アーカイブ: 中国新型コロナウイルス

南米のニュースで「ペルーの法廷がビル・ゲイツ、ソロス、ロックフェラーと犯罪的エリート集団がCovid19を“製造”したと判決を下した」と数日間報じられる!

竹下雅敏氏からの情報です。
 これは凄いニュースですね。「ペルーの法廷がビル・ゲイツ、ソロス、ロックフェラーと犯罪的エリート集団がCovid19を“製造”したと判決を下した」というニュースが、南米で数日間報じられたというのです。
 こちらの記事によると、トランプ政権でコロナウイルスの起源を研究するために結成された科学者と医療専門家の省庁間グループは、“専門家の70%が、ウイルスが武漢ウイルス研究所から誤って漏れた”と考えており、専門家の7%が、“SARS-CoV-2として正式に知られているウイルスは、中国の軍事組織が人工的な生物兵器として製造したものであると主張している”とのことです。
 少なくとも77%の専門家が、SARS-CoV-2が人間の手で造られたと考えていることが分かります。そうしたなかで、“Covid19は世界の犯罪的エリートが製造したものであり、その中にはビル・ゲイツ、ソロス、ロックフェラーなどの超富豪が含まれる”としたペルーの法廷の判決が注目を集めるのは当然です。
 “続きはこちらから”のツイートを見れば、フランスで「ヒドロクシクロロキンが禁止され困った同僚はイベルメクチンが効くと聞いて処方したところ数十名のコロナ患者が数日内で完治したのだが薬剤師に通告され勧告処分を受けた」とあり、「何故彼らにイベルメクチン投与しないのか…私達は医師保健基金に…調査して欲しいと頼んだが、医師会から調査を禁止された。」というのです。
 フランスでは新型コロナウイルスのパンデミックの陰謀に、医師会が関与していることが分かります。日本では?
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ペルー裁判所は、ビル・ゲイツ、ソロス、ロックフェラーと「犯罪エリート」がCovid-19を作成したと非難します
引用元)
南米では、情報が大きな音を立てている。アルゼンチンからメキシコまで、テレビのニュースや印刷メディアは、ビル・ゲイツ、ジョージ・ソロス、ロックフェラー、そしてCovid-19を作成した「犯罪エリート」を明示的に非難するペルーの裁判所の判決を数日間報じています。
 
これは、チンチャとピスコ控訴室が発行した2020年12月21日付けの命令で、それに基づいて裁判前拘禁の延長を宣言した判決を支持する。
 
控訴裁判所の命令の段落の1つによると、Covid-19は億万長者ビル・ゲイツ、ジョージ・ソロス、ロックフェラー、会社を含む「世界的な犯罪エリート」(新しい世界秩序)の創造でした。
 
この命令は、COVID-19のために犯罪プロセスが停止されたため、「2030年のプロジェクトの予測で、グローバル環境やビジネスで極端な秘密を持って管理し続ける」クリエイターを除いて、「予測不可能な」性格を持っていたと主張しています。
(以下略)
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配信元)
 
 
 

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看護師ランボー「怒りのコロナ担当」、患者家族も医療者も見捨てられ、使い捨てられている

 昨日の「コロナ自宅療養に殺されかけた」方のツイートは、全国の感染者がどれだけ不安な思いをされているかを想像して震えました。公式の報道に出てこない市井の声がSNSで浮かび上がりますが、老人ホームに居る家族がコロナ感染した場合、入院をあきらめさせるような厚労省の通達があることを知りました。自身が感染しなくても身内への対応で難しい選択を迫られる人は多いと思われます。また、医療従事者のマンパワーが相変わらず不足していますが、待遇を改善するどころか、マイナンバーを使った「赤紙」で看護師さんを召集する動きもあります。さらに、見るに見かねてPCR検査を始められた倉持仁医師のツイートからは、器材不足のために検査ができなくなるという悲鳴が上がっています。国が動かないでどうする、という事態ですが、菅政権の第3次補正予算のコロナ対策予算は、たったの2割、4兆4千億円足らずです。GoToなどのポストコロナ関連予算は6割、11兆6千億円ときたもんだ。国民のお金なのに。
 看護師ランボーが怒りをぶつけています。これも泣き笑いです。
(まのじ)
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看護師ランボー
配信元)

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配信元)



現状が良く分かる、「コロナ自宅療養に殺されかけた話」 / イスラエルではワクチン接種により、新型コロナウイルスの死者数が急激に増加に転じている

竹下雅敏氏からの情報です。
 「コロナはただの風邪」だと勘違いして甘く見るのは、賢明ではありません。エイズの遺伝子が組み込まれた「生物兵器」だと考えて、万一感染した場合に備えておく必要があります。
 ウチでは、イベルメクチンを入手しました。ビタミンCは毎日3g飲んでいます。これは感染予防もありますが、それよりも私の場合は便通の調子が良いためです。
 「コロナ自宅療養に殺されかけた話」は、引用元で読んでおくと現状が良く分かります。基礎疾患など特に無く健康な世田谷区在住の32歳男性とのことですが、発熱相談センターに連絡後、クリニックでPCR検査をし、解熱剤カロナールを処方されたとのことで、「特効薬はありませんので、解熱剤を飲んで経過を見ていただくしかありません」と言われたそうです。“イベルメクチンがあるんだがな…”と思いました。
 解熱剤カロナールの効き目が悪くなると、保健所にも相談して効き目が強いロキソニンを使うようになり、ついには「ロキソニンも効き目がなくなり、相談センターからはロキソニンとカロナールを2錠一気に飲むという荒技を紹介され、それで耐え忍びました」というのですが、2020年7月24日の記事でコメントしたように、“これらの薬はどちらも「カファ」を増悪させるので、新型コロナウイルスの感染症に用いるべきではない”のです。熱はウイルスと戦うために必要があって体が出しているのですから、解熱剤は出来る限り避けた方が良いと思います。
 この方は若く体力があったため、“「この状態を10日間も……」とお医者様も絶句した”というかなり酷い肺炎に、ギリギリで何とかなったと思うのです。本当に入院が必要な人に手配が出来ない今の医療の状況は、かなりヤバイです。
 ワクチンに頼るとさらにヤバくなるというのが、“続きはこちらから”のIn Deepさんの記事です。ワクチンの有効率が怪しいだけでなく、イスラエルではワクチン接種により、「新型コロナウイルスの死者数が急激に増加に転じている」とのことです。
 やはり、当初予想していた通り、新型コロナウイルスという「生物兵器」とワクチンの合わせ技で、我々を殺しにきていると見て間違いないでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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コロナ自宅療養に殺されかけた話
引用元)
1/8、コロナ陽性と診断され、保健所の指示で10日間の自宅療養をすることになりました。この時はまだ良かった。このあと、生死を彷徨うことになる危険な経緯について、私が書かねばなるまいと思ったので筆を取らせていただきます。

目次
  1. 感染者情報
  2. 発症から陽性まで(1/6〜1/8)
  3. 自宅療養開始(1/8〜)
  4. 頭痛・下痢・嘔吐(1/9〜)
  5. 39度を超えはじめる(1/11〜)
  6. 効かない解熱剤(1/12〜)
  7. 嗅覚消失からのラストスパート(1/14〜)
  8. 保健所・相談センターの対応
  9. 自宅療養終了・入院(1/16)
  10. 入院生活
(以下略)

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「不謹慎だけどコントのようだ」コロナ感染した難聴のお爺さんに奮闘する内科医のリアル

パータ様からの情報です。
 発熱外来のドクターのツイートが泣き笑いです。
耳の遠いお爺さんや認知症のおばあさんにコロナ感染対策を分かってもらう大変さと言ったら!
平時でも「認知症、視覚障害、身寄りもお金もない、超高齢の」人々への治療はそれ相当の配慮が必要ですが、日々、コロナ感染が増えるに従って、外来業務がとんでもなく大変なことになっている様子が呟かれています、、、が、、そのドタバタがコントになってます。
 呟かれたドクターは「現実はすごいイラつく状況、焦るんだけど、お爺さんに向かってそのイライラと焦りを出さないようにしてます。」と自然に語られていました。いつ終わるともしれないコロナ禍の中で、ご自身もしんどい思いをされているのに、冷静な客観性と患者さんへの優しさがコントに昇華してしまったのかも。感謝しかありません。
 このコントを安心に変えられるのは、「公助」だけだ。
(まのじ)
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配信元)

菅政権が今国会で狙うもの「コロナ禍に乗じたデジタル管理・監視社会」〜 手始めがワクチン接種記録をマイナンバーに強制

 菅政権はどんなに野党から要求されても臨時国会を開こうとせず、やっと通常国会が始まってもコロナ対策には後ろ向きで第三次補正予算に取り掛かり、性懲りも無くGoTo予算を貪ろうとしています。
 しかしそれにとどまらず菅政権の本当の狙いを打ち出してきたのが今国会です。昨日の「グレート・リセット」の記事でも指摘がありましたが、菅政権がなぜ苦しむ国民に背を向け、検査をせず、補償もせず、厳罰化に励むのか、なぜ急にデジタル庁設置を急ぐのか、全てが一本の線で繋がります。国民がコロナを克服しては困るのです。
 政府は今国会に、新型コロナ特措法、デジタル関連5法案、そして国民投票法改正案などを強硬に成立させる方針です。昨年12月に野党の提出した国民本位のコロナ特措法案には目もくれず、厳罰化を盛り込んだ政府案を成立させるつもりです。その前提には昨年3月に安倍政権下で成立させたコロナ特措法があり、そこで国の責務に強制力を与え、他方、指示に従うべき国民など統制対象を明記していました。長周新聞は「新型コロナ感染を防ぐと称して、戦時の国家総動員を想起させる緊急事態条項導入の地ならしに拍車をかけている」と狙いを指摘しています。
 それに呼応して成立させるつもりのデジタル関連5法案は、全ての省庁に対しての「司令塔」となる内閣直属組織のデジタル庁を創設し、「国民管理の要となるICチップ付きマイナンバーカードの普及を強力におし進めていく方針」です。もうすでに人員募集を開始しています。半強制的にマイナンバーを普及させる、その手始めがワクチンでした。河野太郎ワクチン担当相と組んで、ワクチンの接種記録をマイナンバーと紐つける目論見です。田中龍作ジャーナルでは「もっとも先に狙われるのが医療と教育」と述べ、個人の医療履歴は「国民皆保険の見直し」に、学校でのタブレット使用は思想統制に利用されると危惧されていました。それが陰謀論だと笑えないほどに現実のものとして迫っています。
 菅政権が今国会で一気に推し進めているのがデジタル管理・監視社会です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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デジタル庁創設で強まる国民監視と統制
引用元)
 政府が国民一人ひとりの動向や思想をもれなく監視できるようにする法案が、今国会に提出される

 デジタル改革関連法案だ。さる15日、自民党デジタル社会推進本部に同法案の全体像が示された。
(中略)
 人々のプライバシーを守るために個人情報保護条例があった。同条例は全国の自治体が住民に配慮しながら練り上げたものだが、デジタル関連法が施行されれば無力となる

 デジタル改革で、もっとも先に狙われるのが「医療」と「教育」といわれる

 病名、投薬した薬品などのビッグデータは、米国の保険会社が目論む自由診療にこの上なく役立つ。

 菅首相が「国民皆保険の見直し」に触れたが、デジタル改革で自由診療を進めるためと見てよい。

 教育でタブレットを使わせ、そこから個人の思想傾向をつかめば、思想統制が容易になる


 今秋にも新設が予定されているデジタル庁は、官邸ポリスと同じ内閣府の建物に入る。

 菅政権にデジタル改革を任せてしまったら、性能が素晴らしく優れた弾圧の道具を与えることになる
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【来た来た】平井デジタル相「ワクチン接種情報をマイナンバーで管理を」河野ワクチン担当相に提言!→ネット「ついに出ました」「悪巧みのスピード感がすごい」
転載元)
どんなにゅーす?

2021年1月19日、平井卓也デジタル担当相が、新型コロナワクチンの接種情報とマイナンバーを紐づけして国民を管理するシステムを提言。新たに任命された河野ワクチン担当相に準備を進めていくよう求める考えを明らかにした。

平井大臣は「誰にいつ何を打ったかを確実に管理する方法はマイナンバーしかない」とコメントし、全国民の新型コロナワクチンの接種歴などの情報をマイナンバーを通じて一元管理する重要性を強調。ネット上では「ついに出ました」「悪巧みのスピード感がすごい」など、強い危機感を唱える声が噴出している。

(中略)
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