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村上康文教授とナカムラクリニックさんの対談から 〜 新型コロナワクチンの免疫抑制作用と自己免疫疾患

読者の方からの情報です。
 ナカムラクリニックさんと村上康文教授が対談をされたようです。コロナ禍とワクチン禍を振り返り、今現在の状況、そして今後どうすれば良いかを語る解りやすい内容でした。元記事は3部に渡って掲載された長いものですので、少しずつ紹介する形で取り上げてみました。ワクチンの危険を訴える人には凄まじい攻撃があり、村上先生もその例外ではありませんが、ネガティブを超越されたような、淡々と穏やかに話されている様子が伝わります。
 mRNA型ワクチンが「根本的に間違っている」理由から語られます。異物の遺伝子をヒトの細胞内に導入するため、スパイクを作る細胞自体を異物として認識し攻撃をする「自己免疫疾患」が起こります。しかし偶然なのか「このワクチンには制御性T細胞の活性化など免疫を抑制する働きもある。」『ワクチンによる重症化予防』や『ワクチン後遺症治療のためにもワクチンを打とう』と宣伝されるが、それは免疫抑制作用に期待しているわけです。ところがこの同じ作用により、帯状疱疹が増え、結核が増え、癌が急増し、様々な病気が増えることになります。
 当時の日本は五輪に向けて「打て打てどんどん」の空気で、結局8割以上が打ってしまった。つまり8割以上が免疫抑制状態にあります。
ここにサル痘が来た。天然痘のワクチンは日本に備蓄があるけれども、免疫抑制状態の人には生ワクチンは打ってはいけない。サル痘パンデミックが今後どのように進行するかはNTIのシミュレーションからみると、新しい別のタイプのワクチンを日本政府に売りつけることになるかもしれない。
 この2年間の経過を見ると、ストーリーが完璧にでき過ぎている。オミクロンをきっかけに新型コロナウイルスは人工物だという確信に変わった。遺伝子変異が一ヶ所だけに集中していた。感染しても抗体ができないような操作をされて、感染してもまたかかるし、みんながワクチンを打って集団免疫を達成することも不可能で、打てば打つほど事態が悪化していく。
 今後の対策は「打たないこと」。すでに2回打った人は、今後ブースター接種しなければ、免疫抑制は1年ほどで回復するようです。3回以上打った人については「分からない」未踏の領域だ。とにかくやるべきことは、打たないことで、まして未来のある子供に打ってはいけない。
 シェディングについて。mRNAワクチンを打ち、いつまでスパイクが血中を巡っているか、これは未だに謎、つまりシェディングがいつまで続くか分からない。
 コロナウイルスに、HIVやプリオンが組み込まれているという可能性について。技術的には可能で、実際に少数ながらプリオン病が起きているので意図的に入れている可能性はある。
 村上先生は、いろんな変異型を中和できる抗体を作るプロジェクトを実施され、ニワトリ抗体で武漢型はもちろん、アルファ、デルタなど全てに有効な抗体スプレーをすでに実用化されているようです。昨年、大量生産のめどが立ち、プレスリリースで説明をされた時に、例の「マウスを6回、7回と免疫するうちに全個体が死んだ」「ワクチンを繰り返すと効かなくなるし、ADEを誘発する」「政府はもう一度ワクチン政策について再考して欲しい」という研究者として当たり前の解説をしたところ、世の中に衝撃が走り、肝心のニワトリ抗体は吹っ飛び、大変なバッシングを受けることになったそうです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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村上康文教授の話
(前略)
去年ワクチン接種が始まったころから、mRNA型ワクチンの作用機序について本格的に調べ始めて、「根本的に間違っている」と確信しました。異物の遺伝子をヒトの細胞内に導入するから、スパイクを作る細胞自体を異物として認識してしまう。方法論そのものが破綻しているんです。
異物だと認識した細胞を攻撃するというのは自己免疫疾患そのもので、この治療には免疫を抑制する必要が出てきますが、偶然というか何というか、このワクチンには制御性T細胞の活性化など、免疫を抑制する働きもあるから、接種後の死亡者はそれほど増えなかった。
『ワクチンによる重症化予防』が宣伝されていますが、これもワクチンの免疫抑制作用によるものです。『ワクチン後遺症治療のためにワクチンを打ちましょう』というのも、一面的には本当で、これも免疫抑制作用のことを言っています
(中略)

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[宮澤大輔医師のツイートから] オミクロン対応二価ワクチン、世界中で日本だけ特例承認どころか文書改定扱いの承認で国民に使おうとしている大問題

 宝塚の宮澤大輔医師が重要な指摘をされていました。ファイザーとビオンテックがオミクロン株BA.1対応の二価ワクチンの承認申請をし、またBA.4-5対応の二価ワクチンも近く承認申請する予定だと発表しました。この承認申請は「製造販売承認事項一部変更申請(一変申請) 」というもので、既存医薬品に新しい効能・効果が追加される場合などに行う「添付文書の改定」相当らしい。薬機法によれば「承認事項のうち、販売名、有効成分の変更、有効成分の分量の変更については、同一性が失われることから一変承認では変更できない事項であり、改めて新規承認が必要」となることから、これらの二価ワクチンは改めて新規の承認申請をすべきなのでした。しかし厚労省は「今までの改良型だから、新規の承認は必要無いという理屈だ。」
「他国はオミクロンワクチンを新製品として改めて承認手続きを踏んでいるのに、日本だけ今後ずっと、特例承認で必要な海外使用実績や臨床試験の有無さえ問わずに、いつでも好きなように添付文章改定扱いで通せることになる大問題です。本来国会で扱ってもらわないといけない問題です。」と指摘されました。なぜ日本だけずさんな承認で、なぜファイザーのワクチンだけを特別に認めるのか。厚労省の回答はもっと驚きで、形だけの審議で9月12日に承認予定で、この二価ワクチンはまだ承認もされていないうちから、すでに各自治体に配送されているらしい。日本政府、岸田政権、いい加減に日本人を人体実験に使うのはやめてくれないか。
(まのじ)
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配信元)





“省エネ”に適ったサイボーグ昆虫が誕生、このような技術は非暴力に背いていないか?

読者の方からの情報です。
環境調査とかではなくて
本命は、
監視と戦いと偵察でしょうか
(DFR)
 投稿いただいた情報は、理化学研究所のプレスリリースでした。そこには「エレクトロニクスの進歩により、生物と機械の統合が進み、特に都市型捜索救助、環境モニタリング、危険地域の検査などの用途に、行動制御モジュールを備えたサイボーグ昆虫が提案されています。」「人が到達困難な特殊な環境でも長時間活動できる魅力的なロボットです。」とありました。超薄型の太陽電池を装着し、人間がリモート操作で昆虫の動きを制御できると言います。一から昆虫型のロボットを作るよりも、サイボーグ昆虫にした方が「省エネ」なのだそうです。また、災害時の救命活動に役立てると聞けば良いことのような錯覚を起こしますが、このニュースに接した人の感想は多くが懐疑的です。生きた昆虫に装置を背負わせ、人間の思惑通りに動かすという傲慢さには耐えがたいものがあります。たとえそれが人間に役立つ目的のためであってもヤマ・ニヤマの「非暴力」に大きく背くのではなかろうか? その上、そもそもその目的自体が怪しい。このような技術を弄する者たちが健全な目的で利用するだろうかと思うとゾッとします。DFR様が「監視」と書かれていましたが、まさしく生きた盗聴器として昆虫たちの寿命が尽きるまで利用しそう。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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“サイボーグ昆虫” 理研など開発 昆虫に電子部品付け遠隔操作
引用元)
昆虫に電子部品を取り付けてその動きを遠隔操作できるいわゆる「サイボーグ昆虫」を開発したと理化学研究所などの研究グループが発表しました。将来的には、災害現場での捜索などに応用できるのではないかとしています。

発表したのは、理化学研究所の福田憲二郎専任研究員などの研究グループです。

「サイボーグ昆虫」は、昆虫の体に電子部品をつなぐことでその動きを操作できるようにするもので、世界的にも研究が進められています。

研究グループは、体長6センチほどの「マダガスカルゴキブリ」の体に厚さ4マイクロメートルという食品用のラップより薄い太陽電池や無線機器などを取り付け、腹部にある「尾葉」と呼ばれる感覚器官に電気刺激を与えることで進む向きを変える実験に成功したということです。

研究グループは、将来的には、小型カメラやセンサーを組み合わせることで、人間が立ち入るのが難しいがれきの中での捜索や、有害なガスが発生している災害現場での活動などに応用できるのではないかとしています。
(以下略)

元組織委理事・高橋治之容疑者への賄賂疑惑は3ルートになり再逮捕、森喜朗会長へも賄賂200万円 〜 統一協会や五輪汚職の追求解禁?

 特捜、がんばってます。大会組織委員会理事だった高橋治之容疑者は、AOKIホールディングスからの受託収賄容疑ですでに逮捕されていますが、さらにKADOKAWA、そして広告大手「大広」からも賄賂が渡った疑いが浮上しています。KADOKAWAの幹部2名も逮捕に至り、また賄賂の迂回先となった可能性のあるコンサルティング会社「コモンズ2」代表の深見和政容疑者も逮捕されました。高橋容疑者が代表を務めるコンサルティング会社は「コモンズ」ですが、高橋容疑者は一時「コモンズ2」の取締役もつとめ、そちらの株も20%保有する関係です。また深見容疑者とは電通時代からの知人だそうです。さらにスポンサー選定には高橋容疑者だけでなく、森喜朗会長も関わり、AOKIからは200万円渡っているようです。東京五輪招致疑惑の本丸までストップがかかることなく追求は進むのかもしれません。
 それにしても、泉房穂明石市長が書かれていたように「なぜ今?」
統一協会の件も東京五輪の腐敗も、これまでは鉄壁の擁護で絶対に表に出なかったような疑惑が、まるで膿を出しきりなさいと言わんばかりに次々と発覚しています。まさかこの人が、という人物が統一協会や電通を批判し始めたのも風向きを読んでのことかもしれません。戦後最大の大掃除になるか。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)


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アメリカが感染性昆虫を空中散布するための無人航空機(UAV)を製作していた / アメリカと同盟国はウクライナ国内から大量の生物製剤を国外に持ち出していた

読者の方からの情報です。
  遺伝子組み換えした蚊を11か国に放つというニュースがあったばかりなのに今度は感染した蚊を空中散布するための容器の特許を取得と…
(匿名)
 ロシアの「イズベスチヤ」と「リアノーボスチ」からの情報です。アメリカが感染性昆虫を空中散布するためのコンテナを搭載した無人航空機(UAV)を製作したという情報を、ロシア国防省が報告しました。このUAVはすでに特許を取得しており「特許の説明には、米軍に危険を及ぼすことなく、敵軍を破壊または無力化するために使用することができると書かれている」そうです。放射線・化学・生物防衛軍のイゴール・キリロフ部長によると、「米国の法律では、実際にデバイスが存在しない場合には、米国での特許は認められません。したがって、生物製剤の運搬手段としての容器が開発・生産されたと結論づけることができる。」と裏付けました。
 加えてロシア国防省は、アメリカとその同盟国が、ウクライナから「人体組織や血清サンプル、危険な病原体やその媒介物」など少なくとも1万6000個の生物試料を海外に持ち出した事例を確認していると述べ、これはウクライナや試料を持ち込まれた全ての地域にとって生物学的安全保障の脅威になると警告しています。ロシア側には危険を訴えるだけの確証があるのですから、アメリカ側はこれに対して説明すべきですが、ヌーランド国務次官は「ロシア議会委員会との対話を断固として拒否した」そうです。背後でビル・ゲイツによるプロジェクトが「遺伝子操作し、細菌感染させた蚊を11カ国で放つ」のであれば、まあ対話したくはないでしょうが、米国防総省がウクライナにある30以上の研究所に資金を提供し、生物兵器が開発され、国外に生体材料を輸出したことは確たる事実のようです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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ロシア国防省、米国のUAVによる昆虫の蔓延を報告
引用元)
ロシア国防省は、米国で感染性昆虫の空中散布用のコンテナを搭載した特殊な無人航空機(UAV)を作成したことを報告しました。これは、9月3日に同庁が報じたものです。

"UAVをベースにした生物兵器の運搬・使用の技術的手段を米国で開発し、特許を取得しているという情報がある。そこで、米国特許商標庁は、感染昆虫の空中散布のための無人航空機について、第8,967,029号文書を発行した。同省は、「特許の説明には、米軍に危険を及ぼすことなく、敵軍を破壊または無力化するために使用することができると書かれている」と述べた。

また、同省によると、ウクライナから組織サンプルや危険な病原体を海外に移した事例が確認されたとのことです。
(中略)
その前日の24日、コサチョフ氏は、ヌーランド米国務次官(政治担当)が、ウクライナの米国生物研究所の業務に関するロシア議会委員会との対話を断固として拒否したと述べた。

同日、ロシアのショイグ国防相は、米国防総省がウクライナにある30以上の研究所に資金を提供し、生物兵器の部品が開発されていると発表した。また、特別プログラムでは、疫学的状況を不安定にする技術も試された。その後、アメリカはウクライナ国外に生体材料を輸出した
(以下略)

(DeepLで機械翻訳)
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アメリカは、はびこる昆虫を撒くことができるドローンを開発しました
引用元)
モスクワ、9月3日 - RIA Novosti. 感染した昆虫を入れる容器を搭載したドローンに基づく生物兵器の運搬と使用の技術的手段が、米国で特許を取得したと、放射線・化学・生物防衛軍のイゴール・キリロフ部長が土曜日に述べた。
米国特許商標庁が発行した「感染した昆虫を空中で拡散させるための無人航空機」に関する文書No.8,967,029があるという。特許の説明には、この装置は米軍に危険を及ぼすことなく、敵軍の破壊や無力化に役立つと書かれています。

"ご存知のように、米国の法律では、実際にデバイスが存在しない場合には、米国での特許は認められません。したがって、生物製剤の運搬手段としての容器が開発・生産されたと結論づけることができる」と述べている。