アーカイブ: ドナルド・トランプ

19/12/10 ソルカ・ファール情報:母親は中絶する前に自分の赤ん坊の心音を聞くよう最高裁が命じたことで、トランプが電撃的勝利

 アメリカでは右派保守は「プロ・ライフ」派、左派リベラルは「プロ・チョイス」派です。ライフ(いのち)賛成、つまり胎児の生きる権利に賛成。チョイス(選択)賛成、つまり女性の中絶を選ぶ権利に賛成。
 日本では中絶が政治の中心議題になるなんてあまり聞きませんが、伝統的にキリスト教文化のアメリカでは最大の争点の一つ。政治家生命を左右する大問題です。

 ただしアメリカって白か黒かの非常に単純な国で、基本的にやること成すこと極端でして。中庸がない。だから私はアメリカという国においては、中絶禁止は止めた方がいいと思っています。だって例外なしの全面禁止になりますもん。
 トランプさんは右派キリスト教が一大支持基盤なので、かつてはプロ・チョイス派だったようですが、当然プロ・ライフを掲げないといけません。
 そしてトランプ政権になると保守派が勢いづき、州法で「中絶は胎児の心音が確認される6週目まで」と定めた州も出てきました。6週目だと、まだ妊娠していることに女性自身が気が付いていないこともしばしば。更にはレイプだろーが何週目でも禁止にしよう! と言い始めた州もあります。医師に対しても「中絶手術をしたら禁錮99年」と事実上の終身刑を設ける州が出てきました。更には死刑すら検討している州もあります。……ね、極端かつ単純なんですよ。
 ロシアはキリスト正教の国なので、やはり中絶は心情的には反対が多いみたいです。ただし国の法律で12週目まで中絶は許されており、保険も適用してもらえます。例外としてレイプの場合は22週目まで、妊婦および胎児に危険がある場合はそれ以降の中絶処置も合法です(※日本も似ていますが、レイプ以外でも22週未満ならOKですし、基本的に保険適用外)。そしてロシアでは女性が中絶を決意してから手術まで、2日から7日ほどの熟慮期間が義務付けられています。
 アメリカの一部の州のように嫌がる妊婦に心音を無理矢理聞かせたり画像を見せるよりも、ロシアみたいな「手術するのはいいけど、もう一度数日は考えてきてね」でいーんじゃないでしょうか。禁止したって、お金持ちは他国で手術できます。貧乏だと闇で非合法にしないといけなくなって、妊婦まで命を落とす確率が増えます。

 ……とこれまで考えていたのですが、今回ソルカ・ファール女史の記事で全く別の観点から中絶を論じており、大変勉強になったのでご紹介します。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:母親は中絶する前に自分の赤ん坊の心音を聞くよう最高裁が命じたことで、トランプが電撃的勝利
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

■この記事のまとめ■
✅トランプの今週の偉業:
✅中絶反対派から表彰される
✅最高裁で中絶をし辛くさせる画期的な判決が出される
✅しかも各地の連邦裁判所には中絶反対派判事を次々送り込んでいるため、中絶反対派の判決はこれから増加していくが、こういったニュースはアメリカの人々に伝えられていない
➡トランプに対する弾劾騒ぎでかき消されるせい

✅民主党が罹患した「トランプ錯乱症候群」
✅始まりは2016年の大統領選
✅トランプは黒人の悲惨な状況が民主党政権下で改善されていないことを指摘し、前回の共和党大統領候補よりも多くの黒人票を獲得
✅トランプが大統領に就任してから
✅民主党ビル・クリントン政権の法律で異常に多くなった刑務所の黒人収容数を減らす
✅黒人とヒスパニック系の失業率を史上最も低くする

✅トランプ側の黒人支援のきっかけ
✅ニューヨーク市における黒人の赤ん坊の中絶数が出生数を大いに上回ると知ったため
✅黒人の出生率低下の原因
✅かつてアメリカ南部で、民主党支持のプランテーション・オーナーらが黒人奴隷の価値を高めるために殺していた
✅共和党リンカーン大統領が南北戦争でこれを打破
✅1960年代に入ると、黒人の公民権活動家自身が中絶は黒人への集団虐殺だと警告し始める
✅その裏でプランテーション・オーナーの末裔が莫大な富を使って、新プランテーション都市を北部に作る
✅同じく1960年代に民主党ジョンソン大統領が福祉政策で後押し、父親のいない黒人家庭を増やす&中絶奨励
✅現在の黒人の出生率は歴史的な落ち込みへ
✅これと戦うトランプの支援に駆け付けたのは、黒人歌手のカニエ・ウェスト
✅黒人の中絶問題を再び注意喚起

✅民主党が最も恐れている事態が現実に
✅トランプに2020年の大統領選で勝つには、9割近くの黒人票が必要
➡なのに今週、新たな世論調査2つで「黒人は34%がトランプ支持」と判明
✅民主党与党の下院で弾劾決議を進める中、トランプを「今そこにある危機」と銘打つ


トランプ政権下では中絶反対派が躍進中


今朝クレムリンに出回っている【ロシア連邦】外務省MoFA)の素晴らしい新報告書は、ホワイトハウスの大統領執務室本日開かれるセルゲイ・ラヴロフ外相ドナルド・トランプ大統領の会合の議題について論じていました。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

――リストの中で最重要項目の一つとして挙げられていたのは、トランプがこれまで行ったまだ生まれていない【子どもたち】の生命を守るための努力に対して、彼が名誉ある「いのちのための勇気ある証人賞」を昨日受賞したことへの祝辞です。

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19/12/02 フルフォード情報英語版:緊張が危険な水域にまで高まり、方々に食ってかかるトランプ

 トランプさんが、あっちこっちでケンカを売っているそうです。アメリカ株式会社政府の延命のため、返済する借金を他国から強奪しようとしているのでは、とフルフォード氏は推測しています。
 今回の記事に登場するメキシコとデンマーク領グリーンランドもそうですが、ボリビアやベネズエラも資源豊富です。だからって強盗という発想はどーかと思うのですが、多分どこぞの宗教的には、異端の蛮族を救済してあげる光の道なのでしょう。十字軍による聖戦とかマジいらんのですが。
 あとは中国に対しても経済戦争を吹っかけてはりますが、こちらはアメリカが手を出さずとも中国側で勝手に崩壊しそうな状況らしいです。これまでの強引な成長で無理がたたったのかもしれません。港を作ってもらったり、鉄道を建設してくれたり、と第三世界は大変助けられているようなので、一帯一路イニシアティブで是非頑張って頂きたいのですが。

 以上のアメリカの傍迷惑な喧嘩腰の裏で、悪魔崇拝者が粛清されていっているようです。ただしフランシスコ法王が粛清する側ってのが納得いきません。
 そして毎回登場する度に「ちょっと何言ってるか分かんない」なヨーロッパ王族が、この度も脳内お花畑全開で「悪魔崇拝の洗脳されてた超~可哀想な同胞を助けて欲ちいの」とか、ふざけたこと抜かしてます。洗脳だろーが、生贄とか人間狩りとかやってたら、少なくとも今生はアウトだよ。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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緊張が危険な水域にまで高まり、方々に食ってかかるトランプ
投稿者:フルフォード

資金獲得のために喧嘩売りまくりのトランプ


ますます孤立しつつあるドナルド・トランプ米大統領が全方向へ暴言を吐き、世界の緊張は危険な沸点にまで達した。

どうやらトランプはアメリカ株式会社政府への融資に充てる資源を奪うため、デンマークやメキシコとの戦争に向けて米軍への支持を集めようとしているようだ、と複数の情報源が声を揃えていた。

売上高666億ドルという悪魔的な数字の【中国】企業がドル建て債でデフォルトに陥ったことで浮き彫りとなったのだが、中国に対する金融面での大規模な破壊活動も進められている。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

同時に、トランプを支持する者たちはイギリス王室を激しく批判している。思い出してほしいのだが、トランプは既に【昨年の時点で】EUを「敵」として認定済みだ。

以上の全ての動きは、アメリカ株式会社が日本の人々の年金を盗んだにも関わらず、依然として2020年1月31日の支払い期限を守れる道が確保できていないという点と関連している。この文脈で見ると、ブレキシットが現時点では2020年1月31日に予定されているのが興味深い。


対メキシコ戦


まずはメキシコの状況を見ていこう。米国は現在、3隻の航空母艦群をメキシコの周囲に展開させている。というのもペンタゴン筋曰く、「米軍は【メキシコの】麻薬カルテル攻撃の準備を進めており、【カルテル側は】モサドによって武器を供給され訓練を施された可能性がある」そうだ。
http://www.gonavy.jp/CVLocation.html

確かに麻薬カルテルの戦闘員の一部がモサドによって訓練されていた点は、我々も独自に裏付けが取れている。

だが同時に、このメキシコに対する戦争が実際にはアメリカ株式会社を融資するために、メキシコの石油・銀・其の他の資源を盗むためのものだという点も我々は知っている。だからこそメキシコ軍は、アンドレス・マヌエル・ロペス・オブラドール(【通称】アムロ)大統領への支持を公然と表明したのだ。
https://news.yahoo.com/mexicos-top-military-brass-offer-200001882.html

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

ロシアも、核を搭載した潜水艦を米国の海岸線沿いに【複数】展開している。そして今年始めにロシアのウラジーミル・プーチン大統領が、自国は新たなキューバ・ミサイル危機に対する準備が整っていると公けの場で宣言していた。
https://www.reuters.com/article/us-russia-putin/putin-to-u-s-im-ready-for-another-cuban-missile-crisis-if-you-want-one-idUSKCN1QA1A3

これが何を意味しているかというと、トランプは強硬なままではいられないということだ。何故ならば米軍は核戦争を開始して、外国人【のカバール】が所有しているアメリカ合衆国株式会社を支えるために資源を盗んだりなぞしない。

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19/12/04 ペーター・B・マイヤー情報:トランプ・リポート 後半

 木曜日の前半では、Qグループが背後で支えるトランプさんの達成目標と、諸々の経済指標が実は経済危機の到来を指し示している点をご紹介しました。
 後半では、この先アメリカ政界がどうなって行くかの予測、そして経済面では通貨リセット計画の詳細を解説しています。

 ただし“目覚めた”と自称する人たちにも、相当なバイアスがあります。
 たとえば今回のマイヤー氏は通貨リセット説の古株なので、未だにGESARAに肯定的です。ですが今年1月にインテルアラートのNESARAやGESARAは「カバールの作戦」だとレッド・ドラゴン大使が断言し、「インテルやコブラの波動は明らかに闇」と竹下氏もコメントしていました。また、「新世界秩序と同じであるGESARA側の新金融システムを構築しようとしているのが、フランスのロスチャイルド家であり、彼らを支援しているのがコブラのRM(レジスタンス・ムーブメント)」だと指摘されています。
 そして前半でも書きましたがロシア情報に通じているソルカ・ファール女史は敬虔なキリスト教徒なため、ボリビアのクーデター政権のアニェス自称大統領がでっかい聖書を掲げたのを見て、「正義が勝った!」と手放しで賞讃しています。(※モラレス大統領はキリスト教だけでなく、先住民族の土着信仰も認めたから「悪」なんだそう。)
 オルタナ系では一番まともだと思われるTV局のRTも左派リベラルなアメリカ人司会者が多く、古株ほど「民主党の今回の騒ぎは馬鹿げているけれど、根本的にトランプは弾劾されるべき」と今週も言っていました。私が勝手にアメリカの知の巨人だと思っているクリス・ヘッジス氏もそうですし、ジェシー・ヴェンチュラ知事と息子のタイレルもそうです。
 ……現時点でこれなら、先は長いなと思わず溜め息を吐いてしまったのでした。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ペーター・B・マイヤー情報:トランプ・リポート 後半
転載元)
投稿者:ペーター・B・マイヤー

■後半のまとめ■
■前半
✅2つの異なる政府が同時並行で稼働中
✅本物の経済指標はどれも否定的

■後半
✅ディープ・ステート VS 大統領
✅弾劾の深刻な側面:弱体化した米国の経済の破綻
✅毎日約30億ドルずつ嵩んでいく財政赤字
✅インフレによる内部崩壊
✅ディープ・ステートによる「制裁」という便利な攻撃手段
✅現在の標的はベネズエラ
✅悪魔崇拝で権力掌握
✅ボリビアで政権交代、資源の横取り
✅しかし各国がドルの代替策を模索中
✅トランプとアライアンス(地球同盟?)も打倒ディープ・ステートへ

✅選挙前倒し
✅FISA報告書でアメリカ議会の9割(内8割は民主党)が更迭される
➡早々に選挙が必要となる
✅トランプ再選後は、金本位制と新金融システムとGESARA導入へ

✅世界規模での通貨リセット
✅計画では、金本位制でドル離脱をする最初の国は中国
✅既に行った気配
✅世界規模での通貨リセット
✅資金源は中国の長老たち、融資方法は209箇国の署名する金条約
✅全ての国が政府発行通貨へ
✅完遂すると現行の国際通貨システムは閉鎖
✅バチカン銀行やウクライナへの送金による資金洗浄は不可能に
✅始まりは2020年
✅兆候その1:アンドルー王子、ヒラリー・クリントン、ネタニヤフの裁判
✅兆候その2:金融界での大きな変動


ディープ・ステート VS 大統領


ディープ・ステートの二大派閥、共和党と民主党が政権の支配を巡って火花を散らしています。シフやペローシの牽引する弾劾手続きでは、【連中が】投下した爆弾や打ち上げたミサイルの1つ1つについて【ニュースの】見出しが教えてくれます。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

しかし弾劾にはもっと深刻な側面があり、それがディープ・ステートの延命および経済に迫りつつある危機なのです。これが政治経済の深層の流れと関連しているのは間違いありません。そして【この流れは】戦争・破産・恐慌・民衆の貧困へと繋がっていきます。

帝国の支配を巡る闘争が激化する中、真の脅威は無視されています。例えばローマ帝国の最後の四半世紀には、ローマ人内部での争いがあまりにも多く勃発したため、帝国は本物の【外部の】敵にまっとうな防衛体制を整えられませんでした。

また、少なくとも今世紀に変わって以降、アメリカは弱体化していっています。払えるよりも多く浪費するという昔ながらの形で、米国は倒産してしまうでしょう。

例えば米国債の価格をインフレで打ち消そうとしているのならば、米国債に頼っている年金の持ち主全員の退職後の希望も打ち消すことになります。しかも奴らが取り巻きに与える金(かね)をもっと“刷る”場合、その金を使って【本来】他の人たちのものである【筈の】物品やサービスをもっと要求する訣です。

【※刷るという単語が、「いわば、いわゆる」を意味する“”に入っているのは、実際に紙幣を印刷機で刷っているのではなく、もっと簡単に電子的に数字を打ち込んで済ませているからだと思われます。】

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19/12/04 ペーター・B・マイヤー情報:トランプ・リポート 前半

 本文冒頭の「トランプ大統領の背後にいる強力なグループ」とは、「Qグループ」のことだと思います。以前、マイヤー氏の「“Q”の誕生」で、玉ねぎ構造をお伝えしました。Qが掲げる10の計画目標の内、2016年の大統領選挙で採用された8つもご紹介したかと思います。今回はその進捗状況を。
 個人的に知りたかったのは、アメリカ経済の動向です。世界の金融システムの中で真っ先に崩壊する(あるいは意図的に崩壊“させる”)のではないかと噂されています。マイヤー氏の情報を手掛かりに、ツイッターなどでリサーチしてみました。後半でも取り扱いますが、やはり密かに崩壊が始まっているようです。

 ただこれはトランプさんが「基本的に100%善」という前提で書かれた記事ですので、そこはご勘案くださいますよう。
 世の中そこまで清濁はっきりしてはいないと思うのですが、ユーチューブ動画やツイッターを眺めていると匿名Qのファンやキリスト教保守(福音派など)の大統領支持層に結構多いです。ある意味、純粋。ある意味、後が怖い脳内フィーバーお花畑状態。
 この記事は、経済面に関しては「トランプさんがどうこう出来るシロモノじゃない」というスタンスなので、その点マシなのかもしれません。ソルカ・ファール女史辺りは「神の使いトランプさんが経済も何もかも最終的には全て救ってみせる!」と信じきっていますから……(シスターは、「キリスト教徒イコール100%善、社会主義イコール100%悪」の図式なもんで)。
 その点は、社会主義の影響が強い西ヨーロッパ(オランダ)のビジネスマン、マイヤー氏ならではのバランス感覚かと。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ペーター・B・マイヤー情報:トランプ・リポート 前半
転載元)
投稿者:ペーター・B・マイヤー

■前半のまとめ■
✅トランプの背後のグループが掲げる「10の計画」
✅8つの内、打倒FRBと金本位制への復帰がまだ
✅貿易・麻薬・テロなどの戦争は全てフェイク、エリートが豊かになるため
✅ディープ・ステートは依然として大手メディアを支配
✅トランプの長所:政治家じゃなくて実業家&大胆不敵

✅アメリカでは2つの政府が同時並行で稼働
ディープ・ステート政府:戦争とトランプ排除が望み
✅滅茶苦茶な弾劾審議(ロシアからの寄付はクリントン財団へ、民主党は不法移民犯罪に無関心)
トランプ政府:エリート利権と闘って人民を救いたい
✅ジャクソン、リンカーン、ケネディに次いで4人目の人民のための大統領
➡なので暗殺未遂も度々

✅本当の経済指標は全て否定的
✅金(きん)の価値をダウ株価と比較:株にそこまでの価値なし
✅NY連銀のGDP予想:1%を切る
✅GDPに対する株価の比率:140%
✅トランプのミス:過去の若干の景気好調を自分の手柄にしてしまった
✅これから確実に景気は下がる。トランプは止められない。
✅景気が上がったり下がったりするのは自然な流れ
(※不況には良い側面もある)
✅今やるべきは、米国の戦争終結とディープ・ステートの粛清
✅対アフガニスタン:トランプが和平交渉再開か
✅対イラン:ディープ・ステートがサウジアラビアに米兵派遣か


グローバリズムとの訣別


トランプ大統領の背後には、とある強力なグループがいて、彼をずっと支持し導いています。トランプ大統領はアメリカを再び偉大な存在にするため、事前に「計画」の10の目標について知らされていました。目標の内の8つは;
☑ ドブ掃除
☑ 国境の安全
☑ 規制撤廃
☑ グローバリズムからの訣別
☑ アメリカ第一主義
☑ 金(きん)に裏打ちされたまっとうな通貨に戻すため、連邦準備制度を終わらせる
☑ TTPおよびWTO貿易協定の廃止
☑ パリ協定からの撤退

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

ご承知のとおり、「連邦準備制度を終わらせ」「金に裏打ちされたまっとうな通貨に戻す」のみが未だに道半ばなのです。

ドナルド・トランプ大統領は、史上最も危険かつ困難な任務を遂行しようとしています;すなわち国内でも国外でも、政府のあらゆるレベルに【入り込んだ】無法者ギャングに囲まれ、その対応をしつつ、ディープ・ステートのドブ掃除をせねばなりません。彼が対応すべきは、金融・政治・プロ・軍事の犯罪ギャング連中です。

こういったギャング、あるいはマフィアというものはすべからく、【各国】政府の世界規模の腐敗・犯罪的な通貨制度・腐敗した金融機関・不道徳な企業利益の結果であり、権力と強欲が動機となり、諸々の秘密結社を通じて導かれているのです。

ディープ・ステート内の強硬な勢力は大々的に組織化し【て団結し】、トランプ大統領と人民に対して【対抗】しています。奴らは大手メディアの大半と、安全保障共同体の依然として一部を支配しているのです。【トランプ】自身の政権内部ですら、未だに戦争狂どもの巣窟なのです。

こういった勢力は、自分たちが作り出した闘争・戦争・制裁・租税・関税に常に関与しています。旧態依然とした洗脳プログラミングに則って動いているのです。――貿易戦争は、麻薬に対する戦争や犯罪に対する戦争、あるいはテロに対する戦争と同じくらいにインチキです。どれ一つとして戦う価値などありません。そしてどれ一つとして勝算は無いのです。全ては人民の犠牲の上、エリートが恩恵に与れるよう設計されています。

浪費・借金・偽金・偽価格・偽の戦争;こういったものがエリートを腐敗させ、経済をゆがめ、社会を堕落させるのです。そしてこういったものこそ、ドナルド・J・トランプ大統領が阻止せねばならぬものです。

彼の長所は、彼が他の政治家連中とは異質な点でしょう。彼はアウトサイダー【=部外者】であって、エリートの一員ではありません。不動産投機家であって、政治家ではありません。しかもまっとうな商売を世界を股にかけて展開していました;彼の資金も名声も財産も、どれもがディープ・ステートの世話になっていません。

彼こそアメリカが必要としていた存在でした。大手メディアの言うことなどどうでも良いと思えるくらいに金持ちで、ディープ・ステートに挑めるくらいに大胆な人物です。

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19/11/25 フルフォード情報英語版:ネタニヤフが起訴され、トランプが女王に宣戦布告で、事態は白熱していく

 グノーシス・イルミナティ(トランプ含む)が、西洋・東洋の王族と覇権争いをしているそうです。どっちもホワイト・ドラゴン・ソサエティが推す能力主義の将来設計機関に同意してるんだから戦わずにラブ&ピースで行こうよー、と締めくくってますが、両サイド共に負けたら滅ぼされると思っているでしょうから、どう頑張っても無理っぽい。
 どっち側でもない一般大衆からすれば、両者揃ってご退場頂きたいのですがねぇ。まぁせいぜい潰し合いしてくんしゃい、おきばりやす。
 トランプ VS 英国王室として切り取って見ると、好色アンドルー王子の小児性愛スキャンダルで、トランプさんが優勢。ただ実際にはこれは、英海軍と米海軍を誰が掌握するかの戦いだそうです。更にもっと大きい視点で捉えると、金融システムの支配権を巡る戦いだそうな。イヤだからね、どっちが勝っても嫌なんですけど!
 その中で、日本の年金が既にポシャったことを、さくっと書いてあることの方が気になりますわ。

 記事後半でプーチンさんが評価しているのは、日本銀行がかつて行った窓口指導にシンガポールが修正を加えた経済統治システムです。概要はフルフォード氏の夏休み特別版で、詳しくは経済の仕組みについて解説した一連の映像配信で是非お確かめください。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ネタニヤフが起訴され、トランプが女王に宣戦布告で、事態は白熱していく
投稿者:フルフォード

グノーシス・イルミナティVS世界の王族


大量殺人犯のイスラエル【プライム・ミニスター(首相)ではなく】クライム・ミニスター(犯罪大臣)、ベンヤミン・ネタニヤフが起訴され、アメリカのドナルド・トランプ大統領がエリザベス女王に宣戦布告をする中、地球のための戦いは再び白熱してきた。米中間の経済戦争や情報戦争も、とりわけアジアの金塊、それからこの前の米国側によるボリビアのリチウム強奪などと白熱している。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

以上は国際的な金融システムの支配を巡り、グノーシス・イルミナティが、アジアとヨーロッパの王族同盟との間で現在も繰り広げている戦いの一環だ。


アメリカとイギリスの覇権争い:海軍


まずはトランプと大英帝国が火花を散らす、アングロ・サクソン世界の支配を巡る戦いを見ていこう。

これに関してペンタゴン筋は、「トランプはただ単に【自分に対して】スパイ活動をしたり、権力の座から排除しようと試みたのを理由に、女王に宣戦布告をしているのではない。それに加えて、王室の小児性愛や殺人、其の他諸々の兇悪犯罪が原因なのだ」、と言っている。

複数の英国王室筋に言わせると、彼らは【イギリス人らしく】表情を崩さず、揉め事には関わらないようにするのが伝統とはいえ、【今回ばかりは】こういった自分たちに掛けられた容疑に対し、名誉棄損で訴えるために弁護士を雇うべきか真剣に検討中なのだそうだ。

公けの場での戦いの中心となっているのは、アンドルー王子と小児性愛ゆすり屋ジェフリー・エプスティーンとの繋がり、そして17歳の少女との性的疑惑である。

「小児性愛のアンドルー王子、あるいは“ランディ・アンディ”【=好色アンドルー】はあまりに有害だ。【このスキャンダルで】彼と縁を切ったか、間もなく切り捨てようとしているのは、ブリティッシュ・テレコム(BT)、スタンダードチャータード【銀行】、バークレイズ、ステリオス慈善財団、ボッシュ、シスコ、エーオン、セールスフォース、TVアステカ、インマルサット、KPMG、アストラゼネカ、エアアジア、ウッドサイド・ペトロリアムなど。更には中国銀行、中国建設銀行、JD.com【=京東商城】、テンセント、李嘉誠基金といった中国企業ですらそうだ」、とペンタンゴン筋は言う。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

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