世界情報機関(GIA)に所属しているエージェントMが中東情勢を解説 ~大イスラエル計画が実際に実現していない唯一の理由|トランプはロスチャイルドのために働くトロイの木馬

竹下雅敏氏からの情報です。
 世界情報機関(GIA)に所属している中東部門のエージェントMが久しぶりに登場して、中東情勢を説明しています。
 ガザで起こっていることについて、“グレーター・イスラエル・プロジェクト(大イスラエル計画)の一部であり、私は何年も前からそれを知っていました。ヨルダンやエジプト、そして恐らくはイラク西部に人々を追いやるという計画です。それらが実際に実現していない唯一の理由は、これらの国々のエリート、あるいは国の指導者たちが約束されたものを受け取っていないからです。例えば、ヨルダンだけでも2つのことが求められていることは確かです。まず、ヨルダンの国王は、アル・アクサ・モスク(銀のドーム)のある神殿の丘の管理者としての地位を辞任することが求められています。これが1つ目です。私は、国王はこれだけで2000億ドルを要求したと記憶しています。2つ目に、ガザ地区の人口の半分を受け入れることを承諾してもらうために、さらに2000億ドルが必要だと考えられます。つまり、トランプ政権には、その4000億ドルがないということです。(6分48秒)”とエージェントMは説明しています。
 続けて、ヨルダン国王のアブドゥッラー2世はロスチャイルド家の遠縁で、ヨルダン王妃のラーニア・アル=アブドゥッラーはロスチャイルド家の一員(7分53秒)であり、王妃の方が国王よりも上位の存在だと言っています。
 17分5秒で、中東地域を担当していたというメイヤー・ロスチャイルドの話題が出てきます。2024年1月15日に配信されたエージェントMとの会話の中に、メイヤー・ヘラム・ロスチャイルド(Meyer Heram Rothschild)と言う名前が出てきます。恐らく、検索しても出てこないこの人物のことだと思われます。
 ヤンデルーナ・ジョリーとデートをしていたイギリスの環境保護活動家で映画プロデューサーのデイヴィッド・メイヤー・ド・ロスチャイルドのことではないと思います。
 そのメイヤー・ロスチャイルドですが、“続きはこちらから”をご覧ください。翻訳は南ドイツ在住の方から提供していただいたものです。
 メイヤー・ロスチャイルドはイスラエルのネタニヤフ首相を自分たちの仲間だと考えていた(19分)ということに加え、2019年頃にメイヤー・ロスチャイルドはエージェントMに、“「トランプはロスチャイルドのために働くトロイの木馬」であり、彼自身がホワイトハウスに彼を送り込んだのだ(2分15秒)”と話したということです。
 この話は、とても納得できます。地球同盟(アース・アライアンス)の創設者の一人はナサニエル・ロスチャイルドであり、エージェントMが話しているメイヤー・ロスチャイルドは地球同盟のメンバーであったからです。こうした事柄は「波動」による検知が可能です。
 そしてエージェントMは、“トランプは、基本的に表向きにはブラックサン側が権力を握ってロスチャイルドが裏で支配できるようにと指示されたのです。しかし同時に、彼(メイヤー・ロスチャイルド)はアメリカを破壊する計画についても私に個人的に話してくれました。ブラック・ライブズ・マターも彼の計画の一部で、彼はアメリカを破産させ、崩壊させることにより、人々はアメリカから逃げ始めるだろうと私に言いました。(21分43秒)”と話しています。
 この話は2019年頃のもので、現在は本物のトランプは死んでいて替え玉が演じています。現在のトランプ政権とその背後に居る工作員は、アメリカによる世界覇権を譲るつもりはないように見えます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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エージェントMが語る中東情勢・トランプはロスチャイルドのために働くトロイの木馬なのか?|世界は「サーカスの大統領」のショーに見切りをつけ始めた|02/05/2025 UNN GIAレポート【要約】
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[X]犬と遊ぶ猫

竹下雅敏氏からの情報です。
地球を支配しているのは猫だという話を聞いたことがある。
(竹下雅敏)
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米の価格高騰の陰に「買占め」がある /「お米が投機あつかいされ始めると大乱が起きる」/ 令和の米騒動はパブリックコメントで抗議を

 米価の高騰の核心部分は、2025年1月31日の時事ブログで「農林中金の投資損失の穴埋めを全国のJAが行うことになるわけですが、そのためには米の価格を釣り上げてJAに儲けさせる必要がある。要するに、農林中金の投資の失敗を国民が負担しているわけです。」と指摘していました。「堂島先物取引所という米の先物取引で儲けようとする会社の新社長に、農家を食い物にしているJA農林中央金庫、そうです、昨年1兆5000億もの負債を出してたJA農林中金の融資部門の超本人、有我渉氏が就任した」ともありました。
 集英社オンラインの記事では、スーパーの米売り担当者や米を専門に扱う米穀店は「値上がりの理由は大きな企業の“買占め”が原因ではないか」と感じていることを伝えていました。2月7日に「江藤拓農林水産大臣は、政府備蓄米の放出をできるだけ早急に行なう考えを示した」と報じられるや、米の仲介業者の元に「米を買いませんか?」という営業の電話がいくつかかかってきたそうです。「おそらく、買い込んでいた業者が、備蓄米の放出で市場価格が下がる前に、米を売りさばいてしまおうと動き出したのではないかと思います」
 建築エコノミストの森山高至氏が2018年7月の時点で、米騒動を取り上げておられました。「お米が投機あつかいされ始めると大乱が起きる。」森山氏の先見の明に今やっと世の中が追いついた感があります。大正時代に起きた「米騒動」の発端は、富山県魚津市の沖仲仕の女達でした。米の価格の急騰で地元のお米が買えない。なのに業者は富山のコメがもっと高く売れる他所に港から積み出そうとしている。「その状況下でも商社はさらなる投機的買い占めと売り惜しみにはやっている、なんてやつらだ!」と、まだ婦人参政権もない時代に「お母さん、お姉さん、お婆ちゃん」が「米、買い占めるな!」「メシ喰わせろ!」と米問屋や資産家に対し米の移出を停止し、販売するよう嘆願して、その結果、米の移出を実力行使で阻止したのでした。当時のお米の価格を今の感覚で解説されていますが、米騒動の直前では価格が2.5倍にまで上がっています。一杯350円の牛丼が、諸物価の高騰も加味すると3〜4ヶ月で800円以上になるようなものだそうです。
 今はさすがに米問屋に直訴できませんが、国民の声を届ける最後のツテとしてパブリックコメントがあります。こんなものは無視されるに決まってる、と思えますが、富山の女達の心意気で今、国民の意思を表明することが後々生きてくると思います。
農水省の新たな食料・農業・農村基本計画に関するパブコメ」は2月21日午後5時締め切りですが、政府の無策によって起こっている米の価格急騰に抗議し、日本の農業を生かす根本の政策をとるよう訴える機会です。農家の所得保障、農産物価格の安定を可能にする政策、食料自給率を上げる政策を国民は求めています。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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イーロン・マスクによる米国際開発庁(USAID)の解体の動きと、その関連の出来事 ~既得権益のトップにいる人たちが吸い上げていった搾取システムの全容が明らかになりつつある

竹下雅敏氏からの情報です。
 海沼みつしろ氏の動画を初めて見たのですが、とても明晰で分かりやすい内容でした。イーロン・マスクによる米国際開発庁(USAID)の解体の動きと、その関連の出来事を説明しています。
 私の見方とは少し異なるところもありますが、流れを理解するうえでとても役立つ動画だと思います。
 前USAID長官のサマンサ・パワーは、中世の魔女のような風貌だといつも思うのですが、この女性はオバマ政権で国連大使、バイデン政権で米国際開発庁長官をしていた人物です。
 彼女は「2025年の1月までUSAIDの長官を務めていた。3年で資産が670万ドルから3000万ドル、約46億円まで資産が増えてる(2分)」のですが、役人の給料で増える金額ではないので、この資産がどこから来たのかが話題になっています。
 “既得権益のトップにいる人たちが、要は下からお金とか富とか生命エネルギーってものを吸い上げていった、その搾取システムの全容がかなり今、明らかになってきているんですよ(4分45秒)”と話しています。
 確かに現在では、USAIDがISIS(イスラム国)などの反政府組織を援助してきたことなどが知られるようになってきました。USAIDはハマスも支援していました。テロ組織を支援することで、その地域に紛争が起こり、アメリカが介入できるようになるわけです。そして、それがイスラエルの利益となるのです。
 “そもそもこの流れって、いつから始まったのかっていうのを、ちょっと振り返りたいんです…その大きなきっかけになったのがパナマ文書です(9分30秒)。…まさに、この搾取システムの「事象の地平面」というかね、その境界線が見え始めたタイミングだったんですよ。(11分34秒)”と話しています。
 2月11日の記事で指摘したように、「パナマ文書」はUSAIDが資金提供していた「組織犯罪・汚職報道プロジェクト(OCCRP)」が情報をコントロールしていた事件でした。
 2021年11月のイベントの講演で、USAIDのサマンサ・パワー長官は、“私たちにはパートナーがいます。組織犯罪・汚職報道プロジェクト(OCCRP)はパンドラ文書の報道における主要なパートナーであり、国際調査報道ジャーナリスト連合(ICIJ)がそれを調整しました。”と話しています。
 このように「パナマ文書」のコントロールされた開示はオバマ政権、すなわちディープステート側によるものだったのですが、この事件で「表の世界」とは異なる「裏の世界」があることに気づいた人も多かったと思われます。
 “あらゆるものを吸い上げられているってことが、疑念から確信に変わるタイミングがあった。それが何かって言うと「コロナ禍」ですよ。…WHOも製薬会社もメディアも政府もみんな繋がってたってことですよ。…どこまで行っても自分たちの利益のために結託していたっていうことが分かってきた。…人の命をお金に変えているという実態が、どんどん明るみになっていきましたよね(12分8秒)”と言っています。
 コロナ禍によって、これまでは「陰謀論」だと思われていたことが、実は真実だったということに多くの人が気付くようになりました。
 “それがトランプ政権になって、アメリカ政府が主導をして、その搾取システムを解体していくっていうことを今やっていると。(17分33秒)”と話しています。
 今のトランプ政権が行っているのは、ナチス・ネオコン側のディープステートの解体を行なっているだけで、トランプが属する軍産複合体側のディープステートによる支配を確立するために、古い搾取システムを新しいものに作り変えようとしているだけです。
 イーロン・マスクはその中心人物で、金食い虫の古い軍産複合体を、AIやドローン、ロボットを中心とした軍産情報複合体に作り変えようとしています。トランプやイーロン・マスクには、私たち一般人の視点は微塵もありません。
(竹下雅敏)
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【USAID解体】見えてきた搾取システムの恐るべき全貌
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[X]あまりにも可愛すぎる遊びしててずっと見てしまう…

編集者からの情報です。
バックにも動けるようです🦦
(ぺりどっと)
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