20/08/03 フルフォード情報英語版： 所謂「Covid-19パンデミック」なるものを遡れば1976年の世界銀行の計画へ

投稿者：フルフォード

カバールが三日天下を謳歌中

世界経済の再起動に向けた合意がなされない中、シオニストが好き勝手している。中国とアメリカ間での戦争を煽り、奴らのパンデミックとワクチン詐欺を推進し、世界中で問題を起こしているのだ。

もし私たちが奴らを決定的に倒すつもりならば、長期的な計画に基づいて動く敵を相手にしていることを認識しておかねばならない。【何せその計画の】いくつかは何百年も前まで遡るのである。

コロナウイルス詐欺は優生学

最新の例は、現在進行中のCovid-19およびワクチン詐欺だ。イギリスの諜報機関MI6に言わせると：


下のリンク先にある、いわゆるCovid-19の世界地図をご覧頂ければ、基本的には一神教の支配下にある国々（※秘密植民地であるインドと日本を含む)に影響を及ぼす病なのだと気付かれるだろう。アフリカや東アジアの大部分は、この詐欺【被害】を免れている。つまり、もしMI6が主張した通りこれが優生学であるならば、標的にされているのは主にヨーロッパ系の人々となる。
https://coronavirus.jhu.edu/map.html


P3フリーメイソンは、「世界共和国」を樹立するという合意に達するまで、Covid-19のキャンペーンが激化し続けると言っている。P3ロッジの関与は、すべての陽性反応結果がキリスト教(P3)の宗派かハザールマフィアのヘッジファンドのどちらかまで追跡できてしまう日本と韓国の方が確かに見つけ易い。

だからこそ、悪徳製薬会社各社は自分たちの「ワクチン」が害をもたらした際に法的責任を免除される、というのが気掛かりだ。「もし……４年後、ワクチンが副作用を示しているのだとして、企業として、私たちがリスクを負うことは不可能という【編集者補足：製薬会社にとって有利な】異例事態です。」と、アストラゼネカ社の幹部であるルード・ドーバーは述べている。

さらに、政治家や有名人などの間で統計的にありえないくらいCovid-19が蔓延しているが、シープルに恐怖を与え続けるために、エリート層はコロナウイルスを演じるよう言い渡されているというしるしだ。もちろん、良識派が悪魔崇拝者を一大粛清する口実としてコロナウイルスを利用しているという側面もあるが、それは話の一部に過ぎない。

アメリカの中国いびり

シオニストたちが推し進めているもう一つの大きな命題は、米中間で高まっている対立だ。プロパガンダ機関の米国務省は、「遅浩田司令官の極秘演説」なる改造文書を推進している。米国を侵略し、女子供を殺害し、生物兵器を使用するという中国側の秘密計画が含まれているのだそうだ。


もちろん、その反対なら真実だ。シオニスト政権が【一部の】人種や民族に特化した生物兵器を「有用な政治的手段」として売り込んできたことは、「アメリカ新世紀プロジェクト」を読んだ人なら誰でも知っている。

おまけにシオニストは、悪名高い日本の生物兵器部門731部隊を乗っ取り、それ以来、生物兵器を開発してきた。例えば、朝鮮戦争なら兵器化した昆虫など、奴らが【様々な】生物兵器を使用してきたことは、しっかりと文書化されて【証拠が残って】いる。9.11以降、奴らは中国の武漢を含め、世界中で生物兵器研究所を建設していった。

反中国のチアリーダーは、シオニストのマイク・ポンペオ米国務長官で、彼は以下のようなことを語っている：



またアメリカ側は、中国への最新の嫌がらせ、南シナ海での遠征の際に大層な衝撃をお見舞いされた。決定的となる中国の報告書は、欧米メディアでは入手不可能な上に触れてもいないが、香港を拠点とするアナリスト、トーマス・ウィング・ポーリンが翻訳しており、状況を把握するためには欠かせない。

当該報告書は、米軍の電子戦機グラウラーが南シナ海の島や岩礁に設置された電波妨害装置によって完全に制御不能に陥ったことに言及している。

米国の電子機器の脆弱性は、最近ロシアからも付け込まれていた。黒海に浮かぶ米イージス艦が、19世紀の軍艦でも沈められる無防備なカモに変えられてしまったのだ。

シオニストはまた、中国の三峡ダムを壊そうと気象兵器も使っているらしい。ダムが決壊すれば、４億人の中国人が浸水し、少なくとも50万人が死ぬだろう。ただし、そういった兵器を使用している連中は、中国がイエローストーンのカルデラを吹き飛ばすなどして報復するだろうと認識しておくべきだ。


中国側は、「構造的な変化」によって「米国の国際問題からの撤退と責任放棄」に繋がったのであり、「COVID-19パンデミックは、誰も米国にリーダーシップすら期待しない100年以上の間で初の世界的な危機ではないか」と指摘している。

とはいえ、ドナルド・トランプ米大統領の政権と中国の間で如何に言い争おうが、今や世界はアメリカも中国も覇権【国】とならない時代に突入しようとしている。米国の軍産複合体と中国を動かしているアジアの諸々の秘密結社の双方が、自分たちは共通の敵であるハザールマフィア――別名シオニストに直面していると気付いたからだ。

アメリカ経済破綻

アメリカ株式会社政府が直面している状況が最も緊迫している。世界はこのことを認識しているからこそ、アメリカ人というシオニストの奴隷が、同盟国である筈のお隣りカナダを含め、大半の国を訪れることは【表向き】“Covid-19”を理由に禁止しているのだ。イギリスを除けば、現在アメリカ人が行けるのは、幾つかのカリブ海諸国とベラルーシやウクライナといった東ヨーロッパ諸国だけである。

アメリカ人の渡航が禁止されている本当の理由は、ドナルド・トランプ政権が連邦準備制度理事会を国有化したためだ。これにより、米国内であれば無からお金を作り、それを直接米国民や企業に渡すことが可能になった。ただその金は、僅かな例外を除き、アメリカ国外で使用することは出来ない。という訣でアメリカ人がアメリカで作った不換紙幣を国外に持ち出して使うことを防ぐために、アメリカ人は世界の大半の国から締め出されているのだ。

アメリカ国内では、トランプ陣営が経済を立て直そうと、テスラ社、アマゾン・ドット・コム社、アップル社、アルファベット社配下のグーグル、フェイスブック社、マイクロソフト社などの同国の大企業に資金を注入している。問題は、40年に及ぶ脱工業化と人類史上最大の負債というものは、少数のアメリカ企業への短期的な流動性注入では解決できないということだ。

こういった企業が実際には、どこも米国内で大して製造など行っていないことを考えれば、特にそうだろう。それどころかこれらの企業ときたら、FRBの偽金を使って自分たち巨大企業の競争相手になりうる企業を何十社も買収しては、米国経済を損なっている。つまり、所謂パンデミックなるものへの対応は、何万もの実体のビジネスを閉鎖に追い込む一方で、富と権力を少数のハザールマフィアが支配するハイテク寡占企業に集中させているのだ。

米国内での富の格差の拡大も、一大社会不安を生み出している。過去48時間以内に暴力事件が勃発した大都市は、シアトル、ポートランド、アトランタ、シカゴ、ニューヨーク、ロサンゼルス、オークランド、ルイビル、オースティン、リッチモンドなど。現時点で２箇月近くもの間、抗議と暴動が延々続いており、混乱はすぐには消えそうにない。


アメリカの企業や個人の最大40％がローンや家賃を支払っていないという事実は、状況が改善するより前に悪くなるとのしるしである。先週には、３千万人のアメリカ人が満足な食料を得られなかったほどまで事態が悪化しているのだから悲惨だ。

ハイパーインフレがアメリカにやってくる兆しとして、同国は硬貨不足に直面している。アルゼンチンもハイパーインフレになった時に同じ問題を経験したが、その原因は硬貨を【金属に】溶かした方が額面の価値よりも高くなってしまったからだった。1セント銅貨などを溶かし、金属として売る商売をする輩が確実に出てきている。このまま事態が悪化するのであれば、マンホールの蓋が盗まれ始める将来もそう遠くあるまい。

既にニューヨーク、ロサンゼルス、サンフランシスコのような都市は、ゴミの収集ですら手に負えなくなっている。通りは、廃棄された針や人間の糞や薬物中毒者で溢れかえっているのだ。

帝国の終焉

【以上の】国内の混乱、そして国際社会での行動が「米国は今や、ならず者国家である」ことを意味している、とMI6筋は言う。英国のような親しい同盟国ですら、密かに米国をならず者国家と見做しているということは、米国の政府関係者に対する世界的な新しい制裁が時間の問題だということだ。

例えば、国連によると、イランのガーセム・ソレイマーニー司令官の暗殺は「違法」で「恣意的な殺害」であった。とりわけ国連の調査結果に基づけば、ソレイマーニーがアメリカやアメリカ人に対する差し迫った攻撃を計画していたという証拠は存在しない。

世界各地で紛争激化

米国が破産して注意を逸らしているため、世界の舞台には空白が生まれ続け、様々な地域戦争を引き起こしている。

最大の【問題】はトルコで、新たなイスラム帝国を立ち上げようと強引に推し進め、フランス・エジプト・ロシアとの衝突へと向かっている。そんな中、クウェート王とサウジアラビア王の突然の入院は、中東とその石油資源をめぐる戦いの激化を示唆している。


トルコ情報機構の情報提供者が複数、我々に接触してきて、トルコのレジェップ・エルドアン首相はイスラム教徒のふりをした隠れ悪魔崇拝者であると説明してくれた。その証拠として、トルコがターミネーター【＝一代限りの】種子を推進していることや、トルコが支援する民兵（※テルアビブも支援している）が臓器売買に関与していることを指摘した。

エルドアンは、イスラム・キリスト教戦争の推進という彼の役割の一環として、アヤソフィアをモスクに戻したばかりだ。

興味深いことに、エルドアンの敵とされるリビアのハリファ・ハフタル司令官も、伝えられるところによるとモサドの工作員なのだそうだ。どうやら二人は、中東でロシアに軍事的な動きを取らせようと挑発を試みているらしい。



エジプトが水の80％を依存している青ナイル川に、エチオピアが設置するダムを巡って、エジプトとエチオピアの間で現在進行中の衝突も、激しい地域紛争に発展しかねない。

10月に何らかの動き

興味深いことに、ロシア側は中東のゴグとマゴグまがいの戦争にロシアを巻き込もうとするこのシオニストの試みを見破っている。最も注目すべきは、10月の予防接種計画のせいで“モサド工作員ゼーブ・プーチン”に対して怒っていると、我々のロシアの情報源から寄せられた多くの報告だろう。


ロシアのFSB筋は、モサドがウラジーミル（ゼーブ）・プーチンとクセニア・サプチャーク（※プーチンの対抗馬に指名された人物）という諜報員二人を「降格させた」と伝えてきた、と言っている。これが事実ならば、今秋にはプーチン関連で何らかの事件が起こることを期待したい。


いずれにせよ、新たな金融システムが発表され、戦後の世界構造が見直されるまで、シオニストは【以上の様々な】犯罪計画で【世界の】空白を埋め続けようとするだろう。

新システムへの取り組みは９月に本格的に再開されるというのが、最新情報だ。良い形でオクトーバー・サプライズとなってもらいたいものだ。

翻訳：Yutika



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Writer

Yutika

体癖：８−２、エニアグラム：４
関西の英語塾で教えつつ、翻訳業（英語&仏語）をしております。