

![[森永卓郎氏×吉野敏明氏] 正しい診断と保険診療の限界、新型コロナワクチン接種後の体調の異変、そしてメディアの異様な沈黙](https://shanti-phula.net/ja/social/blog/wp-content/uploads/2024/07/m723.jpg)
[森永卓郎氏×吉野敏明氏] 正しい診断と保険診療の限界、新型コロナワクチン接種後の体調の異変、そしてメディアの異様な沈黙
初めに、森永先生の病気の経過を語っておられました。最初にCT検査で、冠動脈という太い血管の周りにモヤモヤが見られたので、がんから浸潤してきたものに違いないという判断のもと、PET検査をやると光ったのは胃と膵臓だけだったため、原発は胃か膵臓だと判断されました。しかし胃も膵臓も病変は確認できないまま、それでも「膵臓がんの余命4ヶ月」と診断されてしまいました。腫瘍マーカーは正常値、ご自身は元気なので納得できない森永先生は、複数のセカンドオピニオンを求めましたが、結局10人くらいの医師が全員「膵臓がんのステージ4」と診断を下し、2023年末に抗がん剤を打つことになりました。
ところがその抗がん剤が合わなくて急激に体調が悪化し、「本当に三途の川が目の前に見えた」。なんとか復調し、免疫の活性量が普通の人の5分の1くらいに落ちていたので「治療できる体に戻すために入院した」そうです。
そこで「血液パネル検査」で80種類くらいの遺伝子の検査をしたところ、膵臓がんの場合は95%の確率で変異が見られるのに、なんと遺伝子変異が一切なかったという衝撃の事実が判明します。つまり95%の確率で膵臓がんではなかったのです。この新たな検査結果によって、医師たちは全員「原発不明がん」と診断名を変えました。
吉野敏明先生によると「血液パネル検査」などの遺伝子を使う検査は保険適用ではないことがあるので、保険診療の病院では診断が覆ることはまず無いそうです。自由診療で別の(正しい)判断を下すと「向こうと連絡が取れなくなる」「他国では科学的に認められているけれども日本では認められていない治療(自由診療)をやっているところは、保険診療からすると非常に困るシステム」だという事情を話されました。例として、かつて小泉内閣時代に公明党から初代厚労大臣になった坂口力氏のエピソードが語られます。坂口大臣が現役だった頃、大腸がんで「もう無理だ」と言われる状態になったそうです。しかしそのことは伏せて、「免疫療法」という自分の血液を取って、がんを駆逐する細胞を培養して身体に戻す治療をして「結論から言うと、治してしまった」そうです。けれども現役の厚労大臣が保険診療をしないで完治したとなると非常に都合が悪いため「無かったことに」なったそうです。
さらに驚いたのは、森永先生がそもそも体調不良になられた原因を新型コロナワクチンだと認識しておられたことでした。「因果関係のなんの証拠もないので主張はできないが」としながらも5回目を打った後に異変が起こったそうです。森永先生は書いてはいけない「123便」と同じ覚悟で語っておられるようでした。
「今回のワクチンは一体何で、どういう効果があったのかという検証を一度やりましょうよ」とあちこちに提案したそうですが、メディアが完全に沈黙していることに「すごい違和感がある」と述べておられます。
新型コロナワクチン接種の被害者を貶めるSNS発信をした小説家・医師に対して、名誉毀損の損害賠償が認められた / 国がワクチン被害を認めない中、真実は口コミで広げて戦う
鵜川氏は、新型コロナワクチンの被害を受けた方々、命を落とした遺族の方々の相談窓口を2021年9月から引き受けられ、相談件数は500件を超えているそうです。しかし国はワクチン接種を強力に推し進めた反面、ワクチンの被害の全容は明らかにせず、武見厚労大臣に至っては「重大な懸念はない」とまで言い切っています。マスコミはワクチン被害を全く報じず、かろうじてSNSでの発信が社会への警鐘となりました。青山弁護士は「SNSでは先の大戦中を思い起こさせるような、新型コロナワクチンに不利な投稿を行うものを集団的に攻撃し、その力で声をねじ伏せようとする者たちも存在し、被告もその一人として積極的な中傷行為を繰り広げていました。」と振り返っておられます。鵜川氏は「医師であり著名な作家が、こともあろうに大学病院から手渡された正式な死体検案書を『完全に偽造ですね。』『恥を知れ』と罵倒し、それが700万回も閲覧されたあげく、多くの人々が加勢し反社のように取り上げられ、社会的信用を著しく落とした」と凄まじい影響を述べておられました。青山弁護士によると現職の医師とは思えない稚拙な認識が明らかで、「死体検案書」も「死亡診断書」も同じ書式を用い、誤字についても時間の記載についても「偽造」とする根拠がないことが判決でも確認された形です。しかも被告の知念氏はそのことを認めた上で「和解金を2倍出すので、謝罪は公開してはならないとする条件を付した」和解の申し出をしたそうです。
青山弁護士は「しかし、世の中は金で動く人ばかりではありません。原告は豪快にこの提案を笑い飛ばし、代理人である私も毅然として拒否することを裁判所にお伝えすることができました。」と述べて、知念氏には「(過去の被告自身の例を踏まえ)真摯な反省の下、十分な謝罪を公表すべきである」と伝えたそうです。
作家の知念実希人氏に110万円の損害賠償を命令 NPO理事長への名誉毀損投稿でhttps://t.co/xjwbws432o
— 産経ニュース (@Sankei_news) July 9, 2024
死体検案書が重要な文書であることを踏まえても「誤字があり得ないとはいえない」などとし、知念氏が偽造と信じた理由に相当性はないと指摘した。
本日、医療系ミステリー作家で民放ドラマの原作者としても著名な小説家兼医師である知念実希人氏が、新型コロナワクチン接種後死亡被害者ご遺族を支援しているNPO法人駆け込み寺2020理事長鵜川和久氏に対し、旧ツイッター上で、新型コロナワクチン被害者の死体検案書を偽造したという反真実を投稿し、… pic.twitter.com/1T2g6Tkl9R
— 青山 まさゆき (@my_fc1) July 9, 2024
絶対に負けられない戦いが始まる。これから集団訴訟も始まり、言論の自由、人権までもが奪われていく危険が訪れる。
— 鵜川和久 (@sousyou13) July 11, 2024
誤情報として報道規制も然り。
だから、確固たる真実に基づき戦う。それは口コミで広げるしか手はなくなる。@fseiichizb4 https://t.co/978f4dsHor pic.twitter.com/fjonxdrtun
» 続きはこちらから
10月から開始予定のレプリコン・ワクチンは自己複製する時に変異しやすく個体間伝播も / 日本人を使った機能獲得実験で島国日本自体を隔離する可能性、断固中止を
我那覇真子氏が「mRNAワクチン中止を求める国民連合」の連続インタビュー第5弾として「レプリコンワクチンの何が脅威なのか」を、駒野宏人先生と荒川央先生から聞き取っておられました。レプリコンワクチンは日本、ベトナム、シンガポール、アメリカでも治験が行われているという情報がありますが、実は日本以外では、無人島のような何かあったら簡単に隔離できる場所で行われているそうです。日本で行うのは「いざとなったら日本を隔離したらいいと思っているのでは」と話されており、「ごぼうの党」の説明する逆鎖国される日本の可能性と合致します。つまり日本で行われるのは、日本人を使った人体実験で、変異しやすい自己増殖型ウイルスの機能獲得実験ではないかと言われています。
レプリコンワクチンは「自己複製する時に変異が起きうる」「それが細胞から細胞に伝播する」「それが人体の外に出る」という危険があります。人体の外に出るのは、呼気、母乳、汗、輸血、さらに高い複製能力のある蚊などの体内で濃縮され拡散する危険が指摘されました。これまで行われてきたmRNAワクチン接種によって人間の遺伝子が組み替えられている可能性があり、これは平成15年に成立した「カルタヘナ法(遺伝子組み換えの生物が広がらないように規制する法律)」に違反するとも説明されました。これを推進することは「無知な上に邪悪だ」。
我那覇氏が「どうやったら止められるだろうか」と問うと、荒川先生は「因果関係にこだわらないこと」が大事だと述べ、「因果関係を詰めると助けられる人はわずかになる」「因果関係は実際にはわからない、いくらでもごまかせる」「実際に人が亡くなっている、症状が増えている、こういう症状はありうるとなったらそれで十分だ」と話されました。
今回は2024年から2025年にかけて日本で何が起こるのかについて書きたいと思います【保存版】
— ごぼうの党【公式】 (@GobonotoJP) June 15, 2024
いよいよ始まります
まず7月3日に渋沢栄一の新札が発行となります
タンス預金の何十%かが銀行を通過するでしょう
そして10月からレプリコンワクチンがスタートします…
ハイライトの一部
— ficc (@ficc_ystk) June 16, 2024
DNA汚染、レプリコン個体間伝播、リスクは低いって言ってる人達
「安全な可能性がある」って言ってるのと同じ😇 https://t.co/6zh3tALpfr pic.twitter.com/JYw7hJ1AbU
【生配信】具体的に”レプリコンワクチン”の何が脅威?『mRNAワクチン中止を求める国民連合』発足インタビュー⑤駒野宏人先生✖️荒川央先生 https://t.co/XfZT8qwHOT
— 我那覇真子 Masako Ganaha (@ganaha_masako) June 15, 2024
![[ゆるねとにゅーす] 読売新聞が小林製薬へのネガティブな記事を捏造していたことが発覚 〜 人々のメディアを見る目が厳しくなってきた](https://shanti-phula.net/ja/social/blog/wp-content/uploads/2024/04/m420.jpg)
[ゆるねとにゅーす] 読売新聞が小林製薬へのネガティブな記事を捏造していたことが発覚 〜 人々のメディアを見る目が厳しくなってきた
しかしどうしても小林製薬を悪者にしたい意思が働いていたらしい。読売新聞が小林製薬へのネガティブな記事を捏造していたことが分かりました。社会部主任が有りもしない発言や誤った写真説明を意図的に記載したものですが、読売新聞の謝罪は「確認が不十分だった」という認識でした。真摯な反省はなく、デマ記事をうっかりミスで済ませる読売CIA新聞。むしろ「芋煮エル大使がついているのに、なぜ捏造がバレて批判されるのよ」と言いたいところかもしれません。人々のメディアを見る目が厳しくなり、国民をバカにしたようなエセ報道が難しくなってきた、、と思いたい。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

読売新聞記者が談話捏造 紅麹関連記事巡り
小林製薬の紅麹(べにこうじ)製品取引先の反応などを扱った記事で、原稿をまとめた読売新聞大阪本社社会部主任(48)が、談話を捏造(ねつぞう)していたことが17日、分かった。
記事を取材・執筆した岡山支局の記者(53)も、取材先が発言していない内容と知りながら談話の修正や削除を求めなかったという。
~省略~
同社によると、捏造があったのは6日付夕刊の「紅麹使用事業者 憤り」と題した記事。小林製薬の取引先企業の社長の発言として「突然『危険性がある』と言われて驚いた」「補償について小林製薬から明確な連絡はなく、早く説明してほしい」と記載したが、実際には発言していなかった。社長の写真説明にも誤りがあった。
社会部主任は「岡山支局から届いた原稿のトーンが、(小林製薬への憤りという)自分がイメージしていたものと違った」と説明し、支局記者も「社会部が求めるトーンに合わせたいと思った」と再取材をしなかったという。
【時事通信 2024.4.17.】
(中略)
» 続きはこちらから
33:40あたりから、秋から開始されるレプリコン・ワクチンについて語られます。最近、11波がメディアで騒がれていることについて我那覇氏が「レプリコンの準備ではないか」と振ると、中村医師は「7、8月からあおるのではないかと思っていた、やっぱり。」「コロナウイルスが人工物だということは分かっている。どういう方法でか撒いている可能性もある。あるいは5Gなどの電磁波でいかにも感染症っぽい症状が出せる。何かしらやっている可能性はある。」また田中医師は「すでに1億人がワクチンを打っている状況で言わば免疫総崩れ、相当数の人が普通に生活しているだけですぐ病気になってしまう。そのような体調不良の人を捕まえてPCRをやれば、いくらでも(陽性を)拾える。PCRをやれば11波はいくらでも作れる。」と「まさしくプランデミック」の指摘をされました。
こうした多方面からの締め付けの例として、レプリコン・ワクチンの前に現在問題となっている「急性呼吸器感染症を5類に指定するための省令改正」を解説されました(37:00〜)。これはウィルスを特定しない、ただの風邪(普通感冒)を定点把握して都道府県に報告させ、さらに検体の提出までさせようとするものです。なぜこんなことをさせるのか。田中医師は「IHRやパンデミック条約の中に、遺伝子の配列情報を集めるというものがあった。それに対するワクチンを作って、利益配分をするビジネス協定だった。個人的には、その準備をしているのではないかと思わざるを得ないほど、これまでの流れと合致している。」「ただの風邪を捕まえて報告させて、レプリコンを打たせる。何かしらの病原物質を作って、すでに免疫の落ちた私たちに浴びせているかもしれない。そして行政面でも検体を届出、提出させて、ワクチン接種に誘導する。」と洞察されていました。我那覇氏も「まんまパンデミック条約でやろうとしていたことが日本国内で行われている。世界中でパンデミックになりうる病原体を積極的に探し出して、そこから製品を作り出して儲けるものだ。タイミングよく武見が中国と一緒にワクチンを作ると言っている。」
みんな半ば苦笑しながら「この暴走をどうやったら止められるとお考えでしょうか。」との問いに、「予想される重大なシェディング被害の責任を誰に取らせるか、ワクチンを作っている会社にプレッシャーをかけていくことや、草の根で個人への覚醒を促す情報発信を続けていくこと」、また「あまりにも巨大なグローバリスト達の計画の中で、とりあえずとっかかりの良い問題から訴える。ワクチンのことは気づかなくても生活者として物価上昇、円安を切り口に、日本がどれだけヤバいかを伝えることができるかもしれない」などの意見が交わされました。