注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
世界革命その1:ロシア
地球の旧支配網が崩壊していく中、歴史的に重要な出来事がアフリカ・中国・フランス・日本・ロシアそして其の他各地で起こっており、世界革命【とも言うべき状況】が拡がりつつある、と複数の情報源が口を揃える。
先週ロシアで発表された革命から見ていくことにしよう。簡単に言ってしまえば、デイヴィッド・ロスチャイルドが追い出され、ロシアの中央銀行が国有化され、そのせいで政府の半分がクビになったのだ、とFSB筋が我々に教えてくれた。この件について我々のFSBの情報源が語った内容がこちら:
12月の終わりになって、私たちの機構に資金の半分が与えられたことから、ユダヤ系首相メドヴェージェフの突然の“退場”が編成されました。当該機構は様々な省庁を監督しており、新たな大臣は全員がこちらの指揮の下で任命されることになります。
1月16日に、ロシア連邦貯蓄銀行のCEO[ゲルマン・]グレフは悲しみのあまり泥酔し、急性アルコール中毒でオジンツォボ病院に運び込まれました。【ロシアで毎年1月開催の経済会議】ガイダル・フォーラムで彼のスピーチが急遽キャンセルされたのは、このためです。」
https://en.gaidarforum.ru/
1月18日に、グレフは「現在の世界秩序の崩壊に、私たちは備えねばなりません。大変な痛みを伴うでしょう」、と【イタル・】タス通信に語った。
https://tass.com/top-officials/1043741
President and CEO of Sberbank says we are headed into very serious changes in the world order - see end of interview https://t.co/1XyGRGtB8A
— CatherineAustinFitts (@TheSolariReport) 2020年1月21日
加えてFSB筋の報告によると、ロシア中央銀行総裁のエリヴィラ・ナビウリナが先週クビになった際には、中央銀行職員全員の携帯が没収され、隠されていた書類が大量に押収されたそうだ。
Elvira Nabiullina takes helm at Russia’s central bank https://t.co/SKlTnK98H0
— FT Fund Management (@ftfm) 2020年1月22日
其の他に彼ら【FSB】が我々に伝えてきたこととして、エフゲニー・ジニチェフ【つまり】「非常事態省のトップがFSBのトップに就くが、それも長くは続かない筈」らしい。
https://en.wikipedia.org/wiki/Yevgeny_Zinichev
#RescuersDay: Vladimir Putin met with Emergencies Minister Yevgeny Zinichev https://t.co/EOh7ewD0wW pic.twitter.com/1htF5VP4AQ
— President of Russia (@KremlinRussia_E) 2019年12月27日
非常に奇妙な内容を大量に伝えてくるP3フリーメイソン勢は、排除されたメドヴェージェフが実は「エイリアンだった」と我々に言っている。
世界革命その2:フランス
ロスチャイルド奴隷のエマニュエル・マクロン仏大統領も、包囲攻撃に曝されている。暴動が今や一年以上続く中、先週は劇場から命からがら逃げ出す羽目になった。
新たなフランス革命が訪れようとしている、とフランスのレジスタンス筋は請け合った。
世界革命その3;日本
【上記の政治問題と比べると】そこまで公的な話ではないかもしれないが、同様に劇的な出来事が日本でも先週起こっていた。昭和天皇のいとこが我々に言うには、日本銀行が……
……国有化され、ロックフェラー家だけでなくロスチャイルド家までもが同国の支配から排除されたらしい。
イギリスの王室筋もこの点を追認してきた。この春にイギリスに招かれている徳仁天皇と雅子皇后は、その際に中でもとりわけ世界規模の将来設計機関の創設について話し合う予定なのだそうだ。
https://www.reuters.com/article/us-britain-royals-japan/japanese-emperor-to-make-state-visit-to-united-kingdom-idUSKBN1ZD0LK
将来設計機関
P3フリーメイソン・イギリス連邦・複数のアジア秘密結社の各代表は当該機関の創設について話し合うため、ロンドンでの会合を2月辺りで計画している。人類の宇宙移住に向けた準備についても話し合われることになる、とP3筋は言う。
https://www.theatlantic.com/science/archive/2020/01/space-force-trump/604951/
一連の交渉に関わった一人によると、設計機関は7人委員会が率い、多数決で決定するというのが初期合意の内容だそうだ。この「7人」には、アフリカ・(北と南)アメリカ・中国以外のアジア・中国・ロシアを含めたヨーロッパ・インド・イスラム世界の各代表が一人ずつ入っている。
拒否権は【行使した委員の代表する】地域のみに限定される。なので例えば豚肉を世界的に禁止すると【委員会で】決定した場合、中国勢は拒否権を発動して、それ以降も中国内では豚肉を食べることが可能だ。
中国との攻防
豚、そして中国と言えば、アジアにいる複数のCIA筋曰く、あの国に対して大規模な攻撃が進められている。
その内の一人が、「欧米のメディアは、【中国で】数億頭もの豚が処分されていることに言及していません。アフリカの豚インフルエンザ・ウイルスの新型が大発生したせいで(勿論のことながら、試験管で作られたものです)」と言っており、以下のように指摘した:
すっかり秘密裏にされている理由は明らかです。7億頭を超える豚を抱える中国は、世界の豚肉供給の半分を有していました。これが13億人の主なタンパク源を提供していたのです。」
Update: Consumer inflation in China soared to an eight-year high in November, as pork prices continued to climb after an outbreak of African swine fever decimated supplies. https://t.co/12e9PRLQVK
— Caixin Global (@caixin) 2019年12月10日
同筋らは、以下の点も我々に伝えてきた:
HSBCは、同地域の本部をシンガポールに移すプロセスを進めています。
中国政府はイギリスと結んでいた全ての賃貸契約をキャンセルしようと計画しています。ようは香港にある土地建物を乗っ取ろうということです。
香港ドルを取り止めて、最長6箇月間は香港ドルを全て人民元と交換できるようにする計画も立てています。
ご覧の通り、中国は香港を破滅させるでしょう。香港は彼らにとって、欧米から入ってくる資金を繋ぐ拠点ですから、言わば自分たちの首を絞めることに当然なりますよ。中国は内側から崩壊していきます。」
更に、同筋はこうも言っていた:
日本軍の諜報筋によると、アメリカは日本を介して込み入った攻撃も中国に対して決行した。歴史問題を巡る韓国と日本の争いという形で、ニュースに表れていたものだ。
だが本当のところは、半導体製造の鍵となる備品を日本が韓国へ輸出するのを阻止するための口実だった。これを受けて、中国の半導体業界が操業停止に追い込まれたのだ、と同筋は言う。
>24. 韓国人
— 魔人ヒャクメルゲ👁 (@majin100) 2019年7月18日
>半導体企業で働いていた者です
>もともと、フッ化水素の40%は中国から輸入
>問題は、半導体工程の導入部に使われる純度の低いフッ化水素が中国と台湾製であり、エッチングガスと呼ばれる最後の工程に使われる高純度フッ化水素は100%、日本製が使われていますhttps://t.co/NiHRLC8dq2
【軍事力を用いない】新しいソフト・パワー闘争も、中国勢がアフリカを巡って展開している。その一例が、アフリカに関するイギリス主導のサミットに関して送られてきた偽情報である(※おそらく送ったのは中国側)。当該偽情報によると:
『黒人のメラニンとコントロール』と題して、最高委員会による話し合いも取り上げる予定です。」
イギリス政府が出した実際のサミットの要約がこちら:
サミットはアフリカの諸国とイギリスの結びつきを強め、国民の皆さんのために安全かつ繁栄した将来を構築することでしょう。雇用を生み出し、相互の繁栄を高め合う、大掛かりな新規投資を動員するのです。」
https://www.gov.uk/government/topical-events/uk-africa-investment-summit-2020/about
In-depth - ‘The UK-#Africa Investment Summit was organised by the British Government to explore the investment opportunities in the continent as it prepares to leave the EU‘ writes @YousefAlhelou https://t.co/AKEvjN1Ryr
— The New Arab (@The_NewArab) 2020年1月26日
言い換えると、我々は中国の一帯一路イニシアティブに対する欧米側からの返答をようやく目にしているという訣だ。
いずれにせよ、中国のフリーメイソン曰く、中国が内側から崩壊すると言う話は何十年も噂されており、常に間違いだと証明されてきたそうだ。時間は自分たちの味方だ、と彼らは言う。より優れた統治および経済管理システムを彼らは有しているので、欧米よりも早く成長し続けると。
今や環境保護でも先頭に立っているのは中国勢だ、と同筋は言う。これを裏付ける最近のニュース記事は、中国による使い捨てプラスチック製品の禁止や長江での10年間の禁漁計画などである。
https://in.reuters.com/article/china-environment-plastic-idINKBN1ZI0MR?utm_source=reddit.com
http://www.xinhuanet.com/english/2020-01/02/c_138672069.htm
アメリカ政権の戦争犯罪
【以上の】中国への攻撃は、現在も展開中のワシントンD.C.のアメリカ株式会社政府の崩壊という文脈の中で起こっている。あの政権は、内輪もめやヤラセ事件で麻痺状態だ。最新の事態は、クライシス・アクターや銃ロビイスト、雇われ暴力団員、覆面捜査官、市民ジャーナリストなどが入り乱れるバージニア州での集まりだ【※銃規制に対する抗議活動のこと】。更にはドナルド・トランプ米大統領に対するフェイク弾劾ショーも続行している。
フェイク・ショーによって、現在トランプ大統領を取り巻いている終末【待望】論の福音派による正真正銘の犯罪【の数々】から関心が逸らされている。我々が言いたいのは、例えばイランのガーセム・ソレイマーニー司令官を殺害したり、ウクライナ民間航空機を撃墜させたりして、この度イランで第三次世界大戦を始めようと試みたことなどだ。
航空機が遠隔操作でハイジャックされ、イラン軍の基地に向かって飛ばされたという事実は――明らかに戦争犯罪であり――大手ニュースでも報じられるようになった。
https://ahtribune.com/world/north-africa-south-west-asia/iran/3818-who-targeted-ukraine-airlines-flight-752.html
更に、アングロ世界に本物の断絶が生まれている兆候として、カナダのジャスティン・トルドー首相がウクライナ航空機の撃墜でアメリカを非難している。これはイギリスのベン・ウォーレス国防相が、【イギリスは】トランプ政権との軍事同盟を終わらせると語ったのと同時期に起こったことだ。
https://nypost.com/2020/01/14/canadian-pm-justin-trudeau-blames-downing-of-ukraine-jet-on-us-escalation/
https://www.businessinsider.com/uk-abandoning-trump-iran-us-withdraw-leadership-world-qassem-soleiman2020-1?utm_source=reddit.com&r=U.S.&IR=T&utm_source=reddit.com
ペンタゴン筋も、ワシントンD.C.の三文政治家連中にはうんざりしている、ときっぱり表明している。同筋が指摘していたが、例えば、「過去の大統領らに対する非難として、海軍は最新の空母の名前をブッシュ・ジュニアだのクリントンだのオバマだのとはせず、アフリカ系アメリカ人の水兵からとることに決めた」。
The @USNavy is expected to honor a World War II hero when a new aircraft carrier is named for Mess Attendant 2nd Class Doris Miller. https://t.co/kb0Udu1khy
— Stars and Stripes (@starsandstripes) 2020年1月18日
加えてペンタゴンは、中東でイスラエルのために代理戦をさせられていることに対しても、ほとほとうんざりしている、と同筋らは言う。「議会はイランがイラクにある米軍基地をミサイル攻撃した際の死者数が少なくとも139名だということに怒り狂っている。軍の撤退は選挙の争点となるだろう」、と彼らは言う。
アメリカの政権がどれ程ならず者と化したのか、明らかな兆候はマイク・ポンペオ国務長官がこう述べた時だ:
暗殺は双方向的なものだ、と誰かポンペオに指摘してやるべきだろう。
https://www.veteranstoday.com/2020/01/17/lunatic-pompeo-threatens-putin-with-drone-assassination/
トランプ政権は他にも、ヨーロッパを脅したり、NATOの軍事演習から引き揚げたりしている。
https://www.debka.com/us-forces-withdraw-from-nato-march-drill-in-norway-due-to-mid-east-tension/
https://www.theguardian.com/world/2020/jan/16/iran-says-it-is-enriching-more-uranium-than-before-nuclear-deal
人工地震は地下基地への攻撃
最後に、地下深くの複数の基地で戦いが繰り広げられていると、ますます信憑性の高まる情報を我々は幾つもの筋から聞かされている。まずは、インドの地下核実験と自然発生の地震の地震計の様子をご覧あれ。
https://www.flickr.com/photos/confederateyankee/265119334/
Pin this up for your discernment when SoCal China Lake Military Naval Weapons base tries to sneak a Nuclear Weapons underground Test on the Public under the guise of a natural 'Earthquake'. Check the P-Wave seismograph from a non-Gov recording station and the proceeding S-Wave. pic.twitter.com/FzkwVWWmly
— A. Smith (@360CNN) 2019年7月6日
プエルトリコ、ネバダ州およびカリフォルニア州のチャイナレイク周辺の諸々の地下基地、日本の熊本などで最近起こった地震は、どれも人工地震の痕跡を残している。
複数の筋が我々に語ったところによると、今ではこういった基地は良識派が乗っ取ったか破壊済みなのだが、彼らはその幾つかで、子どもたちが檻や其の他のゾッとする状態に置かれているのを発見したそうだ。
日本の情報源は、毎年1万4千人の日本人の子どもがハザールマフィアに売られていた、と言っている。FBIの統計だと、アメリカ国内では毎年4万人の子どもが失踪している。その多くは現在では各地下基地の檻から救い出された、とペンタゴン筋は言う。
以下のリンク先の38分間の動画は、最早それほど秘密でもなくなったこの戦いの背景【を理解するのに】格好の情報を提供している:
https://www.youtube.com/watch?time_continue=2&v=F0NEd9gEHFs&feature=emb_title
【この記事を】締めくくるにあたり、この惑星の地表で現在起こっていることの方が遥かに重要なのだ、と南極の情報源が言っていた。この件に関しては後日、更なる情報を我々は約束してもらっている。
翻訳:Yutika
ちなみに「訣」という漢字は「わけ」とも読みます。詳しくはこちらのコメント欄後半の解説をご参照ください。
お願い
ロシアだけでなく日本でも、ロスチャイルド家が排除されたとのこと。しかも日本銀行が国有化された、という大変めでたい情報です。
中国とアメリカは相変わらず様々な形で攻撃し合っていて、両国共に満身創痍。特にトランプ政権が邪悪な本性を表してきた、とトランプ氏に批判的なペンタゴン筋やフルフォード氏は捉えているようです。
地下基地攻撃による人工地震も各地で起こっていますが、今は地表で展開されている“世界革命”に要注目。私たちは過渡期の地球において、歴史の生き証人なのです!