アーカイブ: *陰謀

ジョージア(グルジア)の大統領を務めたミハイル・サーカシビリの経歴 / ウクライナの最前線では臓器狩りが「ビッグビジネス」になっている ~戦闘地域では1日あたり20~30人が犠牲に

竹下雅敏氏からの情報です。
 2004年から2期にわたってジョージア(グルジア)の大統領を務めたミハイル・サーカシビリの経歴がよく分かる動画です。 
 “ミハイル・サーカシビリ、米国の旧友であり、ウクライナの隣国ジョージアで生まれ育った。…彼の経歴を見れば、特別な任務のために育てられたことが理解できる。サーカシビリは、米国務省の奨学金を受け、ニューヨークの法律事務所に勤め、カマラという団体を代理していた。…ミハイル・サーカシビリは、カマラとともに、正当に選ばれた大統領エドゥアルド・シェワルナゼの打倒に奔走…バラ革命が満開になった直後、ジョージアはNATOへの加盟を表明し、ロシアとの国境に…NATO軍事基地を設置する意向を示しました。…2007年、民衆は不満を訴えるために街頭に出て、サーカシビリは武力で応戦した。…サーカシビリの政党は議会選挙で敗北し、野党が主導権を握った。…ミハイルは大統領選の結果を待たずに決断し、2013年10月に国外に逃亡した。…結局アメリカにたどり着き…すぐにウクライナ新政府の高い地位に就き、最初は大統領の顧問として、次にオデッサの知事として報われた。この職に就く前日、彼は生まれ故郷であるジョージアの市民権を放棄し、ウクライナ国籍を取得した”ということです。
 “続きはこちらから”をご覧ください。ウクライナの最前線では臓器狩りが「ビッグビジネス」になっており、戦闘地域では1日あたり20~30人が犠牲になっているということです。
 2022年12月12日の記事で、ルガンスク人民共和国(LNR)の内務大臣補佐官、ヴィタリー・キセレフ氏は、“殺された、あるいは致命傷を負ったウクライナ軍人の臓器摘出に関わるグループが、ドネツク人民共和国(DPR)のアルチェモフスク(バフムート)の近くに到着した”と言っていました。
 この「黒い移植者」のグループには、“移植外科医のエリザベス・デブルー氏、米民間軍事会社(PMC)モーツァルト代表のジョン・ウェスリー氏、アンドリュー・ミルバーン氏、ヘンリー・ローゼルフェルド氏が含まれている”ということでした。
 最後のツイートによれば、臓器摘出手術を実施し、手術の品質管理を監督していたオランダの女性医師の重要な連絡先として言及されているのが、ミハイル・サーカシビリの妻サンドラ・ルロフスだということです。
 さらに、“また、サンドラ・ルロフスが赤十字国際委員会で働いていたことも重要です。赤十字が何十年もの間、世界中の紛争地帯で、あらゆる違法行為や犯罪行為、特に臓器狩りの実行に利用されてきたことを知らない人はいないでしょう?”と書かれています。
(竹下雅敏)
————————————————————————
配信元)


» 続きはこちらから

ウクライナでの戦いでロシアに敗れ、東アジアへの「転進」を図っているアメリカ/ NATO 〜 戦闘員として想定されている日本、危機意識の見られない日本人

竹下雅敏氏からの情報です。
 主要メディアしか見ていなければ、“アメリカ/NATOがウクライナでの戦いでロシアに敗れたこと”を理解できないでしょうが、すらいと氏のツイートによれば、“ウクライナ軍は開戦当初25万の兵力を誇っていた。ほぼ壊滅。新しい兵士で埋めている。NATOから漏れてる最新の死者数は32万人。30~38万の間と見積もられている”とのことです。 
 櫻井ジャーナルは、“ウクライナでの戦いでロシアに敗れたアメリカ/NATO は東アジアへの「転進」を図っている。…戦闘員として想定しているのは日本と韓国のようだ。…東アジア情勢は危険だ。その危険な状態を理解している日本人が多いとは思えない”と言っていますが同感です。
 『新版 社会科学辞典』(新日本出版社 1978年第1刷)の「国際勝共連合」の項目には、“世界基督教統一神霊教会(統一教会)を母体とした韓国の干渉組織、国際的な反共謀略部隊、韓国人の文鮮明を教祖とし、韓国の朴独裁政権・KCIA(韓国中央情報局)によって組織・育成された。…朝鮮半島を突破口に第三次世界大戦がかならずおこらなければならない、日本は生活水準を3分の1に減らし、税金を4倍、5倍にしてでも、軍事力を増強してゆかねばならない、と日本の国民に犠牲になることを要求している”と書かれています。
 統一教会とズブズブだった安倍政権の姿勢そのものとも言えますが、岸田政権になって加速した感があります。
 旧統一教会元幹部の阿部正寿氏は、「死ぬ前に本当のことを言って」と切りだして衝撃的な発言をしていました。「この人(文鮮明教祖)は相当反日だと思っていました」「『日本の国民は多すぎるから5000万(人)くらいにしたらいい』とか、日本を軽視するような発言ばかりするわけ」と言っていました。
 ワクチン接種の状況を見ると、「悲観的な考えしか持てない人口1億2千万人の国より、将来を楽観し自信に満ちた人口6千万人の国の方が、成功事例を生み出せるのではないか」という小泉進次郎の発言は、いずれ現実のものになるのではないかと思えます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
根拠のない優越意識で窮地に陥った米国やその従属国
引用元)

ウクライナでの戦いでロシアに敗れたアメリカ/NATOは東アジアへの「転進」を図っている。台湾で軍事的な緊張を高めているが、戦闘員として想定しているのは日本と韓国のようだ。

本ブログでは繰り返し書いてきたが、アメリカ国防総省系のシンクタンク​「RANDコーポレーション」が昨年に発表したレポート​によると、アメリカ軍はGBIRM(地上配備中距離弾道ミサイル)で中国を包囲しようとしている。

しかし、その時点でミサイルの配備を容認しそうな国は日本だけだった。しかも日本には「専守防衛」の建前と憲法第9条の制約がある。そこで、ASCM(地上配備の対艦巡航ミサイル)の開発や配備で日本に協力することにし、ASCMを南西諸島に建設しつつある自衛隊の施設に配備する計画が作成された。

陸上自衛隊は2019年に宮古島と奄美大島で軍事施設を建設、16年には与那国島、そして今年3月16日には石垣島でも自衛隊の施設を完成させた。これらにミサイルを配備することになるが、その目標は中国にほかならない。日本では抵抗らしい抵抗がないまま中国やロシアをミサイル攻撃する準備が進められていると考えねばならない。それがアメリカの戦略なのだ。
(中略)
アメリカ中心のシステムから抜けられない人びとが幻影に救いを求める。

平和が訪れると人びとには考える余裕ができ、幻影から抜け出してしまう人が増えるだろう。そうならないためにも戦争を続ける必要があるだろう。東アジア情勢は危険だ。その危険な状態を理解している日本人が多いとは思えない。
————————————————————————
配信元)

» 続きはこちらから

ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝90 ― オレンジ革命

 今も戦闘中とされるウクライナ戦争、ウクライナ地域のロシアとの戦闘はハザール・カガン国とロシアの戦争まで遡りますが、近年では、オレンジ革命 ➡︎ マイダン革命 ➡︎ ウクライナ戦争、との流れです。オレンジ革命を画策指導した同じ人物や近親者が、マイダン革命、ウクライナ戦争に深く関与していますから、これは明白なものです。その認識の上で2023年5月17日のNHKニュースの以下を見てください。
イギリスのスナク首相とオランダのルッテ首相は16日、アイスランドで開かれたヨーロッパ評議会の会合にあわせて会談し、ウクライナへの戦闘機の調達などを支援する「国際的な連合」の構築に向けて取り組むことで合意しました。

イギリスの首相官邸によりますと、この枠組みではパイロットの訓練からウクライナ側が求めているF16戦闘機の調達まで幅広く支援するということです。オランダはF16戦闘機を保有する国の一つです。
 本文で示しますが、オレンジ革命を画策した人物として名前が上がるのは、資金提供者としてジョージ・ソロス、革命運動の指揮者として2008年米大統領選共和党候補だったジョン・マケイン、そしてジョン・マケインの外交政策顧問を務めたネオコンのロバート・ケーガンなどです。
 ジョージ・ソロスのバックにはロスチャイルド家、ネオコンの背後にはデイヴィッド・ロックフェラーがあり、彼らもオレンジ革命の首謀者に数えられます。
 ただしそれ以外に上のNHKニュースを参考にすれば、英王室もそうですが、オランダのオレンジ家がオレンジ革命の首謀者だったことが推し量れます。1600年代を通して英国が悪魔崇拝者に乗っ取られるのを外伝の初期に見ましたが、その原型が完成したのがオレンジ公ウィリアム[3世]が英国王になることによってでした。ウィリアム3世が英国王になった直後に中央銀行イングランド銀行が設立され、国家はその中央銀行の下に組み置かれたのでした。
 それを踏まえて上のNHKニュースを見ると、オレンジ家がオレンジ革命以降ずっとウクライナ工作のバックにいたことが見て取れます。多分、オレンジ革命の真の首謀者第1は、オレンジ家に思えます。彼らは仲間内では分かるように自分の功績を誇示するのです。オレンジ革命でオレンジがシンボルカラーとなったのは、オレンジ家の意向でしょう。

サッカーオランダ代表
(seiryuu)
————————————————————————
ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝90 ― オレンジ革命

オレンジカラーの革命


イラク戦争開始の翌年2004年に、ウクライナで大統領選が行われました。与党代表で首相のヴィクトル・ヤヌコーヴィチと、野党代表で前首相(当時)のヴィクトル・ユシチェンコの激しい一騎討ちとなっていたのが、このウクライナ大統領選でした。当時西側のメディアでは、ロシアに支持されたヤヌコーヴィチを『悪』『独裁』『反欧米』とみなし、欧州帰属を訴える対立候補のユシチェンコを『正義』『民主派』とみなす傾向が強くありました。

大統領選は11月の開票の結果、ロシアが支持するヴィクトル・ヤヌコーヴィチがウクライナ大統領に選出されます。しかしその直後から、ヴィクトル・ユシチェンコ側支持層は「不正選挙だ。」と大騒ぎ、不正の解明と再選挙を求め、ゼネラル・ストライキ、座り込み、デモ、大規模な政治集会を行います。若者を中心としたこの大規模抗議運動は、マスメディアを通じて世界各国に報道され注目を浴び、同年12月末にはとうとう再選挙が行われ、今度はユシチェンコが大統領に選出されました。

この一連の騒ぎは、街頭でデモなど抗議運動を行った若者たちが揃ってオレンジをシンボルカラーとして、リボンや旗、マフラーなどオレンジ色の物を使用したことからオレンジ革命と呼ばれます。


このオレンジ革命を、西側メディアでは「ウクライナの」とも報道しますが、このオレンジ革命は米国の他国干渉で当時に巻き上がっていた「カラー革命」の一つとされます。『人民網 日本語版』2022年07月21日記事には以下の記載がされています。

冷戦終結後、米国はみだりに干渉主義を推し進め、頻繁に「カラー革命」を策動した。2003年末には、グルジア(ジョージア)のシェワルナゼ大統領(当時)を、議会選挙の「不正集計」を理由に辞任に追い込み、反シェワルナゼ派の指導者サアカシュヴィリ氏の大統領就任を支援した。これがいわゆる「バラ革命」。2004年10月には、ウクライナの大統領選でいわゆる「不正」スキャンダルをでっち上げ、ウクライナの若者の街頭デモを扇動し、ユシチェンコ氏の大統領就任を支援した。これがいわゆる「オレンジ革命」。そして2005年3月には、キルギスの議会選挙において選挙結果に対する反体制派の抗議活動を扇動し、最終的に騒乱を引き起こし、アカエフ大統領を逃亡と辞任に追い込んだ。これがいわゆる「チューリップ革命」だ。

オレンジ革命を含むカラー革命の背後では、英米を中心に巣食うパワー・エリートたちの画策があったのは明白で、ウィキペディアの「カラー革命」記事の中には次のようにもあります。

運動の背後ではジョージ・ソロスの主宰する「ソロス財団」が関与するなど“独裁・圧政的な政権”ないしは、資源利権を外国資本へ売り渡さない“民族主義的な政権”に対する“民主化ドミノ”(=政治体制親米化)を起こさせたいアメリカ合衆国国務省やCIAの存在が繰り返し指摘されている。


» 続きはこちらから

ジョセフ・マーコラ博士「COVIDワクチンはすべて、ある意味で全く役に立たない。明らかに有用性より害の方が大きい」「(ワクチン接種が原因で)現在では頻繁な病気となり、慢性的な障害を負い、そして超過死亡の主要な原因となっている」

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジョセフ・マーコラ博士は、“COVID-19のパンデミックの際、マーコラはソーシャルメディアプラットフォームでウイルスに関する誤った情報と疑似科学的な反ワクチン情報を流した。研究者たちは、彼を「コロナウイルスの誤報をネットで広めた第一人者」と認定しています。彼は、COVID-19の治療法とされるものを含む未承認の健康食品を販売したとして、FDAから何度も警告を受けている。2021年9月29日、マーコラはYouTubeから追放された”とウィキペディアに書かれていることからも分かるように、影響力のある重要人物なのです。
 私がジョセフ・マーコラ博士のことを知ったのは、In Deepさんの2021年8月5日の記事でした。博士は『私が 48時間後にすべてのコンテンツを削除するようになる理由』の中で、“ご存知のように、私は(検閲の)リストの一番上に置かれました。…そこには、私の 25年分の血、汗、涙の内容が含まれます。…ウェブサイトでは、引き続き新しい記事を公開はしますが、今後、公開する各記事は、公開後 48時間しか利用できなくなり、その後サイトから削除されます。…15,000以上の記事が今から削除されます。かつて人々が自由に議論し、尊重し合うことができる時代がありました。その時はもう過ぎました。繰り返しになりますが、25年前に始めたように、日々の記事を書いていきますが、今後は、削除されるまでの 48時間しか利用できません。しかし、今後のコンテンツをダウンロードし、共有し、そして再投稿するのはあなたがた次第です。私の今後の記事が自由に共有されるように、私はこれらの情報に私の著作権を付与しません。長年にわたって私を支えてくれた皆さんに感謝したいと思います”と書かれていました。
 この一文を見た時の印象は、“ま~こら、スゴイ人だわ!”という感じでした。ジョセフ・マーコラ博士は、多くの人がワクチンを打たれた国々で、COVID とは無関係の超過死亡率が急上昇しているにもかかわらず、主流メディアは無知を装って、「理由は誰にもわかりません」という態度を取っていると言っています。
 記事では、“COVIDワクチンはすべて、ある意味で全く役に立たない。明らかに有用性より害の方が大きい”ことを示し、ワクチン接種が原因で「現在では頻繁な病気となり、慢性的な障害を負い、そして超過死亡の主要な原因となっている」と結論づけています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
超過死亡は爆発的に増加、専門家は困惑したまま
転載元)
(前略)

2023年5月11日付の英国『エクスプレス』紙の報道によると、英国人は数万人単位で死亡しており、「しかしその理由は誰も知らない」という。国家統計局(ONS)が発表したデータによると、2022年5月から12月の間だけでも、イングランドとウェールズで32,441人の超過死亡があり、これにはCOVID関連の死亡は含まれていない。エクスプレス紙は次のように報じている。

  「超過死亡」とは、5年間の平均を上回って死亡した人の数である。ただし、COVIDがその年の死亡数を急増させたため、2020年を除いて計算している。... この衝撃的な事実は、医療関係者の間で警鐘を鳴らしている。...

オックスフォード大学の人口統計学の名誉教授であるデビッド・コールマン教授は、昨年を通してこれほど多くの死者を出した原因について、誰も確かなことは分からないとミラー紙に語った。

COVID後、ウイルスによってかなりの割合の高齢者が死亡し、英国の人口が変化したことを彼は指摘する。彼は、「そのような病弱な人たちが亡くなった後、残った人たちはより健康になるはずで、その後、死亡者数が通常より少なくなる時期があるはずなのだが、そうはなっていない。」と説明した。

超過死亡の原因1位は「定義が不明確な状態」

エクスプレス紙によると、超過死亡の主な原因として、虚血性心疾患と認知症の2つが挙げられている。この記事は、肥満と高齢化社会が死亡率超過の原因である可能性を示していると述べている。

しかしながら、コールマン教授が言うように、2020年に高齢者のかなり多くがCOVIDで死亡し、若くて健康とされる人口が残されたことによって人口が変化したとすると、そのパズルのピースは正確にかみ合わないことになる。

しかも、エクスプレス紙は、認知症とアルツハイマーが2022年12月の1カ月間の死亡原因の第1位であることだけを明記していなかったのだ。2022年全体における、超過死亡原因の第1位は「定義が不明確な状態」の徴候や症状だった。

イングランドでは、この不明確な死因は5年平均を36.9%上回り、ウェールズでは30.4%上回った。さて、これを聞いて何を思い浮かべるだろうか。「成人突然死症候群」だろうか。歴史的に稀な死因であるが、COVIDワクチンが登場してから突然急増したものだ。

上の映像にあるように、2021年から2022年にかけて、主流メディアは、ワクチン未接種者は敵であり、COVIDの死はすべて自分たちの手に血が流れていることを意味し、それに応じて罰せられるべきだという、誤った、信じられないほど不快な物語を流し続けた。

そして今、多くの人がワクチンを打たれた国々で、COVIDとは無関係の超過死亡率が急上昇しているにもかかわらず、彼らは呆れたように無知を装っているといえる。

実験的な遺伝子導入注射がワクチンとして導入され、COVIDが消えても死亡率は上がり続けている。なんというミステリー! 誰もが困惑している。科学的な意見の一致は行き詰っている。なぜ人が死んでいくのか、誰にもわからない。

可能性としては、十分な数の人々がワクチンを受けなかったということだ。2023年初頭、BBCはそう主張した。一般市民に対する医療実験が恐ろしいアイデアであったことを、誰も認めたくない。多くの人が有毒なワクチン接種をしたために、超過死亡率が標準よりはるかに高くなってしまったという可能性を、誰も考えたくないのである。

心臓専門医のピーター・マッカロー博士が繰り返し述べているように、我々は2021年2月にずっと明確な安全性シグナル*を持っており、それは時間とともにより顕著になるばかりだ。にもかかわらず、安全性の検証は一度も行われておらず、保健当局は天文学的な死者数に対処することを拒否している。


» 続きはこちらから

23/5/22 フルフォード情報英語版:威勢がいいのに、降参しようとするG7諸国

 発足当時、「世界のGDPの70%を支配」していたG7ですが、現在では「GDPの27%しか支配」していないらしく、“破綻の危機に直面したG7諸国は、「我々の政策アプローチは、中国に害を与えることを意図しておらず、中国の経済的進歩と発展を妨げようとするものでもない」と言って、中国に媚びることを強いられた。”と言っています。また、「ハザール・マフィアは、傀儡政権に資金を供給し続けることと引き換えに、中国に世界征服を持ちかけている」そうです。しかし、“中国政府はまた、アメリカが、「ヨーロッパのアーリア人」や他の人種に対して「遺伝子操作された兵器」を展開する計画を暴露した。”とのことです。
 「東京大学の村上善則教授は、ファイザーのバイアル瓶の中に、人間のガン発症に関連するシミアンウイルス40(SV40)のプロモーターを発見した。彼は、なぜガンウイルスに由来する配列がファイザーのワクチンに存在するのかと疑問を呈している。」ことを紹介していますが、時事ブログでは、東京理科大学名誉教授の村上康文氏が「SV40の配列の一部が入っていた」ことを指摘していることを紹介しています。
 時事ブログでも何度か取り上げているニュースウオッチ9の事件についても、「NHKは、5月16日にTwitterで謝罪に追い込まれた。」として簡単に触れています。
 「81カ国以上が米ドルを放棄し、その中にはイラク、ベネズエラ、ナイジェリア、UAE、イラン、サウジアラビアなどの産油国も含まれている。」ということでアメリカの覇権はだだ下がりのようです。そんな破産状態であることを示すものとして、「米国の現金準備高が6月5日に枯渇することを示すグラフ」、「借金の利息を支払うためだけに借金をしなければならないことが分かるグラフ」などを提供しており、「政府が借金の利息を払うためだけに借金をしなければならないとしたら、それは政府が破産状態である」と言っています。そしてその後、「アメリカが制御不能な破産状態になれば、世界中の800カ所の基地にいる米兵は給料をもらえなくなり、武装強盗に手を染めるか、乞食として路上に出ざるを得なくなる」、「状況が安定するまでは、暴力的な無政府状態が続き、おそらくアメリカはさまざまな国に分裂することになる」と予想しています。
 「テキサス州エルパソの国境警備隊の処理センターにおいて、通常の収容人数の6倍以上となる約750人の移民が収容されている」様子の動画を提供してくれています。そこにいるのは「一人残らず25歳~35歳の男性(軍人年齢)」のようで、このことから、これらの人たちはただの難民ではなく、「彼らはアメリカに潜入して、本当の問題を引き起こすためにここに送られてきた」と主張しています。
 こうした状況の中、白龍会と世界中のホワイトハットが交渉した結果、「それには、カナダとアメリカが北アメリカ合衆国に統一することが必要」であり、「そのようなシナリオでダグラス・マクレガー大佐を軍の責任者にすることを提案している。」とのこと。さらに、「このような変化を起こすには、戒厳令を発動する必要がある。」という見解のようです。
 その戒厳令に合わせて、「40万件以上の封印された起訴状に基づいて、米国にいる推定100万人の悪魔崇拝者を拘束することも必要である。」と言っています。「世界経済フォーラムを通じて人類に戦争を仕掛けている政治家や有名人たちが、脅迫されているからこそ、それが可能なのだ。もし彼らの誰かが言われたとおりにしなければ、子供に対する恐ろしい犯罪で告発されることになるだろう。エプスタインのリストが明らかにされ、小児性愛者たちが告発される必要がある。そうすれば、彼らにとっては終わりなのだ。」との諜報機関モサドの言葉を紹介しています。また、ウォール・ストリート・ジャーナルは、「ドイツ銀行AGは、ジェフリー・エプスタインの性売買組織を援助したとする罪状に対して、7500万ドルの和解金を支払うことになった」と報じているようです。
 “マージョリー・テイラー・グリーン下院議員は、合衆国司法長官メリック・ガーランドに対する弾劾決議案を提出した。「彼は、子供の教育に懸念を抱く親やクリスチャン、プロライフ【wiki】活動家を標的にしており、大統領の自宅を家宅捜索した」”とのことです。
 メディアが変わりつつあるものとして、“CNNのジェイク・タッパーは、ダーラム報告書がFBIに壊滅的な打撃を与え、トランプの容疑を晴らすと述べている。ホワイトハットがCNNを取り込んだようだ。”ことを挙げています。FOXニュースでも、「FBI/DOJ/CIA/主要メディア/DNC/Tech/Pharmaなどが、トランプを阻止するために協力していたという説があった。それは実際に起こったことではないのか?」と報道している。また、「大衆が目を覚まし、メディアの嘘を暴くようになったらどうなるのか?それがデンマークで現在起こっていることだ。デンマークのメディアはTwitterで90~95%のユーザーから荒らされ、その嘘が笑いものにされている」との情報も伝えています。
 WHO【世界保健機関】のトップであるテドロスについては、“WHOの職に就く以前、テドロスは「村全体を壊し、公開処刑を行い、女性や少女をレイプし、嫌がらせをし、軍に拘束されている容疑者を任意に逮捕し、拷問し、時には殺害し、数千人を家から追い出した」ことを主宰したテロリストとして指定されていた。”ことを伝えています。テドロスの正体についてはこちらもご参考ください。
 「ゼレンスキーは、ウクライナに戻れば自分が死ぬことを知っている」からなのか、世界中を転々としており、「彼は隠れているのだ。」とモサドは言っています。また、「ポーランドを筆頭とする東欧の同盟国は、ゼレンスキーには、自ら辞任してウクライナ紛争を終わらせるよう密かに要請をしている。」とのこと。そして、「ゼレンスキーは、殺戮する人手が足りなくなったので、子供たちに戦いの準備をさせている。」という情報も載せています。
 「米国とNATOの最新兵器がロシアによって完全に破壊されつつある」ことを受けてのことなのか、トルコ政府は、「アメリカのF-35戦闘機を待つことなく、14億ドルの返還を要求」しているそうです。
 「5Gの電磁波がマインドコントロールに利用できる」として、MITの報告書の中で「道徳的判断は、磁石によって、特定の領域の脳活動を阻害することによって変えられる」と指摘されていることを最後に紹介しています。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
フルフォード情報英語版:威勢がいいのに、降参しようとするG7諸国
転載元)

G7が降伏せざるを得ない、彼らの現状


G7 nations trying to surrender despite bluster
By
Benjamin Fulford
May 22, 2023
3 Comments
The G7 group of Khazarian mafia slave countries just finished their love fest in Japan with a false show of confidence. In reality, they are trying to surrender, Asian secret society sources say.
ハザール・マフィアの奴隷国であるG7グループは、偽りの自信の表れとして、日本での愛の祭典を終えたばかりだ。実際には彼らは降伏しようとしている、とアジアの秘密結社筋は言っている。

To understand why the G7 has to surrender, let us look at their reality: なぜG7が降伏せざるを得ないのかを理解するために、彼らの現状を見てみよう。

When the G7 started in 1976 they controlled 70% of world GDP. They also represented democracy, human rights, the rule of law etc. Now they just control 27% of GDP and are under the most horrific form of Babylonian totalitarianism. 1976年にG7が発足したとき、彼らは世界のGDPの70%を支配していた。また、民主主義、人権、法の支配などの代表でもあった。今ではGDPの27%しか支配しておらず、バビロニア的な全体主義という最も恐ろしい形態下にあるのだ。

The “leader” of the once free world is a dead pedophile human trafficker by the name of Joe Biden who was placed in power by a stolen election and is now represented by an actor. かつての自由世界の「リーダー」は、ジョー・バイデンという名の死んだ小児性愛者の人身売買犯で、盗まれた選挙によって権力の座につき、現在は俳優が代表を務めている。

The “president” of France, Emanuelle Macron, was a teenage male prostitute who married his older male client. He is a Rothschild family servant who was also placed in power via a stolen election. フランスの「大統領」エマニュエル・マクロンは、10代の男性売春婦で、年上の男性客と結婚していた。彼もまた、ロスチャイルド家の使用人で、盗まれた選挙によって権力の座に就いた。

Then we have Justin Castrudeau of Canada who almost certainly murdered his brother and was also placed in power via election fraud. His father Pierre Trudeau -who was cuckolded by Fidel Castro- handed over control of the Bank of Canada to the KM. そして、カナダのジャスティン・カストルドーは、ほぼ間違いなく兄を殺害し、選挙詐欺によって権力の座に就いた。フィデル・カストロに寝取られたとされる彼の父ピエール・トルドーは、カナダ銀行の支配権をハザール・マフィアに譲った。

Next, we have Olaf Scholz of Germany who has been described as the worst leader in 1000 years of German history by German expert Colonel Douglas MacGregor. Scholz has devastated German industry by shutting down nuclear power plants and raising energy prices by 45% in order to serve his Rockefeller masters. 次に、ドイツのオラフ・ショルツは、ドイツの専門家ダグラス・マクレガー大佐によって、1000年にわたるドイツの歴史の中で最悪の指導者と評されている。ショルツは、ロックフェラーに仕えるために、原子力発電所を停止させ、エネルギー価格を45%引き上げるなど、ドイツの産業を荒廃させた。

Then we have the World Economic Forum slave Rishi Sunak of the UK who has been using public money to enrich his wife’s company. Mossad sources allege that in order to become Prime Minister, Sunak was forced to allow himself to be videotaped having homosexual sex with Macron and Castrudeau so that he could be blackmailed. そして、世界経済フォーラムの奴隷である英国のリシ・スナックが、妻の会社を潤すために公的資金を利用しているそうだ。モサド【イスラエル政府の情報機関】筋によると、首相になるために、マクロンやカストルドーとの同性愛行為を撮影させられ、それをネタに脅される必要があったのだ。

Following this, we have Gioria Meloni of Italy. She is a fascist who takes orders from Satanists and who supports the ongoing genocide of the Ukrainian people. これに続くのが、イタリアのジョルジャ・メローニだ。彼女は悪魔崇拝者から命令を受けるファシストであり、現在進行中のウクライナ人の大量虐殺を支持している。

Finally, we have Japanese host PM Fumio Kishida, a KM slave actor who reads scripts handed to him by his Satanist handlers and who, like the other G7 leaders, presided over the poisoning of his people with toxic vaccines. 最後に、岸田文雄首相は、悪魔崇拝者から手渡された台本を読むハザール・マフィア奴隷俳優であり、他のG7首脳と同様に、有毒ワクチンで国民を毒殺することを主導している。

This is coming out in public now. Professor Yoshinori Murakami of Tokyo University discovered Simian Virus 40 (SV40) promoters, associated with human cancer development, in Pfizer vials. He asks why a sequence derived from a cancer virus is present in Pfizer’s vaccine. これが今、公に出てきている。東京大学の村上善則教授は、ファイザーのバイアル瓶の中に、人間のガン発症に関連するシミアンウイルス40(SV40)のプロモーターを発見した。彼は、なぜガンウイルスに由来する配列がファイザーのワクチンに存在するのかと疑問を呈している。


» 続きはこちらから