発足当時、「世界のGDPの70％を支配」していたG7ですが、現在では「GDPの27％しか支配」していないらしく、“破綻の危機に直面したG7諸国は、「我々の政策アプローチは、中国に害を与えることを意図しておらず、中国の経済的進歩と発展を妨げようとするものでもない」と言って、中国に媚びることを強いられた。”と言っています。また、「ハザール・マフィアは、傀儡政権に資金を供給し続けることと引き換えに、中国に世界征服を持ちかけている」そうです。しかし、“中国政府はまた、アメリカが、「ヨーロッパのアーリア人」や他の人種に対して「遺伝子操作された兵器」を展開する計画を暴露した。”とのことです。
　「東京大学の村上善則教授は、ファイザーのバイアル瓶の中に、人間のガン発症に関連するシミアンウイルス40（SV40）のプロモーターを発見した。彼は、なぜガンウイルスに由来する配列がファイザーのワクチンに存在するのかと疑問を呈している。」ことを紹介していますが、時事ブログでは、東京理科大学名誉教授の村上康文氏が「SV40の配列の一部が入っていた」ことを指摘していることを紹介しています。
　時事ブログでも何度か取り上げているニュースウオッチ9の事件についても、「NHKは、5月16日にTwitterで謝罪に追い込まれた。」として簡単に触れています。
　「81カ国以上が米ドルを放棄し、その中にはイラク、ベネズエラ、ナイジェリア、UAE、イラン、サウジアラビアなどの産油国も含まれている。」ということでアメリカの覇権はだだ下がりのようです。そんな破産状態であることを示すものとして、「米国の現金準備高が6月5日に枯渇することを示すグラフ」、「借金の利息を支払うためだけに借金をしなければならないことが分かるグラフ」などを提供しており、「政府が借金の利息を払うためだけに借金をしなければならないとしたら、それは政府が破産状態である」と言っています。そしてその後、「アメリカが制御不能な破産状態になれば、世界中の800カ所の基地にいる米兵は給料をもらえなくなり、武装強盗に手を染めるか、乞食として路上に出ざるを得なくなる」、「状況が安定するまでは、暴力的な無政府状態が続き、おそらくアメリカはさまざまな国に分裂することになる」と予想しています。
　「テキサス州エルパソの国境警備隊の処理センターにおいて、通常の収容人数の6倍以上となる約750人の移民が収容されている」様子の動画を提供してくれています。そこにいるのは「一人残らず25歳～35歳の男性（軍人年齢）」のようで、このことから、これらの人たちはただの難民ではなく、「彼らはアメリカに潜入して、本当の問題を引き起こすためにここに送られてきた」と主張しています。
　こうした状況の中、白龍会と世界中のホワイトハットが交渉した結果、「それには、カナダとアメリカが北アメリカ合衆国に統一することが必要」であり、「そのようなシナリオでダグラス・マクレガー大佐を軍の責任者にすることを提案している。」とのこと。さらに、「このような変化を起こすには、戒厳令を発動する必要がある。」という見解のようです。
　その戒厳令に合わせて、「40万件以上の封印された起訴状に基づいて、米国にいる推定100万人の悪魔崇拝者を拘束することも必要である。」と言っています。「世界経済フォーラムを通じて人類に戦争を仕掛けている政治家や有名人たちが、脅迫されているからこそ、それが可能なのだ。もし彼らの誰かが言われたとおりにしなければ、子供に対する恐ろしい犯罪で告発されることになるだろう。エプスタインのリストが明らかにされ、小児性愛者たちが告発される必要がある。そうすれば、彼らにとっては終わりなのだ。」との諜報機関モサドの言葉を紹介しています。また、ウォール・ストリート・ジャーナルは、「ドイツ銀行AGは、ジェフリー・エプスタインの性売買組織を援助したとする罪状に対して、7500万ドルの和解金を支払うことになった」と報じているようです。
　“マージョリー・テイラー・グリーン下院議員は、合衆国司法長官メリック・ガーランドに対する弾劾決議案を提出した。「彼は、子供の教育に懸念を抱く親やクリスチャン、プロライフ【wiki】活動家を標的にしており、大統領の自宅を家宅捜索した」”とのことです。
　メディアが変わりつつあるものとして、“CNNのジェイク・タッパーは、ダーラム報告書がFBIに壊滅的な打撃を与え、トランプの容疑を晴らすと述べている。ホワイトハットがCNNを取り込んだようだ。”ことを挙げています。FOXニュースでも、「FBI/DOJ/CIA/主要メディア/DNC/Tech/Pharmaなどが、トランプを阻止するために協力していたという説があった。それは実際に起こったことではないのか？」と報道している。また、「大衆が目を覚まし、メディアの嘘を暴くようになったらどうなるのか？それがデンマークで現在起こっていることだ。デンマークのメディアはTwitterで90～95%のユーザーから荒らされ、その嘘が笑いものにされている」との情報も伝えています。
　WHO【世界保健機関】のトップであるテドロスについては、“WHOの職に就く以前、テドロスは「村全体を壊し、公開処刑を行い、女性や少女をレイプし、嫌がらせをし、軍に拘束されている容疑者を任意に逮捕し、拷問し、時には殺害し、数千人を家から追い出した」ことを主宰したテロリストとして指定されていた。”ことを伝えています。テドロスの正体についてはこちらもご参考ください。
　「ゼレンスキーは、ウクライナに戻れば自分が死ぬことを知っている」からなのか、世界中を転々としており、「彼は隠れているのだ。」とモサドは言っています。また、「ポーランドを筆頭とする東欧の同盟国は、ゼレンスキーには、自ら辞任してウクライナ紛争を終わらせるよう密かに要請をしている。」とのこと。そして、「ゼレンスキーは、殺戮する人手が足りなくなったので、子供たちに戦いの準備をさせている。」という情報も載せています。
　「米国とNATOの最新兵器がロシアによって完全に破壊されつつある」ことを受けてのことなのか、トルコ政府は、「アメリカのF-35戦闘機を待つことなく、14億ドルの返還を要求」しているそうです。
　「5Gの電磁波がマインドコントロールに利用できる」として、MITの報告書の中で「道徳的判断は、磁石によって、特定の領域の脳活動を阻害することによって変えられる」と指摘されていることを最後に紹介しています。

　まず最初に、“70％のアメリカ人が、ジョー・バイデン米大統領の海外ビジネス取引、賄賂、買収工作が「非常に深刻」であることに同意しており、大衆の覚醒は臨界点に達している。”と言っています。その上で、「バイデンやジョージ・ソロスのようなアバター」ではなく、「真の敵」に狙いを定めることをオススメしていて、「裁かれるべき戦争犯罪者の具体的な名前」をリストアップしています。
　4月3日の時事ブログのキンバリー・ゴーグエンさん情報によると、“「中国人の命令」どおりに、マーク・ミリー将軍はアメリカを破壊する計画を実行している”とのことでしたが、そのマーク・ミリー将軍に死亡説が出ているようです。
　「現在、英国内では巨大な秘密戦争が繰り広げられている。」として、チャールズ王の戴冠式を口実に、「量子金融システムの支配権を奪おうとしている。」ようですが、エリザベス女王が任命したMI6のトップは、これに反対しているようです。
　アメリカのデフォルトは予定では6月に行われるとあり、またトランプも、「共和党の議員に、史上初の米国債のデフォルトを引き起こすよう促している。」とのことで、フルフォード氏の主張としては、「債務不履行が起これば、犯罪者である0.01％とその下僕である1％が盗んだ資金が、ジュビリー（借金免除）を通じて彼らに返還されるため、99％のアメリカ人の富が大幅に増加することになる」とのことですが、時事ブログでは、「実際のところ代替の金融システムを準備していなければ庶民の生活は完全に破壊されてしまいます。その代替の金融システムが中央銀行デジタル通貨（CBDC）であれば最悪です。」とコメントしています。
　バイデン家の犯罪的な陰謀については、以下のような情報を紹介しています。

• 「下院監視委員会は、バイデン家9名がシェル会社を通じて外国人からの電信送金を受け取ったことを明らかにした。」
• 「バイデン家の犯罪的な陰謀に関連する重要な文書について、FBIに法的拘束力のある召喚状を発行した。FBIはこれに応じないため、特殊部隊を本部に送り込み、幹部を逮捕することになると米国防総省筋は言っている。」

　また、「現在、カリフォルニア州とテキサス州を中心に、413,220件の大陪審の封印起訴が存在する」そうで、悪魔崇拝者による隠された犯罪の多さを示唆しています。そして、「ロバート・F・ケネディ・ジュニアが次期大統領になった場合、CIAを完全に解体して、ジョン・F・ケネディが始めた仕事をやり遂げると宣言している」そうです。ちなみにケネディとフルフォード氏は遠縁にあたるようです。
　ポーランド情報筋によると、“ポーランド検察庁は、ドイツの元首相ゲアハルト・シュレーダーがウクライナへの「侵攻の準備」に関与した疑いを調査している”とのこと。
　世界のエリートがウクライナを手放したくない理由としては、「マネーロンダリング、生物兵器研究所、人身売買など、汚職の中心地であるだけでなく、彼らがあらゆる場所に作りたいと考えているキャッシュレス社会、デジタルIDの実験場にもなっている」ことを挙げています。
　「小児性愛者の児童拷問者が何千何万人もいることがまもなく明らかになる」として、ポーランドのマテウシュ・モラヴィエツキ首相は、「死刑制度の復活を求めている。」そうです。
　カナダのトルドー首相については、「アメリカの浄化が終わったときに追い詰められるだろう。」と言っており、プーチン大統領も、「もし彼が戦犯として裁かれるのであれば、その権利もないまま世界中で何十回も戦争を引き起こしたすべての米国大統領も彼と一緒に並ぶべきだ。」と発言しています。
　解放された国としてタイの政権に関する情報を紹介しており、「タイの新首相はペートンタン・チナワット女史であり、父親のタクシンと叔母のインラックは別々の軍事クーデターで追放された。チナワットは、ホワイトハットの惑星解放同盟のメンバーである。」とのことですが、5月15日のニュースによると、「タイの首相の選出は７、８月ごろになる」ので、チナワット女史はまだ新首相になっているわけではないようです。
　中東情報として、“ロシアと中国もまた、中東の解放のために戦っている。ロシアは水曜日、シリアとトルコの関係を正常化するためのロードマップを、イラン、ロシア、シリア、トルコの国防相と治安当局と調整しながら、モスクワで起草すると発表した。”ことを紹介しています。
　パキスタンでは、軍事部隊がイムラン・カーン前首相を突然逮捕しましたが、「その後、彼の支持者は国営放送の建物に火をつけ、シェバズ・シャリフ首相の私邸に放火し、選挙管理委員会本部（票を盗む機械が置かれていた）を襲撃」して、「事実上の革命」が始まったとしています。そのため、“軍内の内紛が深刻化し、パキスタンの最高裁判所は元首相の逮捕を「違法」と断定し、即時釈放を命じざるを得なくなった。”そうです。逮捕された理由としては、「カーンは、ウクライナの核兵器がパキスタン経由で中国、イラン、北朝鮮、非国家勢力に売られていることを暴露すると約束した」、「軍/警察/政府高官/そしてエリートたちと何十年にもわたって行われてきたハザール・マフィアのヘロイン事業、児童売買、性売買も暴露するつもりだった」ことを挙げています。その背景として、“パキスタンがデフォルト（債務不履行）に陥り、米国株式会社とともに倒産する可能性がある”ことを挙げています。

　今回の記事では、「待望の大量逮捕が本当に起こる」という兆候をいつになく多く取り上げています。そしてその引き金となるのが「チャールズ王の戴冠式」であると言い、その兆候の中で最大のものが、アメリカのマーク・ミリーが「統合参謀本部議長を辞任し、代わりに空軍の現トップであるチャールズ・"CQ"・ブラウン・ジュニア元帥が就任した」ことを挙げています。夏には実現するように、バイデンは、このブラウン空軍大将を「米国の全軍の最高責任者にするよう命じられている」とのこと。また、ワシントンDCでは何か大きなことが起こったらしく、"多数のステルス・ブラックホーク【米軍特殊部隊が使用する「UH-60 ブラックホーク」のステルスバージョン】がホワイトハウスに着陸した。ある高級政治家が逮捕された"と言っています。
　小児性愛犯罪についても動きがありそうです。下院監視委員会のジェームズ・コマー委員長は、「FBIに対し、偽大統領ジョー・バイデンによる人身売買やその他の犯罪に関連する文書を5月10日までに提出するよう指示」してるようです。また、“FBI長官クリストファー・レイ、司法長官メリック・ガーランド、司法省監察官マイケル・E・ホロウィッツは、ジェフリー・エプスタインとギレーヌ・マクスウェル、そして彼らの小児性愛者のVIPたちの犯罪組織を「真剣に調査しなかった」ことに関して召喚状を受け取っている。”という情報も紹介。こうした内容について、「今までとの違いは、企業メディアがそれについて報道していることなのだ。」と言っています。また、これに対抗する動きとしては、プライベート・エクイティ企業である「ブラック・ダイアモンド・キャピタル・マネジメントの創設者であるスティーブン・デッコフが、エプスタイン島を6千万ドルで購入」しており、「多くの目撃者がこの島で定期的に行われていたという子供たちの拷問と生贄儀式の証拠を、彼が葬り去ろう」としているとのことです。
　米国のほとんどの銀行が債務超過に陥っていると報じ始めており、「4月最初の3週間だけで、預金者がさらに3600億ドルを（加速度的に）引き出し、総引き出し額が2兆ドルの大台に迫っている」とのことですが、こうしたデフォルトは「一般的なアメリカ人にとって良いことだ」と言っています。そして、「国債のデフォルトは、健全で償還可能な商品ベースの貨幣の復活への道を開くだろう。」というダグ・ケイシーの言葉を紹介しています。また、「テキサス州が先陣を切っている」として、「5月2日、テキサス州の下院委員会は、100％の準備ゴールドと銀を裏付けとする取引通貨を創設する法案を可決した。この法案が成立すれば、人々が健全な通貨で取引を行う選択肢が生まれ、連邦準備制度による通貨独占を揺るがし、中央銀行デジタル通貨（CBDC）に代わる有力な選択肢となる可能性がある。」とのことです。
　「オーストラリア政府と医薬品規制当局を相手取り、画期的なCovid-19ワクチン傷害集団訴訟が提起された」ということで、フルフォード氏が「Covid訴訟」で検索したところ、「1億1200万件以上のリンクがヒットした。ざっと目を通したところ、訴訟騒ぎがまだ始まったばかりであることがわかる。」ということでした。関連情報として、“CDC【アメリカ疾病予防管理センター】のトップであるロシェル・ワレンスキーが逮捕され、人道に対する罪と大量虐殺未遂の罪でニュルンベルク綱領の第2項で裁かれる予定”と紹介しています。
　中東においては、「サウジアラビア、ヨルダン、エジプト、イラクの外相がシリアの外相とともに、シリア全土におけるアサド政権の主権回復、シリア政府機関の強化、シリア国内の武装グループや過激派組織による活動の終結を要求」として、「これは、アラブ連盟がイランとの関係を修復し、シリアを再び仲間に引き入れたことに起因」とみています。
　ウクライナに関する２つの情報、「4月26日にウクライナで行われたミッションで、74の地下トンネルが破壊され、678人の児童売買業者が殺害され、3,876人の人身売買業者が逮捕され、1万人以上の檻の中の子供たちが救出されたこと」と、「ウクライナ産の穀物を食べて家畜が死んでしまうというポーランドの農家たちの報告」について、「なぜ国連はウクライナについて語らないのか？」と疑問を投げかけています。
　ロシアのセルゲイ・ラブロフ外相は、「西側諸国とロシアは、いずれは意見の相違を話し合う必要があるとしつつも、その対話はウクライナのウラジミール・ゼレンスキー大統領とではなく、彼を手先として利用している者たちと行うべき」と発言しています。
　最後に、「ブラックロックが脳チップを作っている」という情報と、それに関連する2つの特許「注射可能な電子機器のインターフェース」と「意識の望ましい状態を誘発するための方法と装置」を紹介しています。そして、人類を遠隔ロボット化するこうした試みを、宇宙人による干渉説を匂わせて記事を締めくくっています。

　冒頭より「ジョー・バイデン偽政権の崩壊が最大の話題」とはじまり、「ヒラリー・クリントン・ロックフェラーが、ハザール・マフィアのプロパガンダ紙であるニューヨークタイムズに、金融システムの崩壊が差し迫っているとの警告を書かざるを得ないところまで来ている。」とのことです。その最も顕著な兆候として「ファースト・リパブリック銀行の事実上の倒産」を挙げており、「3月だけで1000億ドル、預金の60％以上を預金者が引き出したため、先週末にFDIC【米国連邦預金保険公社】の管理下に置かれたのだ。」と言っています。このことは、「すべての銀行を破産させるのに十分な資金（少なくとも1.5兆ドル）をこの1ヶ月で引き出した、犯罪的かつ詐欺的な銀行システムに対するアメリカ国民の一般的な反乱の一部」だとみなしています。また、“FDICはすでに軍資金を使い果たしたので、JPモルガンのような銀行による「救済」や購入の発表は、嘘と詐欺である”としています。ファースト・リパブリック銀行については、時事ブログでも取り上げています。
　米ドルに対抗する動きが活発化しており、その動きを主導しているのはインドだとして、「18ヶ国以上がルピーで直接インドと取引するようになった。現在、アルゼンチンやインドネシアもこの中国/米ドル離れの動きに加わっている。」ことを伝えています。
　米国株式会社が倒産すると思われる6月中旬以前に、ハザール・マフィアは「デジタルユーロ」を押し付けたいと必死になっているらしいのですが、世界金融システムの崩壊は、「NATO、WHO【世界保健機関】、国際刑事裁判所を含む土台のすべての機関の崩壊につながる。」とみています。
　バイデン一族の犯罪が明らかになりつつあり、そのせいで“バイデンの「Aチーム」の47％以上が辞任”しているようです。その犯罪というのはやはり、「性的奴隷として売られ、拷問されることを目的とした子供の人身売買」でした。4月29日の時事ブログもぜひご覧ください。
　メディア内部でも反乱が起きているということで、タッカー・カールソンの解雇の例を挙げており、フルフォード氏の見解では、“彼らが彼に巨額の賄賂を渡して「秘密保持契約」にサインさせようとしている”としています。
　トルコのエルドアン大統領とメキシコのロペス・オブラドール大統領は、“ともに、米国政権を批判した後、「COVID-19の陽性反応」が出たとして、先週突然、公の場から姿を消した。”として、「彼らはエネルギー兵器で殺された」という見解のようです。
　各国の情報トピックとして次のようなものがありました。
　また、スーダンの聖戦士たちの活躍として、“彼らは、ファウチ、ビル・ゲイツ、米国防総省、CDC【アメリカ疾病予防管理センター】から資金提供された危険なウイルスを含むバイオラボをそこで押収した”ことと、“スーダンの聖戦士たちが、ロスチャイルドが所有・管理するスーダン中央銀行を閉鎖し、人身売買の主要な出口を閉ざした”ことを取り上げています。
　ロスチャイルド家は状況を打開しようとして、習近平とゼレンスキーの会談を設けて、“ウクライナ戦争に見せかけた大量虐殺を止め、代わりに「ウクライナ復興」という餌付けを始めることが決定された”らしい。
　ロシアのセルゲイ・ラブロフ外相が「西側少数派が全人類を代弁することを許した者は一人もいない。」と語ったように、今やすべてが変わろうとしているようです。

　朝晩と昼間の寒暖差がスゴくて、着るものに困っちゃう季節ですね。体調も崩しがちになりますゆえ、皆様どうかご自愛くださいませ。
　まずは、米国株式会社の崩壊の兆候として、「残念ながら、最初の会合（2月1日）以来、ホワイトハウスから連絡がない。...バイデンは行動を起こしておらず、国民をミスリードしている。」というケビン・マッカーシー米下院議長の発言を紹介しています。経済的にかなり切迫してるのか、世界銀行とIMF【国際通貨基金】は、「パキスタンやスリランカのような国々に約束した融資を提供することができなかった」そうです。
　また、2月に起こった兆候としては、“マネーサプライ【貨幣供給量】が前年比で「6.6％」減少し、「少なくとも60年間で最大の落ち込み」となった”ようです。またグラフを示しながら、FRB【連邦準備銀行】が記録的ともいえる大量のお金を供給しているにも関わらず、「全米の銀行で継続して出金が行われていることを示し、金融システム崩壊の懸念が広がっている」ようで、人々から信頼を失っている様子がうかがえます。イーロン・マスクの言葉によると、「連邦政府の支出を考えると、デフォルト（債務不履行）するかどうかではなく、いつするかという問題である」という段階まで進んでしまっているようです。
　アメリカは、“「特別措置」を用いて6月、場合によっては7月までは続けることができる”と述べており、この「特別措置」とは、“年金や社会保障から盗んだり、同盟国から強要したりすることを意味する。”ことのようです。この「同盟国から強要」に関する情報として、「メキシコのマヌエル・オブラドール大統領の殺害につながった可能性がある」と言っています。“これは、火曜日にオブラドール大統領が、米国メディアのリークを受け、米国防総省が自国政府をスパイしていると非難し、国家の安全を守るために軍隊からの情報の分類を始めると発言した後のことだ。”と言っています。メキシコ便りでおなじみの善良なオブラドール大統領の安否が気になるところですが、4/29の会見に復帰をしていて、「タジキスタン共和国政府に売却する大統領専用機」について説明する大統領の姿を見ることが出来ました。
　世界的な投資家のウォーレン・バフェットが、“「地震活動の危険性がある」という理由で、台湾の半導体の全株式を売却した。”として、これを“中国が米国株式会社に融資し続けなければ、地震兵器で台湾を破壊すると脅しているようだ。”と主張しています。
　ロシアのディープステートの取り締まりもまもなく行われるらしく、「ロシアの軍事会社ワグナーの創業者であるエフゲニー・プリゴジンは…ウクライナでの戦況を積極的に妨害している」「ロシア連邦保安庁の情報筋は、アレキサンダー・ギンズバーグ（ロシア人全員へのワクチン接種を目指す人物）は、ハザール・マフィアの高位エージェントであることを突き止めた。」といった情報を伝えています。
　ワクチンについては、FSB【ロシア連邦保安庁】によると、「ファイザー、アストラゼネカ、モデナ、スプートニクV、すべてのワクチンは同じ原理で製造されている」「下層階級の人々の遺伝子を改変することを目的としたDNA変異ワクチン」としています。また、遺伝子改変の情報として、“ロシア当局者は、1970年代と80年代に「神の遺伝子」を見つける実験が始まり、神を信じるようにする遺伝子を除去することで、過激派ムスリムグループを制御することを目的としていたと指摘している。”ことも紹介しています。
　ヨーロッパ臨床調査ジャーナルが発表したデータとして、“ファイザーのCOVID-19ワクチンの1バッチ【参考:ロットとバッチの違い】のうち4.2％が、疑わしい有害事象（SAE）の71％を占めたとされている。”という情報を伝えています。このことは、すでに4月22日の時事ブログの中でも、「ワクチンメーカーの内部告発者からの情報」と合わせて触れております。また、「グラフェン注射された人間と携帯電話基地局との通信に関するファイザー社の特許」情報の画像を載せています。
　現在では、世界的にワクチン接種を拒否する人々が増えていることから、「ハザール・マフィアは牛乳を使って人間のDNAを同じように改変する方法を考え出した」ようで、「牛乳由来のエクソソームによって運搬されるmRNAは...新しいmRNAの経口投与システムとして機能する」とのこと。ワクチンも牛乳も利用した遺伝子改変を行い、「制御された奴隷状態に変える試みをしている」ということのようです。また、関連情報として、4月10日の時事ブログも合わせてご覧ください。
　「ロシアのディープステートが戦争終結を意図的に阻止している理由」としては、「ゼレンスキーとその政府がロシアのハザール・マフィアであり、非ロシア系のウクライナ人をできるだけ多く殺すことが彼らの仕事である」「彼らは男性を殺し、女性や子供たちを奴隷化しているのだ。これらはバイデン家が関与しているものの一部である。」ことを挙げています。バイデン家の人身売買については、4月29日の時事ブログでも取り上げています。
　ハザール国家であるイスラエルも、「存亡の危機に直面している」として、「パキスタンからモロッコに至るイスラムカリフ国家の事実上の再建であり、イスラエルは完全に包囲された状態になるのだ。」「現状では、トルコ、エジプト、イラン、サウジアラビア、その他ほとんどのイスラム諸国が統一されている。今、スーダンとパキスタンもイスラムの仲間入りをしようとしている。」とのこと。イスラエル政府も、こうした「復活するカリフ国家に直面し、従来の後ろ盾である米国が駄目になりつつあることを知っているため、中国に介入し、近隣諸国との間で和平協定を交渉するよう求めている。」ようです。
　また、スーダン情報として、“ハザール・マフィアが管理する「国連スーダン統合移行支援団（UNITAMS）」の資源盗掘ミッションが攻撃されている”こと、そして、“UNITAMSは「暫定政府」を利用して、天然ガス、金、銀、クロマイト、マンガン、石膏、雲母、亜鉛、鉄、鉛、ウラン、銅、カオリン、コバルト、花崗岩、ニッケル、錫、アルミニウムなど、スーダンに豊富にある天然資源を盗んでいた。”と伝えています。
　バルト海では、英国海軍は「過去25年以上で最大のスウェーデン軍事演習」をイギリス主導で行なっており、「イギリスは、バルト海を閉鎖できることをロシアに思い出させることで、NATOに代わる交渉のための態勢を整えているのだ。」と主張しており、それはイギリスと上海協力機構【中国とロシアが主導する地域協力組織】との取引の一部だとしています。
　フルフォード氏は、“「ルールに基づく世界秩序」の崩壊によって、新時代を切り開くための隠された技術が明らかになるのか”と懸念し、以前より、「実質的に無料の水素エネルギーが解放されれば、我々は皆、大富豪のような生活を送ることが可能になる。」と何度となく言っていますが、まだまだ準備は整っていないというのが現状のようです。