10月から開始予定のレプリコン・ワクチンは自己複製する時に変異しやすく個体間伝播も / 日本人を使った機能獲得実験で島国日本自体を隔離する可能性、断固中止を

 「ごぼうの党」の公式Xが「2024年から2025年にかけて日本で何が起こるのか」について投稿されていました。その中に10月から始まるレプリコンワクチンの記述がありました。「自己増殖型と言われる次世代ワクチンです 世界で日本だけ承認されて世界初スタートします mRNAが体内で自己増殖していくのですが 増殖を制御する機構が無いことが世界的に指摘されています」「そしてアメリカの米国疾病予防管理センター(CDC)が来年2025年4月1日から日本でオープンします 厚生労働省もあるし保健所もある日本において レプリコン接種が始まる半年後なぜアメリカの機関が日本でオープンするのでしょうか? もしも恐ろしい感染爆発が日本で起きた場合 CDCはCDCの名で世界に発信するでしょう そうなると他国から入国を拒否されて 日本人は日本から出れなくなります」とあります。
 我那覇真子氏が「mRNAワクチン中止を求める国民連合」の連続インタビュー第5弾として「レプリコンワクチンの何が脅威なのか」を、駒野宏人先生と荒川央先生から聞き取っておられました。レプリコンワクチンは日本、ベトナム、シンガポール、アメリカでも治験が行われているという情報がありますが、実は日本以外では、無人島のような何かあったら簡単に隔離できる場所で行われているそうです。日本で行うのは「いざとなったら日本を隔離したらいいと思っているのでは」と話されており、「ごぼうの党」の説明する逆鎖国される日本の可能性と合致します。つまり日本で行われるのは、日本人を使った人体実験で、変異しやすい自己増殖型ウイルスの機能獲得実験ではないかと言われています。
 レプリコンワクチンは「自己複製する時に変異が起きうる」「それが細胞から細胞に伝播する」「それが人体の外に出る」という危険があります。人体の外に出るのは、呼気、母乳、汗、輸血、さらに高い複製能力のある蚊などの体内で濃縮され拡散する危険が指摘されました。これまで行われてきたmRNAワクチン接種によって人間の遺伝子が組み替えられている可能性があり、これは平成15年に成立した「カルタヘナ法(遺伝子組み換えの生物が広がらないように規制する法律)」に違反するとも説明されました。これを推進することは「無知な上に邪悪だ」。
 我那覇氏が「どうやったら止められるだろうか」と問うと、荒川先生は「因果関係にこだわらないこと」が大事だと述べ、「因果関係を詰めると助けられる人はわずかになる」「因果関係は実際にはわからない、いくらでもごまかせる」「実際に人が亡くなっている、症状が増えている、こういう症状はありうるとなったらそれで十分だ」と話されました。
(まのじ)
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配信元)



[ゆるねとにゅーす] 読売新聞が小林製薬へのネガティブな記事を捏造していたことが発覚 〜 人々のメディアを見る目が厳しくなってきた

 紅麹は、沖縄の豆腐ようなど長年にわたって安全に食されてきました。また小林製薬の紅麹サプリも販売後7年間は問題が無かったのに、ここに来て急に腎臓機能障害を起こすと叩かれ始めました。24/3/30時事ブログで、紅麹に含まれるスタチンという抗コレステロール成分は、新型コロナワクチンとの相性が非常に悪いとの指摘を取り上げました。新型コロナワクチンを打っていなければ、紅麹が犯人扱いされることはなかったわけです。
 しかしどうしても小林製薬を悪者にしたい意思が働いていたらしい。読売新聞が小林製薬へのネガティブな記事を捏造していたことが分かりました。社会部主任が有りもしない発言や誤った写真説明を意図的に記載したものですが、読売新聞の謝罪は「確認が不十分だった」という認識でした。真摯な反省はなく、デマ記事をうっかりミスで済ませる読売CIA新聞。むしろ「芋煮エル大使がついているのに、なぜ捏造がバレて批判されるのよ」と言いたいところかもしれません。人々のメディアを見る目が厳しくなり、国民をバカにしたようなエセ報道が難しくなってきた、、と思いたい。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「紅麹サプリ騒動」で、読売新聞による(小林製薬を陥れるための)捏造工作が発覚!取引企業による「突然『危険性がある』と言われて驚いた」「補償について小林製薬から明確な連絡はなく、早く説明してほしい」とのコメントは、全て読売によって捏造された真っ赤なウソだった!
転載元)
読売新聞記者が談話捏造 紅麹関連記事巡り

小林製薬の紅麹(べにこうじ)製品取引先の反応などを扱った記事で、原稿をまとめた読売新聞大阪本社社会部主任(48)が、談話を捏造(ねつぞう)していたことが17日、分かった

記事を取材・執筆した岡山支局の記者(53)も、取材先が発言していない内容と知りながら談話の修正や削除を求めなかったという。
~省略~
同社によると、捏造があったのは6日付夕刊の「紅麹使用事業者 憤り」と題した記事。小林製薬の取引先企業の社長の発言として「突然『危険性がある』と言われて驚いた」「補償について小林製薬から明確な連絡はなく、早く説明してほしい」と記載したが、実際には発言していなかった。社長の写真説明にも誤りがあった

社会部主任は「岡山支局から届いた原稿のトーンが、(小林製薬への憤りという)自分がイメージしていたものと違った」と説明し、支局記者も「社会部が求めるトーンに合わせたいと思った」と再取材をしなかったという。
時事通信 2024.4.17.

(中略)

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新型コロナワクチンの被害者や遺族が国に対して損害賠償を求める集団訴訟 〜 かつてなく主要メディアが取材し報道し始めた / 国に騙され加害者になってしまった看護師の嘆きと決意

 4月17日、新型コロナワクチンの接種後に死亡した方の遺族や、後遺症を負った方が「国がワクチンの危険性を伝えないまま接種を推奨したのは違法」として、国に対して総額約9150万円の賠償を求める集団訴訟を東京地裁に起こしました。ネット上では「やっとここまできたか」とのコメントが多く見られました。恐らく戦後最大の薬害事件が公になると思われます。
 青山まさゆき弁護士は提訴の内容について「今回の集団訴訟は、国の不正義を問い、それを正すための訴訟です。」と述べ、「国が、総理が、ワクチン担当大臣が、コロナワクチンの効果については過大に煽り立て、逆に不利益な情報については、徹底的に隠蔽し」「果てはユーチューバーまで登場する動画で、『感染防止効果』まであるかのようにワクチンの効果を最大限宣伝し、『家族、友達、恋人をコロナから守る』として、ワクチン接種の必要性が薄い若者にも、国は盛んに接種を呼びかけました。 」「その一方で、医療従事者の先行接種においても接種後数日の間に20代女性含め次々と死者が発生し、その後も他のワクチンとは比較出来ないほどの副反応報告が相次いでいたことは徹底的に押し隠し、あたかも一過性の発熱や頭痛もしくは対処可能なアナフィラキシーしか副作用はないかのように装いました。」「国が、国民や社会をいわば洗脳してしまった結果、接種についての強い同調圧力を受けて、やむを得ず接種をし、不安が不幸にも現実となってしまった方もおられます。 」と国の誤った主導を振り返り、さらに海外ではワクチンの副作用である「ワクチン起因性の自己免疫性疾患」を認め、速やかにステロイド投与などの有効な治療法を施していたにもかかわらず、「日本では国の『ワクチンに副作用は存在しない』との刷り込みが医療機関にまで浸透してしまい、運動障害やだるさ、持続する頭痛などで満足に生活が送れなくなってしまった被害者達は、医師に『心因性』の一言で片付けられてしまい、放置されました。」と今もなお非情な治療放棄の社会問題になっていることを指摘しました。
 この訴訟の記者会見は、かつてなくメディアが集まり、しかも熱心に取材する光景が見られたそうです。そして17日の夕刻から、マスメディアが初めて新型コロナワクチンのデメリットを報じ始めました。
 看護師の「うさぎ」さんという方が「全くの無知で、私は何千人と言う人にコロナワクチン接種をした。 今でも悔やんでいる。 許されるはずないし、死刑になっても仕方ない。 」と辛い投稿をされていました。この方はお父様も恐らくワクチンの被害で失い、国に騙されてなんの罪もないのに苦しまれています。そうして「私ができる事は、ワクチンを自らやめてもらえる人を増やす事」「30年来の友人をなくしても嫌われても やるしかない。 そう思っている。」と決意されていました。このように、せめてこれ以上苦しむ人を増やさない、一人でも多くの国民を守りたいと決意した人々が怒りを込めて4月13日の池袋に集まって来られたのだと思います。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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福島雅典先生、児玉慎一郎先生の緊急記者会見 〜 ビタミンDの補充療法がコロナ後遺症、ワクチン後遺症、接種後の慢性疲労症候群に有効「ヘンな新薬より適切な食事を」/ 河北新報の武田記者にエール

読者の方からの情報です。
 シャンティ・フーラ時事ブログでは、2020年5月3日の記事で“ビタミンDが不足すると、新型コロナウイルスの重症化リスクが極めて高い”という情報を紹介し、2020年2月6日の記事では、ビタミンDを摂取できる食物を列記し、さらにマグネシウムの併用と日光浴も勧めています。2022年1月29日の記事をご覧になった読者さんの中には日光浴に経筋体操を活用する方もおられるようです。なので「コロナ対策にビタミンD」ということは自然に意識して生活していましたが、かの福島雅典先生が緊急記者会見を開かれ、ビタミンDの重要性を強調されていたので、ここで再確認をしたいと思いました。
 ワクチン接種後にMECFS(慢性疲労症候群)を発症された患者さんが本当にたくさんおられるそうです。児玉慎一郎医師のご自身の病院でも、ワクチン接種後症候群の患者全体の35%がMECFSの診断基準に合致したそうです。男女とも30代、40代の方が多く働き盛りで、かつ、子育て真っ最中の世代なので、生活が一変し深刻な問題となっていると涙を滲ませておられました。MECFSの患者さんにはビタミンDが欠乏している人が多いことに注目し、ビタミンDの補充療法を行ったそうです。するとビタミンDの血中濃度の値が増えるとともに、各症状の数が減ってきたそうです(ニコニコ動画28:00〜)。
児玉医師の行ったのは3つで、まずビタミンDが豊富な食事療法、積極的な日光浴を推奨、サプリメントの摂取でした。
 福島先生は、緊急記者会見を開いたことについて「コロナの後遺症、ワクチン後遺症、さらにはMECSE(一般的な慢性疲労症候群)にもビタミンDを補充しなければならないというのは世界で解決済みだが、日本ではガイドラインにも無い。ビタミンDの投与と日光浴で患者さんは相当楽になる。体の中の免疫機能を正常に保つための"必須"。この事実を早く全国民そして医療関係者並びに行政の方々全てに知ってもらう必要があると考えた」と語り、「新しい薬よりも、まず適切な食事になっていないという天の警告ですよ。ヘンな薬を開発して副作用で苦しむなんてバカげてるわ。」と、医療の歪みを批判されました。
 2本目の動画の6:05あたりから、藤江氏が河北新報の武田俊郎記者の異動を福島先生に伝えておられました。武田記者はこれまで良心的にワクチン後遺症を記事に取り上げてこられたそうですが、4月からの人事異動で、今後ワクチンのことを取り上げにくくなるようです。しかし「挫けません。」
福島先生は「世の中そんなもんだって。パスツールとベシャンだって、ベシャンはパスツールにとことんやられて完全に名誉を失ったからね。」「どこに行っても洞察っていうのは全てに通じるから。頑張って。」と暖かいエールを送っておられました。
(まのじ)
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驚愕!福島教授が反省とは?歴史から学べ 2024.03.28.
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一部独占! 打ってなくても有益情報 児玉先生の発見!福島教授がまた日本だけ遅れてると! 2024.03.28.
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2022年に緊急承認されていた塩野義製薬「ゾコーバ」が3月正式承認された / 3月に塩野義製薬と阪大がコロナ後遺症の共同研究を開始、代表者は忽那賢志氏

 塩野義製薬が開発した新型コロナウイルス感染症の治療薬「ゾコーバ」が2022年に緊急承認されていました。これにより塩野義製薬は過去最高益を出したようです。厚労省はこのゾコーバを3月5日に正式承認しました。非公開の薬事審議会で「多角的に評価」されたという報道です。しかし安全性を示すデータは示されていません。ゾコーバは動物実験で胎児に催奇形性が認められ、妊婦には投与を禁止されていました。しかしこれまで35人もの妊婦に使用が確認され、流産したケースもありました。
 最近やたらと「コロナ後遺症」の情報が目につきます。「新型コロナワクチン後遺症」をごまかすためかと勘ぐっていましたが、kazuchan-coconeさんは「薬事審議会が塩野義のゾコーバを正式承認したのは、コロナ後遺症にも適応拡大させたいからか。」と指摘されていました。なんと3月1日に塩野義製薬と大阪大学が共同でコロナ後遺症の研究講座を設けることを発表していました。そしてその「共同研究の中心人物は忽那賢志氏だった」というホラーです。全国の「パートナーサイト」なる医療機関から該当する患者を集め、CRC(治療コーディネーター)へのWEB予約を通じて阪大の研究担当医師がオンライン診療をし、その経過や後遺症の情報をアプリでCRCに提供させる、という患者本人の治療よりもデータ収集が目的だと見え見えのシステムです。
 厚労省は、いや岸田政権は、日本人を徹底的に治験に利用する気です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新型コロナ飲み薬「ゾコーバ」、厚労省が近く正式承認…体内のウイルス量減少などに有効性
引用元)
塩野義製薬が開発した国産初の新型コロナウイルス感染症の飲み薬「ゾコーバ」について、厚生労働省の専門家部会は4日、製造販売の通常承認を了承した。体内のウイルス量減少など、薬の有効性を示す追加データを踏まえて問題ないと判断した。2022年11月、軽症・中等症向けの治療薬として緊急承認されていた。厚労省が近く正式に承認する。
(中略)
 塩野義は今年2月までに約102万人に使用されたと推定する。胎児に悪影響が出る恐れがあるため、妊婦には投与が禁じられているが、これまでに使用が確認された妊婦は35人に上っている
(以下略)

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