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アーカイブ: 中国新型コロナウイルス

画像の出典: Pixabay

2021年以降、様々な病気が爆発的に増加している！ ～心筋炎200％増加、各種類がん300～900％増加、不妊症・流産率500％増加、神経疾患300～1000％増加、認知症500％増加、多発性硬化症600％増加、多発性認知症500％増加、HIV感染者500％増加、肺感染症400％増加

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竹下雅敏氏からの情報です。
　1月30日の記事で、「国防医療疫学データベース（DMED）」のデータを軍の内部告発者たちが提示、“3人の軍医は、宣誓供述書の中で、2021年は過去5年間の平均と比較して流産が300％、癌が300％、神経症が1,000%増加したことを明らかにした”とのことでした。
　冒頭の動画では、“2021年にワクチンが推進されて以来、心筋炎の報告が新たに200％増加し、各種類のがんが300～900％増加しています。男性と女性の不妊症や流産率の500％の増加、神経疾患の300～1000％の増加、認知症の500％の増加を含め、多発性硬化症の600％の増加、多発性認知症の500％の増加と共に、HIV感染者は500％増加し、肺感染症は400％増加していました。”と言っています。
　二つ目の動画で、イタリアのフランコ・ジョバンニ医師はコロナワクチン接種者の血液を検査し、“暗視野顕微鏡で、まずワクチンで汚染された赤血球を見た。これを血栓症の発症と呼んでいる。フィブリルが集まっているのを見つけた。つまり、血小板凝集。さらに重要なことに、体外異物が混入していることがわかった。グラフェン様の外因性物質が含まれている。観察された外因性物質は、残念なことに血液の過酸化を引き起こし、これは循環器系に大きな影響を及ぼすと懸念される。残念ながら、たった１回接種したら、もう免れない。…そして、深刻な臨床症状を伴う。難治性頭痛、顕著な脱力感、脳卒中、心臓発作、心筋炎などがあげられる。”と言っています。
　“続きはこちらから”で、スウェーデンのルンズ大学の研究者であり上級医師であるウテ・クルーガー博士は、“ワクチン接種が、急速に成長する腫瘍や自己免疫疾患の引き金になると見ている”と言っており、しかも若い患者で発生しているとのことです。
　豚ゴリラさんの動画「体や思考の全ての機能を制御される カンプラ博士」の1分5秒のところで、アルメリア大学のパブロ・カンプラ博士は、“これも科学的な記事に基づいて、二酸化塩素が有している抗炎症および免疫調節の特質について、ワクチンの有害事象の緩和に当たって、いかにして、大いに役立つことができるのかは、興味深いです。…なぜなら、ご存知のように、解毒の過程を促進し、グラフェンや、体に挿入されたいかなる種類の異物をも分解し得るからです。そして、電磁および生理的に、さらに、脳細胞の機能をコントロールされるのを防ぎたい者は、二酸化塩素でそれが促進されます。”と言っています。
　イベルメクチンでスパイクタンパクの解毒は可能だと思うのですが、酸化グラフェンの解毒は二酸化塩素が有効です。シェディングでは、スパイクタンパク、酸化グラフェン、脂質ナノ粒子のいずれが伝搬しているのかが分かりません。シェディングの影響を低減するには、イベルメクチンと二酸化塩素の両方が必要だと私は考えているのですが、面倒な方は「バラ科植物の種子」を用いてください。
（竹下雅敏）
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2021年以降、様々な病気が爆発的に増加
配信元）
BIT CHUTE 22/8/10　豚ゴリラ
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ワクチン接種者の80％は体内で構造的変化が起こった
配信元）
BIT CHUTE 22/8/10　豚ゴリラ

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画像の出典: Author:Bundesministerium_für_Finanzen [CC BY]

目覚ましい効果のエビデンスを持つイベルメクチンがいかに潰されてきたか 〜 WHOに提言してきたロリー博士が保健当局、主流メディア、そしてビル・ゲイツの財団の背信を語る

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読者の方からの情報です。
元WHOコンサルタントである医師・医学博士テス・ロリー氏が、イベルメクチンが潰された経緯を語っています。
（まゆ）
　生命倫理、科学倫理を専門とするテス・ロリー博士は、長年WHOの研究コンサルタントとして信頼され賞賛されてきた人物です。製薬会社の株式などは一切持っておらず、外部からの影響を受けることがない利益相反のない立場で、WHOのために医薬やワクチンのエビデンスを提供し「研究に科学的方法が適切に用いられ、異常がないかを確認する」提言をしていました。COVIDのパンデミックが始まり、2020年12月にピエール・コリー医師のイベルメクチンに関する証言を知って検討したところ、ロリー博士はイベルメクチンが明らかに「ゲームチェンジャーになる」予防にも治療にも使われるべきと判断しました。イベルメクチンはWHOの必須医薬品に含まれ、安全性に問題はありませんでした。なので、ロリー博士がWHOやイギリス、アメリカの保健当局に知らせれば、問題はすぐに解決すると思っていたそうです。
　ところが事態は全く動きませんでした。コリー医師を介して、イベルメクチンの有効性に注目していたアンドリュー・ヒル医師と連絡を取り、一緒に調査をする手伝いやデータの提供を申し出ました。ヒル医師はリバプール大学に所属し、「Unitaid」に雇われ、WHOのコンサルタントもしていました。イベルメクチンのレビューは、FLCCCのピエール・コリー医師、ポール・マリック医師、そしてアンドリュー・ヒル医師の三人が2020年1月6日頃にNIH（米国国立衛生研究所）で発表しました。圧倒的なエビデンスにもかかわらず承認への手応えがなく、イギリス当局からもなんの反応もなかったことから、ロリー博士はヒル医師に再度「一緒にコクランレビューをしよう」と申し出ました。WHOの経験からコクラン形式が好まれることを知っていたのです。
　出来上がった論文は「イベルメクチンは炎症を早く減少させる、ウイルスから早く解放される、投与量を増やすほどより効果が期待できる、入院期間を優位に短縮した」「重症例では死亡率が75％低下した」「回復経過も良好で入院も減少した」という素晴らしい結果でした。しかし結論部分は「規制当局で判断を受けるにはまだ不十分である」「完全なランダム化比較試験が行われるまで世界中の誰も推奨できない」というとても受け入れがたいものでした。
　ロリー博士は、ヒル医師が何者かの影響を受けたことに感づきました。Unitaidはビル・ゲイツが理事をしている非政府組織でWHOに大きな影響力を持っています。Unitaidからリバプール大学に多額の支援があったことも判明しました。
　この動画の見どころは、ロリー博士とヒル医師のZOOM対談です。無残なほど対照的です。イベルメクチンがこのパンデミックで起こったことの踏み絵になっています。
今や違法な扱いとされたイベルメクチンを人々のために役に立てようとする医師と、途中で変節してしまった医師。ロリー博士は、BBCなど主流メディアがイベルメクチンについて深刻な偽情報を流していると指摘し、それらの情報に依存しないで、私たち一人一人が健康に責任を持ち権威に頼ってはいけないと訴えています。これまでWHOに重用されてきた博士が、今は厳しい立場に置かれているそうです。しかし全く怯む様子はありません。

ヒル医師の論文を撤回すべきと迫る28:12〜29：20　、30:20〜31:43
この事件の背後に誰がいるのか、何が起こっているのか、誰が彼に影響を与えているのか聞き出そうとした33:58〜35:00、40:20〜40:55
（まのじ）
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配信元）
Twitter
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【日本語字幕】元WHOコンサルタントがイベルメクチンの削除の謎を暴露 FORMER W.H.O. CONSULTANT EXPOSES TAKEDOWN OF IVERMECTIN
配信元）
rumble 22/3/27
画像の出典: pixabay

ワクチンによって異常増加している様々な有害事象の報告 ／ 誰が本当の事を言っているのかを見分ける方法

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竹下雅敏氏からの情報です。
　生命保険会社の CEO であるトッド・カレンダー氏は、“癌、心臓疾患、炎症、血栓が異常増加し、今年1年間で超過死亡率が5000％増加することが見込まれる。それらは100％ワクチンによって生じている”と言っています。
　“続きはこちらから”の記事は、研究者のブライアン・シルハヴィ氏が米国疾病管理センター（CDC）のワクチン有害事象報告システム（VAERS）を照会したところ、過去30年間のワクチンと比較して、COVID-19ワクチンは癌の報告が 10,661.4％増加していることを発見したというもの。
　過去30年間（360ヶ月）のワクチンは140例の癌が報告されているが、COVID-19ワクチンはわずか20ヶ月で837例の癌を発見した。「それは10,661.4%の増加です！」とブライアン・シルハヴィ氏は結論づけたということなのですが、（837÷140）×（360÷20）＝107.614…なので、「それは10,761.4%の増加」なのではないかという気がするのですが…。
　いずれにせよ、“データベース内のがん症例のうち、12歳から20代の多くの若年層がかなりの数を占めている”というのは気になります。ただ、こうした事は記事でも触れられていますが、ライアン・コール博士などの専門家が早くから警告していました。
　時事ブログでも2021年10月21日の記事で、“ライアン・コール博士がアイルランドに40年居る家庭医から、「40年のキャリアでは見たことがないような癌を、6週間の間にいくつも見てきた」という話を伝えていた”ことをお伝えしました。
　今年の1月30日の記事では、サミュエル・シゴロフ博士、ピーター・チェンバース博士、テレサ・ロング博士という3人の軍医は、「国防医療疫学データベース（DMED）」のデータを提示し、“2021年は過去5年間の平均と比較して流産が300％、癌が300％、神経症が1,000%増加したことを明らかにした”と言うことでした。
　こうした内部告発を真摯に受け止めていれば、ワクチン接種を思い止まることができたに違いないのです。問題は、誰が本当の事を言っているのかを見分けることなのです。もっとも簡単な方法は「波動」です。本当のことを言っている人の「波動」は高く、身体から美しい光が出ているのです。
　“花に話しかけると、花が喜んで揺れる”ということが感覚的に分かる人は、少し訓練すると「波動」を正確に読めるようになります。近づいてはいけない人物もすぐに分かるようになります。子供はこの感覚を始めから持っていますが、学問などによって論理が勝るようになると、これを失うようです。論理では正邪の判断はつかないのです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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8/6-その１　今年1年間で超過死亡率が5000％増！
引用元）
日本や世界や宇宙の動向 22/08/06
（前略）

（ビデオの概要）
全死因死亡率が5000％も増加しています。これは全身に何かが起きているためです。あらゆる原因の癌、心臓疾患、炎症、血栓が異常増加しています。これらの疾患をまとめたデータをお送りすることもできますよ。これら全てを調べてわかったことは、それらは100％ワクチンによって生じているということです。元気で体力のある18才～45才の軍人らが死亡していますがその原因は免疫系が破壊されたことによるものです。つまりこれはワクチンが誘発した自己免疫疾患です。我々はこのことを認識しました。イスラエルでもどこでもトップにいる人たちはみなこのことを知っています。
簡単に言ってしまえば、このワクチンを打った人はみな、多かれ少なかれある種のAIDSになっているということです。1回の接種で彼らの自然免疫の30％が破壊され、3回の接種で自然免疫は完全に破壊されてしまいます。我々はこの事実をあらゆる現場（軍隊も？）の医師や専門家らから確認しています。
まさしくホンモノの疫病が今起きているのです。私は生命保険会社のCEOであり、死亡保険、障害保険、他を支払う立場です。我々が現在直面しているのは、超過死亡率が84％も増加しており、全種の病気の発症率が1100％も増加していることです。そして今年1年間で超過死亡率が5000％増加することが見込まれます。
（以下略）
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配信元）
Twitter

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画像の出典: photo-ac

またしても厚労省の隠ぺい工作 〜 今後はワクチン接種回数を入力しないことに決定、接種回数による感染率や重症化率の比較ができなくなる

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読者の方からの情報です。
　厚労省の、ごまかしを伝える動画が届きました。以前に、ワクチン接種日が不明の人の場合は「未接種者」に入力してデータ改ざんを行い、接種回数を重ねるほど感染しやすく、重症化しやすくなる事実を隠ぺいしようとした厚労省でしたが、性懲りもなく今度は、データそのものを取らないことに決めました。今後はワクチンの接種歴が不明になります。
「オミクロン株の特徴に合わせた医療機関や保健所のさらなる負担軽減への対応」と題する通達では、複数の届出項目を減らすことが伝えられていますが、中で「ワクチン接種回数」という、ただ単に数字だけを入力する手間がわざわざ省かれています。今後はワクチン接種回数による感染率や重症化率の比較ができなくなります。野中しんすけ氏は「むしろしっかりとこれから見ていかないといけないワクチン接種の回数に関して、見ない、止める、集計をしないのは、逃げ逃げ、隠ぺい隠ぺい」「これが厚労省、アドバイザリーボードの体質だ」「医療現場の負担軽減にならない」「これまで医療現場の負担軽減など何もしてこなかったのに、無くすべきでないことまで無くすのは完全に隠ぺいだ。」
　もう一点、野中氏が懸念されていたのは「診断日」の項目でした。これは生命保険を受け取る際の基準日になり、保健所が診断日を書類に記載する必要があるようです。この診断日が無くなったことで、保健所が患者一人一人の診断日の確認作業をする手間が大幅に増えてしまうそうです。全然、負担軽減になっていない。宮澤大輔医師も「インチキだ！」「こういう隠蔽や改ざん、誇大広告ばかりやっているから小児の親世代の信用を失って接種率世界最低レベルになってるのだ。いいことだけどな。」と本当のことを言ってしまいました。
（まのじ）
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配信元）
Twitter
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【逃げか？】絶対的に「隠ぺいだ」と言われるレベル！即やめるべき問題で・・なぜ、このようになったのか？本当に疑問しかない。
配信元）
YouTube 22/8/5



画像の出典: Pixabay

COVID-19が人工的に作られただけでなく、異なる地域で異なる亜種の導入を通じて、絶えず研究され「人為的に供給」されていたと見ているロシア ～米国がCOVID-19を作成し放出しただけでなく、意図的にそれを行った

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竹下雅敏氏からの情報です。
　ロシアのイーゴリ・キリロフ中将のブリーフィングによれば、ロシアは、“COVID-19が人工的に作られただけでなく、異なる地域で異なる亜種の導入を通じて、絶えず研究され「人為的に供給」されていた”と見ているようです。
　また、“米国の国際開発庁（USAID）が新しいコビッドの亜種の作成に関与…ロシアは、米国がCOVID-19を作成し放出しただけでなく、意図的にそれを行ったと考えている。”と言うことです。
　駐日ロシア連邦大使館のツイートには、「国防総省の関心領域に達した感染症病原体は、その後パンデミックとなり、米国の製薬会社とその後援者である米国民主党の指導者が受益者となるのである。」とありますが、このことに関して、“ロシアでは、ラビリンス・グローバル・ヘルス社がコロナウィルスとモンキーポックス（サル痘）を研究していることに注目している“ということです。ロシアは、人工的に作られたサル痘がばら撒かれていると見ているようです。
　“続きはこちらから”の記事をご覧ください。米コロンビア大学地球研究所所長で、医学雑誌「ランセット」誌の特別委員会の委員長を2年ほど務めたジェフリー・サックス氏は、“COVID-19は、自然界ではなく、アメリカのバイオラボから生まれたとみて間違いない”と言っています。
　時事ブログでは、2020年3月26日の記事で、“トランプ大統領は「ウイルスがどこから来たのか知っている」と発言していて、中国外務省報道官の趙立堅氏は、「昨年、米軍関係者が武漢に中共ウイルスを持ち込んだ」とツイートしている”ことをお伝えしました。
　また、2021年1月27日の記事では、“アメリカ由来の「生物兵器」を武漢の研究所で継続し、トランプ政権時に選挙に合わせてばら撒く計画だった…トランプ大統領は「ウイルスは中国製」だと言い、「当時中国がコロナはアメリカ発だと言ってた」わけですが、どちらも正しい”とコメントしました。
　連新社の動画で、ピーター・マッカロー博士は、「ご承知のように、このワクチンは臨床試験段階にある。そして、ワクチンに用いられる遺伝子配列は、スパイクタンパク質に基づいて編集されているものだ。しかし、このスパイクタンパク質の遺伝子配列は中共の武漢研究所で設計・作成されたものだ。」と言っています。
　次の動画では、「デボラ・パークス博士は最初からウイルスが研究所から漏洩したものだと知っていたようだ。彼女はデイリー・メール紙に、このウイルスは箱から出すとすぐに人に感染する、と述べた。また、武漢研究所の科学者たちがずっとこのウイルスの研究をしていると述べた。」と言っています。
　最後の動画は、2015年のイタリア国営放送の「武漢生物兵器研究所」のスクープ映像です。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロシア軍、COVID-19のウクライナ起源を宣言! DNCのグローバリストがCovidを作った!
引用元）
MIRAST NEWS 22/8/6
（前略）
放射線・化学・生物防衛軍のイーゴリ・キリロフ中将から、ウクライナ領内での米軍の生物活動について新たなブリーフィングがあった。
（中略）

（中略）
ロシアは、COVID-19の不自然な挙動が、このウイルスが人工的に作られただけでなく、異なる地域で異なる亜種の導入を通じて、絶えず研究され「人為的に供給」されていたことを証明していると確認した。
（中略）
    専門家によると、これはコロナウイルス発生の異なるピークを引き起こす遺伝子変異体の異常な変動性、致死性と伝染性の大きな違い、地理的分布の不均一性、流行過程全体の予測不可能な性質によって証明されています。ウイルスの封じ込めや分離の努力にもかかわらず、特定の地域で新しい亜種を導入することによって、人為的にパンデミックを煽っているように見える。

ロシアはさらに、米国の国際開発庁（USAID）が新しいコビッドの亜種の作成に関与していることを直接非難している。
（中略）
   COVID-19シナリオの実施とUSAIDによる2019年の予測プログラムの緊急停止は、パンデミックの意図的な性質とその出現への米国の関与を示唆するものである。
 
ロシアは、米国がCOVID-19を作成し放出しただけでなく、意図的にそれを行ったと考えている。
（中略）
また、ロシアでは、ラビリンス・グローバル・ヘルス社がコロナウィルスとモンキーポックス（サル痘）を研究していることに注目しています。

    このように、国防総省の関心領域に到達した感染症は、その後、米国の製薬会社とその後援者である米国民主党指導部が受益者となり、大流行するという明確なパターンが見えているのである。
（以下略）
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配信元）
Twitter 
 
 

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