロロキンとイベルメクチンを服用してコロナを予防している」

竹下雅敏氏からの情報です。
 賽銭マンさんの動画で、オーストリアの元政治家ゲラルト・グロス氏は、“ワクチンを接種しました。…だってワクチンを接種すれば他人に移さずに済むと私は聞かされていました。…ワクチン接種によって重症化はしないと言いました。しかしどんどん重症化しているのはワクチン接種者の方です。あなた達は私に「ワクチン接種をすれば入院しなくて良い」と言って安心させましたよね。そして今ワクチン接種した人がどんどん入院しています。…「ワクチンがゲームチェンジャーだ」というのがあなたのご意見ですが、これは人類が被った21世紀最大のフェイクニュースの拡散なんですよ”と言っています。
 Maxwell Smart氏の一連のツイートは、こちらの動画の16分33秒以降の一部を翻訳したものです。ヒドロキシクロロキンを使用して優れた結果を出したウラジミール・ゼレンコ博士は、「Google社の幹部社員や世界の権力者はワクチンを打たずにヒドロキシクロロキンとイベルメクチンを服用してコロナを予防している」と言っています。また、「この犯罪はあまりにも度を越えているので、普通の人間の心では、悪意に満ちた不正行為者の酷さを受け入れたり理解したりすることができません」とも言っています。
 ワクチン拒否国のアフリカ大統領が何人も殺されていますが、彼らがワクチンを拒否したのは、これまでに何度も欧米諸国からこうした「悪意に満ちた不正行為」を行われて来たからです。タリバンはワクチンについて、“子どもを不妊にするための西側諸国の陰謀”と言っていますが、彼らも同様です。
 これまでに発展途上国で行われてきた実験段階は終わり、今はこうした「悪意に満ちた不正行為」が欧米諸国を含む一般市民に対しても行われていて、過去の陰謀を調査したことがないものには、何が起きているのかを理解することができません。
 支配層は悪意に満ちており、「人が苦しむのを見て喜ぶ」のです。支配層のほとんど全ては「悪魔崇拝者」であり、より高い位階の者たちに恐怖支配されています。精神分析の専門家が調べれば、彼らは精神異常者で、“人が苦しめば苦しむほど快楽を感じる”のが分かると思います。
 私たちがテレビで見ている大部分の人達が、こうした「悪魔崇拝者」の手下だと思って差し支えありません。こうした事柄を、果たして理解できるかが問題なのですが、「目覚め」が遅れると、それだけ死者も増えることになります。
(竹下雅敏)
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オーストリアのテレビ番組で"ワクチン安全神話"を流した推進派が接種者に問い詰められてしまう
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21/09/06 フルフォード情報英語版:世界がアフガニスタンに注目する中、ドイツと日本が独立を宣言

 9月6日のフルフォード ・レポート(英語版)です。世界がアフガニスタンに注目する中、ドイツと日本の政権交代は1945年以来初めての独立を主張していることを意味するらしい。アジアのCIA高官のアフガニスタンの見解は「アフガンの事前シナリオに惑わされるな。...(略)...刑務所から釈放された囚人たちは、テロリストやアイシス 【ISIS】ではなかった。過去20年間、国を支配してきたカバールに反対した政治犯たちだったのだ。現在、アヘン畑の90%はタリバンによって焼き払われた。これにより、カバール/深層国家の現金の流れが止まった。彼らは今、非常に絶望的だ。彼らは連邦準備銀行から現金を得ることができない。ロンドンももう現金を発行していない。ECB【欧州中央銀行】も同様に、もう現金を印刷していない…大きな偽旗に注意せよ。」とのこと。

 フルフォード 氏いわく、アメリカがアフガニスタンに侵攻した本当の理由は、パイプラインの確保とヘロインの生産を守るためだった。現在、タリバンがアフガン横断パイプラインの建設許可を出し、アメリカが侵攻する前、アフガニスタン政府が支持していたアルゼンチンのブライダス社が計画していた中国・アルゼンチン・トルクメニスタンのパイプライン計画が再び動き始めたとのこと。それを可能にしたのが、パキスタンと中国の同盟関係。今ではイラン、トルクメニスタン、パキスタン、アフガニスタン、インドは、ネオコンが征服しようとしていた中央アジア地域に独自のパイプラインを建設中。またフルフォード氏は、アフガニスタンは米軍の敗北ではなく、給料が振り込まれないとたとえ戦いに勝っていてもゲームオーバーになるとのこと。今月、白龍会は日本で欧米の軍産複合体を戦いから和平に変革するための資金調達を行うための会談を予定。

 菅義偉首相が辞任に追い込まれた本当の理由として、モデルナ社のワクチンに有害物質が含まれていたことが判明したので、日本の愛国者たちが日本国内のロックフェラーやロスチャイルドの代理人たちに対する反撃に出たからとのこと。
 後半、アメリカの堕落の様子が書かれていて、米国の州、地方自治体は人々が働かないため税収不足で年金を支払うために、2008年のリーマンショック時よりもさらに多額の借金をせざるを得なくなっているとのこと。またサンフランシスコ市が人々に「お互いに撃たないように」と月300ドルを支払うことを決定。バイデン政権は、ワクチン大量殺人キャンペーンに失敗したので、今度は農家にお金を払って食べ物を作らないようにすることで、大量の飢餓を引き起こそうとしているとか。😱最後にハザール・マフィアの奴隷国家であるイスラエルは、存亡の危機に直面しているようで、イスラエルの軍事・情報機関も承知らしい。なので、元モサド長官のタミール・パルドは、モサドで働くことの「面白さ」は、モサドが「基本的に免許を持った犯罪組織」であることだと公表したとのこと。イスラエルも含め世界の他の国々は、ハザール・マフィアからすでに解放されつつあるとのこと。👏👏👏9月6日の竹下先生のコメントに「私の体感だと、9月4日の正午の前後に人類の意識に大きな変化があったと思います。完全な覚醒は、もはやほんの一押しの所まで来ました。」とありましたね。きっとこのことが今後の動きに反映されてくるのでしょう。イエイ❗️😃
(popoちゃん)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:世界がアフガニスタンに注目する中、ドイツと日本が独立を宣言
投稿者:フルフォード 

As World is Distracted by Afghanistan, Germany and Japan Declare Independence The collapse of the post-war Western “globalist” regime is accelerating. The U.S. military withdrawal from Afghanistan and much of the rest of the Middle East is just the beginning of the end for the Khazarian Mafia. Perhaps the biggest overlooked story is regime change in Germany and Japan, their opponents during WWII.

ドイツと日本における政権交代は1945年以来の初めての独立主張を意味する


戦後の欧米「グローバリスト」体制の崩壊が加速している。アフガニスタンをはじめとする中東の多くの地域からの米軍の撤退は、ハザール・マフィアの終息の始まりに過ぎない。おそらく、見過ごされている最大のストーリーは、第二次世界大戦中に敵対していたドイツと日本における政権交代である。

This is not just about the resignation of German Chancellor Angela Hitler (Merkel) and Japanese Prime Minister Yoshihide Suga. This is about these countries reasserting their independence for the first time since 1945 (see below for details). Without Germany and Japan, the G7 will become the G5 and eventually the G0. これは、ドイツのアンゲラ・ヒトラー(メルケル)首相や日本の菅義偉首相が辞任のことだけではない。これは、これらの国が1945年以来、初めて独立性を再主張することを意味する(詳細は後述)。ドイツと日本がいなければ、G7はG5になり、最終的にはG0になる。

Of course, if you live in the ever-shrinking bubble of the KM corporate propaganda media, you will be told the U.S. is withdrawing from the Middle East in order to focus on China. However, since the fake U.S. Biden regime depends on Chinese money for survival, they are trying to convince people that China is going to finance their war against China. もちろん、ハザール・マフィア社のプロパガンダメディアの縮小し続けるバブルの中【現実を知らずメディアに洗脳された世界の中】にいれば、アメリカは中国に集中するために中東から撤退すると言われるだろう。しかし、偽装米バイデン政権は中国の資金に依存して生きているので、中国が対中戦争の資金を出してくれると人々に信じ込ませようとしているのだ。


今の欧米の状況:「頭のない鶏のように走り回る」


As Qin Gang, China’s ambassador to the United States told a group of U.S. “leaders” last week, the U.S. “government” is depicting China as “its rival and imaginary enemy, just like when Don Quixote tilted at windmills.” https://www.politico.com/news/2021/09/01/china-new-ambassador-speech-508465 中国の秦剛駐米大使が先週、米国の「指導者」グループに語ったように、米国「政府」は中国を「ドン・キホーテが風車に挑みかかったように、ライバルであり想像上の敵」と描いている。
https://www.politico.com/news/2021/09/01/china-new-ambassador-speech-508465

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

This nonsense is just part of what can only be described as chaos. The tired old metaphor about running around like a headless chicken best describes the situation in the West now. このような無意味なことは、カオスとしか言いようのない状況の一部に過ぎない。頭のない鶏のように走り回るという使い古された比喩が、今の欧米の状況を最もよく表している。

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ファイザー社が求めたのは、民事裁判からの追加的な補償であり、稀な副作用や自社の過失、詐欺、悪意のある行為に対する責任を問われないこと ~既に多国籍企業群の支配下にある国家

竹下雅敏氏からの情報です。
 英調査報道ジャーナリスト団体(TBIJ)によると、ファイザー社はワクチンの副反応にたいして、被害者が「民事上の請求をする可能性があるとして、追加の補償を要求した」とのことです。
 「ファイザー社が求めたのは、民事裁判からの追加的な補償であり、稀な副作用や自社の過失、詐欺、悪意のある行為に対する責任を問われないこと」だというのだから、ファイザー社は「悪意のある行為に対する責任」を自覚しているという事でしょうか。
 “アルゼンチンとブラジルでは、ファイザー社は将来の訴訟費用の担保として、政府のソブリン資産(連邦銀行の準備金、大使館の建物、軍事基地など)を担保として差し出すこと要求した”という事です。
 これほどメチャクチャな要求を政府がはねつける事ができないとしたら、国家が既に多国籍企業群の支配下にあるという事です。WHOなどの国際機関の要職に就いている者が、例外なく多額の賄賂を手にしているのは明らかですから、各国の政治家が彼らの言いなりになるのも当然でしょう。グローバリズムの行き着く先は、ブラックキューブ(人工知能666)が人類を完全支配する世界です。
 そうした世界で支配階級になるはずの多国籍企業群のオーナーたちは、ブラックキューブに指示を出す立場だと思っているのですが、残念ながらブラックキューブは神々の指示に従い、彼らや銀河連合の宇宙人の指示には従いません。彼らや銀河連合の宇宙人も処分の対象なのです。
 この連中がこの事を知った時には、どんなに悔やんでも「時すでに遅し」です。
(竹下雅敏)
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配信元)
 
 
 
 
 

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アメリカ疾病予防管理センター(CDC)が、全米のすべての病院に、“今から、今年の11月までの間に、子供たちの間で、ポリオのような感染症が発生することが予想される”と通知 ~私たちを守ってくれるはずの機関が、私たちを殺しに来ている

竹下雅敏氏からの情報です。
 ブライアン・アーディス医師は、アメリカ疾病予防管理センター(CDC)が、全米のすべての病院に、“今から、今年の11月までの間に、子供たちの間で、ポリオのような感染症が発生することが予想される”とする通知を出したと言っています。
 ポリオのような感染症とは「急性弛緩性脊髄炎」のことで、“1つ以上の四肢の弛緩性筋力低下および脊髄灰白質病変の急速な発生が特徴の稀な疾患”です。原因として最も可能性が高いのはエンテロウイルスで、“エンテロウイルスとは腸内で増殖するウイルスの総称。手足口病はエンテロウイルスの一種で、100種類もある”とのことです。今のところ治療法は見つかっていないようです。
 この病気の報告が始まったのは2014年(動画の5分9秒)という事になっているのですが、CDC のウェブサイトではフィリピンで報告されており、「ポリオ由来のワクチンをフィリピンで子供に接種して発生(5分50秒)」、これは2001年のことだそうです。「実際に、ポリオ由来のワクチンによる小児の急性弛緩性麻痺というタイトルが付けられています(6分5秒)」と言っています。
 厚生労働省によると「急性弛緩性麻痺」は、“手足や呼吸筋などに筋緊張の低下、筋力低下、深部腱反射の減弱ないし消失、筋萎縮などの急性の弛緩性の運動麻痺症状を呈する。発症機序が同一ではないが、同様の症状を呈するポリオ様麻痺、急性弛緩性脊髄炎、急性脳脊髄炎、急性脊髄炎、ギラン・バレー症候群、急性横断性脊髄炎、Hopkins症候群等もここには含まれる”と書かれています。
 動画では、CDCが毎年ワクチンスケジュールを決めており、“1年のある時期に、すべての子どもたちに与えられるたった一つのワクチンはインフルエンザ(8分25秒)”であり、「今年のインフル予防注射では、ワクチンメーカーに与えられた、最も多いロット5つのうち3ロットは…FDAに承認されたのは2013年です(9分10秒)」というのです。これら3つは、2013年にFDAに承認され「2014年に発売された(9分30秒)」ようです。
 3つのワクチンのすべてにおいて、“腕や脚、顔の半分が麻痺するベル麻痺と呼ばれる副反応が知られている…彼ら自身の文書にも載っています(9分20秒)”というのだから、これはヤバイです。
 私たちを守ってくれるはずの機関が、私たちを殺しに来ているという事を理解する必要があります。アフガニスタンでは、“ポリオワクチン接種に従事する少なくとも5人が銃撃され死亡…ワクチンについてタリバンは、子どもを不妊にするための西側諸国の陰謀”と言っているのですが、タリバンの見解は正しいのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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マタタビの羅針盤
配信元)
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急性弛緩性脊髄炎(AFM)
転載元)
AFMの症例とアウトブレイク

2021年8月31日現在、調査中の患者(PUI)の報告36件のうち、2021年の確定症例は15件でした。2020年には、59件のPUIの報告のうち、32件の確定症例がありました。
 
CDCが2014年8月にAFMの追跡調査を開始して以来、確認された症例は665件です。CDCは当時から症例を徹底的に調査しています。2014年、2016年、2018年に幼児を中心としたAFM症例の増加を確認しています。

州別AFMの年間症例数
 
年間マップは、2021年8月31日時点でCDCに情報が送られ、確認された症例のみを表しています。調査中の患者はまだ分類されておらず、症例数は変更される可能性があります。AFMの症例は50の州とコロンビア特別区で発生しています。
 

私たちは、各州がケースに関する追加情報を発表することに委ねています。

月別症例数(2014年~2021年)

ほとんどの患者が8月から11月にかけてAFMを発症しており、2014年、2016年、2018年にAFM患者が増加している。この同時期にはエンテロウイルスをはじめとする多くのウイルスがよく循環しており、ピーク時の症例増加の原因となっていると考えられます。


^ 2014年8月から2021年8月31日までにCDCが確認したAFMの症例。症例数は変更される可能性があります。

* 2014年8月から2015年7月までに示されたデータは、AFM調査の症例定義:2014年8月1日以降に急性の四肢脱力を発症し、磁気共鳴画像(MRI)で年齢≦21歳の患者に大部分が灰白質に限定された脊髄病変が認められた場合に基づいている。
 
† 2015年8月から現在までのデータは、Council of State and Territorial Epidemiologists(CSTE)が採用したAFMの症例定義に基づいています:年齢に関係なく、急性発症の局所的または弛緩性の四肢脱力と、MRIで大部分が灰白質に限定され、1つ以上の脊髄セグメントにまたがる脊髄病変を示していること。
 
詳細は「症例定義」のページをご覧ください。

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ワクチンが大量殺戮兵器であると認識している北朝鮮首脳部 〜 ワクチンは非常に危険! イベルメクチンなどの効果的な治療薬がある以上、ワクチンは不要!

竹下雅敏氏からの情報です。
 世界保健機関(WHO)の発表によれば、「北朝鮮では新型コロナウイルスの感染症例は1つも確認されていない」という事で、コロナ対策に関して世界最高の国であることが証明されました。北朝鮮にとっては、WHOから派遣された職員を抱き込むことなど造作もないという事でしょうか。いずれにせよ、見事です。
 その北朝鮮ですが、“貧困国のワクチン確保を支援する国際的な接種事業「COVAX」を通じて、北朝鮮への提供が伝えられた中国製の新型コロナウイルスワクチン約300万回分の受け取りを拒否した”とのこと。「世界的なワクチン不足を考慮し、感染状況がより深刻な国にワクチンを回すよう求めた」というのだから、これはもう道義的にも世界の模範と言える偉大な国だと申せましょう。
 実際にはタリバンと同様に、新型ウイルスワクチンの効果を疑問視しており、“同国国営メディアはアメリカや欧州での副反応事例を頻繁に報じている”とあります。恐らく北朝鮮首脳部は、ワクチンが大量殺戮兵器であると認識しているのでしょう。
 “続きはこちらから”をご覧ください。昨日の記事で、「オクラホマ州のジェイソン・マケリア医師は、同州の複数の病院で、イベルメクチンを過剰摂取した人たちが救急手当を必要として、医療機関に負担をかけていると警鐘を鳴らしている」と書かれていたのですが、コメント欄には、「この告発した医師が勤務しているというオクラホマの病院が、彼は従業員じゃないし当病院でイベルメクチンの過剰摂取による患者の治療はしていない、とHPで声明を出しています」という書き込みがありました。冒頭のツイートは、この書き込みが本当であることを示しています。「イベルメクチンを絶対潰すという工作員がうじゃうじゃ」いることが分かります。
 そのイベルメクチンを開発した大村智博士は、ワクチン接種の推奨だけにこだわり、イベルメクチンの使用を抑えている国が多い理由として、“大手製薬会社から資金援助を得ているため、「WHO(世界保健機関)やNIH(米国立衛生研究所)が、イベルメクチンを使わせたくないと公言している」”と言っています。
 “イベルメクチンのような安い薬が出回ってしまえば、ワクチンが売れなくなる”という説明なのですが、大村智博士は「とにかくワクチンは必要だ」と言っています。“国が早く国民へのワクチン接種を進めて、治療薬(イベルメクチン)は…使用できるとしなければいけない”という立場のようです。
 ここはシャンティ・フーラの立場とは異なります。このワクチンは非常に危険で、イベルメクチンなどの効果的な治療薬がある以上、ワクチンは不要だと思います。大村智博士は、リュック・モンタニエ博士のワクチンに関する見解を知っているでしょうから、ひょっとしたらこうした発言は政治的なものかも知れません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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北朝鮮ではパンデミック当初から新型コロナの症例は1つも確認されていない-WHO
転載元)
朝鮮民主主義人民共和国(北朝鮮)では新型コロナウイルスの感染症例は1つも確認されていない。18日、世界保健機関(WHO)が発表した。

同機関の情報によれば、7月30日から8月5日の期間に国内ではコロナ検査が693件行われ、それらはすべて陰性だった。同国ではパンデミック発生以降、全部で約3万6000人の国民に検査が実施されたが、感染は1例も確認されていない。

2020年はじめに当局は国内での感染を予防するため厳格な措置を実施し、外国との国境を完全に閉鎖した。

米国は北朝鮮に新型コロナウイルスのワクチン提供は予定していないものの、同国内の人権状況には引き続き懸念を示している。
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北朝鮮、中国製ワクチン300万回分の受け取りを拒否=ユニセフ
引用元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
北朝鮮は中国製の新型ウイルスワクチンの効果に疑念を持っている

国連児童基金(ユニセフ)は1日、北朝鮮が中国製の新型コロナウイルスワクチン約300万回分の受け取りを拒否したと明らかにした。北朝鮮は世界的なワクチン不足を考慮し、感染状況がより深刻な国にワクチンを回すよう求めたという。

中国製ワクチン「シノヴァク」は、貧困国のワクチン確保を支援する国際的な接種事業「COVAX」を通じて、北朝鮮への提供が伝えられた。
(中略)
北朝鮮がワクチンの受け取りを拒否したのは今回が初めてではない。7月には英アストラゼネカ製ワクチン約200万回分について、副反応への懸念から受け取りを拒否したと、韓国の情報機関、国家情報院系のシンクタンク、国家安保戦略研究所が明らかにした。

ロシアのセルゲイ・ラヴロフ外相も7月、記者団に対し、北朝鮮にロシア製ワクチン「スプートニク」の提供を複数回申し出たと述べた。

北朝鮮は新型ウイルスワクチンの効果に疑問を呈しており、同国国営メディアはアメリカや欧州での副反応事例を頻繁に報じている。
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