アーカイブ: アメリカ

マックス・フォン・シュラー氏「フェンタニルという薬が流行ってるんですよ、アメリカ全土で。フェンタニルは飲むと、こういうようなしゃがむ人が多いんですよ。…トランク(Tranq)。…馬の安定剤と混ざってる。こうすると自分のハイの期間がもっと長くなる。しかし、肉体が腐ります」

竹下雅敏氏からの情報です。
 元アメリカ海軍情報局、軍事評論家のマックス・フォン・シュラー氏は「もはや大都市はゾンビ化! 麻薬中毒が急拡大! 日本のマスコミが決して流さないアメリカの真実」について、“今日は麻薬の話します。…ホームレスのところ行くと、みんな麻薬中毒じゃないけど、多いんです…特に民主党政権の大都市、警察も来ない。…だから結構色んな大都市から人が撤退してます。引っ越しするんですよ。…今新しい麻薬入ってるんですよ。最近ね、ヘロインとかなんか今まであった一番厳しい麻薬の話聞いた事あるけど、これがフェンタニルという薬が流行ってるんですよ、アメリカ全土で。フェンタニルは飲むと、こういうようなしゃがむ人が多いんですよ。…それよりもっと危ないのになってんですよ。トランク(Tranq)。トランクは何ですか、それ。馬の安定剤と混ざってる。こうすると自分のハイの期間がもっと長くなる。しかし、肉体が腐ります”と話しています。
 2018年8月のロイターの記事『アヘン戦争ふたたび 中国製の合成薬物が米社会を破壊=米専門家』には、“米国におけるフェンタニルの輸入元は大半が中国だ。…専門家は、悪質なフェンタニルの蔓延(まんえん)は、米国に向けられた「アヘン戦争」であると表現する。フェンタニルは死に至る高い中毒性により、軍事目的の化学兵器とみなされている”と書かれています
 『フェンタニルを密かに混ぜたゾンビ薬「Tranq」が人体組織を腐敗させ、米国48州で切断や過剰摂取による死者が続出』という記事には、“皮膚を分解する動物用医薬品「tranq」は、フェンタニルやコカインを手に入れただけだと思い込んでいる人間をゾンビ化させる。…現在、街で売られている処方箋のオピオイド薬にも、このゾンビ薬が含まれており、毎日300人以上のアメリカ人が命を落としています”とあります。
 「アメリカ崩壊」の様子は、キノシタ薬品さんの取り上げた歌からも良く分かります。最後の動画はオマケです。日本は、アメリカの後を追っているのかも知れない。
(竹下雅敏)
————————————————————————
【アメリカ崩壊】もはや大都市はゾンビ化! 麻薬中毒が急拡大! 日本のマスコミが決して流さないアメリカの真実
配信元)
————————————————————————
配信元)
※全文はツイッターをクリックしてご覧ください

» 続きはこちらから

日米首脳会談で合意された内容は、米国の意のままに「敵対国作りに励み」お金を差し出す岸田政権 / 当のアメリカは「軍事的拡大と中国は無関係」とハシゴを外す

 8/18日米首脳会談で、岸田首相は国民が全然認めていない内容の合意をいくつも勝手にしてきました。NHKによると、まずハワイ・マウイ島での火災に200万ドルの被災者支援を表明しました。マウイの被災者を追い出し、土地の地上げに加担するような支援ではないでしょうね。
 次に、日本政府が自ら隣国との関係をぶち壊して「安全保障環境を厳しく」しておきながら、アメリカと「新型ミサイルの共同開発を始めること」に合意してきました。「北朝鮮や中国などが開発を進める、音速のおよそ5倍の速さで飛行する『極超音速ミサイル』など探知しにくい兵器を迎撃」する目的です。ミサイル開発の前にすべきことがあるだろうと思うのですが、またしても使えない武器を理由に日本のお金が吸い上げられるのではないでしょうね。
 さらに今後も現実を無視して、「厳しい対ロ制裁とウクライナ支援を継続していくこと」を約束させられたようです。
 続いて中国への対応では、なぜかアメリカと緊密に連携すること、台湾海峡の平和と安定のために「問題の平和的な解決を促していくことを強調」すると強調していますが、誰が?日米が?日本だけが?
 そして最後に、福島第一原発の汚染水を海に放出する計画に対して、アメリカ様の支持と理解が得られていることを表明し、放出反対の意見には「偽情報対策」作戦で連携すると話し合ったようです。なぜ岸田首相はアジアの近隣諸国の支持と理解を得ようとしないのか?
 「ここまで米国と一体化した政権は過去にない。これでは日本は進んで敵対国作りに勤しんでいるのと同じだ。」というツイートに同感です。
「国会を通さずに閣議決定などで重要事項を勝手に決めて、国民の声を一切聞かないのは独裁と言うべきなのだが、岸田首相には独裁者のイメージがない。」「なぜなら独裁者というのは、自分の考えを周囲を無視して推し進めるもので、岸田の場合は自分の考えがあるかどうかは不明。」「実際には経済界、利権業界、利権団体、教団、米国筋、官僚たちが、この傀儡を使って独裁を行っている。」と、言い得たツイートもありました。それにピッタリのイメージ画像もあって笑いました。
 さて、バイデン大統領にそそのかされて中国を敵視し、台湾海峡に首を突っ込む気の岸田首相ですが、RTの記事によると、ホワイトハウスは、バイデンの発言をよそに「アメリカと韓国、日本との軍事的関係の拡大は中国とは無関係だ」「太平洋のためのNATOではない」と強調しています。紛争に追いやられた日本が気づくと後ろにアメリカはいない、というマヌケな展開になりそうです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)
————————————————————————
日米首脳会談 新型ミサイルの共同開発で合意
引用元)
(前略)
会談でまず岸田総理大臣はハワイのマウイ島で起きた山火事について、200万ドル規模の被災者支援を行うことを伝えました。

そして、両首脳は安全保障環境が厳しさを増す中、日米同盟の抑止力と対処力を強化するため、北朝鮮や中国などが開発を進める、音速のおよそ5倍の速さで飛行する「極超音速ミサイル」など探知しにくい兵器を迎撃できる新型ミサイルの共同開発を始めることで合意しました。

また、ロシアによるウクライナ侵攻については、G7=主要7か国などで緊密に連携しながら、厳しい対ロ制裁とウクライナ支援を継続していくことを申し合わせました。

さらに中国をめぐる対応では緊密に連携していくことで一致したほか、共通の課題では中国とも協力していく重要性も確認しました。

また台湾海峡の平和と安定の重要性とともに、問題の平和的な解決を促していくことを強調しました。

一方、岸田総理大臣は、福島第一原発にたまる処理水を薄めて海に放出する計画にアメリカが支持と理解を表明していることに謝意を伝え、両首脳は計画に関する偽情報対策での連携をめぐっても意見を交わしました。


» 続きはこちらから

ハワイのマウイ島での大規模な火災に関するフェイク動画 ~過去の別の山火事の動画をマウイ島ラハイナのものとして掲載している動画が結構出回っている

竹下雅敏氏からの情報です。
 ハワイのマウイ島で8月8日に起こった大規模な火災に関する様々な情報をお伝えしましたが、今後はキンバリー・ゴーグエンさんの情報に注意しておきたいと思います。
 キンバリーさんの8月11日に配信された情報の中で、“キム氏は午前中ずっとGIA(グローバル・インテリジェンス・エージェンシー)の人たちと連絡を取り合っており、その地域の計画があるそうです。彼女は、財務省にはお金が意図された受取人に確実に受け取られるよう、喜んで協力する専門家がたくさんいるので、送金できることを望んでいます”と言っていました。
 キンバリーさんが望んだとおりに送金できるか否かは、今後の金融システムの混乱の際にどうなるかということを予感させるものなので、この件は他人事ではないのです。
 さて、今回の記事は蛇足の感がありますが、「Global Researchの記事」にどう考えてもフェイクだと思えるものが掲載されていて驚いたので、一応注意喚起の意味で取り上げることにしました。
 「ラハイナ山火事の空撮映像をご覧ください。」と記した上で掲載されている動画は、どう見てもマウイ島のラハイナのものではありません。
 “続きはこちらから”のShortShort Newsさんの動画に「大規模火災後のマウイ島の映像」があるので比べてみてください。木の形に注目して廃墟となった町の様子を観察してください。
 「Global Researchの記事」の動画の14秒のところの画像が、Jack氏のツイートの画像に一致します。これはカリフォルニア州の山火事のビデオなのです。Jack氏の2つ目のツイートの動画は、 「Global Researchの記事」の動画と同じものです。
 この例のように、過去の別の山火事の動画をマウイ島ラハイナのものとして掲載している動画が結構出回っています。単なる勘違いなのか、悪意があるのかはハッキリしません。
 最後の動画はオマケです。「マウイ島で見られたこのレーザーの正体は?」というテロップがありますが、どう見てもマウイ島の街並みには見えません。画像もCG加工されたフェイクではないかと思います。フェイク動画には、この動画に見られるように、画質が非常に悪いという特徴があります。
(竹下雅敏)
————————————————————————
ビデオ 指向性エネルギー兵器(DEW)がラハイナの火災に使われた?
転載元)
すべてのGlobal Researchの記事は、著者名の下にある「ウェブサイトを翻訳する」ボタンを有効にすることで、51ヶ国語で読むことができます。

Global Researchのデイリーニュースレター(一部記事)を受信するには、ここをクリックしてください。

上の共有ボタンをクリックして、この記事を友人や同僚にメール/転送してください。InstagramとTwitterでフォローし、Telegramチャンネルを購読してください。Global Researchの記事を自由に再投稿、共有することができます。

***

ラハイナ山火事の空撮映像をご覧ください。

被害を受けていない木々の間に全焼した家屋があるなんてあり得るのだろうか?

(以下略)
————————————————————————
配信元)
※全文はツイッターをクリックしてご覧ください


» 続きはこちらから

[マウイ島山火事の真相]ソルカ・ファール情報でも、キンバリーさんの情報でも、“アメリカの抑圧者から解放し…正当な政府(王家)を復活させるために、ハワイの人々のために解放戦争を開始”したもの

竹下雅敏氏からの情報です。
 ソルカ・ファール情報で、最高レベルの「特に重要」に分類された“先週ハワイを襲った現代アメリカ史上最悪の死者数を出した山火事”の真相に触れています。
 中国は1月28日に、人工衛星を使ったレーザー兵器をハワイに向けて発射していたことを指摘、記事に添付された動画の解説には「日本と現地の天文学者によると、中国の人工衛星がハワイ諸島上空で緑色のレーザーを照射しているのがビデオに収められた。」と書かれており、動画の25秒以降で「緑色のレーザー」を確認できます。
 これは、“8月8日の本攻撃に先立つ測距目的であったことを強く示唆する”と記しています。
 このレーザー照射後の2月20日に、“中国外務省は米国がハワイ王国をその正当な原住民の所有権から盗んだことを認める非難めいた報告書を発表した”ことを指摘。ソルカ・ファール情報は、8月8日のマウイ島の大規模火災を、“中国がハワイの人々を植民地支配していたアメリカの抑圧者から解放し…正当な政府を復活させるために、ハワイの人々のために解放戦争を開始”したもの、と見做しています。
 先の記事でも元海兵隊の男性は、「米軍がハワイの人々を援助しないなら、ハワイの人々に土地を返せば良い。彼らは前から独立したがっている。軍が必要なら土地を借りればよいだろう。」と言っていました。
 アメリカの属国支配からハワイを解放し、正当な政府を復活させるために、地元の人々が暮らす住居を焼き払った訳ですか。ハワイの人々のために解放戦争を開始、まずそこにいる住民を焼き払うことから始める、と言うわけですか。この支離メチャメチャな論理を受け入れられる人はほとんどいないでしょう。
 しかし、昨日の記事で紹介したように、キンバリー・ゴーグエンさんは8月9日の配信で、“中国のゴールデン・ドラゴンとブラック・ドラゴンが現在米国を焼き尽くしたいと考えており、ハワイで恐ろしい災害を引き起こした”と言っていました。
 “続きはこちらから”をご覧ください。キンバリーさんは8月16日に配信された情報で、さらに詳しい内容を語っています。ハワイには2つの王家が存在し、ロスチャイルドが設立したハワイの王家は、中国のディープステートが(ハワイを)乗っ取ってハワイ王国に返還されることに完全に同意。彼らはマウイ島を燃やすべきだということに同意していた、というのです。
 しかも、「中国人はもちろん、その計画に同調していました。ハワイのために利他的なことをするふりをして、恐ろしいアメリカ人からハワイを独立させるというのが彼らの考えでした。」と言っています。
 ソルカ・ファールと接点がないと思われるキンバリーさんの情報でも、“アメリカの抑圧者から解放し…正当な政府(王家)を復活させるために、ハワイの人々のために解放戦争を開始”したということなのです。
 いつの時代もそうですが、王族というのは自分が権力の座につけるなら、どんな理屈でも「大義名分」を掲げ、国民を犠牲にすることなど、なんとも思っていないことがよく分かります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
中国、“SFチック” なレーザー兵器「ファイア・ハリケーン」によるハワイ解放を開始
引用元)
本日、クレムリンで回覧された新たな安全保障理事会(SC)報告書が、最高レベルの「特に重要」に分類され、プーチン大統領が第9回国際軍事技術フォーラムArmy-2023の参加者に次のように発表したことを最初に指摘している。
「ロシアは、自国の国益や独立した発展の道を守るすべての国々と、他国との対等な技術的パートナーシップや軍事技術協力を深めていくことに前向きです... そしてロシアは、各国家を確実に守る平等で不可分な安全保障システムを共同で構築することが根本的に重要であると考えている。」
この発表には、中国の李尚福国防大臣も加わり、社会主義西側植民地大国に対する支援を示すため、ロシアとベラルーシへの6日間の訪問を開始した。

さまざまな省庁の間で公に議論することが許可されている最高レベルの機密文書のごく限られた部分で、中国国防省報道官の呉謙氏が今朝次のように発表したと記されている。
「ロシアと中国の海軍は太平洋の西部と北部で共同哨戒を実施した。…これらの作戦は第三者に向けられたものではなく、現在の国際情勢や地域情勢とは無関係である。」
ニュースに加わったアナウンス:「中国は世界初の合成開口レーダー衛星を高高度軌道に打ち上げた...自然災害の予防と軽減に特化したリモートセンシング衛星であるランドサーベイヤー4Aは、長征3号ロケットで軌道に乗せられ、発射された。日曜日の午前1時26分、四川省の西昌衛星発射センターから…すぐにあらかじめ設定された静止軌道に入った。

太平洋でロシアと中国の軍艦が行っている共同哨戒が「現在の国際情勢や地域情勢と無関係」であれば、昨日打ち上げられた中国の人工衛星が本当に「自然災害防止」のためなのか疑問が生じる。そして、先週ハワイを襲った現代アメリカ史上最悪の死者数を出した山火事のため、緊急に検討が必要な問題であり、それについて今朝ワシントン・ポストが報じた。
「マウイ島で発生した山火事による死者は93人に達し、捜索が続く中、さらに増えることが予想されている。ラハイナを焼き尽くした火災は、時速81マイル(約121キロ)の突風に後押しされ、1分間に1マイルのペースで延焼した。その破壊のレベルは火のハリケーンだ。」
ハワイを襲った「ファイアー・ハリケーン」の直後に、次のように報じられた。中国軍は、エネルギー兵器技術において“大きな進歩”を達成したと主張している...長沙にある国立国防技術大学の科学者らは、高エネルギーレーザーが熱くなりすぎずに“無限に”出力を維持できる最先端の冷却システムを開発したと発表した。これが意味するのは、兵器は望む限りレーザー光線を発射することができ、専門家は戦争シナリオを永久に変える可能性があると言う。
この報道の直後には、「中国の最新レーザー技術主張が世界中に波紋を起こす。その理由」や「SFからの脱却:中国は軍が無限に発砲できるレーザー銃を作る方法を発見したと主張」などの科学記事が続いた。

中国が人工衛星を使ったレーザー兵器をハワイに向けて発射することを信じていない人たちは、このニュースを見逃している:「専門家は、先月ハワイ上空で目撃された中国の人工衛星が緑色のレーザー光線を発射したと考えている。米中間の緊張が高まる中、中国のスパイ気球を含む複数の異物がハワイ上空で目撃された。国立天文台(NAOJ)の科学者たちは、マウナケア山にあるすばる望遠鏡の星空カメラが1月28日、ハワイのマウナケア上空の曇り空に緑色のレーザー光線を捉えたとツイートした。
 
この問題を検証する上で最も重要なことは、中国が宇宙からのレーザー攻撃でハワイを標的にした1カ月後、つまり先週の本攻撃に先立つ測距目的であったことを強く示唆する事実があった後、中国外務省は2023年2月20日、米国がハワイ王国をその正当な原住民の所有権から盗んだことを認める非難めいた報告書を発表したことである。ハーグの常設仲裁裁判所が2001年に下した、米国がハワイ王国の正当な政府を違法に転覆させたという判決に連なるもので、その歴史的事実が記録されている:
 
1893年1月16日、アメリカ軍が正当な理由なくハワイ王国に侵攻し、翌日、ハワイ王国の行政府君主であるリリウオカラニ女王陛下による条件付き降伏につながった。 彼女の条件降伏にはこう書かれていた。

「私、リリウオカラニ女王は、神の恩寵により、ハワイ王国の憲法の下、この王国の臨時政府を樹立したと主張するある人物により、私自身とハワイ王国の憲法上の政府に対して行われたあらゆる行為に対し、ここに厳粛に抗議する。

全権公使ジョン・L・スティーブンス閣下がホノルルに米軍を上陸させ、臨時政府を支持すると宣言した。

今、私は、武力衝突とおそらくは人命の損失を避けるため、この抗議の下、そしてこの力によって、米国政府が事実の提示を受けてその代表者の行動を取り消し、ハワイ諸島の憲法上の主権者として主張する権限を私に復帰させるまで、私の権限を放棄する。」
 
2001年の常設仲裁裁判所の判決に裏付けられた確立された国際法の下で、中国がハワイの人々を植民地支配していたアメリカの抑圧者から解放し、リリウオカラニ女王陛下が軍事力の脅威の下で放棄したに過ぎない正当な政府を復活させるために、ハワイの人々のために解放戦争を開始する権利が十分にあることを知るべきである。
[注:本レポートで引用されているいくつかの単語やフレーズは、ロシア語の単語やフレーズの英語による近似値であり、正確な対訳はありません]。

(以下略)

» 続きはこちらから

[マウイ島山火事]“FEMAと赤十字で他の援助は入れない”ようにされているため、現場のくわしい状況を知ることや被災者の救済が難しい状況

竹下雅敏氏からの情報です。
 ハワイのマウイ島で8月8日に起こった大規模な火災に関しては、様々な疑問があり自然災害とは考えにくいということを、これまでお伝えして来ました。
 “マウイで山火事が起った場所は「日立が15分都市」計画を開始した場所だった”ということや、“ハワイのジョシュ・グリーン知事は今年の1月3日、「マウイ島は米初のスマートシティ/15分都市の1つになる」と発表していた”という事実を考慮すると、スマートシティ計画の邪魔になる建物や地元の人々を焼き払ったと見た方が辻褄は合います。
 元海兵隊の男性は、「今どこに軍がいる? ヘリはどこか? 何故軍が援助しない。」と言っており、“FEMAと赤十字で他の援助は入れない”ようにされているため、現場のくわしい状況を知ることや被災者の救済が難しくなっています。
 被災者の男性は「上水道に石油が入り、水が飲めない」と言っており、こちらのトッポさんのツイート動画では、「今、水道の問題が起きています。水は飲んでも安全ではないと言われています。煮沸しても安全ではない。…また、政府当局が持ち込んだ飲料水が、何らかの理由で人々を病気にしている…熱や悪寒、その他の病気に見舞われている。」と言っています。
 こうした邪悪な計画に一番関与していそうなオバマ元大統領が、「今、マウイとラハイナで困っている人たちを助けるためには、私たち全員が一丸となって、できることをする必要があります。ハワイ赤十字への寄付にご協力ください」とツイートしていることから分かるように、「赤十字には寄付しないように」。
 また、YouTube動画『2023.8.17【ハワイ】ハワイ・マウイ島と山火事とオバマ』の7分20秒のところで及川幸久氏は、“マウイのオバマ邸は無傷だったということで…今回のマウイの山火事の後に、ビデオメッセージで…寄付を呼びかけています。その寄付するあては、自分のオバマファウンデーション。ご自身の財団を持っているんですね。そこに皆さんにお願いしたいと、マウイの困っている人たちのために…自分のファウンデーションに寄付をしてくださいということを言われています”とオバマのビデオを紹介しているのですが、オバマファウンデーションへの寄付など論外であることは明らかでしょう。
 アーロン大塚氏は「寄付するならマウイ・ストロング・ファンドかな?」とツイートしていますが、ここは大丈夫だと思います。
(竹下雅敏)
————————————————————————
配信元)




※全文はツイッターをクリックしてご覧ください

» 続きはこちらから
1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 516