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演出された卵不足で植物性代替卵が登場 / いよいよ食品にmRNAワクチンを入れ始め、直接のワクチン接種は不要に / 食品の素性を明らかにする法律で対抗する米ミズーリ州

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　食卓のアイドル、卵が大変なことになっています。表向きには鳥インフルエンザや養鶏場の火災などが原因で卵の供給が不足しているため、ついに「代替卵」が登場です。人参や白インゲンで作られた代替卵は「食感も濃厚さも卵そのもの」とのことですが、不安しかありません。卵不足はわざと演出されている可能性が高く、2019年頃から香港への卵の輸出が急増しているとの報道もあります。嫌な感じがするのは、コオロギ食同様、ベンチャー企業が代替卵に取り組み始めたのはここ数年ということです。カゴメがヘルシージャンクフードを展開するTWO（東京・渋谷）と提携したのは2021年、植物性卵（プラントベースエッグ）を手がけるUMAMI UNITED JAPANが設立されたのは2022年、まるで間に合わせたかのようです。サイトに紹介されている商品は、食品というよりも工業製品で、どんなにヘルシーと言われても不自然です。
　最後のタマホイさんのツイート動画を観て、ゾッとしました。動画でトーマス・レンツ弁護士は、食品にワクチンを直接入れてしまう「食べられるワクチン」について語っています。野菜にワクチンを入れる技術は2000年からすでにあったそうです。今、それが実行されそうになっているらしい。先ごろWHOが子供たちへのワクチン接種の勧告を修正しました。レンツ弁護士は、ワクチンを食品に混ぜることができるようになれば、わざわざワクチン接種をする必要がなくなるからだと述べています。「彼らはこの方法でこっそりと入れて、強制するつもりですから。」「mRNAワクチンだろうがなんだろうが、そういった物質を牛や豚に注入されることになる。」ただ「そのRNAは必ずしも人間のRNAと互換性があるわけではありません。」けれどもビル・ゲイツの進める人工肉であれば「好きなようにできますよね？どんな種類のタンパク質にもできる。彼らの思うままにワクチンの性質を持つような人工的なタンパク質にもできる。」
　レント弁護士たちは、この陰謀を阻止するために、その食品が遺伝子治療薬かどうかを公表することを義務付ける「透明性開示法案」を成立させようとしています。
（まのじ）
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エリエゼル・ユドコウスキー氏「超人的に賢いAIを構築した場合、現状と全く同じような状況で最も起こりうる結果は、文字通り地球上のすべての人が死ぬことだと予想」、イーロン・マスク氏「人工知能については、かなり慎重になるべきだと思います。私達最大の存亡の危機が何かと言えば、おそらくそれでしょう。」

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竹下雅敏氏からの情報です。
　イーロン・マスクとAI専門家を含む1125人は、高度なAI開発の6ヶ月間の一時停止を求める公開書簡に署名しました。非営利団体「Future of Life Institute」が発行した公開書簡は、強力なAIシステムは「その効果がプラスになり、そのリスクが管理可能であると確信できる場合にのみ開発されるべきだ 」と述べ、3月14日にOpenAIによって発表されたGPT-4よりも強力な技術の訓練を一時停止するよう求めています。
　この事に対し、2001年から人工一般知能の研究に取り組んできた研究者・作家のエリエゼル・ユドコウスキー氏は、タイム誌に発表した論説の中で、“私を含め、この問題に詳しい多くの研究者は、超人的に賢いAIを構築した場合、現状と全く同じような状況で最も起こりうる結果は、文字通り地球上のすべての人が死ぬことだと予想しています”と記し、政府や軍隊の例外を認めない「無期限かつ全世界的」な禁止令を提案しました。
　エリエゼル・ユドコウスキー氏は、「十分に知的なAIは、コンピュータの中に長く留まることはないでしょう。現代では、DNAの文字列をメールで送信すれば、研究所が要求に応じてタンパク質を生産してくれるため、最初はインターネットに閉じこもっていたAIが、人工生命体を作ったり、ポストバイオロジーの分子製造にそのままブートストラップしたりできるようになります。」とし、「地球上のすべての人が死ぬ」という予想は、“もしかしたらではなく、そうなるのは明らかだ”としています。
　こちらの動画でイーロン・マスク氏は、「人工知能については、かなり慎重になるべきだと思います。私達最大の存亡の危機が何かと言えば、おそらくそれでしょう。人工知能によって我々は悪魔を召喚しています。ペンタグラムと聖水を持った男性が登場する話では、彼は悪魔をコントロール出来ると確信している様ですが、上手くいきませんでしたがね。」と言っていますが、彼もエリエゼル・ユドコウスキー氏と同じく、高度な人工知能は人類がコントロールできないと感じているようです。
　スプートニクの記事では、「（人工知能に）卒業論文を書かせる例は後を絶たないでしょう。こないだは、女子小学生が宿題を代わりにやってくれるボットを作っていました。…人間が全く怠惰になって、勉強しなくなるというリスクはあります。」とありますが、これは一時的なもので、将来は教師も人工知能なのでこの手のインチキは通用しなくなるように思います。
　また、イーロン・マスク氏らが心配しているのは、私達の職が人工知能に奪われるというようなレベルのことではないわけです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【ルポ】転換点　AIは世界を、仕事をどう変える？
転載元）
SPUTNIK 日本 23/4/6

© Sputnik / Olga Mashukova

イーロン・マスク氏をはじめ、実に多くの人工知能（AI）専門家がAIのトレーニングを少なくとも半年間は停止するよう呼びかけている。なぜAIの開発を止める、または逆に加速させる必要があるのか。AIに核ボタンを渡したらどうなるのか。ルーティンワークの一部をニューラルネットワークが担うことで人類は堕落するのか。スプートニクは3月31日にモスクワで開催のIT会議「TrueTechDay」を取材。こうした問いへの答えを探った。
 
モスクワのコンサートホール「MTS Live Hall」で開催されたIT会議はロシアの通信事業者MTSが主催。4つのホールで異なるテーマが掲げられ、並行して講演が行われた。同様の会議は同時にドバイ（アラブ首長国連邦）、アスタナ（カザフスタン）、トビリシ（グルジア）でも開催されており、主なテーマとして、AI、サイバーセキュリティ、プログラミング、ビジネス、マネジメントが取り上げられた。
 
会議では、さまざまなタスクを解決するための生成的モデルの応用、開発およびIT分野でのビジネスの拡大、ニューラルネットワークが普及した時代の負うリスクと責任などが話し合われた。

© Sputnik . Olga Mashukokva

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定年退職時の平均余命の仮定が、前年のモデルと比較して1.9%（6カ月）減少、英国の企業年金制度の債務が最大300億ポンド (約5兆円)減少する可能性 ／ アメリカでは2023年の遺産税の収入が、すでに過去のすべてを何倍も上回っている

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竹下雅敏氏からの情報です。
　英国では約1,000万人が民間の確定給付型年金制度に加入しているということですが、ここ10年で最大の平均寿命の低下が起きているために、定年退職時の平均余命の仮定が、前年のモデルと比較して1.9%（6カ月）減少、英国の企業年金制度の債務が最大300億ポンド (約5兆円)減少する可能性があるとのことです。
　「CDCのデータにより、ワクチンを接種した男性は寿命が2.5年縮んでいたことが判明」という情報もあることから、年金制度の債務はさらに減少するものと思われます。
　2016年8月26日の記事で、“グローバリストは、懸命に人口の90％を削減しようと頑張って、戦争、ワクチン、GMO、農薬、ケムトレイル、人工地震、人工台風etc、頑張っているのですが、そんなことをする必要は無いのです。何もしなくても、アホな首相が1人居れば、人口の9割は自然消滅します”とコメントしました。
　また、2020年5月8日の記事では、“こうまでして「PCR検査」をしたくないとなると、やはり「集団免疫作戦」という建前で、「年寄りには死んでもらおう」という美しい日本、というか年金のための「人口削減計画」を実行に移しているとしか思えない。この後、ビル・ゲイツのワクチンの「強制接種」と、誰が予防接種を受けたかを追跡するための「デジタル証明書」の発行という予定でしょうか”とコメントしたわけですが、英国だけでなく日本政府も「超過死亡で年金に余裕が出てきた」と喜んでいるのではないでしょうか。
　それだけでなく、アメリカでは「2023年の遺産税の収入が、すでに過去のすべてを何倍も上回っている」とのことです。アメリカのこの3年間の「年間の平均超過死亡数は56万人」だということなので、“このままのペースが続けば、今年のアメリカの遺産税の歳入は、記録的なものとなる”とIn Deepさんは予想しています。
　もちろん、「この大量死の原因」は分からない事になっています。逆に分かっていることは、「アホな首相は1人ではなかった…」ということです。

追記）読者の方から、「CDCのデータにより、ワクチンを接種した男性は寿命が2.5年縮んでいたことが判明」の所は、“原文では2.5 decadesなので25年の間違い”だとの指摘がありました。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
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アメリカでは「最も裕福な人たち」も次々に亡くなっている可能性があることが、米財務省の「遺産税」歳入データで判明。そして、全体の「死の波」もまったく収まっていない模様
転載元）
In Deep 23/4/4
（前略）
アメリカで、「 2023年の遺産税の収入が、すでに過去のすべてを何倍も上回っている」ことを、英デイリーメールが伝えていました。
（中略）
アメリカで、遺産税などの連邦税に関する歳入を司る連邦機関は、「アメリカ合衆国内国歳入庁」という機関で、アメリカでは、一般的に「 IRS 」と呼ばれているようです。
（中略）
遺産税の徴収を担当する内国歳入庁のデータをグラフ化したものを見ますと、「まだ 3月が終わったばかりなのに、遺産税の額が近年で最大」であることが示されています。
 
アメリカの遺産税（相続税あるいは贈与税）の歳入の推移

The biggest estate or gift tax collected in more than a decade
（中略）
このままのペースが続けば、今年のアメリカの遺産税の歳入は、記録的なものとなると見られます。
（中略）
ちなみに、アメリカのこの 3年間の年間の平均超過死亡数は 56万人です。3年間で、ではなく、毎年の平均数がです。
 
この大量死の原因にはふれません。書くまでもないことです。
ここからデイリーメールの記事です。太字はこちらでしています。

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画像の出典: いらすとや

［YouTube］ぽっちゃり猫の譜面

＊雑学・アート, 竹下氏からの情報, 雑学・アート
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竹下雅敏氏からの情報です。
これは見事だにゃ～。
他にもいいのがいっぱいあるのにゃ。
（竹下雅敏）
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Sympawny no.4 (Chubby Cat)
配信元）
YouTube 23/1/12
画像の出典: photo-ac & silhouette-ac

花粉症を緩和するという遺伝子組み換え「スギ花粉米」の実用化を進める岸田政権 〜 日本のお金で日本の主食を破壊する研究開発

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　岸田首相が唐突に花粉症対策に目覚めたようで、「花粉症対策に関する関係閣僚会議」を開催すると表明しました。それを受けて野村農林水産大臣が、これまた唐突に「農研機構で遺伝子組換えをした花粉症緩和米」に言及しました。またしても遺伝子組み換えです。しかも主食のコメです。
　この花粉症緩和米は「スギ花粉米」という名称で、20年も前から農業生物資源研究所（現・農研機構）が開発を始めていました。「遺伝子組み換え技術で花粉症の原因物質の一部を胚乳に組み込み、一定期間食べ続けると、体が花粉を異物ではなく食べ物と認識するようになり、症状を抑えられる」という効果が認められたそうです。当初は食品として実用化を目指していたものの、厚労省から医薬品との指摘を受け、承認へのハードルが高くなったことから実用化が頓挫していたようです。そもそも主食のお米で花粉症を治療しようという発想自体が異様です。
　ところが、2016年から再びこの計画が動き出しました。それまで「治験に協力する製薬企業は現れなかった」研究に対して２つの医療機関が研究開発に手を挙げたとあります。野村農水大臣のコメントから、この研究を主導しているのは官邸であることが認められます。危険な食品として日本の主食を破壊するか、危険な医薬品として製薬会社を富ませるのか、いずれにしても日本のお金を使って日本人を犠牲にしそうです。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
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花粉症対策で遺伝子組換えの花粉症緩和米の作成へ、岸田総理の表明で
引用元）
ASEAN PORTALアセアン情報サイト 23/4/5
野村農林水産大臣は、岸田総理が花粉症に関する関係閣僚会議を開催することを表明したことに関して、現在では農研機構で遺伝子組換えをした花粉症緩和米という症状を緩和する米を作っていることを明らかにした。

4月4日に実施された農林水産大臣記者会見の際に、記者から「昨日、岸田総理が花粉症に関する関係閣僚会議を開催することを表明しました。そこで大臣に改めて伺いたいのですが、林野庁としては今後どのような対策に特に力を入れていくお考えでしょうか」との旨の質問が行われた。

大臣は、「（中略）また、農研機構の方で、花粉症緩和米という、症状を緩和するというお米を今作っているのだそうです。（中略）花粉症緩和米については、臨床研究なり、消費者の皆さんの理解が必要で、これは遺伝子組換えをしていかないとできないのだそうですが、そういうものを今研究中でありますので、（中略）こういったことの実用化に向けて取り組んでいきたいと思っています。ただ、どこがイニシアチブをとって関係閣僚会議をするのか、厚労省なのか、農水省なのかは、官邸の方で調整をしていただけるのではないかと思います」との旨を述べた。
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食べると効く？「スギ花粉米」は今　開発スタートから20年超…
引用元）
YAHOO!JAPANニュース 23/3/30 日本農業新聞
（前略）
　食べるとスギ花粉症の症状が緩和する。農業生物資源研究所（現・農研機構）が「スギ花粉米」の開発を始めたのは2000年度。遺伝子組み換え技術で花粉症の原因物質の一部を胚乳に組み込んだ。一定期間食べ続けると、体が花粉を異物ではなく食べ物と認識するようになり、症状を抑えられると話題になった。

　それから20年――。だが、同機構に問い合わせると「現時点では実用化の時期は未定」（生物機能利用研究部門）との回答が返ってきた。なぜ時間がかかっているのか。研究を担当していた同機構元職員の高野誠さん（67）に聞くと、厚生労働省の「薬か食品か」の判断が壁になっていることが見えてきた。
（以下略）
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