竹下雅敏氏からの情報です。
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【削除覚悟の投稿】TVメーカーの闇を暴露!TVには盗聴システムが埋め込まれている事が発覚!SONYを含む大手5社が訴えられた!(盗聴システムを無効化する方法も紹介)
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YouTube 26/2/20
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X(旧Twitter) 26/2/22
今話題の写真、、、 pic.twitter.com/XqLcO7XiPI
— Yuri (@yurilifeacademy) February 22, 2026
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【緊急】「話した内容が広告に出る」のはなぜ?今すぐスマホの「ここ」をオフにしてください【盗聴対策】
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YouTube 26/1/6
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X(旧Twitter) 26/2/10
※全文はツイッターをクリックしてご覧ください引用より
— チタロ (@PAGE4163929) February 10, 2026
スマホが「会話を盗聴している」と感じる正体と、その対策をまとめたスレッドが大きな話題になっています。
「犬の餌の話をしたら広告が出た」という現象は偶然ではなく、スマホが意図的にユーザーを追跡している結果… https://t.co/aPg1RZApXV


2025年12月15日に、アメリカ合衆国テキサス州行政機関の公式サイトに掲載されたプレスリリース『司法長官のパクストン氏、テキサス州のスパイ行為を理由に中国共産党と関係のある企業を含む大手テレビ会社5社を提訴』によれば、「検事総長のケン・パクストン氏は、消費者が自宅で視聴している内容を秘密裏に記録することで、テキサス州民をスパイしたとして、大手テレビ会社5社に対して訴訟を起こした。提訴されている5大企業は以下の通りである。ソニー、サムスン、LG、および中国に本社を置くハイセンスおよびTCL科技集団である。」と書かれています。
TAIKI氏は、“この訴えた側のパクストン司法長官というのは誰かと言いますと、テキサス州の法律を管理する組織のトップの方。つまり、日本で言うと法務大臣と検察のトップ、この権限が合体したような法の番人、そうイメージしてもらったらオッケーなんですが、そのパクストン司法長官がテレビ会社5社に対し、スマートテレビ越しにテキサス州市民をスパイしていたということで提訴した。そういったニュースなんですね。(3分44秒)”と話し、先のプレスリリースを読み上げています。
「これらの企業は、自動コンテンツ認識(ACR)技術を用いて個人データを収集してきました。ACRとは、簡単に言えば、招かれざる、目に見えないデジタル侵入者です。このソフトウェアは、ユーザーのテレビ画面のスクリーンショットを500ミリ秒(0.5秒)ごとにキャプチャし、視聴行動をリアルタイムで監視し、ユーザーの知らないうちに、あるいは同意なしにその情報を企業に送信します。そして、企業はその消費者情報を、プラットフォーム間でターゲティング広告に販売し、利益を得ています。この技術は、パスワード、銀行情報、その他の個人情報といったユーザーのプライバシーや機密情報を危険にさらしています。(6分31秒)」という内容です。
さらに大手メーカー5社への訴状には、「パソコンを含むHDMIでテレビに接続された他のデバイス(個人用ラップトップ、ビデオゲーム・コンソール、Blu-rayプレーヤーなど)の情報も画面上のすべてをキャプチャします(9分42秒)。…ACRは、テレビがインターネットから切断されている場合でも情報をキャプチャし、ファームウェアのアップデートなどの際、テレビがインターネットに再接続された場合に、収集されたデータを共有します。(9分53秒)」と書かれています。
“もしパソコンの画面をHDMIでスマートテレビに移して、その画面に銀行の情報やパスワード、プライバシーな情報が表示された瞬間、それが一緒に収集されるから危険なんだ。そういうことが書かれていました(10分12秒)。…僕なんて、長期旅行に行く際は必ず宿泊先のテレビにパソコンを繋いで大画面で仕事をしたり、株の取引なんかをしておりましたので、今考えるとかなり危ないことをしていたんだなと、ゾっとしましたね。(10分44秒)”とTAIKI氏は話しています。
13分11秒のところでは、TCLの訴状に「TCLは、すべてのテレビに意図的に『バックドア』を組み込んでおり、CCP(中国共産党)やその他の悪意のある行為者によるサイバー侵害やデータ窃盗の危険にユーザーをさらしています。」と書かれていることを説明し、“ちなみに、このバックドアというのは、外部から遠隔で機器を操作できるように密かに仕組まれたアクセス経路のことを指します。”とTAIKI氏は説明しています。
TAIKI氏の解説でスマートテレビが危険なことは良く分かりましたが、スマートテレビでこうしたことができるのなら、「パソコンやスマホでは常にやられているのではないか?」という気がします。
「その他の悪意のある行為者によるサイバー侵害やデータ窃盗の危険」ですが、国民の個人情報を平気で売り渡すのがグローバリストに飼いならされた政治家や役人だと思うのですが、どうなんでしょうか?