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学校給食や調理実習にコオロギ食を導入 / 内閣府の食品安全委員会はコオロギ食の危険を明記していた 〜 あえて政府が有毒なコオロギを食べさせる理由

 昆虫食に関して様々な情報が出てきましたが、ゆるねとにゅーすさんの記事が現時点での総まとめになっていました。徳島県の学校給食でコオロギコロッケが提供されたという虐待のようなニュースに続き、長野県では子ども達がコオロギパウダーでパンケーキの調理をさせられたそうです。一般的ではないとは言え日本にはイナゴを食べてきた歴史がありました。しかし先人達はコオロギ食は避けていました。なんと2018年に内閣府の食品安全委員会ではコオロギ食の安全性を懸念する資料が公表されていたようです。1)好気性細菌数が高い、2)加熱処理後も芽胞形成菌の生存が確認された、3)昆虫及び昆虫由来製品のアレルギー源姓の問題がある、4)重金属類(カドミウム等)が生物濃縮される問題がある、などが明記されています。このように危険を承知で学校給食に導入させたり、昆虫食事業に補助金を創設し、他方で丹精込めて育てた牛を殺すのに補助金を出す日本政府。「食料破棄しまくりながら食料危機を理由になぜか突然コオロギを食べ始める不思議の国日本!」というツイートにはあまりの情けなさに笑ってしまいました。
 これら無軌道にも見える昆虫食政策が、実は周到に計画されたものらしいことを説明されていました。「これというのも、コオロギ食こそが、mRNAワクチンと同じような効果を発揮する、いわば「食べるワクチン」だからなのでは…?」「他の昆虫と比べてもコオロギが(酸化グラフェンの生成などを通じた)『通信機能を有した奴隷監視ワクチン』と非常に密接な親和性があるということなのではないか」「通信業者であるはずのNTTがコオロギ食事業に参加することになったことをみても、その内情がうかがい知れる」など、ピタリと収まりました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【危険】世界支配層やマスコミがゴリ押し中の「コオロギ食」、政府食品安全委が注意喚起していたことが判明!「総計して、好気性細菌数が高い」「カドミウム等が生物濃縮される問題がある」
転載元)
どんなにゅーす?

・徳島の高校に続き、長野の小学生が「コオロギパンケーキ」作りに挑戦させられた中で、グローバル支配層やマスコミが強力に推進している「コオロギ食」について、政府の食品安全委員会が過去に注意喚起していたことが判明した。

・食品安全委員会によると、「加熱処理しても芽胞生成菌の生存が確認」された上に、「重金属類(カドミウム等)が生物濃縮される問題がある」などとしており、ネット上でコオロギを食べないように呼び掛ける動きが広がっている


“昆虫食”学ぶ小学生 コオロギパウダーでパンケーキ作り 長野

~省略~

茅野市 玉川小学校の2年生およそ30人は、去年の秋から生活科の授業で長野県の伝統的な食文化でもある昆虫食について学んできました。

16日は、保護者を招いた学習成果の発表会の中で、地元の工場で生産されたコオロギパウダーを使ったパンケーキ作りに挑戦しました

子どもたちはコオロギパウダーの黒みがかった色に驚きながらも、パンケーキミックスや牛乳などと混ぜ合わせ、フライパンできつね色に焼き上げました。

試食した子どもたちは「普通のパンケーキみたいでおいしい」とか「コオロギとは分からない」などと感想を言い合いながら口に運んでいました。

また、学習成果の発表では、同じ量のタンパク質を生み出すのに、コオロギは牛や豚に比べて少ない餌で済むことなどを説明していました。

発表を終えた子どもたちは「コオロギは体全部を食べられることがわかりました」とか、「コオロギはそのままの形だと苦手に感じるかもしれないけど、パウダーにしたら気にならないことがわかった」などと話していました。
(中略)
NHK NEWS WEB 2023.2.16.


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「世界初、コロナワクチン未接種の出会い系サービス、ハワイで開始」〜 差別される未接種者のために始めたサービスはビッグテックから排除されても世界中から信頼を得た

 タマホイさんの「世界初、コロナワクチン未接種の出会い系サービス、ハワイで開始」というツイートを見た時は、「安全な」相手を求める娯楽性の強いサービスかと思いました。ところが本文を読んでみると、これは単なるお見合いサイトではないと分かりました。
 2021年の新型コロナワクチン推進の最中は、ハワイでも様々なシーンで「接種しましたか?」と問われ、未接種の人々は検閲され差別されていました。ハワイ州マウイ島に住むビジネスウーマンのシェルビー・トムソンさんとヘザー・パイルさんは、オンラインデートでも未接種の人々がそれを理由に対象者から弾かれ、デート相手の候補者に未接種であることを言う余地すら与えられないことに気づきました。ワクチンを受けた人しか参加できなかったのです。そこで2人はワクチン未接種者のためのデートアプリ「Unjected(打ってません)」を5月に作り、GoogleとAppleのストアで発表しました。
ところが、アプリ発表後からすぐに嫌がらせメールが届くようになり、メディアまでネガティブな報道を始めました。Appleに至っては「Unjected」がデマの医療情報を提供しているとしてApp Storeから削除することを決定しました。アプリの立ち上げからわずか2ヶ月でバンされ、続いてGoogleも削除を迫りました。巨大な力が妨害していることは明らかですが、2人は怯むことなくビッグテックに見切りをつけ、自分達のUnjected.comを稼働させました。
未接種者のためのデート・サービスで始まった「Unjected」は、今や未接種者のための血液バンクデータベースであり、不妊治療バンクでもあるそうです。人々の役に立とうとする働きは、世界中の人々の信頼を得ているようです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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「世界初」ワクチン未接種の出会い系サービス、ハワイで開始
引用元)
(前略)
「私たちは判断しました。OK、ビッグテックは私たちの友人ではありません。彼らは私たちがこの領域に存在することを望んでいないのです。彼らは常に、私たちを検閲したり、削除したりするのを確実に仕掛けてくるでしょう」。

トムソンによれば、"Unjected "はワクチン未接種者のための出会い系サービス以上のものだという。ワクチン未接種者のための血液バンクデータベースであり、不妊治療バンクでもあるのだ

デート・サービスだけでも、85カ国で11万件の契約と、毎月3000〜5000人の新規顧客を誇っている、とトムソン氏は言う。

(DeepL機械翻訳)

【オハイオ州の貨物列車事故】一部の専門家は、この脱線事故をチェルノブイリ規模の大惨事と分類 ~「半径100マイルの農地が使用できなくなる可能性があり…オハイオ川全長の飲料水が被害を受ける」と予想

竹下雅敏氏からの情報です。
 オハイオ州の貨物列車事故の続報です。141両編成の貨物列車の脱線事故は2月3日夜9時ごろに起こりました。オハイオ州のマイク・デワイン知事は、周辺の空気と水の安全が確認できたとして8日に避難命令を解除したということでした。
 主要メディアはこの貨物列車事故をまったく報じないで、“気球とUFOに焦点”を当てています。しかし、Twitterのトレンドに「#OhioChernobyl(オハイオチェルノブイリ)」が入っていたことからも分かるように、Twitterや各種の独立系メディアの情報を見ている人達は、この事件に注目していました。
 “一部の専門家は、この脱線事故をチェルノブイリ規模の大惨事と分類している”とあるように、「半径100マイルの農地が使用できなくなる可能性があり…オハイオ川全長の飲料水が被害を受ける」と予想されます。
 放出された有毒な化学物質は塩化ビニルだけではなく、2-ブトキシエタノールアクリル酸2-エチルヘキシルイソブテンも含まれていて、“これらの有毒物質は…土壌中に浸透する可能性があり、浄化作業が必要となる”ということです
 「オハイオ州には約75,000の農場があり、その90%は家族または個人によって運営されています。スイスチーズの生産量1位、卵の生産量2位、トマトとカボチャの生産量3位…」とあるように、“これは意図的なもの”であり、食糧危機を人為的に作り出そうとしているように見えます。
(竹下雅敏)
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配信元)
2月3日、オハイオ州境で、塩化ビニルなどの化学物質コンテナ14本を積んだノーフォーク・サザン鉄道の100両編成の列車が脱線・爆発した事故が発生した。
 
一部の専門家は、ノーフォーク・サザン鉄道の脱線事故をチェルノブイリ規模の健康と環境の大惨事と分類しています。
 
これはUFOではありません。
これはオハイオ州のチェルノブイリです。
 
「空気も水もきれい」
 
ワクチンが「安全で効果的」であるとあなたに言ったのと同じ連邦政府が、オハイオ州の空気と水はきれいだと言っています。

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47都道府県で2023年の超過死亡が激増している 〜 原因はコロナ死ではなく、mRNAワクチンの副作用で持病が悪化し老衰が進行した「高齢者の大量死」

 OKさんという方が47都道府県全ての、各月の全死者数と各月の新型コロナ死者数のグラフをツイートに上げておられました。2023年1月のコロナ死者数は、どの県も2022年までのデータを大きく上回り、「大幅な超過死亡が懸念されます」とコメントされていました。確かに超過死亡が激増していることが分かりますが、その原因を新型コロナによる死亡と判断して良いのだろうか?
 鹿先生が、mRNAワクチンによって持病が悪化し、老衰を進行させたと見られる具体的病変を解説されていました。
日本は世界標準の数倍ものオミクロン二価ワクチンを打っています。一方で「オミクロン株は弱毒化して今はコロナで死亡しない」という実態があります。大量のコロナ死(PCR陽性者の死亡)がカウントされていますが、コロナ死として数えられていない超過死亡はコロナ死の3倍越えだそうです。鹿先生は、現在起こっている高齢者の大量死はコロナ死ではなく「mRNAワクチンの副作用による持病の悪化、老衰の進行で亡くなっている」とキッパリ述べておられました。その副作用の特性は大きく分けて2つ、「免疫異常」と「血管炎」があり、さらに「免疫異常」は「免疫過剰」「免疫抑制」に分けられています。「免疫過剰」には慢性心不全、慢性腎不全、全身炎、自己免疫性間質性肺炎、自己免疫性腸炎、横紋筋融解症が挙げられ、「免疫抑制」では、敗血症、細菌性肺炎、細菌性腸炎、急速転移癌、そして「血管炎」では、脳出血、脳梗塞、心筋梗塞、大動脈解離など、それぞれワクチン接種によって発症しやすくなる機序を説明されていました。元気だった高齢者が急死されるケースが激増していることと付合します。例えば慢性心不全、慢性腎不全は、高齢者の通常の死因の代表例ですが、mRNAワクチンの副作用によって「天寿を全うできる年齢よりも数年早めに背中を押されるように」慢性心不全、慢性腎不全で亡くなってしまった場合、ワクチンが原因だとは見えにくくなっているようです。そして「そのことは臨床医も分かっている。ただ言わない。そのことを覚えておいて下さい、皆さん。ワクチンの副作用で死にます。」
(まのじ)
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配信元)

「米FDAが製薬会社から独立した機関というのは嘘」予算の65%が製薬会社から / 日本のPMDAはもっとすごい、薬品関連部門の予算の85%、その上ワクチン審査部の75%の人が利益相反関係

 2022年2月に時事ブログでも掲載した、FDAの医療対策イニシアチブ執行役員、クリストファー・コール氏のインタビュー動画が、今またネット上で散見されるようになりました。プロジェクト・ベリタスがTwitterに復活したことで、この重要な隠し撮りインタビューを多くの方々が再掲されています。「製薬会社は自社の製品を承認してもらうために、年間何億ドルもFDAに支払っている」「今後、毎年コロナワクチンを接種することになる」「それで製薬会社は継続的に金を稼ぐことができる」「幼児も含めて全てが対象になる」このような内容でしたが、現実にそのようになっています。
 Kan NIshida氏がFDAについて解説されていました。「多くの人がこの組織は製薬業界を監督する政府機関だと思っています。しかし、実はこの組織の薬品関連部門の予算の65%(2021年度)は薬品業界から来てると知ったら どうでしょうか?」具体的には約5,200億円ものお金が製薬会社からFDAに渡っています。「ほんとにこんな組織に製薬業界を監督できるのでしょうか?」むりむり。FDAの長官以下、従業員に至るまで退職後には製薬会社のポストが与えられる、いわゆる「回転ドア」は日常茶飯事とあります。さらにFDAでの承認プロセスを速めるために「製薬会社がお金とスタッフを提供し、さらにその承認プロセスを終える日も決めれる」特急プロセスなるコースまであるそうです。今やこの「特急プロセス」で承認される新薬は70%とも。これで医薬品の安全性が確保されるとは思えません。
 日本のFDAにあたる厚生労働省所管の独立行政法人、医薬品医療機器総合機構(PMDA)はもっとすごかった。Kan Nishida氏によると「なんと薬品関連部門の予算の85%が製薬業界から。 さらに、コロナワクチン審査部の75%の人たちが製薬会社と何らかの金銭関係(利益相反)があるとのこと。」真っ黒ではないですか。このような連中がワクチン行政を仕切っています。
(まのじ)
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