フルフォード氏は、冒頭で「ウクライナ戦争はこれで終わり、ウクライナは消滅するだろう。」と語り、「様々な指導者による公的な声明が、戦争が終結したことを裏付けている」として、“米国を「主要な敵」と表現し、「ウクライナは財政的に存在しない国である」”というハンガリーのオルバーン・ヴィクトル首相のコメントや、他の情報筋の言説を挙げています。
　またその後の展開として、“さらに、ドイツとフランスがロシアを含む新しい安全保障の枠組みに合意したため、「NATOは1年以内、最大2年以内に崩壊する」”とのポーランド情報機関のコメントを紹介しています。また、「NATOの崩壊はナチス第四帝国の崩壊なのだ。ナチス将校たちがNATOを指揮してきたのは事実である。」として、その実名を挙げています。
　ロックフェラーの支配者たちは、英国において「チャールズ王を脅迫する」などして、「破産した米国株式会社に融資させようとしたが失敗」に終わったようです。“彼らは、カナダのジャスティン・カストルドー首相と英国のリシ・スナック首相がフランスのエマニュエル・マクロン大統領と同性愛セックスをしている映像を、モサド【イスラエル政府の情報機関】から持ち込んだ”のだが、“MI6【《英》軍事情報活動第6部】はこれに対して、これらの指導者たちを「脅迫保護下」に置くことで対処した。つまり、彼らがカミングアウトして、もはや脅迫の対象にならないようにした”と言っています。また、英国のリシ・スナク首相も、“ハザール・マフィアによるトランスジェンダーに関するプロパガンダに対して、「100％の女性はペニスを持っていない」と宣言して反対を表明”しており、その支配力低下は否めず、「その結果、ハザール・マフィアの支配下となっているのは、スイスと米国だけ」とみています。
　「パンデミックと本物のワクチン接種の推進はすべて、ロックフェラー所有の国連の75周年に合わせて計画されていた」ものだとし、「パンデミックを口実にして、ロックフェラー所有の国連を世界政府にするための理由を作り出そうとしている」と主張しています。さらに、国連については、「小児性愛を正当化するために、大人と未成年の間の性交渉を合法化するよう各国政府に命令しようとしている」ことにも触れています。（先日のまのじ編集長の記事もご参照ください）
　沈みゆくバイデン船から逃れようとする者として、バラク・オバマ元大統領と中国を挙げています。オバマ元大統領が、“ハワイではなくケニア出身であることを示すパスポート情報の流出が背後にある”として、そのパスポート画像を載せています。オバマ元大統領の出自や替え玉に関しては、こちらの時事ブログでも取り上げていますので、合わせてご覧ください。
　また、「南米の麻薬王たちはウクライナにおけるハザール・マフィアのマネーロンダリングとの関係を絶って、再びキューバに麻薬のマネーロンダリング拠点を移した」との情報から、「そのため、ハザール・マフィアの資金はすぐに尽きるだろう」と予想しているようです。
　東アジアの変化する大きな流れの中で、韓国の民主党パク・ホングン院内代表が、“米国が韓国の指導者を「違法に盗聴」していると非難し、「70年の同盟関係において容認できない行為であり、韓国の主権を明確に侵害するもので、二国間の信頼を揺るがすものだ」と述べた”ことを紹介し、「これは、北朝鮮が韓国との通信をすべて遮断したことに起因する」としています。また、“北朝鮮は今や、米国本土のどこへでも攻撃できる核ミサイルを手に入れた。これは、これまで朝鮮半島の統一を阻んできたアメリカの核による脅迫がなくなったことを意味する”とも言っています。「東アジアに残る地政学的問題の解決は、南極の秘密の公開と地球上の隔離解除につながる」との情報も伝えており、「東アジアに残る地政学的問題」が解決すれば、フルフォード氏の南極行きが叶うのかもしれません。

　今回のレポートによると、中国を訪問したマクロン大統領は次のことを決めたとされています。

• 中国の「一帯一路フォーラム」に参加することを約束
• NATOを捨ててBRICS同盟とその提案する相互安全保障に参加することに基本的にほぼ同意
• 中国軍とアジア太平洋のフランス軍部隊との「交流を深める」ことを決めた
• 米国が引き起こした台湾の危機に際して、台湾を支援しないことを約束

　早速、アメリカや欧州からは「裏切り」との声があげられています。また、この訪中の際には「イランとサウジアラビアの外相が同時に中国に滞在し、フランスの外相と会談していた」とのこと。ちなみにマクロン訪中については、すでに時事ブログでも取り上げています。
　“ロシアの安全保障会議副議長ドミトリー・メドベージェフが「世界の誰もウクライナを必要としていないため、ウクライナは消滅するだろう」”と語ったように、「ゼレンスキーがオーストリア議会で演説した際に、オーストリアの政治家たちが退席した」（動画あり）ようです。また、メドベージェフ氏は「戦前の人口4,500万人であったウクライナには、現在2,000万人程度しか残っていない」とも述べています。
　“ロシア側は、国連がノルドストリーム・パイプラインの破壊行為について国際的な独立調査を拒否したことで、国連自体の信用を完全に失墜させた”と指摘しており、国連、そして国際刑事裁判所も、ロックフェラーのものであるとの認識のようです。彼らの弱点である「完全な秘密主義が彼らが生き残るための唯一の方法」が崩れ、“つまり、「超国家的で高度に組織化されたカルト」が崩壊している”ということらしい。
　“トランプを罪に問う動きは、偽バイデンの周囲に非常に現実的な影響を及ぼしている”とし、“法的な前例ができたことで、バイデンやオバマなどは、ポルノ女優に金を払ったという疑惑よりもはるかに重大な犯罪で起訴される可能性が出てきた”と言っており、オバマ前大統領のケニア逃亡や、アマゾンのジェフ・ベゾスが行方不明であることを取り上げています。
　「米国の金融システムは今、確実に崩壊している。3月以来、預金者は銀行システムから2兆ドル近くを引き出し、今や銀行はお金を貸すことができなくなっている。商業銀行の融資は3月29日までの2週間で1050億ドルも減少し、米国史上最大の落ち込みとなった」とのこと。「また、アメリカの請求書未払いのために、アジアはアメリカに物を送るのを止めたようだ。アメリカ貿易の40％を扱うロサンゼルス港とロングビーチ港が閉鎖された」と言っており、その理由として「（日本銀行総裁の）後任の植田和男氏は、どうやら米国の請求書の支払いを止めてしまった」ことを挙げています。
　陸上自衛隊ヘリコプター消息事故についても触れており、“すべてのトランスポンダー【訳注:受信信号に何らかの応答を返す機器の総称】が「不可解にも」オフになっていた”と指摘しています。このヘリに搭乗していた日本陸軍第8師団の坂本雄一中将については、「アメリカから日本本土を守る準備を整えていた」とし、「八咫烏の情報筋によると、この師団は北朝鮮において、アメリカのホワイトハットと日本帝国軍が協力して、日本と韓国両国を悪魔の影響から解放するために活動しているとされている」とのことです。
　長年、ナチスと関係があり「世界有数の悪魔崇拝者であるダライ・ラマが、来るべきアジア解放の動きの一環として、倒されようとしている」そうです。「彼が倒れれば本当のパンドラの箱が開く」といっていますが、はてさてどんなものが飛び出してくるのやら。

　今回より担当させていただくことになった、ぺりどっとです。英語が堪能だという事実は微塵もなく、むしろ苦手な部類。そんな自分がよもや、こうした翻訳に携わることになったことは、ただただ驚天動地の出来事なのです。（そういえば最近も、驚天動地のiPS真相という記事がありましたっけ。）DeepLなどの機械翻訳たちとにらめっこしながら、よりよい和訳をなんとか探っているといったところです。どうぞよろしくお願いいたします。

　今回の記事の要約ポイントを箇条書きにしてみました。

• 大航海時代に世界中に宣教師を派遣して、「執拗な征服と略奪の戦争を500年以上にわたって引き起こし」、それを正当化させた教義を、バチカンが放棄した。
• 「300人委員会のトップはアジアの秘密結社にメッセージを送り、地球のための多極的新秩序を交渉するよう依頼した」ようですが、「こうした動きは、上海協力機構とBRICSが今や世界の人口とGDPの約80％を支配しているからだ」とのこと。
• ウクライナ戦争でのロシア勝利がきっかけとなり、「世界政治における米国やその他の非友好的な国々の支配の名残をなくす」というロシア外交戦略が新たに発表。
• 「フランスのデモ隊は、もはや年金が盗まれたことについてではなく、ロスチャイルドの傀儡であるエマニュエル・マクロン大統領をギロチンにかけることを望んでいる」とのこと。
• 「NSA【アメリカ国家安全保障局】によると、スイスではUBS銀行がクレディ・スイスを買収した後、債券の支払いを拒否し、サウジアラビアや他のOPEC諸国の資産をすべて押収している。」
• “アメリカ人の83％がトランプの起訴は政治的な動機によるものだと考えているため、「トランプ」に対する攻撃は民主党に大きく裏目に出ている。”
• アメリカでは大規模な金融犯罪が暴露され始めているとされ、「シリコンバレー銀行の救済は、133億ドルの資金を持つ10人の中国人億万長者を助けるためだったことが、今、判明している」とのこと。また、「長年にわたって暗号通貨市場を操作して入手した」とされるビットコインの件でも、「米国政府が3月14日に9,800枚のビットコインを売却していたことが文書で明らかになりました。これにより、ビットコインは数分で9％以上急落した。さらに41,500ビットコインを年内に4回に分けて売却する予定だと伝えられている」とのこと。そのため、「これらの行為は、市民に銀行に対する反乱を引き起こしている。3月最終週には、大手銀行が1290億ドルの預金を失い、週次では過去最大の流出となった。」