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[ナカムラクリニック] 製粉会社に勤める男性「小麦が体にいいはずありませんよ」「これだけの毒物をしみこませた小麦を食べて、病気にならないとしたら不思議です」

読者の方からの情報です。
 製粉会社に勤務している男性が、仕事で知り得た「小麦の何たるか」を語っておられました。
記事の初めに、その男性の職場でのシェディング体験が語られ、その症状が、小麦の殺虫剤として燻蒸に用いる「臭化メチル」を吸収した時とよく似ていると述べています。「臭化メチル」は遺伝毒性があるそうです。
 その男性は「小麦が体にいいはずありませんよ。」と断言します。「仕入れた小麦には、殺虫剤、除草剤、虫、妙な異物とか、不純物が大量に含まれています。私が働き出した20年前よりも、最近の状況はもっとひどい。(中略)さらに、製粉所に仕入れてからも臭化メチルで燻蒸して保存しています。これだけの毒物をしみこませた小麦を食べて、病気にならないとしたら不思議です。」ある程度、知っていることでしたが、やはり現場の方の証言は怖いです。
アメリカやカナダの外国産の小麦の袋に虫を入れると死ぬそうですが、国産小麦は放置していると虫がわくそうです。虫といってもコオロギではなくて、穀物が大好きなコクゾウムシの類です。仮に虫が混入していても消費者にとっては無害です。ところが今の時代、商品に虫が入っていたらネット上で炎上し、企業は大変なダメージを受けることになります。"「安心安全で、かつ、虫もカビもこない」商品はあり得ない"という言葉は、私たち消費者に向けられていました。食品を不健康にしている一端は消費者にも責任がありました。「ヤマザキパンの社長が自社商品を食べない」そうですが、消費者もその「賢い」社長にならって食べない選択が大事です。
 その男性は「全粒粉とか胚芽を含む"ふすま"は絶対に食べちゃいけない」とアドバイスされたそうです。「農薬のかたまり」なのだそうです。
 安全な食材、信頼できる商品、安心な食事を作ることができる世の中に変えるまで、もうしばらく注意して食材を選びましょう。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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製粉所職員「小麦は食べません」
(前略)
僕は敏感で、たとえば、手打ちうどんとか寿司、おにぎり。ああいうのでも、接種者が作ったものだとすぐに分かります。食べると吐き気がするので。吐くと楽になりますが、吐かないで無理して食べると、そのあとで熱が出ます。
ある種の適応というべきか、そういう状況にはけっこう慣れてきて、吐き気がしてきて「あ、接種者の作ったものを食べたな」と気付いたら、すぐにコーヒーに牛乳を混ぜて飲みます。すると吐きやすくなって、吐いた後の負担も減ります。そんなふうに、シェディングへの対処法が板についてきました(笑)
(中略)
(中略)小麦は、製粉会社で燻蒸します。臭化メチルを充満させて、小麦についた虫を殺します。あれを吸うとふらつきますが、シェディングの感覚はそれとよく似ています。同じ職場でシェディングが分かる人も言っていました。「シェディングって臭化メチルと同じじゃないか。完全に毒だよね」と。
(中略)
良心的な企業が「うちの商品は虫がついたりカビが生えますが、防虫処理をしてない証拠です」みたいに胸を張ったとしても、消費者の支持は得られない。消費者は、どうしようもなく傲慢です。「安心安全で、かつ、虫もカビもこない」そんな商品はあり得ないんです
(以下略)

キャノングローバル戦略研究所の杉山大志氏「(政府案を見るかぎり)これから電気料金は爆上がりするとしか思えない」 ~べらぼうに高い「グリーン」電力

竹下雅敏氏からの情報です。
 ウチの妻が深田萌絵さんのYouTubeに「シロクマのおじさんが出てたよ。」と言ったので、「キャノングローバル研究所の人だよね。」と答えたのですが、我が家ではキャノングローバル戦略研究所の杉山大志氏は「シロクマのおじさん」と呼ばれています。
 杉山大志氏はエネルギー基本計画という政府案を見るかぎり、「これから電気料金は爆上がりするとしか思えない(1分38秒)」と話しています。
 政府の資料によれば、家庭向けの電気料金単価は2010年に21.39円/kWhだったのが、2022年には34円/kWhに上がっています。2010年度に比べると59%もの上昇です。杉山大志氏は、“この政府の資料だと、家庭だと1kw 1時間で34円になってますよね。これがあと20円ぐらい上がるんじゃないですかね(1分55秒)”と言っています。
 電気料金が上がると予想されるのは、政府が「2040年には再エネの割合を4~5割にする計画」だからです。動画の8分28秒のところのグラフを見ると、「グリーン」電力はべらぼうに高いのが分かります。
 ただ、原子力再稼働が「断然安い」というグラフになっているのですが、これに対し、「メガソーラーと家庭用を混同してる。今の太陽光パネルは曇り空、薄日でも発電できます。蓄電池の価格が暴落している。補助金なしでも10年で元が取れてパネルは30年以上壊れません。原子力の安全対策のコストが考慮されてない。総じてデータが古い。」という意見がありました。
 こちらの動画では、“再エネ賦課金が何に使われているかと言うと、太陽光発電業者とか風力発電業者がもの凄く高い電気代で、東京電力とか東北電力とかに売っているわけです。それの差額を埋めるために使われている。つまり、平たく言うと我々が再エネ業者にお金を贈与しているんです。例えば、日本列島が一日中雨だったら、その日はみんな電気を使うのは止めましょうとはいかないわけで、火力発電所とか、いろんなバックアップを持ってなければいけないわけです。それの維持費などを考えると5倍に上がるんですよ、電気代、発電コストが。”と言っています。
 そして、その再エネ賦課金にたかる国会議員に、スンズロー君スガーリンデマ太郎などがいます。
(竹下雅敏)
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太陽光パネルの真実!電気代が2倍に跳ね上がる衝撃の理由 杉山大志氏
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ハバド・ルバビッチ運動が目指すものは、ノアハイド法 の施行である ~トランプの一族はハバド・ルバビッチ派に強い影響を受けており、ノアハイド法は偶像崇拝者を斬首するように命じている

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭のツイートで「ハバド・ルバビッチ運動が目指すものは、ノアハイド法 の施行です」とありますが、これは事実だと思われます。
 こちらのツイートから分かるように、ドナルド・トランプの娘婿ジャレッド・クシュナーは、子供の頃にルバビッチ派の救世主と見なされているメナハム・メンデル・シュナーソンに会っています。
 また、ドナルド・トランプは大統領選の前に、トランプの政権移行チームの議長を務め、商務長官に指名されているハワード・ラトニック氏と共に、1994年に死去したメナハム・メンデル・シュナーソンの墓に参拝していました。
 また、2月8日の記事でお伝えしたように、「ガザをアメリカの管理下に置くべきだ」とするトランプ大統領の発言の背後にはジャレッド・クシュナーがいて、彼は「事前準備発言の作成に関与していた」ということでした。
 実際に、2024年3月19日の英紙ガーディアンの記事『ジャレッド・クシュナー氏、ガザの「水辺の土地は非常に価値があるかもしれない」と発言』には、“ジャレッド・クシュナー氏は、ガザの「水辺の土地」の「非常に価値のある」可能性を称賛し、イスラエルが同地帯を「清掃」する間、民間人を立ち退かせるべきだと示唆した。”とあります。
 さらに、2025年1月15日のブルームバーグの記事『クシュナー氏のアフィニティ、イスラエルのフェニックスへの株式の2倍取得を承認』には、“ジャレッド・クシュナー氏のアフィニティ・パートナーズは、イスラエルの規制当局からフェニックス・ファイナンシャル社への株式の2倍取得を承認され、この承認により、サウジアラビアが支援する投資会社は有利な取引を進めることができるようになった。…クシュナーは、2020年にイスラエルと一部のアラブ諸国の関係を正常化したアブラハム合意で重要な役割を果たしました。トランプ氏は現在、サウジアラビアをこの合意に引き入れようとしていると見られています。クシュナーは政府職を退いた後、2021年にサウジアラビアの公共投資基金から約20億ドルを含む中東の政府系投資家の支援を受けてアフィニティを設立しました。”とあります。
 「トランプの義理の息子クシュナーは、不動産開発会社クシュナー・カンパニーのCEO。トランプのガザ領有発言は、国際政治というよりも彼ら一族のビジネス利権。」ということでしょう。
 問題は、単なるビジネス利権にはとどまらないということだと思います。トランプの一族はハバド・ルバビッチ派に強い影響を受けており、ノアハイド法は偶像崇拝者を斬首するように命じているのです。
 二つ目の動画で、ユダヤ教ラビのヨセフ・ミズラヒは、“毎秒、神を怒らせている偶像崇拝者が60億人もいる。インド人、中国人、日本人、チベット人、ネパール人、タイ人、数え切れないほどだ。…トーラーによれば、彼らには生きる権利がない。偶像崇拝者、ゴイは死刑だ。”と言っています。
 私の直観では、トランプの一族が崇拝していたメナハム・メンデル・シュナーソンも、このラビと同じ考えだったと思います。
 この「ノアハイド法」は、現在のトランプ政権を理解する上で非常に重要です。詳しい内容を知りたい方は、映像配信『アメリカ政権の変遷13(前半)〜愛国者法と国民の監視/FEMAキャンプ/ノアハイド法』を是非ご覧ください。
(竹下雅敏)
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配信元)


※全文はツイッターをクリックしてご覧ください

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25/2/3 フルフォード情報英語版:トランプにとって悪者を追い詰めるのは容易だったが、ここからが本当の試練—アメリカの破産

 トランプによる粛清として、「FBIの地方支局長20人以上、連邦検察官30人、そして不明な数の財務省関係者が排除」したことや、「ハザール・マフィアのカラー革命とプロパガンダの拠点である米国国際開発庁(USAID)への資金供給を遮断した」ことを挙げています。また、これに対するディープステートの反撃として、ワシントンでの飛行機とヘリコプターの衝突事故を挙げており、それによってトランプの影武者を殺害したと言っています。
 フルフォード氏があえて避けてきた話題として、ドナルド・トランプの小児性犯罪の関与についても触れています。また、トランプがガザとヨルダン川西岸でのユダヤ人虐殺を支持し、「トランプが『反ユダヤ主義者』を特定し、処罰し、国外追放するための調査を命じた」ことについて、フルフォード氏は、「ユダヤでの虐殺を批判することは反ユダヤ主義ではなく、反サタニズムである。」と言及しています。
 時事ブログではこれまでハバドのルバビッチ派についての記事をいくつか出していますが、今回の記事では、プーチンとトランプ、どちらもハバドと関係があるとして、その情報を載せています。さらにプーチンについては、「2025年に食糧危機を起こすというハザール・マフィアの計画に従っている」と見ており、実際、「ロシアの穀物収穫量は、政府の政策により昨年の7200万トンから4800万トンに減少する見込み」とのことです。
 ウクライナのゼレンスキーは、「ウクライナ高官が米国の政治家に渡した『キックバック』の金額を明らかにしている」として18名の実名と受け取った金額を載せています。また、イーロン・マスクは、「ロバート・F・ケネディ・ジュニアが公聴会で受けた敵意の度合いは、各上院議員が製薬会社から受け取った金額に比例していた」として、議員の実名と金額を記しています。
 以下、その他のトピックになります。
  • メキシコのシュライナーズ(Shriners)は、世界各地で『児童病院』の大規模なネットワークを運営している。…これらの病院には入院する子供たちよりも、退院する子供たちの方がはるかに少ないという。
  • (イスラエルのネタニヤフ首相の訪米について)これはネタニヤフにとって最後の海外旅行となるかもしれない… 彼は何らかの医療緊急事態に見舞われ、そのまま姿を消すと予想されている
  • ビル・ゲイツは、RFKジュニアを妨害することを目的とした不正な請願事件に関与しているところを現行犯で逮捕された。
  • 子供たちの学習障害の85%が米国疾病予防管理センター(CDC)の小児ワクチン接種スケジュールが原因である…アメリカにおける自閉症の80%近くはワクチンによって引き起こされている
  • ダグラス・マクレガー陸軍大将は、米軍をヨーロッパから撤退させるべきだと提案している。…1915年以降の水上艦隊は、時代遅れであり、もはや守ることはできない。
  • 中国の国営石油会社は、初の超深度プロジェクトによる記録的な石油とガスの生産を報告した。中国は、深さ15,000メートル(約50,000フィート)に達することができるスマート掘削機を開発した。
  • 中国中部の湖北省にある2つの地下塩洞を利用した300MWの圧縮空気エネルギー貯蔵(CAES)発電所がフル稼働で送電網に接続され、この種のプロジェクトとしては世界最大規模となった。
  • 先週台湾を襲った一連の地震は…DUMB【地下深層軍事基地】の破壊によるものだった。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:トランプにとって悪者を追い詰めるのは容易だったが、ここからが本当の試練—アメリカの破産
転載元)

トランプによる財務省、FBI、司法省などの粛清


For Trump going after the bad guys was the easy part; now comes the hard part: US Bankruptcy
By
Benjamin Fulford
February 3, 2025
1 Comment
Trump, surfing a massive wave of popular anger at the Khazarian Mafia deep state, has grabbed a huge stash of low-hanging fruit by going after the deep state criminals. Now comes the hard part: negotiating the bankruptcy of the United States Corporation. The tariffs Trump announced against Canada, China, and Mexico were just an opening gambit. He is threatening tariffs against the EU and 100% against the BRICS. However, no amount of bluster will get around the fact that Trump holds a losing hand. The US economy is now only about 16% of world GDP, so he is basically outnumbered 84 to 16. Not only that, the US is sitting under $250 trillion in debt. This means he is not going to be able to incorporate Canada and Mexico into the existing US. He is going to have to dissolve it and agree to the creation of a new country.
トランプは、ハザール・マフィアのディープステートに対する国民の巨大な怒りを追い風に、ディープステートの犯罪者たちを追及することで手軽に得られる戦果を大量に手にした。だが、ここからが本番である。米国政府株式会社の破産手続きを交渉しなければならないのだ。トランプが発表したカナダ、中国、メキシコへの関税は、あくまで最初の一手にすぎない。彼はEUに対する関税を示唆し、BRICSには100%の関税を課すと脅している。しかし、いくら虚勢を張っても、トランプが劣勢に立たされているという現実は変わらない。現在、米国経済は世界のGDPのわずか16%にすぎず、比率で言えば84対16で圧倒的に不利である。それだけでなく、米国は250兆ドルもの負債を抱えている。この状況では、カナダとメキシコを現在の米国に組み込むことは不可能であり、むしろ米国を解体し、新たな国家の創設に合意せざるを得なくなるだろう。

We will get into this a bit more below, but let’s start with the fun part about how the bad guys are being taken down. Everybody is cheering the purge of the Treasury Department, the FBI, and the Justice Department, etc. The purge includes more than 20 heads of FBI field offices, 30 federal prosecutors, and an unknown number of Treasury Department officials. In addition to persecuting US President Donald Trump, they acted as enforcers for the KM to take down thousands of patriots. You can be sure that once the KM lose their FBI and Justice Department hounds, the KM will have no more protection. この点については後ほど詳しく触れるが、まずは悪党どもがどのように排除されているのかという興味深い部分から始めよう。財務省、FBI、司法省などの粛清に、多くの人々が歓喜している。今回の粛清では、FBIの地方支局長20人以上、連邦検察官30人、そして不明な数の財務省関係者が排除された。彼らは、米国大統領ドナルド・トランプを迫害しただけでなく、ハザール・マフィアの手先として数千人の愛国者を弾圧してきたのだ。FBIや司法省という番犬を失った今、ハザール・マフィアにはもはや守る手立てがないことは明らかだ。

Take a look at Jens Psaki Rockefeller in tears on MSNBC as she talks about the clean-up of the FBI. ジェン・サキ・ロックフェラーが、MSNBC*で涙ながらにFBIの粛清について語る様子を見てみよう。


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「生物兵器(新型コロナウイルス)を意図的にばら撒いた」ことは今や事実である可能性が極めて高い ~武漢研究所の研究員(副所長)であるChao(单超)氏「2019年2月に最も感染力の強いものを選択するために4つのコロナ株を与えられました。それらは人工的で、実験室で操作され、生物兵器でした」

竹下雅敏氏からの情報です。
 1月26日の記事で、CIAは新型コロナウイルスの起源が中国の武漢研究所からの漏洩に由来する可能性が高いと評価したことをお伝えしました。
 キャロライン・レビット報道官は、“トランプ大統領は、新型コロナは武漢研究所から発生した可能性が高いと示唆したが、この部屋にいた多くの人々は陰謀論者だと彼を嘲笑った。しかし、今では確かな事実だと分かった。明らかになるまで何年もかかった。トランプ大統領は正しかったのだ。”と言っています。
 アーロン大塚氏のツイートが衝撃的です。武漢研究所の研究員(副所長)であるChao(单超)氏は、インタビューで「2019年2月に最も感染力の強いものを選択するために4つのコロナ株を与えられました。それらは人工的で、実験室で操作され、生物兵器でした」と告白したというのです。
 時事ブログでは2020年2月15日の記事で、「生物兵器(新型コロナウイルス)を意図的にばら撒いた」という見解であることを示しました。この時点では陰謀論でしかなかったわけですが、今や事実である可能性が極めて高くなりました。
 そして、米国国際開発庁(USAID)から武漢ウイルス研究所、武漢大学に資金が流れていたようです。
 2023年7月10日のFOXニュースでロバート・F・ケネディ・Jrは、“私は、我々が武漢ウイルス研究所を調査しない理由は米国政府にあると考えている。米国国立衛生研究所(NIH)だけでなく、中央情報局(CIA)と米国国際開発局(USAID)も事実上武漢ウイルス研究所を援助してきた。生物兵器技術においても、我々が武漢ウイルス研究所に非常に大規模な技術移管を行っていた。これらの生物兵器技術は、もともとNIHの予算で開発されたものだ。CIAもこの研究開発に参加していると思う。彼らは、米国国際開発局(USAID)を通じ、資金を提供した。”と話しています。
 新型コロナウイルスのmRNAワクチンも「生物兵器」であることは明らかだと思うのですが、トランプ新政権はこの問題を扱うのでしょうか?
(竹下雅敏)
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配信元)




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