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竹下雅敏氏からの情報です。
注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
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配信元）
インド
— 🇺🇦規制明け絶対民主法治国家維持🇺🇦 (@B6VECcNetVjoam7) May 21, 2021
「中国は、医薬品の製造に使用される原材料の医薬品有効成分（API）の価格を2〜4倍に引き上げました。」
これも嫌がらせか。中国政府がインドを救うために協力するといってたがやはり嘘でした。#イベルメクチンhttps://t.co/kWxIHAzd7U
イベルメクチンの実質的な生産国は中国のみです。現薬（イベルメクチン）を中国から購入して各国で製剤後に販売してます。つまり、中国から輸入出来なくなれば、薬を作る事は出来ません。
— 花木秀明 (@hanakihideaki) January 10, 2023
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イベルメクチンついて
引用元）
イベルメクチンの様々なウイルスに対する効果は 2012 年から数多く報告されています。ヒトの後天性免疫不全症候群（AIDS）のヒト免疫不全ウイルス-1（HIV-1）やデング熱ウイルス、ウエストナイルウイルス、ベネゼイラ馬脳炎ウイルス、インフルエンザウイルス、仮性狂犬病ウイルスに対して幅広い抗ウイルス活性を示しています。
（中略）
イベルメクチンの前駆物質であるエバーメクチンは中国でのみ作られています。エバーメクチンがなければイベルメクチンを作ることは出来ません。その生産は中国のみで行われており、何か問題があってエバーメクチンが作られないとイベルメクチンの供給は止まります。北里大学 大村智記念研究所ではエバーメクチン高生産株を持っているため、国内生産も視野に入れた対応を考えています。
（中略）
イベルメクチンの前駆物質であるエバーメクチンは中国でのみ作られています。エバーメクチンがなければイベルメクチンを作ることは出来ません。その生産は中国のみで行われており、何か問題があってエバーメクチンが作られないとイベルメクチンの供給は止まります。北里大学 大村智記念研究所ではエバーメクチン高生産株を持っているため、国内生産も視野に入れた対応を考えています。
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引用元）
【グルタチオンが出荷調整中】
2020年12月に発覚した後発医薬品会社の不祥事を発端に､様々な薬の流通が不安定になっています｡(医薬品全体の約30%)
先日､当院の自由診療注射･点滴で使用している｢グルタチオン｣にも出荷調整がかかり､今のところ安定的な入荷の見通しが立っておりません｡
｢グルタチオン点滴｣と｢肩こり注射･肩こり点滴｣については当面､新規の受付を中止します｡
これまで継続してこられた患者様も､グルタチオンの入荷状況次第ではご予約出来ないことがあるかもしれません｡
ご迷惑をおかけしますが､ご理解頂けますようお願い申し上げます｡
安定的な入荷が可能となった時点で､改めてホームページやSNS等で御報告いたします｡
なお､グルタチオンが含まれない注射や点滴については､これまで通りご提供しております｡
どうぞよろしくお願い申し上げます。
2023年1月 ひらやま脳神経外科
2020年12月に発覚した後発医薬品会社の不祥事を発端に､様々な薬の流通が不安定になっています｡(医薬品全体の約30%)
先日､当院の自由診療注射･点滴で使用している｢グルタチオン｣にも出荷調整がかかり､今のところ安定的な入荷の見通しが立っておりません｡
｢グルタチオン点滴｣と｢肩こり注射･肩こり点滴｣については当面､新規の受付を中止します｡
これまで継続してこられた患者様も､グルタチオンの入荷状況次第ではご予約出来ないことがあるかもしれません｡
ご迷惑をおかけしますが､ご理解頂けますようお願い申し上げます｡
安定的な入荷が可能となった時点で､改めてホームページやSNS等で御報告いたします｡
なお､グルタチオンが含まれない注射や点滴については､これまで通りご提供しております｡
どうぞよろしくお願い申し上げます。
2023年1月 ひらやま脳神経外科
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米政治家がサプリメント禁止に向けて動いている （The Epoch Times）
引用元）
「Politicians Make New Attempt to Ban Supplements」
（The Epoch Times 2023/1/4）
https://www.theepochtimes.com/health/politicians-make-new-attempt-to-ban-supplements_4961223.html
「米政治家がサプリメント禁止に向けて動いている」
もしこの法案が通れば、41,000以上の栄養補助食品が店やインターネットの棚から消えてしまうかもしれない。この二人の上院議員によって作られ推進されたこの法律は、小さな会社を潰し、栄養補助食品をほとんど価値のない医薬品に変えてしまうだろう。
要 約
・ 提案された法案は、栄養補助食品に関する連邦データベースを求めるもので、サプリメントメーカーはFDAに情報を提出することが義務付けられる。
・ サプリメントの製品必須リスト（MPL）として知られるものは、どのような製品が市場にあり、どのような成分が含まれているかをFDAが知るための方法であると、支持者は主張している。
・ 小規模のサプリメント会社にとって無駄で負担の大きいこの制度は、最終的にFDAにサプリメントを市場で禁止する力を与える可能性があると、反対派は指摘している。
・ MPLはFDAに販売前承認の権限を与える可能性に通じており、私たちが知っているサプリメントへのアクセスを変えることになる。
・ バイエル、ネスレ、ユニリーバ、プロクター＆ギャンブル、クロロックスなどの多国籍企業は、サプリメント企業を猛烈な勢いで買収している。2018年にはこのような取引は83件だったが、2021年には137件に増加した。
（以下略）
（The Epoch Times 2023/1/4）
https://www.theepochtimes.com/health/politicians-make-new-attempt-to-ban-supplements_4961223.html
「米政治家がサプリメント禁止に向けて動いている」
もしこの法案が通れば、41,000以上の栄養補助食品が店やインターネットの棚から消えてしまうかもしれない。この二人の上院議員によって作られ推進されたこの法律は、小さな会社を潰し、栄養補助食品をほとんど価値のない医薬品に変えてしまうだろう。
要 約
・ 提案された法案は、栄養補助食品に関する連邦データベースを求めるもので、サプリメントメーカーはFDAに情報を提出することが義務付けられる。
・ サプリメントの製品必須リスト（MPL）として知られるものは、どのような製品が市場にあり、どのような成分が含まれているかをFDAが知るための方法であると、支持者は主張している。
・ 小規模のサプリメント会社にとって無駄で負担の大きいこの制度は、最終的にFDAにサプリメントを市場で禁止する力を与える可能性があると、反対派は指摘している。
・ MPLはFDAに販売前承認の権限を与える可能性に通じており、私たちが知っているサプリメントへのアクセスを変えることになる。
・ バイエル、ネスレ、ユニリーバ、プロクター＆ギャンブル、クロロックスなどの多国籍企業は、サプリメント企業を猛烈な勢いで買収している。2018年にはこのような取引は83件だったが、2021年には137件に増加した。
（以下略）
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配信元）
サプリメントを潰せ
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去年から議論されてる法案。これが通ると41,000以上の栄養補助食品が店やインターネットの棚から消えてしまうかもしれない。その裏でグローバル企業が猛烈な勢いで「サプリ企業」の買収を行っている。製薬会社にとって「健康は、敵」。何が起こるかな🤔https://t.co/nJCR9MU4wJ pic.twitter.com/S9nEVkxkER— Laughing Man (@jhmdrei) January 7, 2023
ニュージーランドで、自然健康食品の使用を制限・禁止する法案が提出された。現在ニュージーランド国民の50％以上が自然派製品を使用している。健康食品の摂取で一般市民が不利益を被っているという証拠はない。突然、健康食品の使用を禁止する目的は何でしょう？ pic.twitter.com/61jDAnJWqH— 南雲 香織 - Kaori Nagumo (@nagunagumomo) January 11, 2023
そのイベルメクチンとグルタチオンですが、ライターさんからの情報で、北里研究所の花木秀明教授は、「イベルメクチンの実質的な生産国は中国のみです。…中国から輸入出来なくなれば、薬を作る事は出来ません」とツイートしています。
大村智記念研究所のホームページの「イベルメクチンに関する世界のニュース」の過去のニュース「イベルメクチンについて」には、“イベルメクチンの前駆物質であるエバーメクチンは中国でのみ作られています。エバーメクチンがなければイベルメクチンを作ることは出来ません”と書かれています。
また、「ひらやま脳神経外科」のフェイスブックによれば、“2020年12月に発覚した後発医薬品会社の不祥事を発端に､様々な薬の流通が不安定になっています｡(医薬品全体の約30%)…｢グルタチオン｣にも出荷調整がかかり､今のところ安定的な入荷の見通しが立っておりません”とあります。どうなっているのか？
医薬品ではありませんが、“続きはこちらから”の記事によれば、二人の上院議員は、アメリカ食品医薬品局（FDA）にサプリメントを市場で禁止する力を与える可能性のある法案を推進しており、多国籍企業はサプリメント企業を猛烈な勢いで買収しているというのです。
また、「ニュージーランドでは、自然健康食品の使用を制限・禁止する法案を通そうとしている」というのだから驚きです。こちらの記事によれば、ニュージーランド労働党（与党、ジャシンダ・アーダーン首相が党首）は、“独立した法定担当官が率いる新しい規制機関を設立し、幅広い権限を持たせる”という「治療薬法案」を提出したということです。
「この新しい規制機関は、天然製品の安全性、品質、有効性を保証する責任を負うことになる。…リスクに応じた適切な市場認可経路を設計し、実施します。その機能には、市場認可に加え、認可管理活動、市販後調査、コンプライアンスが含まれます」というものです。
ニュージーランド労働党が2017年に作成した「300の一般的なハーブ成分の禁止リスト」には、店頭で販売されているシナモンやマスタードなどの香辛料も入っているとのことです。
この法案は、人口の50％以上が使用している自然健康食品を規制することを目的としており、法案の真の意図は、“食糧供給をコントロールしようとする試みにある。健康に良い天然物には特許が与えられないが、合成物には特許が与えられる。そのためには、庭に生えているものを禁止しなければならない”ということのようです。