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画像の出典: Author:福沢研究センター [Public Domain] & pixabay [CC0] 1 & 2

「ミスター慶応」渡辺陽太容疑者ら全員が不起訴処分に！〜 歴史の授業で全く教えられていない福沢諭吉の正体！

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竹下雅敏氏からの情報です。
　またも慶応大学の不祥事ということで、“「ミスター慶応」こと渡辺陽太容疑者ら計4人全員を横浜地検が不起訴処分”にしたとのことです。
　ツイートの、“慶大生がどんな悪い事をしても、福沢諭吉が守ってくれる”という皮肉は、事件の不快感を考えると、あまり笑えません。
　慶応大学を創設した福沢諭吉がどんな人物だったのかと言えば、「賤業(いやぎょう)婦人の海外出稼ぎを公然許可すべき」とし、天皇一族はこのプランに飛び付き実行する。（福沢諭吉全集　第15巻）という、どうしようもない人物だったようです。
　どうやら歴史の授業で、私たちは悪人を偉人だと教えられ、真の偉人は歴史から抹殺され、本当のことは全く教えられていないようです。福沢諭吉の正体を知れば、慶応大学でこのような事件が次々と起こるのも頷けます。お札となった諭吉が強力に守護しているのでしょう。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【強姦強盗】計5回逮捕の「ミスター慶応」渡辺陽太容疑者ら全員が不起訴に！横浜地検は理由を非公開も、「祖父が大富豪」との情報が！
転載元）
ゆるねとにゅーす 19/1/28
どんなにゅーす？

・複数女性に性的暴行したり、金の入った財布を盗んだ容疑で計5回逮捕されていた、「ミスター慶応」こと渡辺陽太容疑者ら計4人全員を横浜地検が不起訴処分にしたことが判明。横浜地検は不起訴の理由について明らかにしていないという。

・ネット上では、この地検の処分に対して疑問の声が噴出。犯人の親族が莫大な資産を持つ富豪であるとの報道も出ており、様々な推測が飛び交っている。

慶大生ら4人を不起訴処分　横浜地検

横浜地検は26日までに、女性に乱暴したとの強制性交の疑いなどで逮捕された慶応大2年の男子学生（22）ら4人を不起訴処分とした。理由は明らかにしていない。

男子学生は女性に乱暴して財布を盗んだり、カラオケ店で他の慶大生2人と女性に酒を飲ませて下半身を触ったりしたとして、神奈川県警が計5回逮捕していた。

〔共同〕
【日経新聞 2019.1.26.】

↓「ミスター慶応」の祖父は、総資産100億円超のグループ企業のオーナーとのこと。

「ミスター慶応」強制性交で4度目逮捕 実家に電話すると…

実に４回目の逮捕だ――。東京都内で当時１９歳だった専門学校生の女性をレイプし、財布を盗んだとして神奈川県警は１１月２７日、強制性交と窃盗の疑いでミスター慶応こと経済学部２年の渡辺陽太容疑者（２２＝港区元麻布）を再逮捕した。

３月２７日深夜、渡辺容疑者は渋谷区の友人のマンションで男女数人と酒を飲んでいた。午前２時半ごろ、渡辺容疑者はそのうちの１人をその場から連れ出してレイプ。現金約６万円が入った財布を盗んだという。

「渡辺容疑者はこれまで１９歳の女子大生と２１歳の人材派遣業の女性２人をレイプした疑いで逮捕されていますが、いずれの被害者とも面識がなく、相手は酩酊状態だった。今回の被害女性は知り合いで意識もしっかりしていたそうです」（捜査事情通）

～省略～

渡辺容疑者は千葉市出身。祖父が総資産１００億円超のグループ企業を築き上げ、地元では超カネ持ちとして知られている。父親の会社名義の千葉市内の家に電話をすると、祖母と思われる女性が出た。

～省略～

【日刊ゲンダイ 2018.12.2.】


（中略）


（中略）


（中略）

女性への連続レイプ＆暴力＆強盗事件を引き起こした「ミスター慶応」が不起訴処分！祖父は「千葉県内の大富豪」とのことで、政治家とも繋がりがある可能性も


画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

（中略）

これは、親戚が金に物を言わせて、被害者の女性に多額の示談金を支払った可能性がありそうだね。
しかし、今回の事件は、連続レイプに加えて、激しい暴行、そして強盗まで行なっているので、示談云々に関係なく、検察が起訴し、法廷で罪の重さを問うような事案だろう。
それにもかかわらず、あっさりと検察が不起訴にしてしまった背景には、NGT48山口真帆さん襲撃事件と同じく、政治権力も含めた「強い力」が加わった可能性を考える必要があるかもしれない。

ちなみに、慶大生による性的暴行事件は過去にも数多く発生してきたものの、以前より「お咎め無し」になってしまうケースが相次いでいるようだ。

記憶に新しいのは、「ミス慶応」をめぐる「広告学研究会」集団レイプ事件だけど、こちらも書類送検された6人全員が不起訴処分になっている。
ネット上では、伊藤詩織さんを薬物レイプしたものの、直前で逮捕が中止になり、そのまま不起訴になってしまった安倍トモジャーナリスト山口敬之氏も慶大出身であることも話題になっているけど、いずれにしても、慶大には元来より富裕層や権力者の子息が多く在学していることもあり、全体的に性的暴行をはじめとした重犯罪が罪に問われないケースが多いようだ。

（中略）

日本の警察・検察の深刻な腐敗は、サイト開設以来一貫して指摘してきたことだけど、近年ますますこの腐敗が深刻化しているように見える。
全くもって嘆かわしい事態だけど、これをどうにか是正させ、まっとうな民主主義体制に改善させていくには、よほど高いモラルと良識のある野党に政権交代するでもしないかぎり、なかなか難しそうだ。


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画像の出典: pixabay [CC0]

総務省が世界に例を見ない犯罪行為を特例的に行う 〜 家庭や企業のIoT機器に無差別に侵入するという暴挙

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　はて、IoT（Internet of Things）とは、、？　
どうやらあらゆるモノからセンサーで情報を収集し、その情報をインターネット経由でクラウドに蓄積し、蓄積されたデータをAIによって分析し、その分析結果を利用者にフィードバックする、そのようなサイクルのようです。要介護の人の家の家電などから、その人の状況を把握し、介護する人へ情報を送るなどが役立つモデルとして挙げられます。
　総務省は、家庭や企業のIoT機器に無差別に侵入し、サイバー攻撃に対して充分かどうかを洗い出して利用者に注意を促す、という調査を行うことにしました。頼みもしないのに勝手に侵入してきて、安全にしろと説教垂れた挙句に情報をごっそり持ち去る気？
まるで不意打ちのようですが、昨年11月に改正法が施行され、総務省は「やる気満々」だったことが読み取れます。
　しかしこれはサイバー攻撃対策という名目はあるものの「実質的に不正アクセスと変わらない行為を特例的に国が行う」ことに他ならず、ネット上では一斉に警戒の声が上がっています。調査の対象機器が明示されておらず、プライバシーの侵害や、憲法で定めた「通信の秘密」に抵触する恐れもある非常に問題のある調査です。調査を行う情報通信研究機構は「ルールにのっとり運用する」としていますが、総務省の所管で信頼を置けるのか？
　この度、防衛局発注で、辺野古反対派リストを警備会社が作成し、監視していたことが明らかになりました。リストには思想信条に関わる個人情報も細かく記載されているようです。
　マイナンバーは漏洩するわ、データを改ざんして「大したことない」と開き直るわ、個人情報を民間に集めさせるわの独裁政権が、「ルールを守る」と言っても冗談にしか聞こえぬわ。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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総務省 ＩｏＴ機器に無差別侵入し調査へ 前例ない調査に懸念も
引用元）
NHK NEWS WEB 19/1/25
サイバー攻撃対策の一環として、総務省は家庭や企業にあるインターネット家電などのいわゆる「ＩｏＴ機器」に無差別に侵入して対策が不十分な機器を洗い出す、世界でも例のない調査を行うことになりました。しかし、実質的に不正アクセスと変わらない行為を特例的に国が行うことに懸念の声もあがっています。

この調査は、総務省が所管する情報通信研究機構が行うもので、25日、国の審議会をへて実施計画が認められました。
(中略)
今回の調査は、実質的に不正アクセスと変わらない行為を行うことから、国は去年５月、情報通信研究機構の業務を定める法律を改正し、５年間に限って行うとしています。
(中略)
どういった機器が調査の対象となるのかが現時点で明示されておらず、プライバシーの侵害につながる危険性があるとしたうえで、「侵入した時点でウェブカメラの映像が見えてしまったり、保持するデータの中身がわかってしまったりすることも考えられるほか、もし通信先がわかってしまえば憲法で定めた『通信の秘密』に抵触するおそれもある」
(以下略)
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辺野古反対派リスト「国が作成依頼」　警備会社の内部文書を入手
引用元）
毎日新聞 19/1/28
　防衛省沖縄防衛局が発注した沖縄県名護市辺野古沖の海上警備を巡り、業務を委託された警備会社の幹部社員が、米軍普天間飛行場の辺野古への移設反対派リストを作って監視するよう、防衛局側から2015年に依頼されたとする内部文書を作成していたことが明らかになった。
(以下略)

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画像の出典: Author:Steven_L._Herman [Public Domain] & torange.biz [CC BY]

「放射線の影響は、実はニコニコ笑ってる人には来ません。クヨクヨしてる人に来ます」の発言で知られる山下俊一教授は、この発言と同じ日に、オフサイトセンターの現地派遣要員らに、“子供の甲状腺被曝について「深刻なレベルに達する可能性がある」”と言っていた！

/ ＊原発・放射能, 原発・放射能, 日本国内, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　東京新聞のスクープです。「放射線の影響は、実はニコニコ笑ってる人には来ません。クヨクヨしてる人に来ます」の発言で知られるあのダマシタ教授ですが、なんと、この発言をしたのと同じ日に、オフサイトセンターの現地派遣要員らには、“子供の甲状腺被曝について「深刻なレベルに達する可能性がある」”と言っていたようです。
　さすがダマシタ教授です。あっちとこっちで言っていることが全く違っていたということで、妙に納得します。
　ダマシタ教授だけではなく、電通の“食べて応援”等、国ぐるみで国民を騙していたことがいずれはっきりするでしょうが、そのとき国民はどのような反応をするのでしょう。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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“ニコニコ発言”大学教授 子供の甲状腺被曝「深刻」と見解
引用元）
日刊ゲンダイDIGITAL 19/1/28
（前略）
「放射線の影響は、実はニコニコ笑ってる人には来ません。クヨクヨしてる人に来ます」と発言したことで知られる山下俊一長崎大教授（当時＝現在は広島大教授）。

　このトンデモ発言は事故の１０日後、２０１１年３月２１日午後２時から行われた福島市内での講演のものだが、同じ日に国の現地派遣要員らが集まる「オフサイトセンター（ＯＦＣ）」では、子供の甲状腺被曝について「深刻なレベルに達する可能性がある」との見解を示していた。けさ（２８日）の東京新聞が報じた。

　同紙が情報開示請求で入手したＯＦＣに出席していた「放射線医学総合研究所」（放医研）職員の記録で明らかになった。
（以下略）
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震災後「放射線ニコニコしている人に影響ない」　山下・長崎大教授「深刻な可能性」見解記録
引用元）
東京新聞 19/1/28
（前略）
福島県放射線健康リスク管理アドバイザーの山下俊一・長崎大教授が子どもの甲状腺被ばくについて「深刻な可能性がある」との見解を示したと、国の研究機関「放射線医学総合研究所」（放医研、千葉市）の文書に記されていたことが分かった。国の現地派遣要員らが集う「オフサイトセンター（ＯＦＣ）」にいた放医研職員の保田浩志氏が書き残していた。　（榊原崇仁）
（中略）
本紙は保田氏の記録の写しを情報開示請求で入手した。それによると「長崎大の山下俊一教授がＯＦＣに来られ、総括班長（経産省）＆立崎班長とともに話をうかがいました。山下先生も小児の甲状腺被ばくは深刻なレベルに達する可能性があるとの見解です」と記されていた。立崎班長はＯＦＣの医療班長だった放医研職員の立崎英夫氏。
（以下略）
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配信元）
Twitter
 
 
画像の出典: photo-ac 1 & 2

［勤労統計不正］昨年6月に21年ぶりに「3.3 ％増」と宣伝された名目賃金の実態は、わずか「1.4％増」 ～総裁選を有利に運ぶために行ったアベノミクス詐欺

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竹下雅敏氏からの情報です。
　記事は、下から順にご覧ください。勤労統計の不正は、再集計の結果、“昨年6月に21年ぶりに「3.3 ％増」と宣伝”された名目賃金が「2.8％増」に修正されたものの、実態は、その半分の「1.4％増」だということです。
　理由は、給料の高い事業所をピックアップして前年の統計と比べていたのを、同じ事業所同士を比較した賃金伸び率で見ると、さらに下がるということのようです。
　名目賃金が1.4％増だと、物価上昇を考慮した実質賃金はマイナスになるようです。これだと生活実感と合います。総裁選を有利に運ぶために行ったアベノミクス詐欺です。
　これからは、あべぴょんではなく、サギゾーの方がわかりやすいのではないかと思っています。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【アベノミクス偽装】実質賃金はマイナスだった　安倍首相が世界に大ウソ
引用元）
田中龍作ジャーナル 19/1/25
（前略）
2018年の実質賃金の伸び率はマイナスだったことが、野党議員の追及で明らかになった。きょう25日、政府はそれを認めた。
（中略）

緑色の2018年1月以降は給料の高い事業所をサンプリングして前年の統計と比べた（＝違う人の身長を前年と翌年で比べた）。オレンジ色は同じ事業所（同じ人の身長）で比べた。
＝厚労省統計をもとに山井事務所作成＝

（中略）
山井和則議員（国民民主）が質した―
「伸び率を見るには2.0（緑の線）と0.6（オレンジの線）のどちらを重視しているのか？」。
（中略）
総務省の上田聖政策統括官（統計基準担当）が山井議員の質問に答えた。
「実質賃金の伸び率としては0.6（オレンジの線）を重視している」と。
山井議員が総務官僚の言葉を引きとって言った。
「昨年の実質賃金の伸び率は、実はマイナスだったんですね」。
（以下略）
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配信元）
Twitter
 
 

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画像の出典: photo-ac & pixabay [CC0]

政府基幹統計の4割に誤りがあり、21統計では統計法違反に該当する可能性！

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　政府基幹統計の4割に誤りがあり、21統計では統計法違反に該当する可能性があるとのことです。あべぴょん一強になってから、日本がもの凄い速さで破壊されていると言えそうです。
　冒頭のツイートの動画は、本質的な部分が切り取られていますので、ぜひご覧ください。厚労省の役人の困り果てた顔を見ていると、“麻生の名前を出せたらどんなに楽だろう”という気持ちが汲み取れるような気がします。
　“続きはこちらから”は、「アベノミクスによろしく」の著者の明石順平氏が、今回の厚労省の不正の本質をわかりやすく記事にしたものです。
　ツイートの漫画には、「民主党よりひどい」というパワーワードがあります。小沢一郎氏が野党を集結させ、安倍自民に対して選挙のキャッチフレーズとして「民主党よりひどい！」を連呼するシーンを想像して見てください。これでは、まるで自公に勝てる気がしません。日本がただ没落していく感じです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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政府基幹統計、４割の２２統計に間違い　抽出方法など
引用元）
Yahoo!JAPANニュース 19/1/24 朝日新聞デジタル
（前略）
政府が５６ある基幹統計が適正に調査されているか点検した結果、４割にあたる２２統計に計３１件の間違いなど何らかの問題があったことが２４日、わかった。このうち統計法違反に該当する可能性がある間違いも２１統計あった。
（中略）
データの数値に誤りがあったのは国土交通省の「建設工事統計」。１事業者が施工高などを「百万円単位」で書くべきところ、「万円単位」で記入したため、公表した全体の値が実態よりも大きかった。ほかにも７事業者で誤記載があった。国交省は同日、１７年度の施工高を１５・２兆円から１３・６兆円に訂正。前年度比伸び率も１４・９％から２・５％に下方修正した。
（中略）
統計法違反に該当する可能性のある２１統計は、総務相の承認を定めた同法９条に抵触する可能性があるという。調査手法や項目などで総務相の承認内容と異なっていたとみられる。
（以下略）
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配信元）
Twitter
 
 

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