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アーカイブ: 軍事・戦争

画像の出典: 左より マイケル・フリン元中将、マチス将軍
Wikimedia_Commons[Public Domain] 1 & 2

リン・ウッド弁護士が「真実だから観ろ」と言っていた動画の興味深い内容 ～ディープステートの存続に関わる実在する最大の脅威マイク・フリン、軍産複合体の利益を代表する人物だったマチス将軍など

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竹下雅敏氏からの情報です。
　冒頭のツイートのリン・ウッド弁護士の語りは、俳優なみに見事ですね。その、“リン・ウッド弁護士が「真実だから観ろ」と言っていた動画に日本語字幕つけました”という事で、有難いことです。
　動画は大変優れた内容なので、是非ともご覧ください。５分４０秒～９分２６秒で、“２０１５年に劇的な転換期が訪れます。真の愛国者であるマイク・ロジャーズ海軍提督がNSA長官に…我々はNSAに潜り込むことができました。…ワシントンDCに蔓延る悪を暴いたのです。…２０１５年…軍の情報部は１６年に渡るとあるアメリカを滅亡させる計画に介入しました。…次に軍はドナルド・トランプにアプローチをかけます。彼は資産家ゆえに買収することができず、愛国者として知られていたので軍部は彼を行政府に送り出すことを決定し、全力でバックアップしたのです”と言っています。
　１２分３７秒～１４分３６秒で、“軍の諜報部によるこの布教活動は２０１７年１０月２８日に始まりました。…誰かが４chanに情報を落として行ったのです。…この政府中枢に潜入している組織を構成するメンバーは１０人にも満たないのです。…そしてこの作戦こそが「Q」なのです。「Qアノン」という言葉を聞いたことがあると思いますが違います”と言っています。
　１５分２６秒～２２分１５秒では、ジェフ・セッション元司法長官とマイケル・フリン元中将が演じた興味深い役割について話しています。“ディープステートの存続に関わる実在する最大の脅威、それがマイク・フリンです（２２分１１秒）”と言っています。
　２２分５４秒～２３分２２秒では、“狂犬の異名を持つマチス将軍…彼は常にシリアでの戦争を支持し続けました。ディープステートは米軍にも入り込んでいたのです。一部の腐敗した軍部は軍産複合体という地上で最も豊かな金の生る木の言いなりで、彼らの利益のために常に戦争を続ける必要がありました“と言っています。やはりマチス将軍は、軍産複合体の利益を代表する人物だったわけです。その他にも興味深い情報がたくさんあります。
　昨日の記事で、大統領令１３９５９の発動に関して、サイモン・パークス氏は、「この大統領令は水曜日に発動されると思っていました」と言っていて、私は「サイモン・パークス氏の方が正しいのではないか」と指摘しました。やはり、サイモン・パークス氏の言う通り、水曜日に「前の13959を修正して強化し中国の取締まりを強化」した大統領令が出たようです。
　また、「水晶占いの予言」の大停電もアメリカでは起きているのが分かります。随分と先の見通しが分かり良くなったものだと思います。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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リンウッド弁護士が「真実だから観ろ」と言っていた動画に日本語字幕つけました
配信元）
YouTube 21/1/12
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配信元）
Twitter 21/1/12
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1/14-その２　メイカさんからの続報
引用元）
日本や世界や宇宙の動向 21/1/14
（前略）
ホワイトハウスからトランプは短いメッセージを支持者らに発信した。「支持者らは米国各地に集まっているが法律違反をしないでください。破壊行為はしないでください。安全のため外出せずに家の中にいてください。人がたくさん集まる場所には行かないでください。腐敗したチームに利用されないでください。暴徒扱いされる恐れがあります。」と。

トランプ大統領は必ず勝利する。時間の問題。静かに見ていてください。（中略）… これからトランプは犯罪者らを公表する。もしトランプが負けたら世界中が大変なことになる。
（以下略）

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画像の出典: 左は リン・ウッド弁護士 Wikipedia [Public Domain]

意図的ともいえる攪乱情報の中に混ざり込んでいる、サイモン・パークス氏の的確な指摘 ～こうした情報の中から予測できる、ある程度正確な未来

/ ＊政治経済, 世界全体, 竹下氏からの情報, 軍事・戦争, 陰謀
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竹下雅敏氏からの情報です。
　情報が錯綜していて、正確なものを取り上げるのが難しくなってきています。引用元の動画では、ダニエル・ダウルさんから入手した情報ということで、「今から5時間以内に大統領令１３９５９が発動されます」と１１日の段階で言っていたようです。しかし、大統領令１３９５９が発動されたようには見えません。
　「この大統領令は、中共と人民解放軍とつながりのある企業に投資することを禁止します。つまり米国の宣戦布告です」という事なのですが、引用元の記事でサイモン・パークス氏は、「この大統領令は水曜日に発動されると思っていました」と言っています。私はサイモン・パークス氏の方が正しいのではないかと思います。
　この例を見ただけでも、情報が混乱しているのが分かります。記事には、「三峡ダムは破壊されなければならない」とあるのですが、三峡ダムが破壊されると大変な事になります。サイモン・パークス氏は、ここでも神の杖（宇宙兵器）ではなく、「それはニュートロン中性子兵器なのでは？」と言っています。
　このように、意図的ともいえる攪乱情報の中に、サイモン・パークス氏の的確な指摘が混ざり込んでいるという感じです。ただ、こうした情報の中から、ある程度正確な未来を予測することは可能です。
　次の水晶占いの予言は、参考になります。“非常に大きな２つの軍のオペレーションが起きている…世界的に一箇所づつ停電が起きていく感じ”と言っています。パキスタンでもイランでも大停電が起きていることから、いずれ日本でも起きるかもしれません。こうした情報を事前に入手していれば、「軍のオペレーション」という事で、“米軍が何かしてるのかな？”くらいで安心して居られます。もっとも、停電の備えはしておかなければなりません。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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1/13-その１　サイモン・パークス氏らのビデオ情報　すごい内容です。
引用元）
日本や世界や宇宙の動向 21/1/13
（前略）
US Has Just Declared War on China! - Simon Parkes Must Video | China | Before It's News
（ビデオ）
1月11日付け
 （中略）
今から5時間以内に大統領令１３９５９が発動されます。この大統領令で潰される中国企業についてはウィキペディアを参照してください。この大統領令は、中共と人民解放軍とつながりのある企業に投資することを禁止します。つまり米国の宣戦布告です。さらに、今後２、３時間以内に主要メディアのチャンネルが全て放送できなくなります。これは重大なニュースです。
（中略）
この大統領令が発動されると中国市場は完全に破壊されます。対象リストにはファーウェイやアリババも含まれています。様々な業界の大手企業が対象となっていますから中国市場は完全に終わります。
 （中略）
これまでずっとバイデン対トランプの大統領選のパントマイムが繰り広げられてきましたが、実際は、文明世界　対　中共の戦いなのです。

北朝鮮は既にトランプ側についています。中共が次の手を開始したなら、米国は神の杖（宇宙兵器）を使って中共の核兵器を破壊します。 （中略）… 三峡ダムの地下には大量の核兵器が保管されているだけでなく、邪悪な生物兵器研究所があり、人身売買の拠点でもある武漢市ともつながっているため、三峡ダムは破壊されなければならないとのことです。
（以下略）
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1月13日のリーディング☆世界の動向 - サイキックLJ
引用元）
真実の泉 - ディスクロージャー 21/1/13
（前略）
非常に大きな２つの軍のオペレーションが起きているのが見えます。これは善の側が悪の側に対して起こしている。停電が起きている間に軍が動く。世界的に一箇所づつ停電が起きていく感じで見えます。
 （中略）
フランス、ドイツ、イタリア、英国も注意 !!
カナダのニュースも出てきます。「通りに出るな！」と出てくる。
とにかく、次の２〜３週間は静かに家にいるのがいいです。

地下鉄で人々が煙に巻かれて咳をしながら走り逃げているのが見える。
これは暫く前から見えていました。

水晶から飛び出てくる言葉は「ケミカル」！
 （中略）
トランプがこれから実行する動きは非常に敏速でスムーズな賢いものです。
奴らを一番危機感のある時点で危機一髪といった感じで捕らえるでしょう。

これが全部終わるとヒーリングが起きます。この様な手段を使わないと目覚めていない人を目覚めさせる事が出来なかったのです。
（以下略）
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配信元）
Twitter 
画像の出典: The_White_House [Public Domain] & Wikimedia_Commons [Public Domain]

トランプ大統領、コロンビア特別区（ワシントンD.C.）に緊急事態宣言発令！〜 グアンタナモに収容できない人数を逮捕することになるため「連邦緊急事態管理庁（FEMA）」に収容か！

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竹下雅敏氏からの情報です。
　トランプ大統領が、コロンビア特別区（通称ワシントンD.C.）に緊急事態宣言を発令しました。
　藤原直哉氏のツイートに、「緊急事態宣言」の機械翻訳があります。「緊急事態宣言」は、“2021年1月11日から1月24日までの第59回大統領就任式に起因する緊急事態のため”だということです。“国土安全保障省、連邦緊急事態管理庁（FEMA）が…必要な人々に適切な支援を提供する…FEMAは、緊急事態の影響を軽減するために必要な機器とリソースを特定し、動員し、その裁量で提供することを許可されている”とのことです。
　グアンタナモを増設したとはいえ、収容できない人数を逮捕することになるため「連邦緊急事態管理庁（FEMA）」の収容所を使うという事ですよね、これは。
　米国務省が「米政府は大統領令13848号に基づき、20年の米大統領選に影響を及ぼそうとした…欺瞞情報ネットワークに制裁を科す」と発表し、トランプ大統領 が「Twitter・Facebook・Google・Microsoft・Amazonを48時間以内に国の管轄に置く法律を作る」と発表したという事です。大統領令13848とは、“アメリカの選挙において、外国の干渉が発生した場合に…対象者の財産没収と、資金の凍結”が可能になるというもので、上記の企業の財産を全て没収できると言われています。
　これから何が起きるかは、これらの一連のツイートから明白です。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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本日の「板垣英憲（いたがきえいけん）情報局」
米国行政府はホワイトハウスの中でさえディープステートばかり、共和制国家は完全に崩壊している。トランプは、それを4年間かけて国民に見せてきた。その最終仕上げが、国家反逆罪の発動と大量逮捕だ
転載元）
板垣 英憲「マスコミに出ない政治経済の裏話」 21/01/12　satoko女史レポート（在米30年投資家）
◆〔特別情報1〕
　以下、在米30年の投資家satoko女史からの最新報告である。
　とうとうトランプの最後の反撃が始まった。1月8日（金）の深夜（＝日本時間9日の午後）に、「軍部が掌握している、逮捕も始まっている」との第1報が入ったが、未確認の情報だった。その後、「来週早々、早ければ日曜日にも始まるので、安心しているように、家の外には出ないように」という情報が次々に入るようになった。今か今かと、ひと時も気の休まる時はなかったが、ついに、日曜日に始まった。その間、トランプは家族とともに、キャンプ・デービッドの地下深くの安全な場所にいたのだ。トランプが署名して国家反逆罪は発動され、軍隊が動員された。すべてはQの言っていたシナリオの通りに進行している。
　トランプ陣営は、今回の大統領選挙後の大混乱の中で、選挙が公正に行われなかったことを国民に証明しようと、できる限りの策は講じた。しかし、立法府も司法制度も上から下までディープステートに支配されて、行政府はホワイトハウスの中でさえ、ディープステートばかりで、憲法に規定されている共和制国家は完全に崩壊している。トランプは、それを4年間かけて、国民に見せてきたのだ。その最終仕上げが、国家反逆罪の発動と大量逮捕だ。すでに軍隊が掌握している様子だ。そう言えば、ワクチンを配布すると称して、全国の要所要所に軍隊はすでに派遣されている。また、長らく言われてきた大量逮捕も、米国内だけでなく世界各地で行われている様子だ。
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1/12₋その1、ロシアの役割、ワシントンＤＣの様子、シリコンバレーの惨状、逮捕、ワクチンの死者
引用元）
日本や世界や宇宙の動向 21/01/12
（前略）
＜米内戦ではロシアが支援する側が勝利します。＞
WhoeverRussia Supports Wins The Second American Civil War—PERIOD! Mon1:45 pm +00:00, 11 Jan 2021
（概要）
1月11日付け
（中略）
ロシア政府は、合衆国が強靭なナショナリスト政府に統治された方が常軌を逸した民主党グローバリスト政府に統治されるよりもはるかに安全であることを知っています。民主党は冷酷無比のボルシェビキ（ロシアの過激な共産主義者）が率いる政党であり、この政権が誕生すると米国は共産主義者に完全に乗っ取られてしまいます。

そのため、プーチンとプーチン・チームは、イギリスの支配層が裏でオーガナイズしている過激な色の革命と反トランプのクーデターを力の及ぶ限り潰すつもりです。

彼らは1917年にロンドンの銀行家らがボルシェビキを操りロシア革命を起こし、その翌年には、スペイン風邪が大流行した結果、ロシアがどうなったかを知っています。

ロシア政府は安定的な米共和国ができる方が、ソ連を支配していた恐怖の全体主義政府よりもはるかに良いと言うことを知っています。
ロシア政府の指導部は、トランプ大統領なら、世界平和と経済協力を維持させながら新しい協調の時代を確立することができることを知っています。
（以下略）
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配信元）
Twitter



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画像の出典: ハザールの位置 [CC-BY-SA]

ユダヤ問題のポイント（日本 大正編） ― 第13話 ― 最重要、1921年国家間条約

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　1912年、辛亥革命からの中華民国設立のこの年から始まった日本の大正期、地上世界は激動していました。1913年末にFRBが設立された米国は「偽ユダヤ」に乗っ取られた状態になり、地上世界に多大な影響を与えることになります。続いての1914年の第1次世界大戦勃発から、戦後の1919年のパリ講和会議などが世界に激動を与えるのです。
　帝政ロシアは滅亡させられソ連の誕生。オスマン帝国が完全解体され、かつイスラエル建国の道が無理やり引かれました。こういった世界激動の背後にあったのがロスチャイルド一族でした。
　また、第1次世界大戦への憲法違反での米国参戦により惨めな敗戦国にさせられたドイツでは、1920年にナチ党が結成されています。
　このような大正期、その大正期に最重要の事柄がおきたのが1921年です。地上世界の真の支配者たちによる最重要な取り決めが交わされたのです。日本、中国、アジア、世界民衆に激甚な影響を与える取り決めです。
　無論、最重要な取り決めですから秘密裏に交わされたものです。取り決めを行った人物は日本の裏天皇堀川辰吉郎、ロスチャイルド・イギリス本家のウォルター・ロスチャイルド、フランス分家のエドゥアール・ド・ロチルド、それに米国の石油王ジョン・ロックフェラー、この４者です。
　合意の内容は第2次世界大戦を勃発させること、またその合意には、戦争中に日本がアジアから莫大な金塊を略奪集積することがありました。
（seiryuu）
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ユダヤ問題のポイント（日本 大正編） ― 第13話 ― 最重要、1921年国家間条約

1921年国家間条約と四カ国条約の質の違い


軍事行動を膨張させて日中戦争、太平洋戦争に突入していくことになる日本の軍部の独走の始まり、その背後には八咫烏直属の五龍会のメンバーたちがいたことを前回に見ました。

日本国民が、中国、アジアその他の民が、塗炭の苦しみを味わうことになった戦争、これに突入させたのは一体なんであったのか？

改めてですが、この真相と核心につながる内容が、2016/10/08のニール・キーナン氏の金塊の歴史年表（Yutikaさんによる翻訳記事）に記されています。次のようにあります。

1921年法 – 国家間条約 – 三極三頭三国間黄金委員会：
1921年に日本の昭和天皇はイギリスのジョージ五世国王やウォレン・ハーディング米国大統領、フランスのジョルジュ・クレマンソー首相（全員がフリーメーソン）と会うためにロンドンへ飛んだ。目的は彼らの【戦争ごっこ】“第二次世界大戦"を造り出し、
（中略）
日本は「1921年国家間条約」で昭和天皇が当初合意した内容に沿って、金塊の大半を1924年から1945年の間に日本が建設したインドネシア（当時はオランダ植民地）やフィリピン諸島（当時はアメリカ植民地）の秘密の掩蔽壕の中へと運び込んだ。

1921年に昭和天皇が渡英して、ロンドンで英国王ジョージ五世、ウォレン・ハーディング米国大統領、 フランスのジョルジュ・クレマンソー首相との間で“第二次世界大戦”を造り出すことに合意したというのです。

更にその合意には、日本は金塊を略奪・収集し、それをインドネシアやフィリピンに運び込み、保管することも含まれていたというのです。

1921年、イギリスの首相ロイド・ジョージらと会う皇太子裕仁親王
Wikimedia Commons [Public Domain]

一方ですが、「1921年国家間条約」で検索して出てくるのは基本的には「四カ国条約」「ワシントン海軍軍縮条約」のみです。「四カ国条約」とは、米国の主導で1921年12月13日に調印された条約で、概ねは次のような内容とされます。

1921年ワシントン会議において，日・英・米・仏４ヵ国の間で結ばれた条約。第１次大戦後の太平洋地域における日・米間の対立激化に対し，米国の主導のもとに締結され，太平洋上の各国領土に関する現状維持の尊重，紛争を共同会議で処理することなどを定め，この条約の発効をもって日英同盟は終了すると規定した。
（コトバンクより）

「四カ国条約」は第1次世界大戦後、大国の戦勝国である日・英・米・仏４カ国の間で今後の世界のあり方が協議されて結ばれた条約ということです。大事な点はこの条約で日英同盟が解消されたことですが、無論ここには昭和天皇は登場しませんし、ましてや日・英・米・仏で第2次世界大戦を起こすことの合意など情報としては出てくるはずもありません。

ニール・キーナン氏は「1921年法 – 国家間条約 – 三極三頭三国間黄金委員会」としていますが、これと「四カ国条約」「ワシントン海軍軍縮条約」は別次元のものなのです。

「1921年国家間条約」とは、日・英・米・仏の国家を牛耳る真の支配者たちによる秘密合意による条約なのです。秘密条約が結ばれた後に、日英同盟を解消する「四カ国条約」が締結されたと見るのがいいのでしょう。日英同盟が健在なままでは第2次世界大戦は起こせませんから…。

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画像の出典: Wikimedia_Commons1 [Public Domain]

複数の情報源によると、昨夜、トランプ大統領が《反乱法》に署名し、次のステップにいつでも移行が可能になった ～バチカン、イタリア、ドイツ、パキスタンのすべてが《外国の干渉》に関連付けられています

/ ＊政治経済, 世界全体, 竹下氏からの情報, 軍事・戦争, 陰謀
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竹下雅敏氏からの情報です。
　予想通りの怒涛の展開になって来ました。冒頭の動画では、“1月6日の上下両院議会の最中、騒乱時に15人の議員のラップトップのパソコンをこちら側は手にいれました（４０秒）”と言っています。“1月8日はカオスのごとく物事が進展できない状況が一瞬ありました（２分１０秒）”という事ですが、“ワシントンタイムの午前零時、日本時間では1月11日月曜日、つまり本日午後2時以降に次のステップにいつでも移行が可能になりました。…この情報が関係者から入ってきたときには、そこの誰もが歓声を上げ、喜びあい、涙を流しながら抱き合いました（１分～２分６秒）”とのことです。
　彼らが一時的に混乱していたのは、この動画以前の１月６日以降のいくつかの動画で分かっていました。彼らは、ペンス副大統領が違う行動をとると信じていたのかも知れません。石川新一郎氏への「ワシントンからのメッセージ」は、これまでにいくつか紹介して来たのですが、時事ブログでは、“ペンス副大統領がトランプ大統領を裏切らない”とするワシントンからの情報は、非常に怪しかったので、これまで一切取り上げませんでした。現実は形の上で、ペンス副大統領はトランプ大統領を裏切ったわけですが、私の見解は、“ペンス副大統領は…「Q」との約束通りに行動した”というものです。
　この事が良く分かるのが、冒頭の３つのmeiさんのツイートです。統合参謀本部長マーク・ミリー将軍は、トランプ大統領は最高司令官であり、“大統領を指揮系統から外すのは軍事クーデターだと指摘した”とのことです。この発言により、トランプ大統領が陸、海、空の全軍を掌握していることがハッキリとしたわけです。
　１月７日の記事で、“「Q」の中心人物だと思われるマーク・ミリー統合参謀本部議長は、しばしばトランプ大統領の意向に逆らう言動をしています。彼らにとって大事なのは、トランプ大統領ではなくアメリカ合衆国憲法であり、何よりも民意だ”とコメントしたのですが、この事が良く分かる出来事だと思います。
　さて、「怒涛の展開」の方ですが、“複数の情報源によると、昨夜、トランプ大統領が《反乱法》に署名しました”とのことで、「次のステップにいつでも移行が可能」になったという訳でしょう。“バチカン、イタリア、ドイツ、パキスタンのすべてが《外国の干渉》に関連付けられています”という事ですが、これらの都市では大停電が起きているようです。
　驚いたことに、フランシスコ法王が逮捕されたという情報があります。しかも、リン・ウッド弁護士がこれを投稿しているという事なので、まず間違いのない情報と見て良いでしょう。
　「メイカさんからの続報」によれば、元ＣＩＡ捜査官のロバート・デービッド・スティール氏からの情報だという事で、“1月11日にトランプ大統領は反乱法を実施する。その後、戒厳令を実施する…国民は外に出ないように、懐中電灯（大停電する確率高い）、ラジオ、食べ物、水を2週間分準備してください…米軍部隊は配置を完了した。トランプは陸軍海軍空軍を統帥している…ポンぺオ国務長官とイタリア警察がイタリア大統領を秘密裡に逮捕した”と言っています。
（竹下雅敏）
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【第６９弾】ワシントンから【追伸】緊急メッセージ‼
配信元）
YouTube 21/1/11
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配信元）
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