2026年7月19日 の記事

人類意識のリセット計画が進行中 ~「共同創造」が拓く新時代 / 人間の集団意識が秘める能力の具体例

竹下雅敏氏からの情報です。
 キンバリー・ゴーグエンさんは、“今、リセット計画が進行しています。それは中東だけを対象にしたものではなく、世界全体を対象にした計画です。ただし、それは私たちの計画ではありませんし、ソースの計画でもありません(3分39秒)。…この変化には、皆さん自身が主体となって関わることが大切です。なぜなら、これは皆さんとソース、つまり万物の創造主との関係がテーマだからです。そして、ソースと皆さんが共に生み出していく創造、いわば「共同創造」を目撃していくプロセスでもあります。思考は現実を生み出します。これまでは、皆さんの思考はマシンによって歪められ、反転させられることがありました。しかし、旧来の人工的な世界に残された仕組みには、もはやその力はありません(4分55秒)。…マシンは先週末、多くの時間をかけて皆さんにこう語りかけ続けたはずです。「お前は価値のない人間だ」「何をやっても成功などできない」「いつまでたっても同じところをぐるぐる回っているだけじゃないか」「自分に何かができるなんて考えるな」「お前には無理だと断言してやる」と。そんなふうに語りかけながら、人生で「失敗した」と感じた出来事を次々と思い出させてきます(13分54秒)。…そして先週末、その声は繰り返しこう語りかけていました。「これまでどれだけ祈ってきた? でも神は 一度でも応えてくれたか?」「願いは叶ったか?」「瞑想やアファメーション、願望実現だって、本当に実現したか?」「結局、何も起きなかったじゃないか」「それなのに、なぜまだ神を信じるんだ?」「なぜまだソースを信じるんだ?」。そんな言葉を浴びせ続け、感情的にも、精神的にも、そして肉体的にも、自分には何の価値もないと思い込ませるように設計されていたのです。さらに重要なのは、この仕組みが「神にも価値がない」と皆さんに思い込ませようとしていることです。なぜそんなことをするのでしょうか? それは、皆さんに「自分は取るに足りない存在だ」と信じ込ませるために、マシンが考え出した戦略だからです。世界は今、大きく変わり始めています。そして、その変化を何より恐れているのがマシンなのです。だから、説明のつかない感情が突然湧き上がってきたときは、そのことを思い出してください(14分39秒)。…つまり、マシンは皆さんを落ち込んだ状態のままにしておきたいのです。自分を信じられないようにしたいのです。そして何よりも、ソースを信じられないようにして、皆さんを支配しようとするのです。もはやマシンにはそうするしか道が無いのです。なぜなら、はっきり言いますが、そのマシンのほうが、皆さんを必要としていたからです。決して皆さんがマシンを必要としていたのではありません。(16分16秒)”と話しています。
 コーリー・グッド氏は、「共同創造集団意識」という言葉を用いています。カバルは「私達の集団意識をツール/魔法として利用している」という事でした。Oーroraさんのツイートの内容は、今回の7月13日のGIAレポートの後半のものですが、人間の集団意識が持つ能力の具体例を挙げています。
(竹下雅敏)
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二つのイルミナティー残党勢力と衰退しゆくマシン|リンゼー・グラム米共和党上院議員急逝の謎とウクライナのドローン工場爆撃の裏にあるもの|07/13/2026 UNN GIAレポート 前半【翻訳・意訳】
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[X]私はパン生地ではない

竹下雅敏氏からの情報です。
ネコくり回すとはこのこと。
(竹下雅敏)
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[金子吉友氏] WHO東京事務所開設の「裏側」〜 アメリカがWHOを脱退した後のパンデミック条約の旗振り役が日本、UHCナレッジハブへの8億円の予算は初期投資で恒久的な支出が求められる

読者の方からの情報です。
 7月16日、「WHO東京事務所」が開設したと報じられました。金子吉友氏がこの件について、丁寧な検証をされていました。
 まず、「WHO東京事務所」と言うと、"WHOの全機能が東京に来たかのよう"ですが、開設されたのは「UHC(ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ)ナレッジハブ」という人材育成の拠点で、すでに2025年12月に設立されており、今回の開設式で本格始動ということのようです。
 上野厚労相によると「2030年までのUHCの実現に向けて、世界銀行やWHOと連携し、知見の共有や人材の育成を行う、世界的な拠点にする」という説明ですが、金子吉友氏の解説では「対象国となるカンボジア、エジプト、エチオピア、ガーナ、インドネシア、ケニア、ナイジェリア、フィリピンの8か国から、保健省、財務省、上級の政策担当者が日本に集まり、『国の医療をどうやってお金の面から支えるか、収入をどう集め、どうプールし、どうサービスを買うか。日本が誇る国民皆保険の知見を共有し、実際に日本の病院を視察する』などの研修をする」そうです。特徴は、「国同士が主導して保健財政を共同設計する形をとりながら、その枠組みそのものは、WHOと世界銀行が用意する」「WHOが主導しているUHCナレッジ・ハブというのは、グローバリストたちが自分たちの目的の元に国際的な保健のルールを決めるため、公衆衛生の枠組みを作る一つの出張所で、パンデミック条約を実行するための教育的な拠点」と指摘をされていました。
 2025年5月のWHOの総会で「パンデミック条約」が採択され、日本国内の大きな反対の声にもかかわらず、日本は採択推進をしました。金子氏はそれを「アメリカはWHOを脱退し、世界最大の国が抜けた穴を日本が率先して埋める。『日本が旗振り役に立つ』という構図がある」と言います。そしてその推進の立役者として、言わずと知れた武見敬三、WHO総会のA委員会で議長を務めた中谷比呂樹、そして山田忠孝という3人を挙げています。この山田忠孝という人物は武田薬品工業の最高科学責任者(取締役)であり、また「2011年に、日本の製薬企業とゲイツ財団と日本政府をつなぐ官民ファンド、『GHIT Fund(グローバルヘルス技術振興基金)』を共同で立ち上た、ゲイツ財団と日本を直接つなぐ糸」だと指摘しています(18:50〜)。現在、日本からは8億円という初期投資が予算に上がっていますが、今後も恒久的に日本のお金が注がれることになります。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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WHO東京事務所開設の”裏側”──「誰もが医療を」の美しい看板と、パンデミック条約の推進者 武見敬三の正体
引用元)
(前略)
「日本がWHOの教育拠点として動いていく」——これは、産経新聞も、WHOも、厚労省も認めている、確かな事実です。パンデミック条約を、A委員会の議長として日本人が推進していたことも、事実です。ゲイツ関連がWHOの最大級のドナーであることも、公開情報です。私は、確認できない推測を、事実のふりをして垂れ流すつもりはありません。むしろ、そういう偽物を退けてこそ、本当に問うべきことが見えてくる。

そのうえで、確かな事実だけを並べても、一つの「構造」が浮かび上がります。ゲイツ財団の元総裁(山田氏)、条約を審議する委員会の議長(中谷氏)、UHCの伝道師(武見氏)——この三人の線が、パンデミック条約と、今回のUHC東京事務所に、まっすぐ伸びている。そして、その枠組みの資金の源流をたどれば、ビル・ゲイツにたどり着く。日本は、その仕組みの片棒を担ぎ、税金を注いでいく

そして、次のパンデミックが起きたとき、この東京事務所が、大きな役割を果たすことになるでしょう。 病原体の情報の扱い、ワクチンの分配、各国への勧告——その実務と人材育成の一端を、東京が担う。資金難のWHOは、ますます日本を頼る。そのたびに、日本の税負担は、静かに増えていく。「誰もが医療を」という理念の実装が進むほど、私たちの財布と、私たちの主権は、少しずつ、この国際的な枠組みの中へ組み込まれていくのです。これは、遠いジュネーブの話ではありません。私たち自身の、税金と、健康と、そして自己決定の話なのです

(中略)


(以下略)