アーカイブ: 陰謀

[竹下雅敏氏]“富士ソフト”の関係者に、秘密保護法案を成立させ日本をアメリカに捧げようとする売国奴が集中していることが、よくわかります。 〜検察審査会絡みの富士ソフト 背後に有名元官僚がぞろぞろ〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 古い記事なのですが、検察審査会で使われた疑惑の多いくじ引きソフトを制作した“富士ソフト”の関係者に、秘密保護法案を成立させ日本をアメリカに捧げようとする売国奴が集中していることが、よくわかります。もちろんこの会社だけではないと思いますが、疑惑のある会社、そしてそこに天下る官僚たちのかなりの割合の者が、こうした売国行為に関わっていると考えられます。今回その中の1社に関する記事が出てきたわけです。記事を読めば、植草一秀氏の事件から鈴木宗男氏、そして遠く田中角栄のロッキード事件まで関係していることがわかります。
 こうした記事を読むと、世間でダーティーなイメージを植え付けられ貶(おとし)められた人物が嵌(は)められたわけで、それを嵌めた側がまるで正義の味方のような顔をして、メディアには登場するのだ、ということがよくわかります。やはり人物は波動で見ないといけないとわかります。嵌められた側の人物が必ずしも正義と言うわけではなく、単にアメリカの意向に背いたというだけで、悪の程度としては五十歩百歩ということもあり、また植草氏のように立派な人物も居るということで、1人1人をきちんと見極めなければならないということなのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[植草一秀氏]野田佳彦氏の自爆解散の目的は何であったのか 〜裏のイルミナティの日本の組織〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 植草氏の、野田元首相が自爆解散を断行、自民党への大政奉還、主権者勢力の殲滅を目的としたという主張は、意外に思えますが、正しいものです。野田元首相がこれほどの知略があるわけがないので、これは上からの命令に従ったものだと考えられます。“上”とはジャパン・ハンドラーの指令に従って綿密な計画を立てて動く、裏のイルミナティの日本の組織です。記事にある消費税増税、小沢氏に対する謀略、民主党代表選の選挙集計の改竄、野田元首相による自爆解散、昨年12月の総選挙の不正、今年の参院選の不正選挙、そして秘密保護法案、並行してTPP推進、これらがすべて1つの動きであることがよくわかります。目的は日本を丸ごとアメリカ様に捧げて、自分たちは植民地・日本の支配層として生き残るということなのです。これが、見ての通り完全に成就するかに見えるこの時から壮絶な崩壊となって、彼らの野望はドミノの様に崩れ去るのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
野田佳彦氏の自爆解散の目的は何であったのか
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[櫻井ジャーナル]NSAはターゲットを攻撃するために性的な醜聞に関する情報を集めているが、これは昔からの手口

ぽんこ様(読者の方)からの情報です。

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
NSAはターゲットを攻撃するために性的な醜聞に関する情報を集めているが、これは昔からの手口
転載元より抜粋)
 新たに公表された「エドワード・スノーデン文書」によると、NSAはインターネット上の性的な行為の記録、あるいはポルノ・サイトへアクセスした証拠を集めているという。「急進的な思想を広めている」と見なされた人物の評判を落とすことが目的のようだが、自分たちの手駒として使うために脅迫する材料としても使われる可能性がある。

 この情報を伝えたハフィントン・ポスト紙も指摘しているように、アメリカでは政治家など社会的に影響力のある人物を脅すために性的なスキャンダルを集め、利用してきた。例えば、J・エドガー・フーバーFBI長官はジョン・F・ケネディ大統領とロバート・ケネディ司法長官の兄弟、あるいは公民権運動の指導者だったマーチン・ルーサー・キング牧師もターゲットにしている。

 また、マジックミラーなどを通して室内を撮影できるようにした場所へターゲットを誘い込み、薬物を混ぜた飲み物を与えるなどして女性とセックスさせ、その様子を記録するという、犯罪組織が行うようなものもあったようだ。

 1998年までUNSCOM(国連特別委員会)の査察官としてイラクの大量破壊兵器を調査していたスコット・リッターはジョージ・W・ブッシュ政権がイラクを先制攻撃する前、攻撃の口実としていたイラクの大量破壊兵器保有に否定的な見解を公表、後にリッターの主張が正しかったことが証明されている。

 このリッターは2009年に逮捕される。15歳の少女を装った捜査官とインターネット上のチャット・サイトで性的な行為を行ったという容疑で、2011年には1年半から5年半の懲役が言い渡されている。

 現在、NSAは全ての通信を記録しているようなので、何らかの事情でターゲットになると、何年もさかのぼって記録が調査されることになる。CIA長官だったデービッド・ペトレアスが辞任に追い込まれたのは、彼の伝記を書いた元情報将校のポーラ・ブロードウェルと浮気していたことが発覚したためだと言われているが、その証拠となった電子メールも、そのように調べられたのだろう。

 つまり、巨大銀行やヘッジ・ファンドで大金を手にしている人びとの活動内容もNSAは知っている可能性が強いのだが、たとえ犯罪行為があっても秘密にしている。それどころか、相場操縦に協力している疑いがある。

 こうしたNSAの情報活動が「矛(攻撃)」だとするならば、、「特定秘密保護法案」は「盾(守り)」。この法案は自衛隊をアメリカ軍の下請け部隊として使うために出てきたと言われているが、アメリカ側からの要求を利用し、日本の官僚は公的な情報の独占を図り、支配階級としての地位を確たるものにしようとしている。心置きなく私腹を肥やすと同時に、過去の犯罪的な行為の責任を問われないようにすることが目的だろう。

» 続きはこちらから

[竹下雅敏氏]これはものすごい記事で、本澤氏のブログ以外では出て来そうにない重要情報です。〜秘密保護法案を通そうとしている官僚グループの悪人どもの中枢の1人とは〜

竹下雅敏氏からの情報(2点)です。
 これはものすごい記事で、本澤氏のブログ以外では出て来そうにない重要情報です。記事後半の検事総長・小津博司氏がどんな方なのか興味深いので、動画を貼り付けておきました。彼こそが、秘密保護法案を通そうとしている官僚グループの悪人どもの中枢の1人です。すでに退官した大物官僚から指令を受けて、この事件の拡大を必死に抑えているようです。しかしこの記事が現れ、名前と顔が割れてしまった以上、彼らの野望は潰えたに等しいわけです。指令をした中心人物は先日のコメントで言及しましたが、すでに逮捕されており、安倍首相に揉み消しの指令を出すことが出来ません。文中に谷垣法務大臣が“検事総長の暴走に目を光らせている”ということで、遠からず罷免される可能性が高いと見ます。
 徳洲会事件は、TPPによって外資が医療利権を乗っ取るための陰謀だとみる説がありますが、これは違います。今起こっていることは、それをはるかに超えるレベルの出来事なのです。ジャパン・ハンドラーがナサニエル陣営に寝返っている以上、徳洲会事件を揉み消すことは出来ないのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

――――――――――――1点目――――――――――――
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[The Voice of Russia]国連総会 パレスチナを支持し、イスラエルの行動を非難する決議を5つ採択 〜シオニストの陰謀の破綻〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 これまでなら考えることも出来なかった決議が採択されました。シオニストの陰謀は破綻したのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
国連総会 パレスチナを支持し、イスラエルの行動を非難する決議を5つ採択
転載元より抜粋)
国連総会は26日、パレスチナを支持し、パレスチナ占領地におけるイスラエルの入植活動を非難する決議を合わせて5つ採択した。文書は法的拘束力および毎年確認を必要としてはおらず、パレスチナ人の自決促進と、中東和平プロセスの進展を呼び掛けている。

国連総会は、「パレスチナ問題の平和的解決」と名付けられた決議で、東エルサレムとシリアのゴラン高原を含むパレスチナ領土における入植活動は「違法」だとし、入植活動を完全に停止するようイスラエル側に求めた。

また国連総会は、中東和平プロセスの再開と進展のために、中東に関する国際会議をロシアで速やかに招集するよう勧告した。会議は、国連安全保障理事会決議第1850号と、国際仲介役「4者」の決定に従って開催される。

また国連総会は別の決議でイスラエルに対し、エルサレムの聖地に自国の法律、管轄権、管理を強要するための「違法かつ一方的な措置」を停止するよう求めた。

その他、中東和平プロセスの支援に向けた内部手続きや組織の取り組みに関する決議が3つ採択された。