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ニュージーランド・クライストチャーチでM7.8 の大地震発生 次は経験則により日本の番!? 目を疑うような予測も

 2016年に2つの大きな地震が起こることがジョセフ・ティテル氏によって予言されています。ひとつは熊本の地震だった可能性がありますが、もうひとつ(ティテル氏は高知沖と予言)はこれから起こる可能性があるのかもしれません。
 13日には、ニュージーランドでM7.8の大きな地震がありました。近年、ニュージーランドで地震が起こると日本でも大きな地震が起こっています。記憶に新しいところでは、3.11東日本大震災、熊本地震、鳥取県中部地震などが、この「ニュージーランドの法則」にあてはまります。

ニュージーランドの法則
2009年7月15日……ニュージーランドでM7.8の地震が発生→
2009年8月11日……M6.5の駿河湾地震が発生

2010年9月4日……クライストチャーチでM7.0の地震が発生→
2010年9月29日……福島県でM5.8の地震が発生

2011年2月22日……クライストチャーチでM6.1の地震が発生→
2011年3月11日……M9.0の東日本大震災が発生

2011年6月13日……ニュージーランドでM6.0の地震が発生→
2011年6月23日……岩手県沖でM6.7の地震が発生

2011年7月7日……ニュージーランド沖でM7.8の地震が発生→
2011年7月10日……三陸沖でM7.3の地震が発生

2011年11月18日……ニュージーランド北島沖でM6.0の地震が発生→
2011年11月24日……浦河沖でM6.1の地震が発生

2011年12月23日……クライストチャーチでのM5.8の地震が発生→
2012年1月1日……鳥島近海でM7.0の地震が発生

2013年6月15日……ニュージーランドでM6.0の地震が発生→
2013年8月4日……宮城県沖でM6.0の地震が発生

2014年1月20日……ニュージーランドでM6.1の地震が発生→
2014年3月3日……沖縄本島北西沖でM6.4の地震が発生

2015年9月8日……ニュージーランドでM5.6の地震が発生→
2015年11月14日……薩摩半島沖でM7.0の地震が発生

2016年2月15日……クライストチャーチでM5.7の地震が発生→
2016年4月14日……M6.5の熊本地震が発生(2日後にM7.3の地震が発生)

2016年9月2日……ニュージーランド北島沖でM7.1の地震が発生→
2016年10月21日……鳥取県中部でM6.6の地震が発生

出典: http://fusitan.net/0033/

 アメリカのオギノ式地震予測からは、日本の地震に関して目を疑うような予測が出されています。また、HAARPモニタリングの専門家・井口氏によると、"最近、和歌山沖にHAARP電磁波照射が行われている"ようです。また先月まで掘削船「ちきゅう」が高知県東部室戸岬の約120キロ沖に停泊して、海底下約1180メートルまで掘削を成功させています。
 これだけ条件がそろっているので警戒した方が良いと思います。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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M7.8、NZ
転載元)
先ほど、NZ南島でM7.8、

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USGSの表は改定後でM7.8(深さ23km)だが、
オリジナルは、M7.4深さ10kmだった


他のサイト見ると、



いずれも深さは10km、

*USGSはHAARP操作のカムフラージュで、
深さを変更したのではないか?


(中略) 


これはひどい、
(中略)…116年の観測史上、最大

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http://earthquake-report.com/2016/11/13/massive-earthquake-culverden-on-november-13-2016/

余震が多く、 陸上で起きているため、
被害拡大の可能性がある、

HAARP

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やっぱり

(以下略) 

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ニュージーランド・クライストチャーチ近傍でまたもM7.8 の大地震発生:第二の3.11地震津波が日本で起こされる危険が高まる!
引用元)
1.ニュージーランドのクライストチャーチ近傍で大地震発生:第二の3.11事件の予行演習か

 2016年11月13日、ニュージーランドのクライストチャーチ郊外にてM7.8 の巨大地震が起きています(注1)。大地震の割には、被害が小さいので、震源域にあまり人が住んでいなかったと思われます。

 上記の地震で思い出されるのが2011年2月22日、クライストチャーチで起きた地震(M6.1)です。

(中略) 

 近年、ニュージーランドで大地震が起きると、何日か後に、日本でも大地震が起きているのは確かです(注1)。太平洋プレートの性質上、ニュージーランドで地震が起きると、日本でも地震が起き易くなるのかもしれませんが、もしそうなら、日本で人工地震を起こしたいとき、まず、ニュージーランドで人工地震を起こせば効果が倍増しそうです。このように、ニュージーランドの地震と日本の地震の連動性があることから、この現象は“ニュージーランドの法則”と呼ばれているようです。

(中略) 

4.日本周辺に、米国戦争屋の気象兵器HAARPの地震電磁波が照射されているようだ 

 最近、日本周辺に米国戦争屋の気象兵器であるHAARPから地震電磁波が出されているようです。HAARPモニタリングの専門家・井口博士はHAARPモニタリングによって、3.11地震津波を予知しています(注5)。同氏によれば、最近、和歌山沖にHAARP電磁波照射が行われているそうです(注6)。

 また、同氏によれば、11月26日土曜日が危険とのことです。

(以下略) 

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アメリカの「オギノ式」地震予知サイトの11月予報:うわ〜〜11月26日にM15!?
引用元)
(中略) 

今月は早速例のアメリカのオギノ式地震予測が出ているようである。以下のものである。


というわけで、この地震研究サイトの予測では、11月は後半が危ないということになる。

11月26日のM15
って半端じゃない
ですナ。

単位間違っていてくれ、というところですナ。

(以下略) 

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ヒラリーの逃亡や反トランプデモに絡んでいるとみられるCIA

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事では、CIAがヒラリーの逃亡を手伝っているとありますが、私もそう思います。現在、アメリカで組織化された反トランプデモが行われており、一部暴徒化していますが、これはジョージ・ソロスの団体と共に、CIAも絡んでいると考えるのが自然だと思います。
 記事では、CIA内部の秘密のセクションの1つには、幼児誘拐を専門とするグループがあるとしています。クリントン夫妻が、こうした誘拐された幼児に対して性的虐待を行っていた事はほぼ明らかで、今後そうしたことが実証されていくはずです。
 トランプ氏はヒラリーに対して、“私が大統領になった時…必ず牢屋に入れる”と明言したとあります。ヒラリーと共に悪事を重ねてきたCIAの連中は、トランプ氏の暗殺か、デモが暴徒化して、それを口実に戒厳令が敷かれるのを望んでいるかも知れません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ヒラリー逃亡、9.11の真犯人、メディアに侵入しているスパイ
転載元)
2016.11.13-2108-90815
トランプは、公約どおり、大統領在職の最初の100日以内に、9.11の再調査を行うと正式に公言した。これは、世界中に大激震を引き起こすこと必至。この人も、ヒラリーと同じように日本から逃亡するのだろうか。
(中略)...
ヒラリー・クリントン(と夫のビル)が逃亡計画を練っていたことは、11月8日の米・大統領選の投票日前からアメリカの多くのブロガーたちの間で「噂」になっていたことです。
(中略)...
事実、彼女は敗北の弁を述べた後、行方知れずとのこと。

すでに、夫とともに不正を働き、「小さなことからコツコツと」集めた約1900億円という莫大な資金はカタールに送金が完了しているとのこと。

また、それ以外の資産は、ロスチャイルドのスイスの金融機関(タックスヘイブン)に預けてあるということですから、つまりは、大統領選に敗北することを覚悟しての計画であったと見なければなりません。

すでに、ヒラリーが国務長官時代、アメリカの極秘情報を敵方に売り渡して巨額な報酬を得ていたことは隠せない事実となっています。
致命的なのは、リビアの米国領事館の職員4名を見殺しにしたベンガジ事件です。

同胞4人をテロリストに売り渡してアメリカ国民の怒りを増幅させ、リビアへの絨毯爆撃を正当化しながら、カダフィー暗殺指令を出したのはヒラリーです。

これが、アルカイダ系テロリストを中東と北アフリカに蔓延させ、イスラム国の首切りサラリーマン傭兵をイラク、シリアにはびこらせる遠因になったのです。

それを主導したのはCIAですから、ヒラリーの逃亡を手伝っているのもCIA内部の愛国グループではなく、国際金融マフィアに操られた一派でしょう。

FBIのジェイムズ・コーミー長官は、ベンガジ事件を封印するためにオバマが任命した男ですが、FBI内部で、この男に対する反発が強くなって、どうにもヒラリーの再捜査に踏み切らざるを得なくなったのです。

ヒラリー・クリントンと、ビル・クリントンのクリントン財団の犯罪については、すでに明らかになっています。

この財団は、タックスヘイブンの闇が暴露されたモサック・フォンセカ法律事務所と深い関わりを持っており、ビルが大統領のとき、犯罪者のマーク・リッチに違法に恩赦を与えて解放した罪を問われています。

マーク・リッチは、イスラエルとロシアの二重市民として働き、ロシアのオルガルヒとしても、よく知られている人物です。
また、CIAに、現金と資源をロシアから巻き上げさせてルーブル危機を引き起こしたロシアン・マフィアとしても有名です。

マーク・リッチは、ジョージ・ソロスの支援を受けて不正な手段で富を築き上げたユダヤ人商品トレーダーです。
そうです、彼は国際的な経済破壊工作員でありスパイなのです。

そのジョージ・ソロスは、ロスチャイルドの支援を受けて成功したインサイダーであることは隠せない事実です。

つまり、ヒラリーもビルも、ロスチャイルドの犯罪組織のエージェントとして、アメリカだけでなく、ロシアの破壊にも手を染めていたスパイです。
(中略)...
CIA内部の秘密のセクションの一つには、幼児誘拐を専門とするグループがあります。

この組織が、サタニストの富裕層の宗教儀式(悪魔を招来するために生贄として捧げる)のために子供を誘拐し、あるいは、英国王室の老人たちの若返りのための輸血(血液を入れ替える)に使われているのです。

そして、一部の子供は性的虐待を受けながら殺されていくのです。その数、少なくとも、年間で数千人と言われています。
子供たちは、悪魔崇拝者の富豪たちのなぐさみものにされているのです。
(中略)...
今度こそ、FBIとペンタゴンは、ヒラリー逮捕に本腰を入れているようですから、必然的に、CIAとは、ある種の確執が生じているのです。

トランプが大統領になったことで、今までの足枷が解かれて、CIA以外は生き生きと活動できるようになるでしょう。

トランプは、ヒラリーとの公開ディベートで、「言いたくないことだが・・・」と前置きしながら、「私が大統領になったとき、あなた(ヒラリー)の悪事を暴くよう特任の捜査チーム設置して、必ず牢屋に入れるだろう」と言明しています。
その場面を記録した英語の動画が、いくつかアップされています。

スプートニクの記事では、「ヒラリーは刑務所にいくべきだ」と、大分、大人しい表現になっていますが、実際はもっと激しい口調で言っているのです。

CIAは、組織としての過去のオゾマシイ犯罪の数々を隠蔽したいわけですから、ヒラリーの逃亡を助けるだけでなく、トランプの暗殺さえ企てるでしょう。

ヒラリーが逮捕されれば、夫のビルとともに終身刑は免れないでしょう。
もちろん、オバマの犯罪も暴かれるので、彼は来年の1月20日、トランプに引き継ぐまで、ヒラリーのように逃亡もできず、極度の不眠症になってやせ細るでしょう。
(以下略)

金塊の歴史年表7:DFFIを取り戻すためのキーナン側の反撃 【後半】

翻訳チームからの情報です。
 "続きはここから"以降にモナコで開催された57ヶ国会議のことが出てきます。記事にも57ヶ国会議の成果の1つがBRICsだとありますが、竹下氏の2013年9月28日のコメントにも"私はこの会議によって、その後の世界の様相は一変したと考えます。この57ヶ国会議に出席した国と人々が核となって新しい世界が形作られる大きな流れが出来ました"とあります。
 この時の記事にもジェイ・ロックフェラーが会議へ招待をされなかったばかりか、無理やり参加しようとしてつまみ出されるエピソードが紹介されていましたが、なんと今回の記事で、体を張って摘み出した人物がニール・キーナン氏だったことが分かります。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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金塊の歴史年表
転載元より抜粋翻訳)

7.11 キース・スコットがダル・ボスコとOITCに関して暴露



2010年11月 ‐ 以前、OITC閣僚の長官を務め、レイ・C・ダム博士閣下の特使および執行人となり、さらに閣僚の議長となったキース・F・スコットがキーナンに書面で接触して来た。スコットはDFFIをドラゴン・ファミリーが法的な根拠に基づき、正当に所有しているとはっきりと述べ、2010年6月のデイヴィッド・セールの話と真っ向から異なる立場を取った。

【2006年3月3日、フィジー諸島で開かれた記者会見の場で、悪名高いメルキゼデク自治領に登録された企業コンソリデーティッド信用銀行の執行役員キース・フランシス・スコットがフィジー政府に対して30億米国ドルを請求する自社の取引証書を見せている様子。 ※この自治領とやらは、1990年にアメリカ人がコロンビア沖や南太平洋のフィジーなどに属する無人島を利用して勝手に独立を宣言した“なんちゃって国家"で、世界規模の金融詐欺に使われていたみたいです。】

【2006年3月3日、フィジー諸島で開かれた記者会見の場で、悪名高いメルキゼデク自治領に登録された企業コンソリデーティッド信用銀行の執行役員キース・フランシス・スコットがフィジー政府に対して30億米国ドルを請求する自社の取引証書を見せている様子。
※この自治領とやらは、1990年にアメリカ人がコロンビア沖や南太平洋のフィジーなどに属する無人島を利用して勝手に独立を宣言した“なんちゃって国家"で、世界規模の金融詐欺に使われていたみたいです。】


スコットは、キーナンのことをフルフォードが「歴史的債券の盗難」について書いた一連のネット記事で知ったそうだ。スコットによると、その2週間後にレイ・ダム博士へ知らせた際、ダムは怒りを露にしていた。ダムによると、問題となっている債券へのアクセス権を有するのはデイヴィッド・セールであり、【だからこそ】セールは債券のコピーを自分に送って来れたのだと、そのコピーを見せながらスコットに説明した。

自身の経験から言っても、さらには国際統合口座群(国際親登録口座(IPRA)の封鎖口座群)の本当の所有者名や全ての記録が詳細に記載されたリストで、ダムが「暗号管理手帖」と呼んで長年所有している資料と照らし合わせても、これら債券は本物だとダム自身が確信しているとのことだった。

【※ここの「国際親登録口座」ですが、連邦準備制度の「機関的親登録口座群」を書き間違えている気がします。3.02と5.01の章に言及されている、アメリカが中国から借り受けた金銀で立ち上げた口座です。】

スコットによると、様々な秘密の取り決めによってドラゴン・ファミリーは巨額の資産を有しており、その点についてはキーナンに「ドラゴン・ファミリーからどの位の金塊が預けられたのかを示す公的な銀行の秘密資料のコピー」を見せることで実証してみせた。

ドラゴン・ファミリーはスイスの民間銀行口座群に黄金やその他の貴金属や資産を預けていることで名の知られた存在であり、DFFIとは実のところドラゴン・ファミリーの所有する口座(IPRAの一部)の封鎖された資産に対する連邦準備制度の債務である、とスコットは主張した。
【※要するに、「債券は偽物だ」といちゃもんつけては借金の返還を渋る欧米に対して、「ドラゴン・ファミリーの方が正しい」とスコットだけでなく上司のダムも認めてましたよ、証拠も色々ありますよ、と言いたいのでは。】

世界中で閲覧可能なネット上の投稿で、デイヴィッド・セールもOITC自身の記録を調べればダル・ボスコとの書面による初めてのやり取りが2010年2月上旬だった点の検証は可能だと最近になって認めている。セールはさらに、2010年3月にダル・ボスコとOITCの間で交わされ、「ダムによって正式に作成された」合意文書の関連項目を幾つか公表するに至った。これでキーナンの疑いは動かしようのないものとなった。【※キーナンはOITCがダル・ボスコとぐるになって債券を盗んだと疑っていたので。】

【キーナン側の】キース・スコットとウィンストン・シュラウト【がハワイのラジオ局の】独占インタビュー【を受ける:】「1兆ドル訴訟の内部情報」

【キーナン側の】キース・スコットとウィンストン・シュラウト【がハワイのラジオ局の】独占インタビュー【を受ける:】「1兆ドル訴訟の内部情報」



7.12 ダル・ボスコ、ブルーノ、イタリア共和国、イタリア財務警察そしてベルルスコーニ企業に関する12月の暴露


2010年12月 ‐ 当月中旬あるいはその前後に、キーナンはブラジル人資本家カルロ・アルフレード・ナシメント・ダ・シルヴァ2008年9月の始め、彼の弁護士ルーベン・マリアーニの手助けによって、スイス・チティーノ州のルガーノ商業銀行をイタリアの元首相シルヴィオ・ベルルスコーニのために購入しようと画策していたことを知った。

【ベルルスコーニ元首相】

【ベルルスコーニ元首相】


ダル・ボスコ、ベルルスコーニ、そしてブルーノ、さらにはイタリアの財務警察を退職したマウリッツィオ・ファネリ、イタリア人弁護士ピエーレ・ルイジ・マンツィオーネ等がこの企みを支援し、焚き付けていた。

加えて、盗んだ債券をルガーノ商業銀行やその他のスイスの銀行に預けて融資枠を設定し、複数の取引計画(国連の20年統治計画のこと。人類のためのものでも国のためのものでもなく、ベルルスコーニだけが利益を得るための計画)に投入することも織り込まれていた。預金に回されようとしていた盗難資産には、イタリア財務警察が2009年にキアッソで押収し保有し続けている全DFFIや、ダル・ボスコが2010年に盗み保有し続けている全DFFIも含まれていた。

この情報は、2010年5月にジュネーブでマリノフがダル・ボスコとブルーノと行った話し合い(電話会談)の記録によっても裏付けられている。

【※オグニアン・マリノフ氏はブルガリアの高名な元諜報部員で、当時ダル・ボスコがブルーノとの電話会談をキーナンに聴かせて、賄賂を受け取るよう説得した現場に同席していた。その証言記録のこと。】

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[ザウルスでござる]トランプ大統領(1) 「反トランプ暴動」 の仕掛け人は? 〜急速に目覚めているアメリカ国民 もはや騙すのは無理〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 アラブの春はもちろん、一見民主主義を求めるかのような民衆のデモは、ことごとく組織的な動員によるもので、背後にCIAやジョージ・ソロスが居ることは、今や常識になっているので、現在行われている反トランプデモも似たようなもんだろう、と思って差し支えないと思います。
 記事では、反トランプデモのほとんどは、組織的に展開されている演出イベントであって、日当をもらってバスで運ばれて、各都市を巡業しているとあります。実に分かりやすい表現です。記事で写真を見ると、メキシコの国旗が見えます。“4時間で6,000円”ももらえるアルバイトならば、職に困っているメキシコからの不法移民などは、喜んでデモに参加するはずです。
 彼らは、メキシコに壁を作るとしているトランプ氏に反感を持っている事は確かだと思います。しかし、これは金によって動員されたデモで、大衆操作であり、政治的な工作と言えるものです。現在はネット市民は偉くなっており、こうした動員されたデモを簡単に見破ってしまいます。トランプ氏が選挙活動で、これまでなら陰謀論と呼ばれた事柄を事実として演説したために、アメリカ国民は急速に目覚めています。もはや、支配層が市民を騙すのは無理だと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――――――――――――――
トランプ大統領(1) 「反トランプ暴動」 の仕掛け人は?
転載元)
(前略) 

相変わらず日本の新聞・テレビは、アメリカの主要メディア( MSM: Main Stream Media)の受け売りの垂れ流しで、たくさんのアメリカ国民が次期米大統領に決定したトランプ氏に反対しているかのような報道をしている。まったく現実を歪めた報道である。

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(中略) 

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(中略) 

アルバイト動員のドサ回りデモ

こうした「反トランプ暴動」、「反トランプデモ」 のほとんどは自然発生的なものではなく、莫大な資金を投じて組織的に展開されている “演出イベント” である。報道記者はこのことを報道すべきなのである。

日当をもらってバスで運ばれて各都市を “地方巡業” している 有給の暴徒集団 なのである。

(中略) 

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テキサス州の大都市オースチンでも 「反トランプ暴動」 があったが、その日に “地方巡業” の暴徒を乗せたバス が郊外に集結していたのを発見した市民がツイートしている。


以下は拡大写真である。

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まるで修学旅行のバスのように、ずらーっと列をなしている

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(中略) 

すべて組織的にスケジュールが組まれて展開されているのである。それぞれの都市の市民のあいだから自然発生的に湧きおこっている反対運動などでは全然ないのだ。

(中略) 

テレビや新聞の報道記者は現地でのそうした “アルバイトのドサ回りデモ”の演出 を知りながら、さも現地市民のデモであるかのように大きく報道しているのである。マスコミも共犯である。

もちろん、これほどの規模のイベントを起こすのには 莫大な資金 と 膨大なマンパワー が必要である。

(中略) 

もちろん往生際の悪いクリントンも当然一枚噛んでいるだろうが、ほとんどは ジョージ・ソロス の差し金と見られている。

(中略) 

スクリーンショット 2016-11-12 18.02.32

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金塊の歴史年表7:DFFIを取り戻すためのキーナン側の反撃 【前半】

翻訳チームからの情報です。
 今回は2010年後半から2011年後半までです。キーナン氏はドラゴン・ファミリーの代理人として、DFFI(彼らが欧米に貸し付けた資産を元手とした金融商品)を現金化して、PPP(世界救済事業のための私募発行計画)を実現しようと奔走していました。P2ロッジから派遣されたダル・ボスコをうっかり信用したら、DFFIを横領されてしまい、自分の手で取り返すことを決意したところまで前回ご説明しました。
 今回はDFFIを取り戻すために、キーナンとその仲間が訴訟やタレコミや暴露といった様々な手段で、共犯者を芋づる式に引き摺り出してはガンガン攻めてます!なのですが、途中で友人を暗殺されてしまいます。国連とか世界経済フォーラムとか、ほんと闇ですな、腐ってます。OITCは国連の出先機関もどきで、外交特権を1つ2万ドルで売りさばく詐欺集団。ドラゴン・ファミリーの国際担保口座群の正当な所有者は自分だと主張しており、ダル・ボスコがDFFIを渡した相手のようです。
 そういえばフルフォード氏の関連記事を調べてて知ったのですが、アメリカの金本位制の新通貨「アメロ」を発行するしないの話で、アメリカが借金している国々に交換レートが持ちかけられてたみたいです(現行のドルで借金しているので、それをアメロに幾らで換算するかという交渉)。2010年秋の時点で中国は最高額、日本は最低価格をアメリカから提示されていたとかorz わたしゃ一人パソコンの前で意識飛ばしかけましたよ。今週強行採決されたTPPに限らず、日本の外交手腕は穴掘って永遠に葬り去りたいくらいに低レベルでしたわ(泣)。今回出てくる様々な参考記事での日本の登場の仕方がもう情けないの極み。歴史に名を遺すであろう超重要モナコ会議に呼ばれない時点で完全に終わってます。日本、あかん。日本、やばい。
 あと今回、元記事の英語がどーひっくり返しても理解不能な箇所が幾つかございまして、その場合は独擅でフランス語版の解釈を採用しておりますので悪しからず。
(Yutika)
編注)明日、【後半】を公開予定。 

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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金塊の歴史年表
転載元より抜粋翻訳)

7.09 DFFIを取り戻すためにキーナンが取った訴訟行為


2010年6月~7月~8月 ‐ キーナンが自身の権限を強化し、ダル・ボスコの行為を拒絶するために取った対応は以下の通り

6月20日:キーナンはダル・ボスコに対して排除停止命令を送達し、DFFIの返還を要求。当該文書にて、ダル・ボスコの信頼反故行為と、ボスコが国連やイタリアや諸機関へDFFIを売却しようとしたこと、ベンダナにDFFIを返却することを拒否したこと【※ベンダナ氏はキーナンの友人で、前回スイスまでDFFIを回収しに来たのにボスコにすっぽかされた】、OITC【=国際財務管理機構】との共謀行為、国連・その上位の代表者たち・ブルーノ・世界経済フォーラムおよび/または世界経済フォーラムUSA等の援助を受けてキーナンを贈賄しようとしたことについて言及した。

【※上文の前者「世界経済フォーラム」はスイスのジュネーブを拠点とする非営利団体で、ダボス会議で有名。後者「世界経済フォーラムUSA」はアメリカNYを拠点とする非営利団体で、前者の北米調整役っぽい存在。ジャンカルロ・ブルーノはその両方のメンバーで、本家スイスの金融部門のトップ】

6月22日:山口からダル・ボスコに対する別個の排除停止命令の発行。訴状にはダル・ボスコが9,890億米国ドル相当のDFFIを違法に所持していること、そしてOITCへの譲渡をダル・ボスコが脅してきたことも明記してある。

7月2日:山口による東京のイタリア大使館を通したもう1つ別の刑事告訴。その他の罪状に加えて、とりわけ「重財産罪、詐欺罪、共謀罪、重窃盗罪、そして教皇への身体的危害を加える陰謀とバチカンに向けられた暴力行為の罪」でダル・ボスコを訴えている。訴状では、ダル・ボスコがイタリア政府の人間数名と結託して「ドラゴン・ファミリーから巨額の金を引き出すべく」試みたことを非難。

7月21日:国際刑事警察機構へ、ベンダナが宣誓陳述調書を提出。2010年6月にダル・ボスコからジュネーブで「1兆ドル以上の価値のある債券を取り戻そうとした」件について陳述。

7月26日:ウェールズ氏自身のダル・ボスコに対する「即時施行の排除停止命令」の発行。【※ウェールズ氏はキーナンが模索していたDFFI現金化を手助けしようとした人物で、おそらくボスコが預かっていたDFFIが出資金となる筈だったのではないでしょうか。当事者でないと独自に訴える権利ないですし。】

7月27日:国際刑事警察機構の仏国リヨン本部へキーナンが情報提供。イタリア人ダニエーレ・ダル・ボスコによる「約1兆米国ドルの金融商品の窃盗を白日の下に曝す」

7月29日:キーナンは、1992年10月ドミニカ共和国とバラゲール【元】大統領のために催された祝賀会で面識を得ていた、バチカン国務省長官ベルトーネ枢機卿猊下への手紙をしたためる。イタリアの市民都市およびフランスのディヴォンヌ・レ・バンの枢機卿にお知らせするには真に残念ながら、バチカンの財務顧問でメーソンの会計係だと自称するダル・ボスコが2010年6月、キーナンに託されていた「約1兆米国ドルと日本国債と共に失踪」した、という内容の手紙だった。

7月31日:ベンダナ氏が国連の潘基文に宛ての手紙に、配達証明書付きの証明郵便で届けられた関連情報を同封し、ニュージャージー州の彼の住居から送付した。手紙の中で、キーナンはイタリア人ダル・ボスコが約1兆米国ドルや其の他債券を持ち逃げしたこと、それらはキーナンに預託されていたが本来ドラゴン・ファミリーに帰属するものであることを潘基文に知らせた。

加えて「国連こそがダル・ボスコを債券の売却ないしは私募発行計画【※同じ名称ですが、キーナンのPPPのことではなく、ボスコが勝手にDFFIを元手に金を集めようと計画したのだと思います】に移動させるよう、突き動かした当の本人である」が故に、この手紙を書いているのだと説明し、「ジュネーブの国連事務局内部にはダル・ボスコを知る人物が複数おり、彼に1億米国ドルを提示した」筈だと指摘した。

おまけにダル・ボスコの“国連のお友達方"とやらは【厚かましいことに】、ドラゴン・ファミリーの山口氏はこの取引に関与して欲しくない、とまでキーナンに伝えてきたのだ。ドラゴン・ファミリーのために、彼はびた一文受け取れないことにされていた。

【※要するに、国連の連中はドラゴン・ファミリーには一円も支払う気がなかった。…元々ドラゴン・ファミリーの債券を横取りして金儲けしようという話なんですけどね、オイ。

8月:山口は宣誓陳述書の中で、“由緒あるケネディ債券"と呼ばれているものやその他10のケネディ債券に言及し、それらは2009年5月にニール・キーナンへ預けられたものと全く同一のものだと述べた。「アメリカ政府は何年も前にドラゴン・ファミリーから巨額の借財をしている。資金提供の根幹となったのは金と銀だ。よってアメリカ政府は当時の連邦準備制度を介して、巨額の米国ドル債券を発行することが可能となったのだ」と説明している。

さらに「我々ドラゴン・ファミリーはアメリカ政府への資金提供に対して、利息の支払いを請求した。利息は連邦準備債券と日本国債とケネディ債券で支払われた。【つまり】ケネディ債券は、ドラゴン・ファミリーに対する利息支払いのためにアメリカ政府が発行したものだと私個人は認識している」とも供述している。【以下要約:当該利息支払いの取り決めは1963年のグリーン・ヒルトン・メモリアル合意に含まれていること、ケネディ債券は市場では売買譲渡不可だが連邦準備制度を通してより良い世界を造るための人道的計画に充てるのであれば権限行使可能であること、インドネシアのスカルノ大統領が1967年の軍事クーデターで政権の座を追われて以来、アジア諸国に対する救済計画が頓挫していることも山口氏は説明した。】

8月30日:キーナンはブルーノ個人に対して、スイスの世界経済フォーラム本部宛てに証明郵便で手紙を発送し、ダル・ボスコではなくキーナンこそがDFFIの受託者であることを念押しした。そしてなかんずく:

①ブルーノが1億米国ドルを一切の質問を受け付けないキャッシュ【※つまり出所が怪しいお金ってことでしょうか】で提示したこと。

②山口氏には債券から何【の恩恵】も受け取らせず、債券の全部または一部をブルーノと彼の組織(世界経済フォーラム)が扱う連邦準備制度の投資計画に移す、というのが①の支払いの条件とされたこと。

③ダル・ボスコに対して国際的訴訟が5件起こされており、1つは国際刑事警察機構に対するものであること。

④マンハッタンの連邦地方裁判所にキーナンが民事訴訟を起こし、その中でブルーノと世界経済フォーラムが名指しされていること。

⑤そしてダル・ボスコがDFFIは連邦【準備制度】商取引計画に組み込まれ、国連が保管していると主張しており、しかもそれはブルーノが2箇月以上前に提案したことだと主張していると聞き及んでいること。
の以上を指摘した。

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