アーカイブ: まのじ

「高市早苗総理はステマをやっていませんか?」「ありますね クラウドワークスに」バイト工作員の見分け方 / 電通や博報堂内部に大掛かりなネット工作の部署がある

 ネット上の異様な「高市推し」に違和感を感じている人は多いようで、「リバタリアンズ」さんという方が「高市早苗・総理総裁は、ステマをやっていませんか?ネットに溢れる熱心で無批判な高市支持の声の半分は、高額で雇われた熱心なステマ業者やアルバイトでは?その原資は裏金や官房機密費では?前科のある自民党、メディアに圧力をかけた高市ですから、私は本気で疑っています(残り半分は統一教会)」という投稿をされていました。すると、それに応えて「地猫」さんという方が「ありますね クラウドワークスに」と、その募集サイトを示しておられました。あのダボス会議に呼ばれた成田悠輔氏の弟・修造氏が副社長のネット工作企業です。この投稿が出るや速攻でリンクが消されていました。募集要項には「高市早苗さんなど、著名人や時事ニュースの解説動画です。」「〜約40〜50個ほどのコメントのコピペで、20分程度の作業で終わる作業です。」「YMM4初期設定・マニュアルに沿って初期設定いただきます。」などとあります。藤村あきこ氏の解説によると、YMM4というのは「ゆっくり解説」の動画を作るときに使うソフトらしく、高市早苗氏の応援動画はなぜか全て「ゆっくり」というワードが入っていることを指摘されていました。また、以前の斎藤元彦兵庫県知事の2馬力選挙で発生した異様なネット状況とも酷似しているそうです。バイトのコメントを見分けるポイントは、アカウントのアルファベットと数字の不規則な並びで、これは「捨てアカウント」の特徴のようです。
 「集団ストーカー犯罪から国民を守る会」という方のコメントは、こうした状況をさらに裏付けるものでした。電通や博報堂などの巨大広告代理店の中に「司令塔」となる部署が厳然としてあり、「ここに多数のマーケティング会社・リサーチ会社・メディア各社の役員と編集部幹部・PA企画製作会社が集められ、その下に、様々な職種のマンパワー・人材が集められ」「その末端の末端で、あるアルゴリズムの下に定められた戦術の実戦部隊としてふるいにかけられた若者たちが、派遣社員として国内数ヶ所の『オフィス』で、削除型・まぜっかえし型・ヘイトスピーチ(中略)などとタイプ別に分けられて、働かされているのです。」とありました。
 今後、スパイ防止法や緊急事態条項の成立や憲法改正の動きに、ネット工作が動員されるのは間違いなさそうです。
(まのじ)
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[X]完璧な方向転換

編集者からの情報です。
くるりんぱ!
(まのじ)
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米国の高速道路で複数のウイルスに感染したサルが逃げ出した / 世界中で激増しているBSL-4施設は、次なるパンデミックを引き起こすリスクを高めている

 「米国の高速道路で、ウイルスを感染させる可能性のある実験用サルを載せたトラックが交通事故を起こし、サルが道路に逃げ出す騒ぎがあった」と報じられました。逃げ出したサルは「C型肝炎、新型コロナウイルス感染症、ヘルペスなど複数のウイルスに感染している可能性」があり、現在のところ1頭を残して20頭が射殺されたとのことです。
 ちょうどIn Deepさんの記事で、世界中で増え続けているバイオセーフティレベル施設が取り上げられていました。2025年5月の医学誌『Journal of Public Health (公衆衛生ジャーナル)』の調査では「パンデミック以降、世界中で BSL-4 ラボが著しく増えている」ことが明らかになり、BSL-4施設は世界34カ国に「110」、BSL-3施設は世界149カ国に「3,515」あるそうです。日本のBSL-4施設は「4」と発表されていますが、私たちが確認できるのは、国立感染症研究所 村山庁舎(東京都武蔵村山市)、理化学研究所 筑波研究所(茨城県つくば市)、長崎大学の長崎大学 BSL-4 施設(長崎大学坂本キャンパス)の3つだけですので、In Deepさんは「現在さらに建設中なのかもしれません。」と書いておられました。もしかすると都心に移転予定の武蔵村山市の国立感染研はそのままで、現在建設中とされる4つ目の施設が増えるだけなのかもしれません。「BSL-4 と BSL-3 を合わせると、世界で 3500以上のバイオセーフティ施設があるわけで、『これで事故や病原菌の漏洩が起こらなかったら、むしろ奇跡』(中略)事故はかなりよく起きているものです。」とありました。逃げ出したサルのニュースはほんの一例かもしれません。
「パンデミックへの備え」を目的として激増したBSL-4施設は、実態として「生物兵器能力における制御不能な軍拡競争と化しており、(中略)そのほとんどは、軍民両用研究に対する強制力のある監督がない国」で稼働しています。つまり「パンデミックを防ぐことを目的とした同じシステムが、次のパンデミックを引き起こす可能性のある条件を作り出しているのだ。」論文では「高リスク病原体研究を世界的に一時停止し、すべての BSL-4 研究室を即時閉鎖する以外に、公共の安全を守る方法はない。」と締めくくっています。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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高度なバイオセーフティレベルの病原菌研究所がコロナ後に激増。現在、BSL-4が世界に100以上あり、BSL-3は3000以上が存在する
転載元)
(前略)
無軌道に増え続ける高バイオセーフティレベル施設

アメリカ政府が、新型コロナは実験室で操作された病原体の結果である可能性が高いことを 500ページの報告書にまとめてから、半年ほど経ちますが(記事)、実は、

「パンデミック以降、世界中で BSL-4 ラボが著しく増えている」

ことが、最近発表された論文で明らかになりました。

BSL-4(バイオセーフティレベル-4)とは、最高レベルの、つまり最も危険な病原体を扱う施設で、次が BSL-3 となりますが、現在、

・BSL-4 施設が、世界34カ国に「110」

・BSL-3 施設が、世界149カ国に「3,515」

あるのだそうです。

パンデミック以前は、これらの高度なセキュリティーが必要な BSL-4 施設は少なかったのですが、ここ数年で猛烈な勢いで増えているようです
(中略)
上のグラフを見ると、日本には「4」と示されていますが、どこにあるのかなと思いまして調べますと、以下の場所にあるようです。

日本のBSL-4施設

・国立感染症研究所 村山庁舎(東京都武蔵村山市)

・理化学研究所 筑波研究所(茨城県つくば市)

・長崎大学の長崎大学 BSL-4 施設(長崎大学坂本キャンパス)


この 3つのようですが、上のグラフでは「 4」と示されていますので、現在さらに建設中なのかもしれません

上のうち、国立感染症研究所 村山庁舎では、昨年、

「エボラウイルスをマウスに感染させる実験を開始」

しています(報道)。
(中略)
BSL-4 施設で研究される病原体は、国や場所によって異なるでしょうけれど、

・エボラウイルス
・マールブルグウイルス
・ラッサ熱ウイルス
・天然痘ウイルス
・クリミア・コンゴ出血熱ウイルス

などとなっています。

天然痘ウイルス以外は、出血熱ウイルスが多いようです。BSL-3 は、黄熱ウイルスや狂犬病ウイルス、結核菌などを扱うようです。

それにしても、BSL-4 と BSL-3 を合わせると、世界で 3500以上のバイオセーフティ施設があるわけで、

「これで事故や病原菌の漏洩が起こらなかったら、むしろ奇跡」

だとも思います。

事故はかなりよく起きているものです

(中略)

世界中で100以上の「BSL-4」生物兵器研究施設が稼働、さらに建設中
Over 100 ‘BSL-4’ Bioweapons Labs Now Operate Worldwide, with More Under Construction Jon Fleetwood 2025/10/24
(中略)
結論

BSL-4 実験室の世界的な急増は進歩ではなく、危険を表している。

政府が「パンデミックへの備え」と呼ぶものは、生物兵器能力における制御不能な軍拡競争と化しており、現在 34カ国で 110 以上の BSL-4 研究所が稼働している。そのほとんどは、軍民両用研究に対する強制力のある監督がない国だ

パンデミックを防ぐことを目的とした同じシステムが、次のパンデミックを引き起こす可能性のある条件を作り出しているのだ

BSL-3 研究室を設置している国の 90% 以上が軍民両用研究の規制を欠いているため、人類は事実上、科学の旗印の下で世界規模の生物兵器ネットワークを構築している。

これらの施設ではすでに致命的な過失、秘密主義、利益相反が明らかになっており、資金提供機関は病原体の作成とその後の販売する「解決策」の両方から利益を得ていることが多い。

この現実を踏まえると、高リスク病原体研究を世界的に一時停止し、すべての BSL-4 研究室を即時閉鎖する以外に、公共の安全を守る方法はない

問題は、実験室で作られた別のアウトブレイクが起こるかどうかではなく、再びそれが起こる機会を私たちがあと何回与えるつもりなのかということだ。

[ナカムラクリニック] 今後日本で感染症騒動が起きたとしても、あらゆるRNAウイルスの感染予防法、治療法はすでに確立されている / 有効性を証明したゼレンコ博士

読者の方からの情報です。
 ナカムラクリニックの中村医師は、今後、世界的な感染症騒動は起こらないとしても、局地的な感染症騒動はあり得ると予想されていて、特に「ある種の病原体が日本でだけ爆発的に流行する」という可能性を危惧しておられました。今や高市首相で有名なエボラウイルスで騒動を起こし、メディアで恐怖を煽り、緊急事態を宣言し、ロックダウンを行う。そしてそのシナリオを成功させるためにSNS規制という「絶対の一手」を放ち、「やがては、『ワクチン危険』などと言おうものなら、『感染症対策に関する誤情報だ』として取締りの対象になる。」と予測をされていました。大いにあり得る。
 しかし中村医師は「RNAウイルスに対する感染予防法あるいは治療法は、すでに確立されている」と、念押しの情報を語られました。つまりワクチンは不要ということです。
RNAウイルスというのは「コロナウイルスはもちろん、エボラウイルスもインフルエンザウイルスもそうだし、もっと言えば、デング熱、ジカ熱、マールブルグ熱など、要するに、米軍が生物兵器として使うウイルス全般」のことで、これらは「細胞内亜鉛濃度が高いと、RNAウイルスは複製できない」ことがすでに証明されています。その有効性を証明したのがウラジミール・ゼレンコ博士でした。
 ゼレンコ博士は、"COVID19の世界的パニックは意図的に作られたもので「18から45歳までの健康な成人人口にとって、生存率はCDCのデータによると99.95%で、治療をすれば100%近くなるのだ。それなら、何故治験ワクチンを接種するのか。これは、医学的理由によるものではないはずだ。」" と述べていた方です。ゼレンコ博士が亡くなった時の時事ブログは、とてもインパクトがありました。
 記事では「RNAウイルス対策として、最も重要なのは、細胞内の亜鉛濃度を高めること。(中略)さらに、亜鉛を細胞内に導き入れるためには、亜鉛イオノフォアが必要で、成分として、キニーネ、EGCG、ケルセチン、ピリチオンをとればいい。食材でいえば、緑茶を飲む、玉ねぎの皮をミキサーで砕いて、玉ねぎの粉パウダーを作って、それを小さじ1杯飲む、あるいは、ネギ科植物(玉ねぎ、にんにく、エシャレット、あさつきなど)を積極的に食べるのもいい。」とありました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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RNAウイルスの感染対策
引用元)
(中略)
その有効性を証明したのが、ウラジミール・ゼレンコ博士です。コロナ禍の初期から情報を追いかけていた人にとっては、おなじみの人物でしょう。
(中略)
RNAウイルス対策として、最も重要なのは、細胞内の亜鉛濃度を高めること。亜鉛の補給手段としては、牡蠣を食べるのがベストだと思うけど、牡蠣のオフシーズンでは手に入らない。そのときは、亜鉛サプリを使おう。
さらに、亜鉛を細胞内に導き入れるためには、亜鉛イオノフォアが必要で、成分として、キニーネ、EGCG、ケルセチン、ピリチオンをとればいい。食材でいえば、緑茶を飲む、玉ねぎの皮をミキサーで砕いて、玉ねぎの粉パウダーを作って、それを小さじ1杯飲む、あるいは、ネギ科植物(玉ねぎ、にんにく、エシャレット、あさつきなど)を積極的に食べるのもいい。

亜鉛と亜鉛イオノフォアの組み合わせによって、バリックが示したように、RNAウイルスは細胞内で増殖できないし、ゼレンコ博士によって、実際その有効性が証明された。
しかも、それは、インフルやコロナウイルスに限らず、RNAウイルス全般に効くというのだから、こんなにすごい話はない
エボラはもちろん、デング熱やジカ熱など、おおよそ米軍が生物兵器に使いそうなウイルスのすべてに有効なのだから、もはや、メディアの恐怖煽動に乗る必要は一切ありません。すでに切り札が手中にあるのだから
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大統領自由勲章、ノーベル賞にもノミネートされ、「Covid-19に対するゼレンコプロトコル」で世界的に高名なウラジーミル・ゼレンコ博士ご逝去 ~「わたしはこの地上で何も恐れない。」
 大統領自由勲章、ノーベル賞にもノミネートされ、「Covid-19に対するゼレンコプロトコル」で世界的に高名なウラジーミル・ゼレンコ博士が亡くなられたとのことです。
 ゼレンコ博士は、「COVID19は人類を孤立させ、病的な恐怖を作り出すように設計された生物兵器です。COVID19は脅威ではなく心理作戦です。」と言っていました。
 冒頭の動画でも、“これは、自然に発生した事件ではない。最初からプログラミングされ、グローバル化に企てた計画だ。現状では、それが成功した。孤立された環境の中に、世界的パニックが作られ、更に世界的パニックと孤立を利用して、大規模な精神疾患を誘発するものだ。…18から45歳までの健康な成人人口にとって、生存率はCDCのデータによると99.95%で、治療をすれば100%近くなるのだ。それなら、何故治験ワクチンを接種するのか。これは、医学的理由によるものではないはずだ。…”と言っています。
 「ウラジーミル・ゼレンコ博士の逝去に関する声明文」によれば、2018年初頭に末期の癌と診断され、癌との長い闘いの末に亡くなられたとのことです。
 記事の引用元によれば、“ゼレンコ博士は1973年にウクライナのキエフで生まれ、1977年に家族と米国に移住し、ニューヨーク州ブルックリンのシープスヘッドベイに定住した。…Covid-19パンデミックが始まる2020年に、彼の説明によれば、神の介入に助けられて、ヒドロキシクロロキン(HCQ)、亜鉛、アジスロマイシン、および他の様々な薬物、特にステロイドを組み合わせて、「ゼレンコプロトコル」として知られるようになった治療法を発見した。”と言うことです。
 世界中の政治家や保健当局者は、ゼレンコ博士の発見した治療法を軽視するか、完全に否定し、当時のニューヨーク州知事アンドリュー・クオモは、患者の治療にヒドロキシクロロキンの使用を禁止する措置をとりました。そのためゼレンコ博士は、亜鉛を細胞内に送り込むヒドロキシクロロキンと同じ機能を果たすことができる物質を探し、天然サプリメントのケルセチンを発見します。そして、最終的にZ-Stackサプリメントの開発につながったのです。
 ゼレンコ博士は、“私の癌は、Covid-19パンデミックのために私を準備したものです。…それがなければ、患者を大胆に治療するために受けた迫害と嘲笑に耐えられなかったでしょう。私は死を目で見つめ、神にお会いする準備ができました。わたしはこの地上で何も恐れない。”と言っています。
 ゼレンコ博士は、闇を打ち負かした英雄であり勝利者です。人生の勝利者となるのに、誰もが癌を患う必要はありません。“あと3年の命”だと自分に言い聞かせることは、誰でも出来ます。そして残りの命を、自身の「良心」に恥じない生き方としてください。あなたはゼレンコ博士と同じように、「わたしはこの地上で何も恐れない。」と言うでしょう。
(竹下雅敏)

露骨な言論弾圧を始めている高市政権、高市総理と統一教会との関係を批判しない大手メディア / 維新の会との連立で中国共産党を利する政権となる危険

 安倍政権時の言論弾圧は目に余るものがありましたが、今また露骨な言論統制が行われています。統一教会やスパイ防止法の危険について発信するSNSが一方的に凍結されるケースが多発しています。高市首相への非難はヤジすら許されない空気になっています。まだ何の成果も出していない時点で「高市新首相への熱狂的支持」を押し付けられるように感じる人がネット上でも目につきます。「どうにも自然発生的なものに見えないからだ。 まるで、あらかじめ“盛り上がり”が用意されていて、そこに世論が誘導されているような違和感がある。」「不思議なことに、愛国者を自負するウヨさん達は絶対に外国のスパイ組織に作られた統一教会を批判しない。」というコメントには深く共感します。真に日本を大切に思うならば統一教会への批判は避けて通れないはずなのですが。
 「ゆるねとにゅーす」では、統一教会の機関紙「世界日報」が連日のように高市総理を称賛していることを取り上げていました。大手マスコミは「この事実を見て見ぬふりをしながら、高市総理のサポートにせっせと勤しんでいる始末」ですが、「高市氏の政策や主張は統一教会のそれとほとんど完璧なまでに一致しており、高市氏が意欲を見せている『スパイ防止法』こそ、統一教会が長年にわたって強く主張してきたものに他ならない。」「高市氏は右翼でもなんでもなく、ただの反日朝鮮カルトとシオニスト戦争屋の使用人である最悪の売国政治屋である」という、ゆるねとにゅーす管理人さんの指摘をしっかり認識しておきたいと思います。
 同時に、中国共産党の「国防動員法」実現のためにできた維新の会と連立を組んだことで、高市政権は「親中派」の政策をとる危険もはらんでいます。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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【完全にバレバレ】統一教会の機関紙・世界日報が高市総理関連ニュースを連日取り上げて称賛!高市支持者も大手マスコミも揃ってこれを「見て見ぬふり」で全く触れず!
転載元)
どんなにゅーす?

・反日朝鮮カルト・統一教会の機関紙である世界日報が、高市総理関連ニュースを連日取り上げて称賛。高市支持者も大手マスコミも揃ってこれを「見て見ぬふり」で全く触れない事態になっている。

世界日報 (日本)
~省略~
概要
文鮮明の指示により、統一教会と国際勝共連合が出資して、一般紙を目標に1975年(昭和50年)1月1日に創刊された[3][4]。『聖徒』[注 1]1974年 (昭和49年) 11月号によると、文鮮明が「思想新聞を日刊化しなければ、日本の復帰計画は果たされない」と発言したことで、日本国内で統一教会による日刊紙の発行が決まった[3]。『世界日報』の名称も、文鮮明が久保木修己国際勝共連合会長にロンドンで下したものである[3]。この当時、勝共連合の機関紙『思想新聞』(1969年創刊の『国際勝共新聞』が前身) は旬刊だったので、それを日刊化しようとしたが、勝共連合の名前をだすと強い拒否反応を引き起こすことが予想されたので、名前を隠して日刊化を目論んだもののようである[5]。創刊した当初、『世界日報』は無料配布されていた新聞だった[3]。
~省略~
【Wikipedia】


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